[注目銘柄]の記事一覧
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記事一覧 (05/12)【注目銘柄】三菱自動車が連日高値、短期トレードの対象に
記事一覧 (05/12)【注目銘柄】大阪有機化学工業は1Q続伸・高利益進捗率業績を見直し売られ過ぎ修正
記事一覧 (05/11)【注目銘柄】キムラユニティは連続最高純益・増配の支援で株式分割の権利取りが交錯
記事一覧 (05/10)【注目銘柄】キヤノンは業績上方修正見直しに追加還元策期待と円安進行がオン
記事一覧 (05/07)【注目銘柄】東光高岳が連日高値、日印のEV用充電器共同開発で思惑増幅
記事一覧 (05/01)【注目銘柄】帝国電機製作所が高値更新、原発再稼働の思惑に自社株買い
記事一覧 (04/20)【注目銘柄】中央自動車はアルコール検知器特需を手掛かりに底値買いも一法
記事一覧 (04/19)【注目銘柄】ニッポン高度紙は続落もコンデンサ生産能力増強を手掛かりにEV関連人気再燃へ
記事一覧 (04/14)【注目銘柄】アオイ電子は業績再々上方修正、V字回復を見直し売られ過ぎを修正買い
記事一覧 (04/13)【注目銘柄】日本精線は業績再上方修正・再増配を見直し売られ過ぎ修正へ
記事一覧 (04/12)【注目銘柄】浅沼組は株式分割の権利取りを中期計画がサポート、年初来高値奪回に再発進
記事一覧 (04/09)【注目銘柄】豊和工業は続落も地政学リスクとプライム市場適合の思惑が底流し待ち伏せ買いも一法
記事一覧 (04/07)【注目銘柄】サンオータスはガソリン価格上昇で再上方修正見直し割安修正買いが再燃
記事一覧 (04/06)【注目銘柄】内外テックは半導体受託製造事業の設備増強に業績期待も加わり急反発
記事一覧 (04/05)【注目銘柄】ファーマフーズは大阪万博参画と卵殻膜繊維の材料株人気高める
記事一覧 (04/03)【注目銘柄】エブレンは業績再上方修正と増配を見直し出遅れ半導体関連株人気高める
記事一覧 (03/17)【注目銘柄】大阪有機化学工業は半導体向け積極設備・開発投資を見直し関連株買いが増勢
記事一覧 (03/16)【注目銘柄】菊水電子工業は3回目の業績上方修正と増配を見直して割安修正へ
記事一覧 (03/15)【注目銘柄】マミヤOPは業績上方修正・増配を見直し配当権利取りを強める
記事一覧 (03/12)【注目銘柄】わらべや日洋は3Q高利益進捗率業績と米東海岸進出をテコに下げ過ぎ修正へ
2022年05月12日

【注目銘柄】三菱自動車が連日高値、短期トレードの対象に

 三菱自動車工業<7211>(東証プライム)は5月12日、361円の21円高(6.18%高)と続伸。高値362円と買い進まれ、連日の年初来高値更新で3月8日につけた年初来安値253円から43%上昇している。

■今期営業増益を確保する見通し

 5月10日大引後に2022年3月期決算を発表。今23年3月期営業増益を確保する見通しを好感した買いが入っている。

 新型アウトランダーやエクスパンダ―の販売が貢献、値引き抑制効果にコスト改善効果が奏功、為替の円安がフォローとなり、前22年3月期売上高2兆0389億0900万円(前の期比40.%増)、営業損益873億3100万円(同953億2100万円の赤字)、経常損益1009億6900万円の黒字(同1052億0300万円の赤字)、最終損益740億3700万円の黒字(同3123億1700万円の赤字)に着地。配当は年間無配を継続。

 今23年3月期売上高2兆2900億円(前期12.3%増)、営業利益900億円(同3.1%増)、経常利益930億円(同7.9%減)、純利益750億円(同1.3%増)を予想。ロシア情勢や半導体不足、原料価格の高騰等の影響を考慮したうえで、営業増益を確保する見通し。年間配当については、未定としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:36 | 注目銘柄

