今回の特集では、コロナ禍再拡大の関連株として「チーム・アンジェス」に注目してみることとした。アンジェスは、前述の通り株式需給的に高値ぶら下がりで身動きが取れなくなっているが、ＤＮＡワクチンの開発・製造プロジェクトに参画している各社は、この需給的な重みは相対的に軽くなっており、ワンチームとしての投資妙味を示唆しているからだ。さらにこのチーム構成を大阪大学発のベンチャーまで広げれば「チーム・阪大発ベンチャー」として意外株が浮上する可能性があるかもしれない。

■３月のパンデミックの「第１波」では株価Ｖ字反騰を強力サポート

　「チーム・アンジェス」株は、アンジェスがプロジェクトへの参画を発表するたびに急動意となった。発表順にあげると３月５日のタカラバイオ＜４９７４＞（東１）以下、ダイセル＜４２０２＞（東１）、ＥＰＳホールディングス＜４２８２＞（東１）、新日本科学＜２３９５＞（東１）、ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズ＜、ＨＭＴ、６０９０＞（東１）、フューチャー＜４７２２＞（東１）、スリー・ディー・マトリックス＜３Ｄマトリックス、７７７７＞（ＪＱＧ）、ＡＧＣ＜５２０１＞（東１）、塩野義製薬と続いた。
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　「第１波」で業績の上方修正した小型株や関連人気を高めた原点銘柄などの「ファクターＸ株」に注目し、リターンマッチの一考をお薦めすることとした。

■まず原点銘柄のマスク・防護服株の１Ｑ決算の確認がポイント

　新型コロナウイルス感染症関連の原点銘柄といえば、マスク・防護服・防塵マスク株である。昨年末に中国で正体不明の肺炎が流行したと伝えられた年初早々に動意付き、世界保健機関（ＷＨＯ）が、緊急事態宣言を公表した１月３０日に向け大化けを演じた。川本産業＜３６０４＞（東２）は、９営業日連続のストップ高を交えて９．１倍化、アゼアス＜３１６１＞（東２）、興研＜７９６３＞（ＪＱＳ）、重松製作所＜７９８０＞（ＪＱＳ）もそれぞれ３倍超化した。株価は、その後大きく調整したが、この関連特需は、実際に業績寄与しその後の業績上方修正につながった。ワクチン開発のアンジェス＜４５６３＞（東マ）も、同じく大化けを演じたが、開発プロジェクトに新規企業が参画するたびに株価が急伸し、現在の段階では業績面の寄与に関して若干の違いがある。

　川本産業は、業績寄与は２０２１年３月期第１四半期（１Ｑ）からとしており、そのほか各社の決算発表とともに８月早々に予定され、１月〜２月の高値期日が一巡することもあり、１Ｑ決算に注目して仕切り直しとしたい。

　このほかＰＣＲ検査・ワクチン・治療薬・除菌剤関連で業績を上方修正したり関連材料をリリースした銘柄にも妙味がありそうだ。コード番号順にあげると、シキボウ＜３１０９＞（東１）、レカム＜３３２３＞（ＪＱＳ）、デンカ＜４０６１＞（東１）、アイカ工業＜４２０６＞（東１）、広栄化学工業＜４３６７＞（東２）、栄研化学＜４５４９＞（東１）、キョーリン製薬ホールディングス＜４５６９＞（東１）、タカラバイオ＜４９７４＞（東１）、ヘリオス　テクノ　ホールディング＜６９２７＞（東１）、ナック＜９７８８＞（東１）となる。
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　週明けは、小池百合子都知事再選のご祝儀相場から始まるかもしれず、リスクオンかリスクオフか何とも悩ましいことになるが、やはり国内では、熊本県・鹿児島県の豪雨被害の影響や米国など海外の感染者の動向をなおウオッチする慎重さが不可欠となるはずだ。そこで今週の当特集では、一歩後退、二歩前進よろしく、まずはリスクオフに肩入れしてリスクオフ関連の金価格関連株、キャッシュリッチ関連株に注目してみることとした。

