ユーグレナ＜２９３１＞（東マ）は、バイオ関連、エネルギー関連などの切り口があり、外部環境の影響を受けにくい銘柄として上値を伸す可能性がある。１６日付の日本経済新聞朝刊が「京都大学の山中伸弥教授は１５日、日本経済新聞のインタビューに応じ、病気の治療に使うｉＰＳ細胞をあらかじめ作って備蓄する計画について、今年度中にも始める意向を示した」と報じたことを受け、関連銘柄のテラが上場来の高値を更新。また、同紙が「国内最大級の埋蔵量が期待される佐渡南西沖での石油・天然ガスの試掘が始まった」と報じたことを受け、エネルギー資源の開発に対する高まりから、日本海洋掘削が急伸。ミドリムシを活用した機能性食品やバイオジェット燃料を開発しているユーグレナは、大きく見直される可能性が高い。

　足元の業績、ヘルスケア事業で、自社ブランド「ユーグレナ・ファーム」が好調のほか、エネルギー・環境事業において、第２四半期以降に助成金収入の一括計上を予定し、１３年９月期売上高は２２億９１００万円（前期比４４．５％増）、営業利益は３億５２００万円（同１４．４％増）、経常利益は４億０９００万円（同２５．８％増）、純利益は２億５４００万円（同２８．７％増）と２ケタ増収増益の好調を見込んでいる。

　株価は、４月１日に分割後高値４８９０円（実質上場来の高値）と買われた後、９日安値３９００円まで短期調整を挟んで上昇。次世代エネルギー政策の重点分野にメタンハイドレートや藻の活用など９分野を選定する方向で、５月にとりまとめる科学技術イノベーション総合戦略に微細藻類を利用したバイオ燃料の生産などを盛り込み、来年度以降の予算配分に反映することや、同月１４日に予定される第２四半期決算の発表に対する期待感も下支えし、上昇基調を強めると予想されることから、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　情報サービスの電算システム＜３６３０＞（東１）に注目したい。株価は３月に動意付いた反動で上げ一服の形だが、足元では短期調整一巡感も強めている。好業績を評価して上値を試す動きを強めそうだ。

　情報サービス事業（情報処理、情報システム構築、ソフトウェア受託開発）と、収納代行サービス事業（コンビニ収納代行、郵便振替決済代行、ネットショッピング決済、電子マネー決済）を展開している。クラウドサービスや電子マネーへの対応を強化し、事業基盤強化に向けて１１年に国内送金サービス、１２年にはコンビニを窓口とする国際送金サービスを開始している。

　今期（１３年１２月期）連結業績見通しについては売上高が前期比８．３％増の２５３億円、営業利益が同１１．８％増の１０億１０百万円、経常利益が同８．８％増の１０億１０百万円、純利益が同１１．８％増の５億７８百万円としている。新データセンターの費用が発生するが、情報サービス事業でのアウトソーシング業務の拡大、収納代行サービスでのネット取引関連の拡大などで吸収し、国内送金サービスや国際送金サービスも拡大する模様だ。なお４月３０日に第１四半期（１月〜３月期）の連結業績発表を予定している。

　株価の動きを見ると、３月後半に動意付いて１４００円近辺から３月２８日の１９５５円まで急騰した。その後は急騰の反動で上げ一服の形だが、足元では概ね１７００円台で堅調に推移している。今期好業績見通しを評価する動きだろう。４月１６日の終値１７３７円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２８円６５銭で算出）は１３〜１４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４０円で算出）は２．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１３６３円２７銭で算出）は１．３倍近辺である。

　週足チャート見るとやや過熱感を残しているが、日足チャートで見るとサポートラインとして意識される２５日移動平均線が接近している。短期調整が一巡して再動意のタイミングのようだ。指標面に割高感はなく、好業績見通しを評価して３月高値を試す展開が期待されるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

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　コンタクトレンズ大手のシード＜７７４３＞（ＪＱＳ）に注目したい。株価は高値圏から反落して調整局面だったが、足元で反発の動きを強めてきた。好業績見通しが支援材料であり、２月高値を試す展開が期待されるだろう。

　コンタクトレンズ・ケア用品で１日使い捨て「シードワンデーピュアうるおいプラス」「シードワンデーピュアマルチステージ」「シードアイコフレワンダーＵＶ」などの好調が続いている。前期（１３年３月期）連結業績は操業度上昇効果に加えて、受取和解金や税効果なども寄与して大幅増収増益の見込みであり、３度目の増額修正の可能性も高まっている。今期（１４年３月期）についても好業績が期待されるだろう。