【注目銘柄】大阪有機化学工業は1Q続伸・高利益進捗率業績を見直し売られ過ぎ修正

 大阪有機化学工業<4187>(東証プライム)は、今年4月8日に発表した今2022年11月期第1四半期(2021年12月〜2022年2月期、1Q)の続伸・高利益進捗率業績を見直し、関連の売られ過ぎ修正買いが再燃している。今年3月に突っ込んだ年初来の1番底2503円からは、半導体材料の新規研究・試作設備増設の発表もオンして600円超幅の急伸を演じた場面があり、再現期待も高めている。

■1Q利益伸長率は28%と目安を上回り年間配当は連続増配

 今期1Q業績は、売り上げ81億2500万円(前年同期比0.4%増)、営業利益16億6500万円(同8.7%増)、経常利益17億3300万円(同3.7%増)、純利益12億1100万円(同3.8%増)と続伸して着地し、今11月期通期予想業績に対する利益進捗率は、28%と目安の25%を上回った。電子材料事業では、主力の半導体向けのArFレジスト用原料の販売が好調を持続し、化成品事業では自動車塗料用や光学材料向けの粘着剤用の原料の販売が堅調に推移したことなどが寄与した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:08 | 注目銘柄
2022年05月11日

【注目銘柄】キムラユニティは連続最高純益・増配の支援で株式分割の権利取りが交錯

 キムラユニティー<9368>(東証スタンダード)は、前日10日に28円安の1440円と続落して引けた。日経平均株価が一時、2万6000円台を下回るなど3営業日続落したことから、今年4月28日に年初来高値1522円まで買い進まれていた同社株にも目先の利益を確定する売り物が続いた。ただ取引時間中の安値からは小戻して引けており、下値には今年6月末割り当てで予定している株式分割の権利取りの買い物が交錯した。今2023年3月期純利益が、連続過去最高更新と予想され、PER・PBR評価とも割り負けていることや連続増配を予定し高配当利回り水準にあることも、サポート材料視されている。

■トヨタの生産正常化で格納器具など物流サービス事業が増収増益

 株式分割は、同社株式の投資単位当たりの金額を引き下げることにより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的にしており、6月30日を基準日に1株を2株に分割する。またこれと別の株主への利益還元策では、今2023年3月期の配当権利落ち後の配当を年間30円と予定しており、株式分割勘案の年間配当は60円(前期実績52円)と連続増配を予定している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:25 | 注目銘柄
2022年05月10日

【注目銘柄】キヤノンは業績上方修正見直しに追加還元策期待と円安進行がオン

 キヤノン<7751>(東証プライム)は5月10日、3133.0円(86.0円高)まで上げ、4月20日につけた年初来高値3144円に迫っている。同社株は、今年4月26日の今2022年12月期第1四半期(2022年1月〜3月期)決算の開示と同時に今12月期通期業績の上方修正を発表し、大型連休前の全般調整相場下で売り先行となったが、連休明け後に為替相場が一段と円安・ドル高に傾いていることからこの上方修正の見直し、さらに今期配当が増配含みとなっているなど追加株主還元策期待がオンして割安修正買いが増勢となった。実際に前日9日の取引時間終了後の午後3時には、約2年ぶりの自己株式取得を発表しており、サポート材料となりそうだ。

■プリンティング事業ではオフィス需要が回復し半導体露光装置には旺盛な需要

 同社の今12月期通期業績は、期初予想より売り上げを1100億円、営業利益を280億円、経常利益を100億円、純利益を70億円それぞれ引き上げ、売り上げ3兆9800万円(前期比13.3%増)、営業利益3600億円(同27.7%増)、経常利益3700億円(同22.2%増)、純利益2520億円(同17.4%増)と見込み、連続増収増益幅を拡大させる。プリンティングビジネスユニットでは、オフィス向け複合機の需要が、オフィス稼働率の回復で増加し、レーザープリンターとインクジェットプリンターでは在宅需要とオフィス需要が堅調に推移、インダストリアルその他ビジネスユニットでは、半導体露光装置が、メモリーやロジック向けに旺盛な需要が続き、FPD露光装置もパネルメーカーの堅調な投資の恩恵を受けており、想定為替レートを対ユーロでは期初予想の1ユーロ=130円に据え置いたものの、対ドルでは期初予想の1ドル=120円から1ドル=130円へ円安方向に見直したことも寄与した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:28 | 注目銘柄
2022年05月07日

