三菱樹脂系プラスチック加工大手で大手自動車向けに内外装部品を供給している、児玉化学＜４２２２＞（東２）は、三菱自動車関連として注目したい。東証１部市場では、三菱自動車が日産自動車との軽自動車の生産開始に対する期待感からストップ高、また、ジーエス・ユアサコーポレーションもストップ高と人気を集めており、三菱自動車関連を物色する流れから、児玉化学が三菱系で好業績を見直されると予想されるほか、三菱自と日産自の軽自動車向けに部品供給との思惑も増幅する。

　足元の業績、今３月期売上高は２１０億円（前期比０．７％減）、営業利益は８億円（同５８．９％増）、経常利益は６億円（同３０．４％増）、純利益は３億円（同４７．８％増）と５割増益を見込む。年間配当は無配継続予定だが、予想ＰＥＲ１１倍台と割安感があるほか、ＨＶ／ＥＶ車の需要増大を睨んで板金の樹脂化に対応するコンポジット材による外装部品を手がけていることなども注目される。

　株価は、日足では２５日移動平均線、週足では１３週移動平均線がサポート、月足では９カ月移動平均線が２４カ月移動平均線を上抜き４月１０日につけた年初来高値１１０円を更新しており、上昇基調を鮮明にしている。０８年５月高値１２６円突破となれば、０７年１２月高値１５３円までフシはなく、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　進学会＜９７６０＞（東１）は、今年１月につけた年初来高値４１５円にあと２１円と迫っているが、高値抜けとともに蓄積していたエネルギーを放出、一段とバリュー株買いのチャンスが拡大する展開が有力である。今３月期業績が続伸して投資採算的に割り負けが目立っており、「アベノミクス」による子・孫へ贈呈する教育資金を非課税とする税制制度や脱ゆとり教育への対応などで学習塾需要が増加するとの期待が支援材料となるもので、株価イメージ的に上値を抑えていた栄光ホールディングス＜６０５３＞（東１）の資本業務提携解消問題も、ほぼ織り込み済みとなっている。

　同社の今３月期業績は、売り上げ６６億円（前期比０．８％増）、経常利益１３億９０００万円（同６％増）、純利益１０億１５００万円（同６％増）と続伸が予想されている。脱ゆとり教育で学習塾への関心が高まり、来年度から子・孫へ贈呈する教育資金が、１５００万円まで非課税取り扱いとなることに対応して、合格実績をさらにアップさせることに取り組んで差別化、スクラップ＆ビルドを進めながら教室網を拡充、夏期講習会のエリアを拡大させることなどが要因となる。

　一方、栄光ＨＤとの資本業務提携は、２０１１年３月に約４０億円を出資して栄光ＨＤ株式を取得したが、昨年６月に栄光ＨＤから提携解消を通告され、提携継続を表明している同社との間での交渉が進展せず、膠着状態となっている。このため進学会の株価も、昨年後半の６カ月間は、３００円台を出没する下値固めを余儀なくされた。

　この下値もみ合い商状の突破材料となったのが、「アベノミクス」による教育資金の非課税制度の決定で、年初来高値まで急伸して２００９年８月の高値フシ３７８円を３年５カ月ぶりに一気に上抜き、これを今期業績の続伸予想がフォーローする展開となっている。

　株価は、ＰＥＲ７倍台、ＰＢＲ０．３倍と超割安でバリュー株買い余地を示唆しており、２００８年５月以来の５００円台回復が意識されよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　独立系の電線大手のフジクラ＜５８０３＞（東１）は、インド関連として注目したい。インドで原子力協定を受け、原発関連が物色されているが、中国との関係を睨み日本とインドの関係強化が進むと見られることから、同社が古河電気工業と共同で、２０１５年にもインドに送電線の工場を建設するが見直されると予想する。インドは経済成長に伴い、送電能力不足による停電が頻発しており、インフラ整備の重点事業として送電網の拡充が進む見通し。電線需要を取り込むことへの期待感が高まる方向。

　足元の業績、タイ洪水の影響から回復、円安も追い風として、今３月期売上高は５７００億円（前期比１６．１％増）、営業利益は１６０億円（同２．５倍）、経常利益は１２０億円（同９．４倍）、純利益は７５億円（同２．５倍）と大幅増益を見込む。年間配当は６円（同１円増）を予定している。