　なお海外向け出荷増が見込まれるため、３月には生産能力増強に向けて鴻巣研究所の隣接地の取得を発表している。また海外展開については、中国以外のアジア圏での売上拡大を重点施策に掲げており、３月にはシンガポールでの本格営業活動を開始した。

　株価の動きを見ると、２月１２日の高値１３１０円から反落して調整局面となり、４月１日の取引時間中には８０２円まで調整する場面があった。ただし反発して足元では１０００円近辺まで戻している。利益確定売りが一巡して再動意の構えだろう。４月１６日の終値１０００円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１２３円３４銭で算出）は８〜９倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１８円で算出）は１．８０％近辺、実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ７４３円０８銭で算出）は１．３倍近辺である。

　１２年６月の２５０円台から１３年２月の１３００円台まで５倍強の水準に上昇しただけに、上げ一服は当然だろう。しかし週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から反発の動きを強めている。サポートラインを確認した形であり、短期調整が一巡して強基調へ回帰する動きのようだ。指標面では低ＰＥＲも支援材料であり、好業績見通しを再評価して２月高値を試す展開が期待されるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　人材サービスのヒト・コミュニケーションズ＜３６５４＞（東２）に注目したい。今期（１３年８月期）の好業績見通しを評価して、株価は高値圏で堅調に推移している。通期増額の可能性もあるため、期待感で上値追いの動きを強めそうだ。

　ブロードバンドやモバイル分野を中心としてアウトソーシング事業、人材派遣事業、人材紹介事業などを展開している。今期連結業績見通しは、売上高が２０３億円（前年非連結との比較で７．６％増）、営業利益が１６億０１百万円（同１０．０％増）、経常利益が１６億１６百万円（同１１．０％増）、純利益が８億３０百万円（同１０．５％増）としている。堅調な需要を背景に、営業拠点新設による事業エリア拡大も寄与して、アウトソーシング事業ではコールセンター関連や次世代高速無線通信の加入促進関連、人材派遣事業ではストアサービス分野のファッション・コスメティック販売関連が好調に推移し、子会社化した海外旅行向け添乗員派遣業務のボイスエンタープライズも寄与する模様だ。

　４月１０日に発表した第２四半期累計（１２年９月〜１３年２月期）の通期予想に対する進捗率は、売上高が４８．４％、営業利益が５７．２％、経常利益が５６．９％、純利益が６０．２％だった。利益面の進捗率は高水準なため通期増額の可能性もあるだろう。月次売上高（前年の非連結売上高との比較）の推移を見ると、１３年２月は１０５．７％、１２年９月〜１３年２月累計では１０６．７％と順調に推移している。事業基盤強化によって中期的な成長も期待されるだろう。

　株価の動き（２月１日付で１株を２株に株式分割）を見ると、短期調整を挟みながら水準を切り上げる展開が続いている。４月１２日には９５７円まで上値を伸ばした。好業績見通しを評価する動きだろう。４月１６日の終値９３５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９２円７４銭で算出）は１０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２１円で算出）は２．３％近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって強基調を継続している。指標面には割安感があり、好業績見通しを評価して上値追いの動きを強めそうだ 。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　カーテンレールやブラインド大手のトーソー＜５９５６＞（東２）に注目したい。消費増税前駆け込み需要などを追い風として好業績が期待され、株価はボックスレンジから上放れの動きを強めている。

　前期（１３年３月期）の大幅営業増益見込みに続き、今期（１４年３月期）も好業績が期待される。日銀による異次元の金融緩和の効果、住宅ローン減税措置延長の効果、そして消費増税前駆け込み需要が追い風となり、新設住宅着工件数やリフォーム需要が高水準に推移するだろう。さらに節電意識の高まりなども背景として、遮光・遮熱効果の高いカーテンレールやブラインドが好調に推移しそうだ。なお５月１１日に前期の決算発表を予定している。

　株価の動きを見ると、３月１４日の戻り高値４２３円から一旦反落したが、下押すことなく概ね４００円近辺で堅調に推移し、徐々に下値を切り上げている。好業績見通しを評価する動きだろう。４月１６日の終値４０１円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ３８円００銭で算出）は１０〜１１倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．５％近辺、そして実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ８７２円８６銭で算出）は０．５倍近辺である。

　週足チャートで見ると高値圏から一旦反落したが、４００円近辺のフシを突破した形であり、１３週移動平均線がサポートラインとなって下値も切り上げている。また月足チャートで見ると、１１年から続いた３３０円〜４００円近辺のボックスレンジから上放れる動きであり、先高感を強めている。好業績見通しや低ＰＢＲが見直されて一段高の可能性もあるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