【注目銘柄】東光高岳が連日高値、日印のEV用充電器共同開発で思惑増幅

 東光高岳<6617>(東証プライム)は2日、1716円の71円高(4.32%高)と3連騰した。高値引けで連日の年初来高値更新と堅調だ。

■中期経営計画を増額、24年3月期営業利益は最高益更新へ

 4月20日大引後に前22年3月業績予想を上方修正したことを好感し、同21日高値1614円と急伸した後、上げ一服となっていたが、同27日大引後に今2023年3月期業績予想と併せて中期経営計画の修正を発表。今23年3月期年間配当55円(前期比5円増)見通しに加え、中計の目標増額を評価し、買い優勢の展開となった。

 中期経営計画の数値目標を24年3月期売上高900億円から950億円(23年3月期予想930億円)、同営業利益40億円から50億円(同44億円)、同純利益25億円から35億円(同30億円)に増額した。電力機器と計量事業で需要が堅調に推移しているほか、エネルギーソリューション事業で電気自動車用急速充電器の需要が高まっていること、情報・光応用検査機器事業で世界的な半導体需要の急速な高まりにより三次元検査装置の受注が拡大したこと等を踏まえたもので、24年3月期営業利益は2期ぶり最高益更新を目指す。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:36 | 注目銘柄
2022年05月01日

【注目銘柄】帝国電機製作所が高値更新、原発再稼働の思惑に自社株買い

 帝国電機製作所<6333>(東証プライム)は4月28日、1651円の41円高(2.55%高)。高値は1660円と買い進まれ年初来の高値を更新し堅調である。

■原発再稼働が進展、関連銘柄として思惑買い

 岸田首相が26日に「再生可能エネルギーの最大限の導入と原子力の活用を進めることも極めて大切だ」と語ったことを受け、原子力発電所の再稼働が進展するとの期待感が高まり、同社が、完全無漏洩の「キャンドモータポンプ」を主な製品として石油化学プラントなどを中心に、ファインケミカル、医薬・食品業界、原子力発電所、変電所などに供給していることから、原発関連として思惑買いが入っている。

■円安享受も後押し

 前2022年3月期業績は、米国において、冷凍機向けポンプやアフターサービスが先行回復しているほか、中国において、ケミカルポンプを中心に好調で、経常利益は27億3000万円(前の期比8.6%増)を見込む。配当は年間50円(同36円)を予定しているが、円安を享受できることも株価を後押ししている。

■自社株買いの余力十分

 また、需給面では自社株買いを実施していることが注目される。80万株(4.2%)・8億円を上限に2月10日から10月31日まで自己株式を取得すると2月9日に発表しているが、浮動株数は7.7%であることから、市場に与えるインパクトは大きくなっている。3月31日時点の累計では97,500株・1億3708万7,600円市場から買い付け済み。現時点で4月の買い付けは不明であるが、買い余力は十分あり、この調子で自社株買いが続くか注目される。

 5月11日に22年3月期決算の発表が予定されているが、無難に通過出来れば、2018年11月高値1795円奪回から2007年7月高値1950円も視野に入りそうだ。(信濃川)(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:07 | 注目銘柄
2022年04月20日

【注目銘柄】中央自動車はアルコール検知器特需を手掛かりに底値買いも一法

 中央自動車工業<8117>(東証スタンダード)は、4月17日付けの日本経済新聞で、道路交通法施行規則の改正、施行に伴い今年10月1日からアルコール検知器によるドライバーの飲酒検査が義務付けられアルコール検知器が品薄になっていると報道されたが、ハンディ型の検知器を展開している同社の株価が、すでに改正道交法が交付された昨年11月に株価が急騰しており、材料織り込み済みと反応は限定的にとどまり、むしろ手仕舞い売りに押されている。ただ4月18日につけた年初来安値2087円を前に下値抵抗感を示しており、同社の業績寄与を先取りすれば材料株人気の再燃も期待でき底値買いも一考余地がありそうだ。ファンダメンタルズ的にもPERは8倍台で、テクニカル的にも25日移動平均線から約7%のマイナスかい離となっており、下げ過ぎ修正余地も大きい。