　株価は、９カ月移動平均線が２４カ月移動平均線を上抜く方向で、４００円処のフシ突破を視野に入れている。市場では再生エネルギー関連が物色されており、スマートグリッド（次世代送電網）関連まで物色の範囲が広がると予想される。日経２２５採用銘柄の平均ＰＢＲは１．４５倍。同採用銘柄であるフジクラは０．７３倍と１株純資産を割り込んでおり、出遅れ感がある。信用取組倍率１．１６倍の好取組となっており、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　アルプス電気＜６７７０＞（東１）は、今年４月３０日に３月期決算を発表、今期純利益の黒字転換を予想したが、市場コンセンサスを下回るとして窓を開けて１００円安しており、この窓埋めを示現しており、４月２６日につけた年初来高値７８７円抜けから、一段と割り負け訂正買いが増勢となる展開が見込まれる。かつては牧歌の歌詞になぞらえて「アルプス一万尺」と鼓吹され、高株価と高峰を連想する高人気を誇り、電子部品株の一角としての高値実績もあるだけに、先行高している主力電子部品株を追撃しよう。

　同社の３月期業績は、前期が今年１月３１日の再下方修正値をやや上ぶれ、純利益は７０億７４００万円の赤字（前々期は４１億７５００万円の黒字）で着地し赤字転落幅を縮めた。再下方修正時の通期想定為替レート１ドル＝８１．２５円が、８３．１０円（前々期実績７９．０８円）、１ユーロ＝１０４．６４円が、１０７．１４円（同１０８．９８円）とやや円安となったことなどが要因で、純利益は、不採算製品の整理・縮小、過剰生産の解消を目的に固定資産除売却損、減損損失を計上して赤字転落した。

　今期業績は、売り上げを６０００億円（前期比９％増）、経常利益を１９３億円（同２．５倍）とＶ字回復を予想、純利益は９５億円と黒字転換を見込んだ。為替レートを１ドル＝９０円、１ユーロ＝１１７円とさらに円安と想定、電子部品事業では、スマートフォン向けに新製品を創出し車載関連製品も、自動車の安全性・省エネ向上のセンサや高周波部品の開発に注力、車載情報機器事業では新開発したスマートフォン用アプリケーションソフトウェアを搭載したヘッドユニットや、後方視認用リアビューカメラ、ディスプレイ製品などのシステム提案を自動車メーカー向けに行うことなどが要因となる。ただ、経常利益は約１５億円、純利益は約９億円それぞれ市場コンセンサスを下回る。

　株価は、今年１月の前期業績の再下方修正では円安進行で悪材料出尽くしとして年初来高値７８７円まで４４％高、今期予想業績が市場コンセンサスを下回ったことを嫌い、窓を開けて１株純資産６５１円を割る６４５円安値まで急落した。ＰＥＲは１４倍台と割り負けを示唆しており、窓埋め完了で高値奪回から次の上値フシとして２０１１年７月高値９０８円を目指そう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　メダル計数機最大手のオーイズミ＜６４２８＞（東１）は、政策関連として、注目したい。全般相場は農業関連が騰勢を強めるなど、政府の政策に対する期待感からテーマ株買いが続いている。政府が６月に策定する新成長戦略にカジノ合法化の検討を盛り込むことで調整していることから、カジノ関連も再度動意付くと予想される。

　足元の業績、主力のメダル自動補給システムに加え各台計数機付ＩＣカード高機能メダル・玉貸機を新たにラインナップして有力遊技場への提案営業を推進、不動産事業では既存賃貸物件をベースにして安定的に収益を確保し、今３月期売上高は１３６億３０００万円（前期比３．３％増）、営業利益は１８億０５００万円（同５．０％増）、経常利益は１８億１０００万円（同３．７％増）、純利益は１０億７８００万円（同１．５％増）と増収増益を確保する見通し。年間配当は７円（同２円増）を予定している。