■貴金属リサイクル関連３社は前期業績を再三の上方修正実績

　金先物価格は、今年７月１日に一時、１トロイオンス＝１８０７ドルまで９年ぶりに高値となり、前週末２日も１７９０ドルの高値をキープした。早期の経済活動再開による新型コロナウイルス感染症の感染再拡大でリスクオフ買いが増勢となり、ゴールドマン・サックス証券が、金先物価格の１２カ月見通しを１トロイオンス＝１８００ドルから２０００ドルに引き上げたこともサポート材料となった。

　日本株の関連株は、まず産金株では、菱刈鉱山の住友金属鉱山＜５７１３＞（東１）、黒鉱や貴金属リサイクルのＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東１）、ついで貴金属リサイクルのアサヒホールディングス＜５８５７＞（東１）、アサカ理研＜５７２４＞（ＪＱＳ）、松田産業＜７４５６＞（東１）が上げられる。このうちＤＯＷＡＨＤやアサヒＨＤ、松田産業が、期中に前２０２０年３月期業績を上方修正し増配、自己株式取得を実施し、アサカ理研も今２０２０年９月期第２四半期業績を上方修正するなど金価格上昇の恩恵を受けている。

　このほか小型株の商品先物会社の岡藤ホールディングス＜８７０５＞（ＪＱＳ）、フジトミ＜８７４０＞（ＪＱＳ）、小林洋行＜８７４２＞（東１）、豊商事＜８７４７＞（ＪＱＳ）なども、金価格上昇の感応度が高く見逃せない。
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　週明けは、売り方と買い方の攻防でアンリツの方向感も決まってくることになる。アンリツ＜６７５４＞（東１）が一段高となれば、買い方寄りで追随し、「第２のアンリツ」探しも一法となりそうで、今週の当特集では、信用大取組株にスポットを当ててみたい。

■ロードサイド関連、ＥＣ関連のテーマ株人気再燃の思惑も

　アンリツと同様の信用好需給株を信用買い残が１００万株を上回り、今年６月に年初来高値を更新した銘柄に限定して絞り込むと次の６銘柄がスクリーングされる。信用売り残が多い順に列挙するとＺホールディングス＜４６８９＞（東１）、コジマ＜７５１３＞（東１）、ＺＯＺＯ＜３０９２＞（東１）、資生堂＜４９１１＞（東１）、ヤマシンフィルタ＜６２４０＞（東１）、資生堂＜４９１１＞（東１）と続き、新興市場株でも日本マクドナルドホールディングス＜２７０２＞（ＪＱ）が含まれる。

　コロナ禍のなかロードサイド関連で高値追いとなったコジマやマクドナルド、ＥＣ関連のＺＯＺＯなど高値でのテーマ株人気再燃があるか、投資採算面から買われ過ぎと評価されるか注目されることになる。
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　今回の特集は、立会外分売銘柄を中心に市場変更候補株リストにも目配りして、「小玉成功株」にアプローチすることとした。参考＝どう見るこの相場

■形式要件充足の立会外分売株には株価大化けの先駆株が相次ぐ

　形式要件充足のために立会外分売を実施した銘柄は、年初来多数にのぼり、このうち前記のプロレドのほかトビラシステム＜４４４１＞（東１）、ダイコー通産＜７６７３＞（東１）が、今年４月、５月にすでに東証第１部への市場変更を実現している。分売価格比で足元の株価は、トビラシステムは３割高しており、ダイコー通産は、分売価格並みにとどまるがＴＯＰＩＸ組み入れ時期が迫り売買高が漸増傾向を強めている。

　このほか立会外分売を実施した銘柄を発表順にあげるとレアジョブ＜６０９６＞（東マ）、ｇｏｏｄｄａｙｓホールディングス＜４４３７＞（東マ）、Ｌｉｎｋ−Ｕ＜４４４６＞（東マ）、ヴィッツ＜４４４０＞（東マ）、ソーシャルワイヤー＜３９２９＞（東マ）、フロンティア・マネジメント＜７０３８＞（東マ）、コプロ・ホールディングス＜７０５９＞（東マ）、ピアラ＜７０４４＞（東マ）、ＯＤＫソリューションズ＜３８３９＞（東２）、シノプス＜４４２８＞（東マ）、フェイスネットワーク＜３４８９＞（東マ）などとなる。