■道交法施行規則改正の飲酒運転測定の義務付けで品薄化

 改正道交法施行規則は、飲酒運転による悲惨な交通事故が頻発したことに対応し、昨年11月1日に交付され、10月1日から5台以上の営業車(白ナンバー)を使用する事業者などは、1名の安全運転管理者を選任し、アルコール検知器による飲酒の有無を確認することを義務付けている。中央自動車は、ハンディ型のアルコール検知器「ソシアック」を3万以上の企業、官公庁、協会に納入実績があり、警察の飲酒検問にも使用されている。電気式化学センサーを搭載し高精度で測定し、ブルートゥースを搭載してスマートフォンとの連携を可能としており、対象となる事業者は全国で30万を超え、管理下にある白ナンバーのドライバーは約782万人に及び、直行直帰も多いだけに需要増につながると観測されている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:24 | 注目銘柄
2022年04月19日

【注目銘柄】ニッポン高度紙は続落もコンデンサ生産能力増強を手掛かりにEV関連人気再燃へ

 ニッポン高度紙工業<3891>(東証スタンダード)は、今年3月28日に発表したアルミ電解コンデンサの生産能力の2倍増強計画を手掛かりに割安EV(電気自動車)関連株買いが再燃している。ホンダ<7267>(東証プライム)が、4月12日にEVを2030年までに30車種展開し、年間200万台超を生産する計画を発表しており、2021年12月にトヨタ自動車<7203>(東証プライム)も、積極的な「バッテリーEV戦略」を発表したことが見直されている。ファンタメンタルズでも、4月26日に発表予定の2022年3月期業績が、期中の上方修正値を上ぶれて着地する可能性があり、期待材料となっている。

■トヨタ、ホンダの積極的なEV戦略を受け増強設備が戦力化

 同社は、アルミ電解コンデンサで世界シェアが6割に達するトップに位置し、同コンデンサが車載・産業機器・通信設備関連市場向けに需要が拡大しており、現在の稼働状況から生産設備を増強することを決定した。増設する生産設備は、市場の伸びが期待できる高付加価値の車載向けを中心に置き、米子工場(鳥取県米子市)に約80億円を投資、2022年12月に着工し、2024年12月の設備稼働を予定している。ホンダのEV計画も2024年春が目標となっており、EV車種を30車種に拡充し年間販売台数を350万台とするトヨタの「バッテリーEV戦略」も、2030年までとしており、ニッポン高度紙の生産設備増強は、戦力化して業績高成長要因となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:12 | 注目銘柄
2022年04月14日

【注目銘柄】アオイ電子は業績再々上方修正、V字回復を見直し売られ過ぎを修正買い

 アオイ電子<6832>(東証スタンダード)は、3月31日につけた配当権利落ち後の年初来安値1979円からの底上げを窺っている。同社株は、目下集計中の2022年3月期業績の3回目の上方修正を今年4月1日に発表しており、これを見直し今年5月11日の決算発表時に開示される次期2023年3月期業績への期待を高め売られ過ぎ修正買いが再燃した。株価自体も、2020年8月以来の安値水準となっているが、この2000円出没場面は2020年にほぼ1年間を掛けて固めており、下値信頼性が強いとして買い手掛かり視されている。

■世界的な半導体需要拡大で生産量が増加しスケールメリット

 同社の2022年3月期業績は、昨年7月、10月、今年4月と3回上方修正され売り上げ433億円(前期比7.5%増)、営業利益32億5000万円(同2.41倍)、経常利益39億円(同2.49倍)、純利益26億2000万円(同2.48倍)とV字回復を鮮明化させる。期初予想に比べ売り上げは38億円、営業利益は倍強の16億5000万円、経常利益も23億円、純利益は15億2000万円それぞれ上ぶれて着地することになり、市場コンセンサスを2億円〜3億円上回る。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:27 | 注目銘柄
2022年04月13日

【注目銘柄】日本精線は業績再上方修正・再増配を見直し売られ過ぎ修正へ

 日本精線<5659>(東証プライム)は、3月9日につけた年初来安値4000円に並ぶ安値水準から底離れする動きを強めている。同社株は、目下集計中で4月27日に発表予定の2022年3月期業績を今年3月31日に再上方修正し、配当も再増配したが、すでに期末通過となっていることから株価は限定的な反応にとどまった。ただ推進中の新中期経営計画を勘案すると次期2023年3月期業績も続伸が期待できるとして売られ過ぎ修正の打診買いが入った。また同社は、ステンレス鋼線の二次加工のトップメーカーであり、ステンレスの原材料のニッケルが、主要輸出国のロシアへの経済制裁で供給懸念を強め価格も動意含みであることも、業績押し上げ要因として思惑材料視されている。