　株価は、４月３０日に年初来高値１４４５円と買われた後、５月１６日安値１０２０円まで短期調整を挟んで上昇。２５日移動平均がサポートラインとして再度確認されており、上昇トレンドを堅持している。０６年７月高値１３６２円突破後の初押し完了で、再騰機運が高まる方向で、０５年３月高値１７６３円突破となれば、１８００〜２０００円まで上値を伸ばす余地があり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　ピストンリングのトップのリケン＜６４６２＞（東１）は、自動車関連の好業績予想の割安株としてチャート妙味も増しており、注目したい。全般相場は乱高下する中、いすゞ自動車やマツダが年初来の高値更新と上値を伸ばしており、自動車関連の底上げの動きが広がると予想されことから、リケンは見直される可能性が高い。

　足元の業績、今３月期売上高は７３０億円（前期比２．０％増）、営業利益は５８億円（同２２．８％増）、経常利益は７０億円（同１５．２％増）、純利益は４３億円（同１８．０％増）と２ケタ増益を見込む。年間配当は１２円（同１円増）の見通し。

　チャート的には、日足では５日移動平均線、週足では１３週移動平均線がサポートし、上昇トレンドを継続。月足では９カ月移動平均線が２４カ月移動平均線を上抜き１１年２月高値４４４円を突破し騰勢を強める方向となっている。今期予想ＰＥＲ１１倍台と割安感があるほか、配当利回り２．５８％と利回り妙味もソコソコあり見直し余地がある。０８年６月高値５６３円前後までフシはなく、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　個別指導塾などを展開する明光ネットワークジャパン＜４６６８＞（東１）に注目したい。今期（１３年８月期）好業績見通しを評価して株価は高値圏で堅調に推移している。

　小中高生向け個別指導塾「明光義塾」の直営・ＦＣ事業を主力に、医系大学予備校事業（東京医進学院）、明光サッカースクール事業、早稲田アカデミー個別進学館事業、明光キッズ事業、未来キッズクラブ事業（アートスタジオと英語スタジオを融合）などを展開し、Ｍ＆Ａを活用して教育事業から保育事業や介護事業に事業領域を広げている。個別学習サービスへの期待の高まり、教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税措置、安倍晋三内閣による教育改革や小学校における英語教育必須化なども追い風だろう。

　今期の連結業績見通しは、売上高が前期比１０．０％増の１５９億３８百万円、営業利益が同８．６％増の３８億４６百万円、経常利益が同４．５％増の３８億９３百万円、純利益が同１８．０％増の２３億２３百万円としている。明光義塾事業、その他事業ともに好調に推移し、新規連結のユーデックや新規持分法適用会社のライフサポートも寄与して連続最高益更新の見込みだ。

　なお４月１０日発表の第２四半期累計（１２年９月〜１３年２月）は前年同期比６．９％増収、同８．９％営業増益と好調に推移した。通期予想に対する進捗率も売上高が４８．２％、営業利益が５４．３％と順調な水準である。

　株価の動きを見ると、水準を切り上げる展開が続き４月２４日に年初来高値となる１４３８円を付けた。その後も概ね高値圏１４００円近辺で堅調に推移している。５月１５日の終値１４００円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ８４円２３銭で算出）は１６〜１７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２７円で算出）は１．９％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３６６円７２銭で算出）は３．８倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって上昇トレンドを継続している。指標面に割高感はなく、４月の高値を突破すれば短期モミ合いから上放れの形となり、上げ足を速める可能性もあるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　新日本建設＜１８７９＞（東１）は、きょう１６日寄り付き前に発表された今年１〜３月のＧＤＰ（国内総資産）速報値で住宅投資が順調に伸び、不動産株買いが再燃するなか、上値の伸びが鈍くもみ合いを続けているが、前日１５日後場取引時間中に開示した３月期決算を評価すれば、下値は逆張り余地が拡大してくる。今３月期業績の３期ぶりの増益転換を予想しており、低ＰＥＲ・ＰＢＲを大きく修正する展開が有力となる。

　同社の３月期業績は、前期業績が、期初の増益転換予想が下ぶれ、前々期比３％減収、７％経常減益、６％純益減益と伸び悩み、連続減益となった。従来の建設事業を中心にした請負型ビジネスモデルからマンションなどの開発事業などを中心にする販売型ビジネスモデルへの業態転換を進め、「エクセレント・シティ」シリーズのマンションの首都圏での供給戸数が順調に推移したが、労務費の高止まりや円安に伴う資材価格の上昇などによる工事原価の負担増などが響いた。