　東証マザーズ指数が年初来高値を更新するマザーズ（東マ）市場株が多く、「巣ごもり消費」、「オンライン関連」などのテーマに乗る銘柄中心となっており、東マ市場の有力セクター株を形成しそうだ。また東証第１部の上場を維持するために再三、立会外分売を実施しているアセンテック＜３５６５＞（東１）も、意外性を発揮しそうだ。
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　ミクシィ＜２１２１＞（東マ）の株価が、前週１７日に窓を開けて約３００円高と急騰し、売買高も、５１６万株と前日の１２倍に急増する大賑わいとなった。前日１６日に６月２３日付けで東証第１部への市場変更が承認されたと発表し、マーケットの市場変更候補株リストの下馬評にものぼっていなかったのはサプライズだとして、買い物が殺到した結果である。しかし週末にかけて上値が重くなり、買い付いた「大玉」が回転が効くのかどうか、相場格言の「高値覚えは損」が心配されているようにみえる。翌１７日に同じく東証第２部から東証第１部への昇格を発表した都築電気＜８１５７＞（東２）が、ストップ高したあとの週末も、買い増勢となったのとは対照的である。

　ミクシィは、２００６年のＩＰＯ（新規株式公開）時も２０１３年の「モンスト」ブーム時も高株価実績があり、これを連想したなまじの「高値覚え」から、高人気再現期待の高値への飛び付き買い終わるのかと、これまた相場格言の「大玉は失敗、小玉は成功」を懸念しているのに違いないのである。ただ、諦めるのはまだ早い。チャンスはもう一度、来月７月末に残っている。７月末に同社株は、東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）に組み入れられるから、ＴＯＰＩＸ連動型フアンドの買い需要をどのくらい呼び込むかで捲土重来を演じる可能性も捨て切れない。
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　イムラ封筒＜３９５５＞（東２）は、安倍首相の「アベノマスク」配布表明を受けて郵送の封筒需要思惑で急動意となり、足元の前週末１２日も年初来高値追いとなった。投資採算も割安で値ごろ妙味もあるだけに一段高期待は強い。そこで今週の当特集では、同様の小型株で値ごろ妙味のある割安株をワンモア・チャンスの期待できる「千切木」銘柄としてスクリーニングすることとした。

■ダブルの好材料効果で「第２のイムラ封筒」が続々

　イムラ封筒は、アベノマスク郵送の封筒需要思惑で急伸したあとも、「巣ごもり消費」関連の通販向け包装資材拡大で業績が好調に推移し、ここにきて東京都知事選選挙の関連需要思惑で高値追いとなった。同様の「千切木」展開となったのがナフコ＜２７９０＞（ＪＱＳ）、日機装＜６３７６＞（東１）、ＭＣＪ＜６６７０＞（東２）、ウェーブロックホールディングス＜７９４０＞（東１）、ナック＜９７８８＞（東１）の５銘柄である。

　ナフコは「巣ごもり消費」のＤＩＹ商品と好業績、日機装は、新型コロナウイルスへの有効性確認の深紫外線ＬＥＤとオゾン水手洗い装置「ハンドレックス」、ＭＣＪはテレワーク向けハイスペックパソコンと２回の前期業績の上方修正と増配、ウェーブロックは飛沫感染防止用のビニールカーテンとフェイスシールド、高機能マスク、ナックは、次亜塩素酸除菌剤と住宅子会社株式の売却益などのダブルの好材料を内包しており、低ＰＥＲ・ＰＢＲの修正期待が高い。
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　今週の特集では、好需給株の一角に食い込んでいる地方銀行株に注目することにした。４７銘柄には紀陽銀行＜８３７０＞（東１）、伊予銀行＜８３８５＞（東１）、阿波銀行＜８３８８＞（東１）の地銀株３行がランクインしているからだ。地銀株は、コロナ禍による信用リスク増大・貸倒費用の負担増、保有有価証券の減損損失などによる業績悪化を嫌って大きく売られ今年３月には軒並み年初来安値と谷底に転落した。そのうち３行が年初来高値を更新してきたもので、しかもＰＢＲはなお１倍割れと解散価値以下で高値で追随してもリスクは相対的に低く、ＰＥＲ評価でも割り負け顕著と実態面でのフォローもある。