■ニッケル価格高騰で売り上げが伸び超精密ガスフィルターの寄与で利益上ぶれ

 同社の2022年3月期業績は、昨年7月に上方修正した修正値を今年3月に再上方修正した。7月増額値より売り上げを26億円、営業利益を4億5000万円、経常利益を4億円、純利益を2億6000万円それぞれ引き上げ、売り上げ446億円(前期比30.7%増)、営業利益46億5000万円(同95.3%増)、経常利益46億円(同76.7%増)、純利益32億円(同75.3%増)と大幅続伸を見込み、純利益は、過去最高28億1800万円(2018年3月期)を4期ぶりに更新する。売り上げは、ニッケル価格の急騰で上ぶれ、利益は、自動車生産の回復でステンレス鋼線、半導体製造設備の需要拡大で超精密ガスフィルター、太陽光発電パネル・電子部品製造用のスクリーン印刷向けの極細線などが好調に推移したことが要因となった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:40 | 注目銘柄
2022年04月12日

【注目銘柄】浅沼組は株式分割の権利取りを中期計画がサポート、年初来高値奪回に再発進

 浅沼組<1852>(東証プライム)は、配当権利落ち後安値4865円から底離れする動きを強めてる。同社株は、3月31日に株式分割を発表しており、この分割権利取りを同社が推進する中期経営計画がサポートしており、株主厚遇銘柄として買い増勢となった。また大阪を地盤とする民間建築主体の業態から、大阪・関西万博、カジノ関連の人気材料も底流するとして側面支援材料視されている。

■中期計画の還元政策変更で高配当は次期、次々期も積極予定

 株式分割は、投資単位当たりの金額を引き下げ同社株式の流動性を高め、投資しやすい環境を整え投資家層の拡大を図ることを目的にしている。7月31日を基準日に1株を2株に分割する。一方、中期経営計画では、昨年11月に株主還元政策の配当を上方修正し、2022年3月期配当は、昨年4月の当初策定時の年間260円から363円へ引き上げるとともに、2023年3月期配当も同じく274円から382円、2024年3月期配当も282円から395円にそれぞれ増配している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:31 | 注目銘柄
2022年04月09日

【注目銘柄】豊和工業は続落も地政学リスクとプライム市場適合の思惑が底流し待ち伏せ買いも一法

 豊和工業<6203>(東証プライム)は軟調な展開となっているが、ウクライナに軍事侵攻したロシアの戦争犯罪を糾弾する動きが強まり、7日の国連総会で残虐行為を繰り返したロシアの人権理事会の理事国資格停止が採択されるほか、北朝鮮もミサイル発射を繰り返すなど地政学リスクが高まっており、関連銘柄の待ち伏せ買いが交錯している。また4月4日にスタートした東証の市場区分再編で、同社は、適合計画書を策定して暫定措置としてプライム市場に上場したが、流通株式時価総額が、上場基準に未達となっており、このクリアに向け中期経営計画を強力に推進することも側面支援材料視されている。

■ウクライナ・北朝鮮情勢など突発事態で防衛装備品に再脚光

 同社は、1936年(昭和11年)に兵器の製造を開始した防衛装備品を製造する主要メーカーの1社で、小銃では国内唯一のメーカーに位置し、防衛省向けに培った高技術力を狩猟用ライフルにも活かし海外でも高評価され、米国向けの輸出も好調に推移している。この防衛装備品の火器では、このほか迫撃砲、発煙弾、発煙弾発射器も製造し、火器部門の売り上げが全売り上げの15%(2021年3月期実績)を占め、工作機械部門に次ぐ主要事業となっている。このため地政学リスクが強まる緊急事態では、株価も急動意となり、今年2月24日のロシアのウクライナへの軍事侵攻では年初来高値921円まで買い進まれた。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:03 | 注目銘柄
2022年04月07日