　これに対して今期業績は、建設事業では耐震工法や外断熱工法などの独自技術をアピールして企画開発型・不動産開発型営業を推進するとともに、「エクセレント・シティ」シリーズでも用地取得から企画・設計、アフターサービスまで自社一貫体制で高付加価値化を進め、不採算案件も一巡することから３期ぶりに増収増益転換、売り上げ６４０億円（前期比８％増）、経常利益３６億５０００万円（同５１％増）、純利益２０億円（同４５％増）と見込んでいる。消費税引き上げ決定後は、駆け込み需要も想定され業績上ぶれ期待も高まる。

　株価は、２００４年３月末割り当ての株式分割の権利を落としてつけた７０５円から長期低迷が続き２００８年には５１円安値まで売られ、今年４月に不動産株人気の波及で３９９円の戻り高値をつけ、２５日移動平均線水準でもみ合い方向感を探っている。ＰＥＲは９倍台、ＰＢＲは０．６倍と割安であり、再騰展開が有力視される。（本紙編集長・浅妻昭治）

　クラリオン＜６７９６＞（東１）は、今月１０日、自動車向けのクラウドサービス「スマートアクセス」に米グーグルの音声認識と検索の技術を活用すると発表。今年秋にも新技術を使ったカーナビシステムを公開する方針で、グーグルの技術を活用し順次サービスを拡充することへの期待感があり、注目したい。

　足元の業績、今３月期売上高は１９３０億円（前期比８．９％増）、営業利益は３７億円（同１５．２％増）、経常利益は３０億円（同９．８％減）、純利益は１４億円（同３．０％増）を見込む。

　株価は、１２０円割れで下値を固め、４月１５日高値１４３円を突破しており、底値もみ合いを上抜く方向となっている。今期無配継続予想だが、日立製作所が６３．５％保有する親会社であることから、長期金利の本格的な上昇を前に完全子会社化の思惑が再燃する可能性があり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　ＪＶＣケンウッド＜６６３２＞（東１）は、今年４月２５日に前２０１３年３月期の再下方修正と減配を発表して急落したが、昨年７月安値２２４円の一歩手前の２２６円で踏みとどまり、ダブル・ボトムからの底上げ途上にある。市場での業績信頼性は、いま一つネガティブだが、今期業績も、Ｖ字回復を予想して高変化することになっており、ＰＥＲ１３倍台、ＰＢＲ０．６倍の下げ過ぎ訂正でまず年初来高値３３５円へのキャッチアップに弾みをつけよう。

　同社の前期業績は、今年２月に下方修正され、その減額値をさらに４月に引き下げた。売り上げ、営業利益は、カーエレクトロニクス事業やホーム＆モバイルエレクトロニクス（ＨＭ）事業での新製品投入や業務用システム事業の受注獲得などで小幅に止まった。欧州経済の低迷が響いたものだが、ただ経常利益、純利益は、為替変動による外貨建債権・債務の決済差額、為替予約に関わる為替差損が想定を上回り、課税取得増加に伴い法人税等も増加したことが負担増となり減額値をさらに各１９億円引き下げ、純利益は、１１億４６００万円（前々期比８１％減）と減益転換した。

　今期業績は、カーエレクトロニクス事業では、ＯＥＭが端境期に入り先行投資集中で伸び悩むものの、業務用システム事業では、無線機器事業が堅調に推移して、タイの洪水の影響が一巡したビジネスソリューション事業が成長、ＨＭ事業も、赤字事業の損益改善で増益となり、為替変動リスクを軽減したことで営業収支が大幅に改善することも加わりＶ字回復を予想している。経常利益は５５億円（前期比７７％増）、純利益は３０億円（同２．６倍）としている。