　事業環境も良好で、今週にも可決成立する今年度第２次補正予算案を手掛かりに政策関連人気が高まる可能性がある。今年４月の「緊急事態宣言」発出と同時に、経済対策として政府、日本銀行は、一体となって企業破綻防止のために資金繰り支援、つなぎ融資などを発動し、日本政策投資銀行などの無利子・無担保融資を拡充してきた。同融資は、スピード感を速め選択肢を多様化するために民間金融機関にまで利用を広げ、融資リスクを低減するために信用保証を組み込み、自前融資にはインセンティブを付与するなど至れり尽くせりの制度設計とした。第２次補正予算では、日本政策投資銀行の財政投融資規模に大幅な上積みが計画されており、「御用金融資」に拍車が掛かるはずだ。前週５日には、米長期金利が２カ月半ぶりの水準にまで上昇しており、利ザヤ拡大、運用環境の好転としてメガバンク株とともに地銀株の「谷深ければ山高し」のバリュー株買いを強めることになりそうだ。
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　今週の当特集では、自分流の業績相場にチャレンジしてみることとした。ターゲットとするのは、当初の本決算発表時に今期予想業績や配当を未定としていた企業のうち、以来およそ１カ月、早くも今期予想業績を開示した銘柄と、もともと今期業績を開示し時点で連続増益・増益転換・黒字転換を予想した銘柄である。このうちＰＥＲ評価で割安で、高配当利回りとなる銘柄は、小型株、内需系のウエートが高く、全員参加型の主力株ほどの派手さはないが、いずれセクターローテーションに乗ってくることも予想され、小なりといえども業績相場発進のエンジンと期待されそうだ。

■マキヤはわずか４日で予想業績を開示しその他１２銘柄も割り負け顕

　当初の業績未定予想を変更して業績予想を開示したケースは、５月末現在で１３銘柄に及ぶ。なかでもマキヤ＜９８９０＞（ＪＱＳ）は、今年５月１５日の３月期決算発表時に今２０２１年３月期予想業績を未定としたが、５月１９日には未定を変更して業績予想を開示し、１３銘柄のなかで唯一、連続増収増益を見込み、ストップ高したが、今年３月に突っ込んだ年初来安値からの上昇率は３１％と市場平均並みの上昇率にとどまり、ＰＥＲは１３倍台、ＰＢＲ０．５倍と割安であり、再度の上値トライが有力となる。

　マキヤ以外の１２銘柄をコード番号順に上げると日本電技＜１７２３＞（ＪＱＳ）、高松コンストラクショングループ＜１７６２＞（東１）、トーメンデバイス＜２７３７＞（東１）、アイカ工業＜４２０６＞（東１）、日本化薬＜４２７２＞（東１）、ＭＳ＆Ｃｏｎｓｕｌｔｉｎｇ＜６５５５＞（東１）、マブチモーター＜６５９２＞（東１）、メイコー＜６７８７＞（ＪＱＳ）、伊藤忠エネクス＜８１３３＞（東１）、エムジーホーム＜８８９１＞（東２）、スペース＜９６２２＞（東１）、ビケンテクノ＜９７９１＞（東２）となる。いずれも今期業績は減益予想だが、多くがＰＢＲ１倍を割れ、ＰＥＲ評価ではエムジーホームがわずか３．２倍でそのほか１０倍以下が５銘柄を数える。配当利回りも、伊藤忠エネクスの５．１％を筆頭にマブチモーター、トーメンデバイス、アイカ工業、スペースが３％台で続いており、バリュー株妙味は十分にある。
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　今回は、同じ新興市場でも割り負け感のある「金曜日の引けピン」のＪＱ市場株に注目することとした。ＪＱ株は、もともと内需系のウエートが高く、今回の決算発表でも今期業績を未定とする上場企業が、全体の６割も占めているといわれるなかで、しっかり業績ガイダンスを開示した銘柄も多い。「引けピン」は、東マ銘柄追撃への狼煙とも読み取れる。狙いは、東マ市場のアンジェスと同様に時価総額ランキングの上位にランキングされる銘柄である。割安株、勝ち組銘柄などに週明けのジャンプアップを期待したい。