【注目銘柄】サンオータスはガソリン価格上昇で再上方修正見直し割安修正買いが再燃

 サンオ―タス<7623>(東証スタンダード)は、今年3月31日につけた年初来高値488円を意識する動きを強めている。資源エネルギー庁が公表した4日時点のレギュラーガソリンの全国平均価格が、1リットル=174.1円と3週間ぶりに前週を上回ったことから、今年3月11日に発表された同社の今4月期業績の再上方修正を見直し割安修正買いが再燃した。業績再上方修正と同期に増配も発表しており、4月期期末接近で配当権利取りの買い物も交錯した。また来2023年4月期から新中期経営計画を推進し、5割増益を目標としていることも側面支援材料視されている。

■原油価格高騰でガソリン価格が上昇し販売数量も堅調

 同社の今4月期業績は、昨年12月に上方修正されたが、その増額値を今年3月の第3四半期(2021年5月〜2022年1月期、3Q)決算開示時に再上方修正した。12月修正値より売り上げを3億円、営業利益と経常利益を各8000万円、純利益を2000万円引き上げ、売り上げ162億円(前期比10.0%増)、営業利益3億2000万円(同51.4%増)、経常利益3億円(同52.7%増)、純利益2億円(同30.1%増)と期初の減益転換予想が増益となり大幅続伸を見込んでいる。同社は、神奈川県下でガソリンスタンドを展開しており、ロシアのウクライナへの軍事侵攻に伴う原油価格の高騰で、国内のガソリン価格が、1回目の上方修正時の1リットル=160円台からさらに1リットル=170円台前半まで上昇しており、販売価格が上昇して適正なマージンを確保し、販売数量も増加していることが要因となった。足元のガソリン価格は、この再上方修正時の水準を上回ったことになる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:02 | 注目銘柄
2022年04月06日

【注目銘柄】内外テックは半導体受託製造事業の設備増強に業績期待も加わり急反発

 内外テック<3374>(東証スタンダード)は、前日5日に70円高の2812円と急反発して引け、4月1日につけた配当権利落ち安値2710円から上げ幅を拡大させた。半導体製造装置の受託製造事業で、子会社の内外エレクトロニクスの設備投資計画を増額修正しており、半導体関連の割安株買いが再燃した。業績も、目下集計中の前2022年3月期業績が、昨年11月の上方修正値を上ぶれて着地すると観測されているのに加え、続く今2023年3月期業績も、中期経営方針の業績目標から続伸が期待されていることも買い手掛かりとなっている。引け後の5日の米国市場では、長期金利の急上昇で高PER株が売られ、SOX(フィラデルフィア半導体株指数)が4.5%安と急落し、6日はツレ安して始まりそうだが、突っ込み買いも一考余地がある。

■工場新設の設備投資額を増額し業績成長力に弾み

 同社は、「半導体製造装置の高真空分野のNo.1プロバイダー」を目指し、昨年10月に子会社の内外エレクトロニクスの奥州事業所(岩手県奥州市)に19億3800万円を投資して第2工場の新設工事と2億1200万円を投資し福島事業所(宮城県伊達市)の工場増設を発表した。このうち奥州事業所第2工場は、今年3月に江刺事業所に変更し投資額を23億5000万円に増額し、工場延べ床面積も6770平方メートルから6927平方メートルに拡大させる。続いて仙台事業所(宮城県仙台市)にも3億2900万円を投資してクリーンルームを増設する。売り上げの約7割が、東京エレクトロン<8035>(東証プライム)グループ向けとなっているだけに業績成長をサポートする。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:33 | 注目銘柄
2022年04月05日

【注目銘柄】ファーマフーズは大阪万博参画と卵殻膜繊維の材料株人気高める

 ファーマフーズ<2929>(東証プライム)は、今年3月24日に大阪・関西万博への参画を発表し、28日には市場参入した卵殻膜繊維が、NHKの経済番組で紹介されており、材料株買いが再燃している。今2023年7月期業績は、第2四半期(2022年8月〜11月期、2Q)累計業績を上方修正しながら通期業績を期初予想の据え置きとしてやや失望されたが、それでも連続して過去最高を更新することから、ファンダメンタルズ面からも株価押し上げ材料として見直されている。