　株価は、昨年１２月の東京特殊電線＜５８０７＞（東１）からの医用画像表示事業譲受をキッカケに年初来高値をつけ、前期業績の再下方修正・減配で同安値２２６円まで急落、調整幅の3分の２戻し水準までリバウンドしている。前期業績も期中に２回、下方修正されるなど業績信頼性にやや問題があるが、今期予想業績ベースでの低ＰＥＲ・ＰＢＲ放置は歴然となる。年初来高値キャッチアップからは、昨年７月安値前の４月高値３８４円が次の上値フシとして浮上しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　北川鉄工所＜６３１７＞（東１）は、チャート妙味が増すほか、テーマ性もあり、注目したい。株価は３月１４日につけた年初来の高値１７８円から４月４日安値１４８円まで短期調整を挟んで５月１０日高値１７６円と高値に迫った後、もみ合いとなっている。

　足元の業績、金属素形材事業では自動車分野が北米で伸びるほか、建設機械分野で中国の需要が下期に回復、農業機械分野で新興国向けに増加。工機事業では中国で標準パワーチャック生産が増勢のほか、インドなどへの販売拡大。産業機械ではコンクリートプラント関連の売上増で、今３月期売上高は４２０億円（前期比３．８％増）、営業利益は１５億円（同５１．８％増）、経常利益は１５億円（同３８．６％減）、純利益は７５００万円（同５０．２％減）を見込む。年間配当は２円５０銭（同５０銭増）と増配する方針。

　日足では２５日移動平均線、週足では２６週移動平均線、月足では９カ月移動平均線がサポート。安倍晋三首相は自らの経済政策『アベノミクス』の第３の矢である成長戦略の第２弾として１７日に企業支援や農業活性化の基本方針を発表することから、農業関連として見直される可能性が高い。ＰＢＲ０．７３倍と割り負けしており、上値抵抗線である１０年４月高値２００円突破し、もみ合いを上放れが期待されることから、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　ＪＶＣケンウッド＜６６３２＞（東１）は、エレクトロニクス関連の低位出遅れ感があり注目したい。市場では、パナソニックやシャープが年初来の高値更新と上値を伸ばしており、ＪＶＣＫＷは今期大幅増益見込みの低ＰＢＲ銘柄として水準訂正の動きが十分期待されそうだ。

　足元の業績、カーエレクトロニクス事業はＯＥＭが端境期に入り先行投資集中で減益となるものの、業務用システム事業を原動力に、若干の増収増益を見込むほか、ホーム＆モバイルエレクトロニクス事業は赤字事業の損益改善で増益、エンタテイメント事業はヒット作輩出による利益の積み上げで、今３月期売上高は３１００億円（前の期比１．１％増）、営業利益は１００億円（同４．１％増）、経常利益は５５億円（同７７．１％増）、純利益は３０億円（同２．６倍）と大幅増益見通しで回復を見込む。

　株価は、昨年７月安値２２４円、本年４月４日の年初来安値２２６円と売り直されて二番底を形成。２５日移動平均線をサポートラインに徐々に出直る動きとなっている。ＰＢＲ０．５７倍と割り負け、上値抵抗線となる２６週移動平均線を突破すれば、期待先行ながら本格的なリバウンド相場入りが予想されることから、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　情報システム開発・構築のＪＦＥシステムズ＜４８３２＞（東２）に注目したい。株価は高値圏で堅調に推移している。指標面に割高感はなく、上値を試す展開が期待されるだろう。

　４月２５日に発表した前期（１３年３月期）連結業績は、売上高が前々期比３．０％増、営業利益が同５．０％増、経常利益が同１０．１％増、純利益が同４２．９％増の増収増益だった。利益は計画を上回った。鉄鋼向けがやや低調で案件構成比悪化も影響して利益率が低下した模様だが、一般顧客向け外販事業で自動車業界向けや製造流通業向けＳＩ事業が好調に推移して全体を牽引した。純利益については繰延税金資産取り崩しの影響一巡も寄与した。

　今期（１４年３月期）の見通しは売上高が前期比１．１％増の３４１億円、営業利益が同１０．６％増の１０億２０百万円、経常利益が同１０．１％増の１０億２０百万円、純利益が同３．３％増の５億２０百万円としている。鉄鋼向けはほぼ横ばいを想定し、外販事業の売上拡大を図る方針だ。配当予想は前期と同額の年間２０００円（期末一括）とした。

　重点戦略として、製造流通業界向け新規顧客開拓、ＥＲＰを核とした複合ソリューション、電子帳簿保存法対応ソリューション、食品ソリューションの拡大などを掲げている。なお５月８日には大阪ガス＜９５３２＞子会社のオージス総研と、ビジネス・インテリジェンス／データウェアハウス分野で協業を開始したと発表している。