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　求人情報誌のピーエイ＜４７６６＞（東マ）に注目したい。株価は着実に下値を切り上げる展開で１月の戻り高値に接近している。上値を試す動きを強めそうだ。１月高値を突破すれば１２年４月の高値が視野に入るだろう。

　新潟、長野、福島、宮城、岩手、および石川の６県で、紙媒体の無料求人情報誌「ジョブポスト」やフリーペーパー「仙台ポスト」などを発行し、インターネットサイト「ジョブポストｗｅｂ」やスマートフォン向けモバイルサイト「ジョビー」も強化している。

　今期（１３年１２月期）連結業績見通しは、売上高が前期比２５．１％増の１６億円、営業利益が同４３．１％増の２億円、経常利益が同３１．７％増の２億円、純利益が同１４．８％減の１．９億円としている。純利益は税効果会計一巡で減益見込みだが、営業エリアの東北地方では復興予算増額などを背景として求人需要が旺盛であり、インターネットサイト「ジョブポストｗｅｂ」のエリア拡大なども寄与する見込みだ。無料求人情報誌「ジョブポスト」およびインターネットサイト「ジョブポストｗｅｂ」に経営資源を集中する方針であり、３月２９日には「ジョブポストｗｅｂ」の群馬県版・栃木県版・山梨県版のサービス開始を発表している。

　株価の動きを見ると、１月３０日の戻り高値１３９円から一旦反落したが、その後も着実に下値を切り上げる展開が続いている。さらに３月２９日と４月１日には１３７円まで上値を伸ばして１月高値に接近するなど、上値を試す動きも強めている。今期好業績見通しを評価する動きだろう。４月１６日の終値１３１円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１７円６７銭で算出）は７〜８倍近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７４円５８銭で算出）は１．８倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって下値を切り上げている。下値を切り上げながら上値を試す動きも見せている。指標面には割安感があり上値を試す動きを強めるだろう。１月の戻り高値１３９円を突破すれば１２年４月の高値１５９円も視野に入るだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

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　トシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱＳ）は、電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開している。株価は昨年１２月末に動意付いた反動でモミ合い展開のようだが、自己株式取得も支援材料として下押すことなく堅調に推移している。モミ合い上放れのタイミングが近いだろう。

　今期（１３年５月期）連結業績見通しについては、売上高が前期比０．１％増の４３７億５０百万円、営業利益が同０．６％減の２４億１０百万円、経常利益が同０．３％減の３２億３５百万円、純利益が同５．５％増の１８億円としている。設備投資抑制などで全体としての需要は低調だが、ＬＥＤ照明関連が堅調な模様である。４月５日に発表した第３四半期累計（１２年５月２１日〜１３年２月２０日）連結業績は、前年同期比０．９％減収ながら同６．８％営業増益だった。通期予想に対する進捗率は売上高が７３．０％、営業利益が７３．６％、経常利益が７５．８％、純利益が８１．５％と概ね順調な水準だった。来期（１４年５月期）は、アベノミクス効果による公共投資増加や企業設備投資回復などで収益拡大が期待されるだろう。

　なお４月８日に大証Ｊ−ＮＥＴ市場での自社株式取得を発表し、９日に１万２８００株を取得（取得価格２３００円）した。この結果、１２年８月６日発表の自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１５億円、取得期間１２年８月７日〜１３年７月３１日）については、４月９日時点で取得株式総数１７万１７００株、取得価額総額３億７９８５万７９００円となった。

　株価の動きを見ると、１２年末に動意付いて１２月２８日に２７５０円まで急騰する場面があったが、その後は反動でやや調整局面のようだ。ただし下押すことなく、足元では概ね戻り高値圏の２２００円〜２３００円近辺で堅調に推移している。４月１６日の終値２２６０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１７８円６０銭で算出）は１２〜１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は２．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３０６１円６２銭で算出）は０．７倍近辺である。

　週足チャートで見ると、２６週移動平均線がサポートラインとなって調整一巡感も強めている。自己株式取得も需給面での支援材料であり、景気回復期待でモミ合いから上放れて１２年１２月の高値を試す可能性があるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

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　ログハウス（丸太組み工法住宅）のアールシーコア＜７８３７＞（ＪＱＳ）に注目したい。株価は適度な調整を挟みながら上値を追う展開が続いている。足元は１０００円台乗せ後の上げ一服の局面だが、動意のタイミングが接近しているようだ。

　ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売を、直営とＦＣで展開している。新規販社の開拓、展示場や営業拠点の新設などによるブランド知名度向上戦略の効果に加えて、日銀による異次元金融緩和の効果、住宅ローン減税延長措置、消費増税前の駆け込み需要なども追い風となり、受注が高水準に推移している模様だ。前期（１３年３月期）に続いて今期（１４年３月期）も好業績が期待されるだろう。なお前期決算の発表は５月１５日の予定である。

　中期経営計画では１７年３月期の売上高１８０億円、営業利益率８％を目標とし、重点課題として展示場５０拠点展開を掲げている。今期に向けて４拠点（熊谷、北大阪、高松、福岡西）を開設準備中であり、空白・重点エリアとして千葉・埼玉エリア、近畿エリア、九州・四国エリアでのドミナント開設を進める模様だ。

　株価の動きを見ると、１１年の２６０円近辺を起点とする長期の上昇トレンドが続いている。３月２７日には１０６０円まで上値を伸ばして０６年８月の１０５０円を上抜けた。その後は上げ一服の形だが概ね１０００円近辺で堅調に推移している。好業績見通しを評価する動きが続いているようだ。４月１６日の終値９８０円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９４円４０銭で算出）は１０〜１１倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想年間２８円で算出）は２．９％近辺、実績ＰＢＲ（前々期実績に株式分割を考慮した連結ＢＰＳ７３４円１８銭で算出）は１．３倍近辺である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって、長期の上昇トレンドを継続している。足元では上げ一服の形だったが、日足チャートで見ると２５日移動平均線が追い付いて、動意のタイミングが接近しているようだ。適度な調整を交えているためテクニカル面での過熱感がなく、指標面には依然として割安感が強い。好業績見通しを評価して上値追いの展開が期待されるだろう。０６年７月の１３２０円が視野に入りそうだ。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　オリジン電気＜６５１３＞（東１）は、大幅に積み上がった信用買い残の重みで年初来安値３２４円まで調整したが、目下集計中の前２０１３年３月期の業績水準から下げ過ぎとなっており、今年５月１４日予定の３月期決算次第では、大きく株価の居所を変える展開も想定される。値ごろ妙味も手掛かりに逆張りの一考余地を示唆している。

　同社の株価は、今年２月に発表した前２０１３年３月期業績の上方修正と期末配当の増配に反応して年初来高値４７３円まで買い進まれた。上方修正は、昨年１１月の第２四半期累計業績の上方修正に続くもので、メカトロニクス事業の大型受注製品の売り上げ増とコスト削減を要因としており、純利益は、期初予想の１２億円から１３億５０００万円（前々期比８．１倍）へ引き上げＶ字回復をより鮮明化した。つれて期末配当は、期初予想の３．５円を５円に引き上げ、年間８．５円（前々期実績３円）に大幅増配した。

　この期末配当の権利落ちに、続く今２０１４年３月期業績の減益転換観測が重なって株価は、配当落ち以上に年初来安値まで１５０円幅の急落となった。今期業績の減益転換は、前期業績を押し上げた大型受注製品が剥落することを見越したもので、東洋経済会社四季報春号では、純利益を１２億円（前期実績見込み比１１％減）と観測している。５月１４日の決算発表でこの観測通りの業績推移となるか注目を集めることになる。

　株価は、信用買い残が２４７万株と積み上がるなか、それでも年初来安値から５０円幅の底上げと下げ過ぎ訂正に動いている。ＰＥＲ評価自体は、前期実績見込みベースで９倍台と割安となるものの、今期予想ベースではなお不透明となるが、ＰＢＲ評価では０．７倍とはっきり下げ過ぎを示唆している。年初来高値奪回に向けて１００円高の余地がありそうだ。（本紙編集長・浅妻昭治）

　外食チェーンのアトム＜７４１２＞（東２）の株価は、２月に急騰した後の日柄整理局面のようだが、調整一巡して既存店売上の好調や収益改善見通しを再評価する動きが強まりそうだ。

　居酒屋、洋食、寿司、焼肉、和食など複数の業態で外食チェーンを展開し、新規出店、業態変更・改装、不採算店閉鎖などの効果で収益改善を鮮明にしている。前期（１３年３月期）連結業績は税効果一巡で最終減益だが、営業利益は前々期比３０．１％増の模様である。飲食事業直営店舗売上高（前年比、概算値）を見ると１３年３月は全店が１０９．６％、既存店が１０４．７％だった。既存店は４カ月連続で前年比プラスとなった。居酒屋業態がやや低調だが洋食業態と焼肉業態の好調が続いている。また１２年４月〜１３年３月累計では全店が１０６．１％、既存店が１０１．６％と概ね順調な水準だった。洋食業態と焼肉業態の好調が牽引したようだ。今期（１４年３月期）についても、新規出店効果に加えて、個人消費のマインド改善などを背景として、一段の収益改善が期待されるだろう。