■戦略的基盤素材の「タマゴ」が次々とアップサイクル展開

 大阪・関西万博は、ドバイ万博が今年3月31日に閉幕した後を受け、次の万国博覧会として2025年4月13日から10月13日まで大阪夢洲で開催され、想定入場者数は約2820万人、経済波及効果は約2兆円と試算されている。同社は、同万博の大阪パピリオンに戦略的基盤素材「タマゴ」をコンセプトに『タマゴは地球人を救う』をテーマにして参画する。卵殻膜繊維は、年間26万トンも廃棄される未利用資源の卵殻のアップルサイクル事業として卵殻膜を高度利用して繊維や植物活力剤として開発し市場参入したもので、NHK番組では繊維の抗菌・消臭効果や製品開発が紹介された。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:46 | 注目銘柄
2022年04月03日

【注目銘柄】エブレンは業績再上方修正と増配を見直し出遅れ半導体関連株人気高める

 エブレン<6599>(東証スタンダード)は、今年3月18日に目下集計中の今2022年3月期業績の2回目の上方修正と、すでに配当権利落ちとなっているものの期末配当の増配を発表しており、純利益が、2期ぶりに過去最高を更新することを見直し、出遅れ半導体関連株買いが増勢となっている。テクニカル的にも2020年6月の新規株式公開(IPO)後につけた上場来高値6480円から直近の上場来安値までの大幅調整で、経験則の「半値八掛け二割引き」の大底打ちのシグナルを発信していることも買い手掛かりとなっている。

■半導体製造装置向けにバックプレーンが好調推移

 同社の2022年3月期業績は、昨年11月に上方修正されたが、その増額値を今年3月にさらに上方修正した。売り上げを11月修正値より1億5500万円、営業利益を7600万円、経常利益を7000万円、純利益を4400万円それぞれ引き上げ売り上げ39億2000万円(前期比22.4%増)、営業利益5億4500万円(同82.8%増)、経常利益5億3500万円(同78.3%増)、純利益3億5500万円(同77,5%増)とV字回復を見込み、純利益は、2019年3月期の過去最高(2億6100万円)を大幅に更新する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:13 | 注目銘柄
2022年03月17日

【注目銘柄】大阪有機化学工業は半導体向け積極設備・開発投資を見直し関連株買いが増勢

 大阪有機化学工業<4187>(東1)は、半導体製造向けのフォトレジスト市場が高成長していることに対応して、積極的な成長戦略を推進しており、昨年5月開示の新規設備建設に続き、今年3月8日には新規研究・試作設備の増設を発表したことをテコに関連株買いが増勢となっている。今2022年11月期業績は、市場コンセンサスを下回る予想となっているが、PER評価は半導体関連株として相対的に割り負け、配当も連続増配を予定していることも下げ過ぎ修正のサポート材料となっている。

■新生産設備建設に研究設備増設が続き次世代レジストにも対応強化

 フォトレジスト(感光剤)は、半導体製造に使用され半導体の需要拡大とともに高成長し、同社は、エステル化技術と有機合成技術を融合させ、現在主流のArFレジスト用原料の供給に加え、次世代のEUVレジストの生産体制も構築中である。このため昨年5月に約45億円を投資して金沢工場(石川県白山市)に新規設備の建設を発表し、今年3月には約30億円を投資して同工場内に新規研究・試作設備を増設することを発表、レジスト用原料の高品質化の要望に対応するとともに、一段のシェア拡大を目指す。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:51 | 注目銘柄
2022年03月16日

【注目銘柄】菊水電子工業は3回目の業績上方修正と増配を見直して割安修正へ

 菊水電子工業<6912>(JQS)は、今年2月25日に今2022年3月期業績の3回目の上方修正と増配を発表し、株価は窓を開けて200円高しており、戻り売りに押されてこの窓埋めを続けてきたが、窓埋め終了として業績再々上方修正と増配を見直し割安修正買いが増勢となっている。株式需給的にも、新興市場株として信用買い残がやや多く荷もたれ感があったが、昨年来高値1612円をつけた今年1月月初から50%超減と整理が進んだことも、買い手掛かりとなっている。