　株価の動きを見ると、着実に水準を切り上げる展開で足元も高値圏８万円台後半で堅調に推移している。５月１０日には年初来高値となる８万９５００円を付けて、０９年７月以来の９万円台に接近する場面があった。５月１３日の終値８万７３００円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６６２１円６７銭で算出）は１３〜１４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２０００円で算出）は２．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１万７９７１円０９銭で算出）は０．７倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって上昇トレンドを継続している。指標面に割高感はなく、０９年７月の９万１１００円に接近して先高感を強めている。上値を試す展開が期待されるだろう。０８年９月以来の１０万円大台も視野に入りそうだ。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

＞＞ＪＦＥシステムズのＭｅｄｉａ−ＩＲ企業情報

　半導体検査装置のインスペック＜６６５６＞（東マ）に注目したい。株価は足元で動意付いて３月の戻り高値に接近している。受注回復による収益改善期待を強める動きのようだ。

基板パターン検査装置（基板ＡＯＩ）や基板最終外観検査装置（基板ＡＶＩ）を主力としている。前期（１３年４月期）業績（非連結）は前々期比減収で利益は赤字の模様だ。大手基板メーカー向けに基板ＡＯＩや基板ＡＶＩの引き合いが増加しているが、受注が遅れた模様である。なお前期決算発表は６月１４日の予定である。

月次受注動向（営業速報値）を見ると、１３年４月単月は３百万円、１２年５月〜１３年４月累計は６億３６百万円となった。累計ベースの受注高は前々期比約１．５倍で、期末受注残高は同３倍強となった。台湾の大手基板メーカーから基板ＡＶＩを段階的に受注するアグリーメントに基づいて１２年１１月にリピート機を受注するなど、期後半から受注回復傾向を強めている模様だ。ローコスト外観検査装置の小型ＡＶＩやインライン検査装置の受注も増加傾向の模様だ。今期（１４年４月期）は受注回復で収益改善が期待されるだろう。

株価の動きを見ると、３月２７日の２万２２１０円を直近ボトムとして下値を切り上げ、４月下旬以降は強含みの展開となっている。５月１３日には２万９６００円まで上値を伸ばして３月４日の戻り高値３万２００円に接近する場面があった。受注回復による今期収益改善を期待する動きだろう。５月１３日の終値は２万７８００円である。

日足チャートで見ると２５日移動平均線を回復して上伸し、週足チャートで見ると２６週移動平均線が下値を支える形となった。下値固めが完了して出直り本格化の動きのようだ。３月４日の３万２００円、さらに１２年１１月の３万１４５０円を突破すれば一段高の可能性があるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　インフォテリア＜３８５３＞（東マ）＝売買単位１００株＝は約１５年前に国内初のＸＭＬ（柔軟性に富むコンピュータ言語のひとつ）専業ソフトウェア会社として設立。明日・５月１４日に２０１３年３月期の決算発表を行なう予定。今年３月には、ＮＴＴデータ＜９６１３＞（東１）の子会社リアライズ社に追加出資し出資比率２０％になると発表。ビッグデータ活用時代の本格化に向けて注目されている。

　３月決算の見込みは４月中旬に修正発表し、主製品の一部が最新バージョンの発売直後で例年の伸びがなかったこと、子会社の立ち上がりの遅れなどを要因に、予想１株利益は６円３４銭の見込みから２円３０銭の見込みに大幅減額した。しかし、株価の反応は限定的で、昨年１２月以降の下値切り上げトレンドを割らずに推移。この５月初からは動意を強めて高値更新相場となっている。この意味で、株価はすでに今期以降の拡大に期待する相場に移行しており、目先的には、決算発表で開示する今期の業績予想が焦点。ＰＥＲの高さなども織り込まれており、中期的には、ＮＴＴグループとの展開が期待材料。中勢で雄大な相場に発展する可能性がある。（ステルス）