　株価の動きを見ると、２月５日に６８６円まで急騰した後の日柄整理局面のようだ。３月には６００円台に戻す場面があったが、２月５日の６８６円に届かず反落した。ただし足元は５００円台半ばで堅調に推移して調整一巡感も強めている。４月１５日の終値５５１円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４円９８銭で算出）は１１１倍近辺、前期推定配当利回り（普通株式に係る会社予想の年間２円で算出）は０．４％近辺、実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ３５円０３銭で算出）は１６倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を割り込んでいるが、週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺で下ヒゲを付け、サポートラインとして意識される形となった。今期の収益改善に対する期待感で高値圏回帰の動きを強めそうだ。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　タツタ電線＜５８０９＞（東１）は、目先底打ち感が出ており、注目したい。同社はスマートフォンなどのプリント基板に張り付け、電磁波ノイズを遮断する電磁波シールドフィルムで世界市場の約８割を占めていることが注目される。電子材料部門の収益の柱である電磁波シールドフィルムは、米アップルがスマートフォン『ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）』の次期モデルの４〜６月期の生産開始を検討しており、底打ちとの見方が出ている。

　足元の業績、電磁波シールドフィルムは、スマートフォンやタブレットＰＣ向け需要が、昨年夏場以降、秋冬新規モデル向けの旺盛な需要に牽引され急伸する一方で、第３四半期終盤には急減するなど市場の急激な変動があったが、全般としては堅調に推移し、13年３月期売上高は４５２億円（前期比１．３％減）、営業利益は５２億円（同５５．４％増）、経常利益は５３億円（同５８．４％増）、純利益は２６億円（同３８．５％増）を見込む。

　株価は、２月１日の年初来高値７９０円から４月４日に年初来安値４９０円と３００円（約４割）の調整を挟んで上昇。今期予想ＰＥＲ１６倍台と割高感はなく、２５日移動平均線を上抜いており、騰勢を強めつつある。２４カ月移動平均線がサポートしており、反騰相場入りが期待される。目先上値抵抗線として意識される９カ月移動平均線の６９０円前後まで上値を伸す余地があり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　音声認識技術を活かした各種システムを開発しているアドバンスト・メディア（ＡＭＩ）＜３７７３＞（東１）は、高値保ち合いを上放れ方向となっており、注目したい。同社の音声認識システムは、医療・教育およびエンターテインメント・議事録・コールセンタ・ビジネスソリューションの分野で主に利用されているが、米アップルがスマートフォン『ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）』の次期モデルの４〜６月期の生産開始を検討していると伝わっており、ＡＭＩがＫＤＤＩ（ａｕ）のスマートフォン向けに音声認識サービスを提供していることから、拡大が見込まれるとの期待感が高まっている。

　足元の業績、１３年３月期売上高は１４億５０００万円（前の期比１７．０％増）、営業損益は１億５５００万円の赤字（同２億９０００万円の赤字）、経常損益は２億２５００万円の赤字（同２億５０００万円の赤字）、純利益は３億６５００万円（同７７．８％減）を見込むが、１４年３月期営業黒字転換が観測されている。

　株価は、日足では２５日移動平均線、週足では２６週移動平均線がサポートし、昨年１１月高値７万１０００円を突破し、もみ合い上放れを鮮明にしている。１０年４月高値８万０５００円を抜けるとフシらしいフシはなく、騰勢を強めると予想されることから、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　日油＜４４０３＞（東１）は、新型インフルエンザのワクチン製造で、注目度が高い。１１日早朝、「中国で鳥インフルエンザの感染者が相次いでいることを受けて、１３日に施行される新型インフルエンザの特別措置法に合わせ、国は具体的な対策の手順などを盛り込んだ新しい行動計画を策定することになりました」とＮＨＫが報じた。

　厚生労働省はヒトからヒトへの感染が起きた場合に備えて、素早くワクチンの製造ができるよう、ウイルスの実物の提供を中国政府に要請していたが、１０日夜、国立感染症研究所にウイルスが到着したので、同社が、北海道大学、埼玉医科大学や政府機関の研究者らによる産学協同チームとともに開発した万能ワクチンが、大きく見直される可能性が高い。この万能ワクチンは高病原性鳥インフルエンザA（Ｈ５Ｎ１）ウイルスに対して有効で、変異ウイルスにも有効なワクチンといわれており、今回のＨ７Ｎ９型にも有効との見方が浮上している。