■低ＰＥＲ株は配当利回りでも市場平均を上回り２正面作戦妙味

　ＪＱ市場の時価総額上位銘柄では、まず今期予想業績も、減益予想だろうと下方修正だろうと開示し、その業績ガイダンスで割り負けている１０銘柄である。ＰＥＲ４倍台のシノケングループ＜８９０９＞（ＪＱＳ）から１８倍台のテンポスホールディングス＜２７５１＞（ＪＱＳ）までマーク余地があり、その間にナフコ＜２７９０＞（ＪＱＳ）、エイジス＜４６５９＞（ＪＱＳ）、日本電技＜１７２３＞（ＪＱＳ）、エフティグループ＜２７６３＞（ＪＱＳ）、沖縄セルラー電話＜９４３６＞（ＪＱＳ）、夢真ホールディングス＜２３６２＞（ＪＱＳ）、ウエストホールディングス＜１４０７＞（ＪＱＳ）、セゾン情報システムズ＜９６４０＞（ＪＱＳ）が含まれる。

　ＰＢＲ評価もナフコの０．２倍を筆頭にＰＢＲ１倍以下の銘柄が多く、配当利回りも、シノケングループの４．７％をトップに２％〜３％と市場平均を上回る銘柄がほとんどで、キャピタルゲインとインカムゲインの２正面作戦も可能となる。
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　今週の当特集では、自己株式取得に踏み出した銘柄に注目することとした。なかでも自己株式取得にプラスアルファ（プラスα）があり、投資採算的にも割安な銘柄には選別物色高を期待したい。このプラスαは、増配、自己株式消却、業績上方修正、新規設備投資などバラエティに富んでおり、押し上げ効果も大きそうだ。

■増配を同時発表の銘柄には金価格関連株、１部再昇格目指すストーリー株も

　自己株式取得に増配をオンさせ敢えて資金の社外流出を選択した割安株をコード番号順に上げるとシイエム・シイ＜２１８５＞（ＪＱＳ）、日本パーカライジング＜４０９５＞（東１）、アイチコーポレーション＜６３４５＞（東１）、松田産業＜７４５６＞（東１）、あかつき本社＜８７３７＞（東２）、平和不動産＜８８０３＞（東１）となる。このうち松田産業は、前２０２０年３月期業績を期中に２回も上方修正し、今期予想を未定としたが、配当だけは年間３６円ヘ連続増配とはっきりとガイダンスした。金先物価格の上昇が貴金属リサイクル事業にプラスに働く時流性もポジティブに作用しよう。

　今２０２１年３月期業績予想を未定として実績ＰＥＲが１６倍台とやや割高な中国工業＜５９７４＞（東２）にはストーリー性がある。自己株式取得とともに株主優待制度の導入、さらに前２０２０年３月期に創立７０周年の記念配当を上乗せした年間１５円の増配を同時発表し、この年間１５円配当だけは２０２１年３月期も継続することを公表している。実は同社は、昨年１１月に時価総額が東証第２部指定替え基準の２０億円に未達となり、東証第１部から第２部へ降格され、第１部への早期再昇格を目指しており、株価上昇へのモチベーションは当然高まる方向にある。
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　当特集は、大型連休明け後に「ＡＣ（コロナ後、Ａｆｔｅｒ　Ｃｏｒｏｎａ）」にアクセルを踏むためのキー・ワードは、ＰＣＲ検査・抗体検査、ワクチン・治療薬の開発で、この関連株は引き続きベース銘柄人気をキープするとして注目した。連休明け後の前週は、関連株のなかにストップ高銘柄とストップ安銘柄が交錯する値動きの荒い相場展開となったが、なおマグマを内包しているとみたい。