　エクセル＜７５９１＞（東１）は、このところ１０００円大台で強含みきょう１３日も５月９日につけた年初来高値１０８０円を小幅更新、約２年１カ月ぶりの高値水準にいるが、今年５月１５日に発表予定の３月期決算を先取りしてなお上値評価が期待され、ここは順張り余地が大きそうだ。なお低ＰＥＲ・ＰＢＲが際立っており、２０１１年１月高値１１４８円奪回から２０１０年４月高値１３８０円への挑戦も想定される。

　同社の株価は、今年１月に発表した前２０１３年３月期第３四半期（３Ｑ）決算が、それまでの四半期決算の連続減収・営業減益からプラスに転換、前年同期比１％増収、１２％営業増益、３１％経常増益、２１％純益増益となり、期初予想の３月通期業績に対して８３〜９０％の高利益進捗率を示したことをテコに年初来高値まで３５％高した。

　国内主要都市に拠点を置くジャストインサポート体制や、アジア各国各地に展開するネットワークを通じた新規顧客の開拓や顧客の海外シフトを含めた海外商談の増加などから、国内では液晶デバイスの売り上げが増加、海外でも子会社の大型・小型液晶の販売が大幅に増加したことなどが寄与した。３月通期業績は、期初予想を据え置き、売り上げ９００億円（前々期比１９％増）、経常利益１３億円（同１０％増）、純利益９億３０００万円（同２６％増）と増益転換を見込んでいる。

　今２０１４年３月期業績の動向については、５月１５日の決算発表待ちとなるが、同社が推進している中期経営計画では今３月期業績について売り上げ１０００億円、経常利益２５億円を目標数値としているだけに続伸の可能性が強く、東洋経済会社四季報春号でも経常利益１８億円、純利益１１億５０００万円と観測されている。

　株価は、日経平均株価が、２００８年以来５年ぶりの高値水準まで上昇しているのに対して、まだ約２年１カ月ぶりの高値水準までのリバウンドにとどまっており、前期実績見込みベースのＰＥＲは１０倍台、ＰＢＲ０．３倍と超割安である。同社の２００８年高値は１５４５円となっており、順張りでなお値幅妙味が期待できよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　愛知製鋼＜５４８２＞（東１）は、トヨタ自動車が６０００円台に乗せ連日高値と上値を伸ばしたことから、関連銘柄として注目したい。同社は、トヨタ系の自動車向け特殊鋼大手で株価も追随する習性があるほか、今期業績見通しも発表済で売り圧力も少なく、上昇基調を強めると期待される。

　足元の業績、今１４年３月期は、超円高の是正により自動車の国内生産は上向きとなり、特殊鋼の需要増が見込まれるものの、鋼材の国際価格競争の激化に加えて原材料・エネルギー価格の上昇や原発問題に端を発した電力不足への懸念など、引き続き厳しい経営環境が続く見通しで、売上高は２３８０億円（前期比９．５％増）、営業利益は７５億円（同２．３％増）、経常利益は７０億円（同１１．７％減）、純利益は４５億円（同８．１％減）を見込む。年間配当は１０円継続を予定している。

　株価は、２６週移動平均線をサポートラインとして、１０日にレンジ上限として意識される２月７日の年初来高値４２５円を突破し、４２７円と買われており、トヨタに連動し上昇基調を強める可能性が高い。ロームとセンサ事業での提携によって、高機能の磁気センサであるＭＩセンサを活用したスマートフォン向けの電子コンパスの販売拡大や次世代センサの開発に弾みがつくと期待される。また、円安進行がフォローになるほか、ＰＢＲ０．６７倍と割り負け、配当利回りも２．３５％とソコソコあり見直し余地が広がることから、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　フージャースホールディングス＜３２８４＞（東１）は、今年４月１日に持株会社体制への移行完了で新規上場され、単独株式移転した旧フージャースコーポレーションが、今年３月２７日に上場廃止され、コード番号も３０００番台に変更されたことなどから、「アベノミクス相場」で盛り上がった含み資産相場からはややカヤの外に置かれていたが、今年５月１５日に予定している３月期決算の発表からこの出遅れ訂正に発進する展開が想定される。４月９日につけた上場後の高値１８５０円も一通過点となろう。