　足元の業績、１３年３月期売上高は１５３５億円（前の期比０．７％増）、営業利益は１１４億円（同２．１％増）、経常利益は１２１億円（同０．３％増）、純利益は８２億円（同１２．０％増）を予想。連続経常最高益更新と好調が見込まれる。１４年３月期増収増益が観測されており、５月９日に発表が予定される１３年３月期決算に対する期待感もある。１３年３月期予想ＰＥＲ１０倍台と割高感はない。月足では９カ月移動平均線がサポートしており、期待先行ながら３月２１日につけた年初来高値４８６円奪回から一段高へ向かう公算が大きく、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　東洋ドライルーブ＜４９７６＞（ＪＱＳ）に注目したい。株価は戻り高値圏で堅調に推移し、再動意のタイミングが接近しているようだ。今期（１３年６月期）好業績見通しや指標面の割安感を評価して、０８年２月の上場来高値が視野に入るだろう。

　ドライルーブ（固体皮膜潤滑剤）コーティング加工を主力として、ナノカーボン製品も展開している。ドライルーブは二硫化モリブデンやフッ素樹脂などの潤滑物質を配合した機能性皮膜である。自動車、デジタル家電、デジタルカメラなどの駆動伝達部で、オイルやグリースなどの液体潤滑剤を使用できない部位にコーティング皮膜として使用される。ベトナムにコーティング加工の子会社を設立し、アセアン市場へ本格展開する方針だ

　今期連結業績見通しは、売上高が前期比１０．１％増の４６億６５百万円、営業利益が同２８．６％増の４億５４百万円、経常利益が同５０．０％増の５億１３百万円、純利益が同２７．６％増の３億０５百万円としている。自動車給排気系新規量産部品の立ち上げ、タイ工場での光学機器関連の受注増加、円安に伴う外貨建て資産の戻り益発生などが寄与する模様だ。来期（１４年６月期）も、円安進行に伴う日系自動車メーカーの生産台数増加が追い風となり、ナノカーボン製品のＯＥＭ生産拡大も寄与して好業績が期待されるだろう。

　株価の動きを見ると、水準を切り上げて２月６日には１６４９円まで上値を伸ばした。その後は上げ一服の展開だが、概ね１５００円〜１６００円近辺の高値圏で堅調に推移している。今期好業績見通しを評価する動きだろう。４月１１日の終値１５５０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３０円３５銭で算出）は６〜７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３０円で算出）は１．９％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３６４５円００銭で算出）は０．４倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を挟んでモミ合う展開だが、週足チャートで見るとサポートラインの１３週移動平均線が追い付いて再動意のタイミングだろう。今期好業績見通しに加えて、指標面での低ＰＥＲと低ＰＢＲも評価して、０８年２月の上場来高値１８１１円が視野に入るだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　システム開発のキーウェアソリューションズ＜３７９９＞（東２）に注目したい。株価は戻り高値圏から一旦は反落したが、１３週移動平均線がサポートラインとなって出直り態勢のようだ。

　システム開発事業、システムインテグレーション事業、ＩＴサービス事業などを主力として、ＥＲＰ分野、セキュリティ分野、医療分野も強化している。前期（１３年３月期）連結業績は、公共関連やネットワーク関連のシステム開発が堅調で、事業構造改革効果も寄与して営業黒字化の模様だ。今期（１４年３月期）についても、前期の好調な受注が寄与して一段の収益改善が期待されるだろう。決算発表は５月１４日の予定である。

　なお３月２１日には、事業構造改革の一環として「特許事務管理システムＰＡＴＡＳシリーズ」を事業譲渡すると発表している。経営資源の集中によって効率的な事業展開を推進する模様だ。

　株価の動きを見ると、１２年８月と１０月の２０１円をボトムとして、水準を切り上げる展開を継続している。３月１９日には戻り高値となる４１０円まで上値を伸ばして１１年１月の４１８円に接近した。その後一旦は反落して３月２９日と４月３日の３３１円まで調整したが、足元では３５０円〜３６０円近辺に戻して再動意の構えを見せている。今期収益改善に対する期待を強める動きだろう。４月１１日の終値３５５円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ３７円８５銭で算出）は９〜１０倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間６円で算出）は１．７％近辺、実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ５８６円６０銭で算出）は０．６倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線を割り込んで調整局面だが、週足チャートで見ると１３週移動平均線近辺から反発態勢を強めている。サポートラインを確認した形であり、強基調の展開だろう。月足チャートで見ても上昇トレンドへの転換を鮮明にしているだけに、短期調整を挟みながら上値追いの展開が期待されるだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