■参入ラッシュのなか検査精度、迅速性などを競ってサバイバル

　ＰＣＲ検査・抗体検査関連株も、ワクチン・治療薬開発株も、参入ラッシュが続き百花繚乱の賑わいだがまだ本命株のコンセンサスは形成されていない。とういことはどのＰＣＲ検査関連株にも、検査精度、検査時間の迅速性など競って本命株となる可能性があるわけで、幅広くマークする必要がある。ＰＣＲ検査では、検査キットのクラボウ＜３１０６＞（東１）、カネカ＜４１１８＞（東１）、みらかホールディングス＜４５４４＞（東１）、栄研化学＜４５４９＞（東１）、キョーリン製薬ホールディングス＜４５６９＞（東１）、島津製作所＜７７０１＞（東１）が顔を並べ、子会社が共同開発のキヤノン＜７７５１＞（東１）も関連株となる。検査器具・診断システムではプレシジョン・システム・サイエンス＜７７０７＞（東マ）、リコー＜７７５２＞（東１）、プロルート丸光＜８２５６＞（ＪＱＳ）も外せない。

　ＰＣＲ検査が保険適用となったことでＰＣＲ検査受託のトランスジェニック＜２３４２＞（東マ）、ビー・エム・エル＜４６９４＞（東１）も関連し、抗体検査では塩野義製薬＜４５０７＞（東１）、医学生物学研究所＜４５５７＞（ＪＱＳ）などが該当する。
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　連休中にこのところ中央銀行の潤沢な資金供給策のマネー効果で「持ちこたえた」銘柄を中心に上値が限定的でも下値も固いと想定して、連休明け後を期待して買い待機できる「持ちこたえている」銘柄にアプローチすることとした。

■サプライズのマイナス価格に下値抵抗した資源株は決算発表が次のヤマ

　「持ちこたえている」銘柄の代表株は、今年４月１３日付けの当コラムでも取り上げた原油先物（ＷＴＩ）価格関連株である。国際石油開発帝石＜１６０５＞（東１）は、今年３月１８日にＷＴ価格が、１バーレル＝２０ドル割れ目前の１８年１カ月ぶりの安値に急落したことを嫌気して上場来安値４９６．４円へ売られ、その後ＷＴＩ価格が２７ドル台まで戻したことで６８９．７円まで切り返して約４割高した。しかし、ＷＴＩ価格は、４月２１日に先物の買い手が買った現物を引き取るのを嫌って投げ売りして、カネまでつけて買い手にお引き取りをお願いしたのを引き金に、史上初のマイナス価格となった。それでも安値は、６０２．１円で踏み止まり前週末は６００円台央へ引き戻した。なお原油の産油国も含めた世界的な過剰在庫が観測されている環境下、ＷＴＩ価格がマネー効果で持ちこたえ、戻りを試すかどうかがポイントととなる。

　同じ鉱業株の石油資源開発＜１６６２＞（東１）、Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東１）、石油元売りの出光興産＜５０１９＞（東１）、ＪＸＴＧホールディングス＜５０２０＞（東１）、コスモエネルギーホールディンス＜５０２１＞（東１）、石油精製も東亜石油＜５００８＞（東２）、富士石油＜５０１７＞（東１）も同様の株価推移を示している。とくに出光興産は、今年４月２１日に２０２０年３月期業績の再下方修正を発表しても株価は持ちこたえており、金融庁などが減損損失の会計基準を柔軟に運用すると伝えられるなか、連休明けに予定されている各社の決算発表で同じ展開となるか、ＷＴＩ価格の動向とともに次のヤマとしてウオッチしたい。
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■まだまだ続く「日米同時巣ごもり消費」

　新型コロナウイルス感染症の収束は、トランプ大統領のシナリオ通りに進んだとしても長期戦となることは間違いなく、そうなれば「日米同時巣ごもり消費」が依然として継続するはずだ。日米両市場で前週末に売られた関連株には再度の人気化が期待できることになる。そこで今週の当特集では、このネット通販のアマゾン関連株のリアル株、物流関連株、物流資機材株にアプローチすることとしたい。

■まず年初来安値から５割高のヤマトＨＤを中心に宅配株

　アマゾン関連のリアル株の最右翼は、宅配関連株である。ヤマトホールディングス＜９０６４＞（東１）は、目下集計中で４月２８日に発表予定の２０２０年３月期業績は、期中に３回も下方修正されたが、今年３月に突っ込んだ昨年来安値から４月１５日高値１９９０円まで５割高した。２０１７年４月に「働き方改革」で宅急便総量をコントロール、アマゾン向けの配送を縮小したが、足元ではこの修復が進んでいるとも一部観測されている。