■EV向けバッテリテスタなど自動車、半導体の受注環境が好調推移

 同社の今3月期業績は、昨年7月、10月、今年2月と3回上方修正された。今年2月の再々上方修正は、10月の再上方修正値より売り上げを8億500万円、営業利益を1億6900万円、経常利益を1億6700万円、純利益を8700万円それぞれ引き上げ、売り上げ99億8000万円(前期比22.2%増)、営業利益10億7000万円(同2.55倍)、経常利益11億2000万円(同2.43倍)、純利益7億4000万円(同2.27倍)と見込み、V字回復を鮮明化する。重点市場の航空宇宙、電池、自動車向けにEV(電気自動車)用バッテリテスタや半導体関連の電源機器などの受注環境が好調で、とくにグリーンエネルギー政策で需要が拡大している米国やEV(電気自動車)化が加速している中国を中心に海外売上高が大きく伸びていることが要因となった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:29 | 注目銘柄
2022年03月15日

【注目銘柄】マミヤOPは業績上方修正・増配を見直し配当権利取りを強める

 マミヤ・オーピー<7991>(東2)は、今年2月9日に今2022年3月期業績の上方修正と増配を発表しており、この増配により年間配当利回りが6.1%と高まり、配当権利取りの買い物が増勢となっている。新型コロナウイルス感染症対策の「まん延防止等重点措置」が、17都道府県で解除が検討されていることも、同社のゴルフクラブシャフトに追い風になるとして側面支援材料視されている。

■「三密」回避のアウトドア・スポーツ人気でゴルフシャフトの受注好調

 同社は、今期第3四半期(2021年4月〜12月期、3Q)決算発表時に今期通期業績を上方修正した。期初予想より売り上げを25億円、営業利益を5億3000万円、経常利益を6億5000万円、純利益を4億9000万円それぞれ引き上げ、売り上げ125億円(前期比30.0%増)、営業利益5億4600万円(前期は8億6600万円の赤字)、経常利益7億円(同8億4000万円の赤字)、純利益5億円(同14億9400万円の赤字)と見込み、増収転換率を伸ばすとともに黒字転換幅を拡大させる。

 スポーツ事業では、ゴルフシャフトの国内受注が、「三密」回避のアウトドア・スポーツ人気などで増加し、電子機器事業では生産性の向上やコスト削減が進んだことなどが要因となった。とくにスポーツ事業は3Qに売り上げが47億9200万円(前年同期比37.9%増)、営業利益2億4200万円(前年同期は2億3900万円の赤字)とV字回復し、3Q合計の営業利益が2億4200万円(同8億9500万円の赤字)と黒字転換したことへの収益寄与度を高めた。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:52 | 注目銘柄
2022年03月12日

【注目銘柄】わらべや日洋は3Q高利益進捗率業績と米東海岸進出をテコに下げ過ぎ修正へ

 わらべや日洋ホールディングス<2918>(東1)は、今年4月14日に2月期決算の発表を予定しており、2022年第3四半期(2021年3月〜11月期、3Q)業績が、昨年10月に上方修正された同2月期通期予想業績に対して高利益進捗率を示したことを見直し上ぶれ着地期待を高めるとともに、今年2月28日に発表した米国東海岸エリアの事業進出の投資総額が当初計画から増額されたことを見直し下げ過ぎ修正買いが再燃している。今2023年の月期予想業績の動向についても、4月14日の決算発表時の業績ガイダンスを待たなければならないが、推進中の中期経営計画からも続伸が有力として先取りされている。

■2022年2月期業績の上ぶれ着地、次期業績の続伸と期待を高める

 同社の2022年2月期3Q業績は、前年同期比1.1%減収、同45.8%営業増益、同52.5%経常増益、同3.82倍純益増益と売り上げは連続して伸び悩んだが、利益は、大幅に増益転換して着地した。人材派遣事業から撤退したことで売り上げは連続減収の小幅減となったが、利益は、食品関連事業が前年同期の大幅販売減から回復し、海外事業も好調に推移し、食材関連事業で前年同期に計上した棚卸資産の評価損失が一巡したことなどが寄与してV字回復した。2月期通期業績は、昨年10月の上方修正値に変更はなく売り上げ1920億円(前期比1.2%減)、営業利益45億円(同35.1%増)、営業利益53億円(同42.8%増)、純利益32億円(同4.69倍)と見込んでいる。この通期予想業績に対して3Qの利益進捗率は、営業利益、経常利益で95%超、純利益は2800万円上回っており、上ぶれ着地期待につながっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:49 | 注目銘柄