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　出光興産＜５０１９＞（東１）は、今年２月に前２０１３年３月期業績を再上方修正して年初来高値８７８０円まで８００円高し、２５日移動平均線を下回る調整をしたが、この２５日線を上抜き、再度の高値挑戦に弾みをつけそうだ。株価材料は豊富だ。業績影響力の大きい原油価格が、意外にも高値で推移するとともに、円安が進行して業績期待を高めているほか、シェール・ガス関連、有機ＥＬ（エレクトロルミネッセンス）関連などの先端人気も底流しており、さらに同社創業者の出光佐三氏を描いた『海賊とよばれた男』（百田尚樹著、講談社刊）が、今年４月９日に「２０１３年本屋大賞」を受賞したことも、話題材料として側面支援しそうだ。

　同社の目下集計中の前２０１３年３月期業績は、昨年８月に下方修正したものを１１月、今年２月と２回も上方修正した。１回目の上方修正は、原油（ドバイ原油）価格、ナフサ価格の上昇を背景にしており、２回目は両価格とも下ぶれ修正したが、想定為替レートを１ドル＝８０．２円から８３．２円へ円安方向で見直し、円建てベースの原油価格の上昇、在庫評価益の拡大が要因となった。純利益は、８月の下方修正値１９５億円が、３８０億円（前々期比４１％減）まで引き上げられ、減益転換率を縮小した。この前期業績は、今年５月２日に発表を予定しているが、原油価格はその後も高値で推移し、為替相場は１ドル＝９９円台まで円安となっており、現在、同社が推進している中期経営計画からも大幅増益転換が有力となる。

　一方、『海賊とよばれた男』に関しては、これまで「本屋大賞」受賞の書籍は、ベストセラーとなり、映画化、テレビドラマ化されるなど話題を独占する経過を辿っているだけに、同様の展開となれば、同社の露出度が高まり、最大のＩＲ（投資家広報）効果を発揮することも想定される。同社株価の押し上げ材料として注目される。

　株価は、業績再増額でつけた年初来高値から７５９０円まで調整して１０００円幅の底上げをしているが、ＰＥＲは８倍台、ＰＢＲは０．５倍となお超割安である。下値は逆張り好機であり、年初来高値更新から２０１１年の東日本大震災後に代替エネルギー関連人気でつけた１万４００円高値が上値目標として意識されよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　帝人＜３４０１＞（東１）は、日経２２５採用銘柄の中にあって出遅れ感があることから、注目したい。東芝や三菱重工業が連日の年初来高値更新するなど、日経２２５採用の低位大型株が騰勢を強めている。９日終値ベースで同採用銘柄の平均ＰＢＲは１．４倍だが、帝人株はまだ０．７８倍と割り負けしており、他の採用銘柄に比べて出遅れ感がある。

　足元の業績、１３年３月期売上高は７４００億円（前の期比１３．４％減）、営業利益は１２０億円（同６４．８％減）、経常利益は８０億円（同７６．７％減）、最終損益は３００億円の赤字（同１１９億７９００万円の黒字）と赤字転落を見込むが、直近では、キョーリン製薬ホールディングスの発行済み株式の１割を取得。米ＧＭとの自動車向け炭素繊維ボディの共同開発など期待材料を内包しており、５月９日に発表が予定される１３年３月期決算における１４年３月期業績見通しにも期待が持てる。

　株価は、赤字転落を織り込み、２００円割れを下値として確認。１３週移動平均線をサポートラインとしており、３月２１日につけた年初来の高値２３１円を更新しており、一段と騰勢を強める可能性があり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）

　丸千代山岡家＜３３９９＞（ＪＱＳ）に注目したい。株価は強基調に回帰して出直り態勢を強めてきた。短期調整が一巡して、今期（１４年１月期）の大幅増益見通しを再評価する動きだろう。

　ロードサイド型店舗の「ラーメン山岡家」を、直営店中心に北海道、東北、関東、東海、関西などにチェーン展開している。前期は熊本県に初出店した。さらに収益基盤強化に向けて、イートアンド＜２８８２＞の中華料理店「大阪王将」と、コメダの「珈琲所コメダ珈琲店」のＦＣとしての展開を開始している。

　今期業績（非連結）見通しは、売上高が前期比１．３％増の９０億２４百万円、営業利益が同６０．３％増の２億１１百万円、経常利益が同４２．１％増の２億５０百万円、純利益が同１５．７倍の５０百万円としている。新規出店の抑制、店舗コストの効率化、原価ロス管理の厳格化などで、営業損益の大幅改善を見込んでいる。月次売上動向（前年比、速報値）を見ると、１３年３月は全店が９６．５％、既存店が９５．８％、１３年２月〜３月累計では全店が９６．６％、既存店が９５．７％となっている。既存店売上高は２カ月連続マイナスだが、客単価は２カ月連続でプラスであり収益改善に繋がりそうだ。