　ヤマトＨＤと対象的なのが、丸和運輸機関＜９０９０＞（東１）である。ヤマトＨＤと入れ替わりにアマゾン向けの宅配便事業に参入し、業績は好調に推移し昨年９月には株式分割を実施し、自己株式取得を進め、総額４００億円を投資する新規食品物流センターの建設も発表した。同様の新規参入組のＳＢＳホールディングス＜２３８４＞（東１）、ロジネット　ジャパン＜９０２７＞（札）、遠州トラック＜９０５７＞（ＪＱＳ）、ファイズホールディングス＜９３２５＞（東１）などとともに、５月に入って発表される３月期決算の動向が要注目となる。
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■「水準より変化率」の応用編にアプローチ

　今回の特集は、連綿と受け継がれてきたこの「水準より変化率」の応用編にアプローチすることとした。取り上げるのは、株価以上に大暴落した原油価格関連株と原油価格と逆相関する米国の１０年物国債利回り関連株である。原油先物（ＷＴＩ）価格は、前週９日の「ＯＰＥＣプラス」の協調減産合意で逆に乱高下、つれて米１０年物国債利回りも再流動含みとなっており、いずれも３月初めにつけた水準を割るのか持ちこたえるのか悲観論と楽観論が交錯し、「水準より変化率」かウオッチする連動ゾーンに入ってきたようだからで、市場コンセンサスに順張りするのか逆張りするのか関連株にスタンバイする余地が広がりそうだ。

■再度の２０ドル割れか持ちこたえるか和製メジャー株を中心にスタンバイ

　４月９日に開催されたＯＰＥＣ（石油輸出国機構）とロシアなどの非加盟国で構成される「ＯＰＥＣプラス」の電話協議では、協調減産幅を日量１０００万バーレルとすることで合意した。電話協議が始まると減産幅が２０００万バーレルとなると速報され、ＷＴＩ価格は一時、前日比１３％高の１バーレル＝２８．３６ドルまで買われ大幅続伸したが、減産幅が１０００万バーレルと伝わると急落、２．２３ドル安、９％安の２２．７６ドルで引けた。ただ前回３月６日の「ＯＰＥＣプラス」では、ＯＰＥＣ側が提案した日量１５０万バーレルの追加減産をロシアが拒否して、サウジ・ロシア間の「価格競争」懸念で１８年ぶりの安値１９．２７ドルまで急落した。今回の減産幅では、パンデミックによる世界経済の落ち込み、原油需要の蒸発をカバーできないとの見方が強まったためだが、しかし１０日の２０カ国・地域（Ｇ２０）エネルギー相会合の声明も含めて、前回の決裂から合意形成となったことは一歩前進には違いないのである。再度の２０ドル割れがあるのか持ちこたえるのかが、今後の「変化率」買いが正は否か、関連株にスタンバイする大きなメルクマールとなるはずだ。

　「変化率」買いが成立するとすれば、関連株はまず和製メジャー株といわれる産油・産ガス株で、国際石油開発帝石＜１６０５＞（東１）、石油資源開発＜１６６２＞（東１）、Ｋ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東１）となる。続いて石油元売りの出光興産＜５０１９＞（東１）、ＪＸＴＧホールディングス＜５０２０＞（東１）、コスモエネルギーホールディングス＜５０２１＞（東１）、石油精製の東亜石油＜５００８＞（東１）、富士石油＜５０１７＞（東１）などと続く。番外編では、「ビジョンファンド」に出資しているサウジの財政不安懸念で売られたソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）が、連動余地を拡大させるかもしれない。
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　「最悪シナリオ」を前に回避期待で動意付いた銘柄がある。販売債権買取のイー・ギャランティ＜８７７１＞（東１）やクラウド型の与信管理サービスを提供するリスクモンスター＜３７６８＞（東２）などが、いずれも今年３月に突っ込んだ年初来安値から５割高の底上げに転じた。新型コロナウイルス関連株は、急速に深掘り、横展開が進んでいるだけに、万が一に備えて信用保証関連株をマークするのも一考余地がありそうだ。