　同社は、昨年１２月にステップ１の株式移転による持株会社化を発表し、今年１月にはさらにステップ２のグループ企業再編で、連結子会社アーバンシティを吸収合併しフージャースホールディングスとしてスタートすることを追加公表した。この連結子会社の吸収合併により同子会社の繰越欠損金を引き継ぎ繰延税金資産計上可能額が増加したことから、前２０１３年３月期業績を上方修正、純利益を３３億円から４５億円（前々期比１６％減）へ引き上げ減益転換率を縮小した。

　今１２０１４年３月期業績は、新規上場後の今年４月１９日に発表した２０１３年第４四半期の営業概況で、２０１４年３月期の計画引渡戸数（１４００戸）の４１．１％の引渡を完了しており、さらに仕入れ上状況でも、石川県金沢市の新規事業用地の取得、北海道・函館駅前若松地区の再開発事業参画のほか、マンションの完売、モデルルーム・オープンなどと続き好業績が期待されているもので、５月１５日の決算発表が待たれる。

　株価は、４月１日に１２７０円で初値をつけ９７１円まで調整したあと函館再開発事業参画を手掛かりに上場来高値１８５０円まで９割高、半値押し水準でもみ合っている。ＰＥＲ１０倍台の割安修正が加速しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　トクヤマ系で臨床検査装置が主力のエイアンドティー＜６７２２＞（ＪＱＳ）は、５月２３日（木）〜２５日（土）に開催される日本麻酔科学会第60回学術集会に血液凝固分析装置や血球計数装置を出展を予定しており、同社製品の医療関係者に対する売り込みに対する期待感が高まると見られることから、今後の展開が注目される。

　足元の業績、病院検査室のＩＴ化・自動化を支援する臨床検査情報システムの新製品投入による販売拡大や既存ＯＥＭ先との関係強化で、今１２月期売上高は９２億円（前の期比６．２％増）、営業利益は８億３０００万円（同９．６％増）、経常利益は８億円（同８．４％増）、純利益は４億９００００万円（同１．２％増）を見込む。

　株価は、週足では２６週移動平均線、月足では９カ月移動平均線がサポート。１２００円を軸とした中段でのもみ合いを上抜く方向で、２月６日につけた年初来の高値１８７４円を視野に入れている。７６万株（１２．２％）保有する第２位の大株主日本電子との提携強化に対する期待感も下支えし、上値指向を強めており、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　中村屋＜２２０４＞（東１）は、今年５月１４日に３月期決算の発表を予定しているが、業績面からの株価上昇に高い期待はしにくいものの、持ち前の含み資産株人気が再燃する展開は想定範囲内となる。今年１月２１日に同社の「新宿中村屋本店ビル」の建替え工事に着工、つれて関連の特別損失計上などで前期業績を下方修正したが、１４日に発表予定の今期業績では、この特別損失が一巡することから本店ビル建替えを再評価するとみられるためで、４００円を中心とする上下５０円幅の往来相場からの上放れに弾みをつけよう。

　同社株の含み資産株人気は定評のあるところで、資産バブル当時の１９８９年１０月には２４２０円の歴史的な高値をつけている。これは、全国高地価ランキングのトップの常連となっている新宿高野ビルに隣接している同社の新宿本店ビルに加えて、京王線と京王新線（都営新宿線）が分岐する笹塚駅の至近に位置する東京工場の含み資産が常に思惑を呼んだことによる。その本店ビルは、２０１０年４月に再開発の検討が始まって２０１１年８月に建替えを決定、同１０月に営業を休業して解体撤去、今年１月に工事に着工した。

　この解体撤去により減損損失や固定資産解体費用などが４億円強発生している。これに加えて外食事業休業に伴う売り上げ目減りや原材料・光熱費上昇に伴う製造原価のアップもあり、前２０１３年３月期業績を下方修正、純利益は、期初予想の７億３０００万円から３億９０００万円（前々期比２．２倍）に引き下げられ増益転換率を縮めた。１４日の決算発表で今２０１４年３月期純利益が、どの程度、リカバリーするか注目ポイントとなる。

　株価は、今年１月の本店ビル再開発着工で年初来高値４５７円をつけボックス上限抜けにトライし、前期業績の下方修正で往って来いとなったが、４００円台を前に踏み止まった。投資採算的に割安感は小さいが、値ごろ妙味も評価してボックス上限抜けに再挑戦しよう。（本紙編集長・浅妻昭治）