　株価の動き（２月１日付で１株を１００株に分割）を見ると、１月２９日の急落時の安値７７９円をボトムとして徐々に水準を切り上げ、４月１０日には８８８円まで戻して出直り感を強めている。短期調整が一巡して今期の大幅増益見通しを再評価する動きだろう。４月１０日の終値８８８円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６１円６３銭で算出）は１４〜１５倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２０円で算出）は２．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ１５１３円０３銭で算出）は０．６倍近辺である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線がサポートラインとなって上伸し、週足チャートで見ても２６週移動平均線を回復して上伸している。強基調に回帰した形だろう。１月２８日の戻り高値９５０円を上抜けば本格的な出直り展開が期待され、１２年１月の１０５９円が視野に入るだろう。（本紙シニアアナリスト・水田雅展）

　理想科学工業＜６４１３＞（東１）は、今年５月７日に３月期決算の発表を予定しているが、これを先取りして下値での割安株買い妙味が大きそうだ。業績そのものが、前２０１３年３月期は、期中に２回も上方修正され、今２０１４年３月期業績も続伸が観測されており、これまで決算と同時に発表していた自己株式取得への期待も底流しているためで、今年２月につけた年初来高値２０２０円奪回から２００７年７月につけた東証１部上場来高値２６５０円も意識されよう。

　同社の前２０１３年３月期業績は、昨年７月、１１月と上方修正された。インクジェット事業で単独事業化により原価を低減して販管費を削減、想定為替レートも、期初予想の１ドル＝８２円、１ユーロ＝１０７円からそれぞれ７９円、１００円と円高方向で見直したが、第３四半期（３Ｑ）は８０円、１０２．１７円で着地したことなどが要因となった。続く今２０１４年３月期業績も、純利益は税金費用の平準化で減益転換するものの、インクジェットプリンターの新製品効果で国内が順調に推移し、円安効果も上乗せすることから続伸が観測されており、５月７日の決算発表が注目される。

　一方、自己株式取得は、昨年５月の決算発表時、今年１月の第３四半期発表時に相次いで実施され、約１カ月で取得を終了するとともに、今年１月には自己株式消却も合わせて行っている。決算発表と同時の自己株式取得は、前々期、前々々期と継続しており、５月７日の決算発表時の繰り返しも、十分に想定範囲内となる。

　株価は、今年１月発表の３Ｑの好決算と自己株式取得・消却で窓を開けて年初来高値２０２０円まで急伸したが、取得終了とともに利益確定売りも交錯してほぼ往って来いの調整となり、下げ過ぎとして２５日移動平均線水準までリバウンドした。ＰＥＲは１０倍台と割安であり、一段の戻りにトライしよう。（本紙編集長・浅妻昭治）

　シンバイオ製薬＜４５８２＞（ＪＱＧ）は、バイオ関連として再動意付く可能性があり、注目したい。全般相場が金融株や不動産株に利益確定売りが出ている一方で、カルナバイオサイエンス＜４５７２＞（ＪＱＧ）がストップ高と買い直されており、値ごろ感が出ているバイオ関連に物色の矛先が向かっており、下値を固めつつあるシンバイオ製薬は期待材料を内包しており、注目度は高い。

　株価は、主力の血液がん治療薬「トレアキシン」が、慢性リンパ性白血病の国内第�U相臨床試験の治験届の受理を手がかりに、１月１６日に年初来の高値７６８円と買われた後、５５０円を軸にもみ合いが続いているが、「トレアキシン」は、２０１３年度中にも、初回の治療に使う場合など新たな適応を申請する方針で、発売時期は従来の見通しよりも早まり、１４年中を見込めることから、１５年１２月期売上高は４９億２５００万円（１２年１２月期比２・５倍）を予想しており、５００円割れが下値として固めつつある。

　足元の業績こそ、１３年１２月期売上高は１９億２７００万円（前期比１．４％減）、営業損益は１８億８９００万円の赤字（同１７億円の赤字）、経常損益は１９億２２００万円の赤字（同１７億２９００万円の赤字）、最終損益は１９億２６００万円の赤字（同１７億３３００万円の赤字）と赤字幅が広がり、無配が続く見通しだが、「トレアキシン」に対する将来性に変わりはなく、再動意付く可能性があり、好狙い目となろう。（株式評論家・摩周湖）