■先駆株のイー・ギャランは５割高し同業他社の追随待ち

　イー・ギャランティの株価が、年初来安値から５割高と底上げ転換したのは、公的機関の窓口に資金繰り相談が急増していると報道されたことが引き金で、同社自体も、今年３月９日から販売債権の買い取りによる資金供給事業をスタートさせた。同業他社への人気波及が予想され、全国保証＜７１６４＞（東１）、三井住友トラスト・ホールディングス＜８３０９＞（東１）、東京センチュリー＜８４３９＞（東１）、ジャックス＜８５８４＞（東１）などは、いずれも年初来安値から売られ過ぎ修正で３割高して一服場面にあるが、上昇第２波発進をサポートしよう。

　またラクーンホールディングス＜３０３１＞（東１）は、今２０２０年４月期第３四半期の好決算にもかかわらず通期業績の据え置きを嫌ってストップ安し、その安値から越境ＥＣで抗菌・除菌製品が好調に推移しているとして今度はストップ高し７割高しスピード調整中である。売掛金保証、家賃保証などの保証残高が積み上がっていることを手掛かりに再騰に弾みをつけそうだ。
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■定番の貴金属リサイクル株などが今年年初以来の再人気化も

　今回注目したのは、実物資産の裏付けのある究極の安全資産の金価格関連株と、「インフレはモノ」を前提とする買い溜め関連株である。とくに買い溜め関連株は、所管大臣や業界関係者が相次いで十分な商品の安定供給を明言しながらも、一部店舗でコメの陳列棚が空っぽになったと伝えられるなどパニック買いもみられており、ひょっとすればひょっとするかもしれない。

　金価格関連株では、今年３月２５日に三城ホールディングス＜７４５５＞（東１）から注目すべに適時情報開示があった。金地金４０キログラムを売却して１億８３００万円の特別利益が発生したとするものである。不採算店舗の減損損失により純利益は連続赤字となっている同社業績への寄与度は限定的だが、それでも株価を上場来来安値から８０円幅ほど押し上げた。ニューヨーク商品取引所の金先物価格も、今年２月につけた７年ぶりの高値１トロイオンス＝１６７１ドルから一時、換金売りで１４００ドル台まで急落したが、足元では１６００ドル台までリバウンドしており、安全資産としてアピールしている。

　関連株は、定番の貴金属リサイクルの中外鉱業＜１４９１＞（東２）、アサカ理研＜５７２４＞（ＪＱＳ）、アサヒホールディングス＜５８５７＞（東１）、松田産業＜７４５６＞（東１）、産金株の住友金属鉱山＜５７１３＞（東１）、ＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東１）、貴金属買い取りのコメ兵＜２７８０＞（東２）、トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）、バリュエンスホールディングス＜９２７０＞（東マ）で、さらに不適切会計処理があった第一商品＜８７４６＞（ＪＱＳ）を除く商品先物会社の岡藤ホールディングス＜８７０５＞（ＪＱＳ）、フジトミ＜８７４０＞（ＪＱＳ）、小林洋行＜８７４２＞（東１）、豊商事＜８７４７＞（ＪＱＳ）などが、今年１月以来の再人気化が期待される。
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　当特集は、新型コロナウイルス関連株に優先順位をつけ、ＰＥＲ、ＰＢＲ評価で割安な銘柄なら後追いになることはないと再々々アプローチしてみることとした。

■富士フイルム筆頭の治療薬株、検査キット、検査試薬の繊維株など候補株

　割安関連株の代表は、富士フイルムホールディングス＜４９０１＞（東１）である。３月１７日に中国政府が、子会社の開発したインフルエンザ治療薬「アビガン」の治療効果を確認と発表したことを受けて年初来安値水準からストップ高し、連休前の１９日は４４４円安と急反落、今２０２０年３月期業績も下方修正されたが、ＰＥＲは１１倍、ＰＢＲ０．９６倍の評価にしか過ぎない。血漿分画製剤開発を発表して株価が急伸した武田薬品工業＜４５０２＞（東１）が、今３月期業績を３回も上方修正しながらもなお赤字転落しているのとは対照的となっている。

　厚生労働省から治療薬検討のためにぜんそく薬「シクレソニド」の供給体制確保を要請された帝人＜３４０１＞（東１）、すい炎治療薬「ナファモスタット」の有効性が期待されている日医工＜４５４１＞（東１）、検査キット開発のクラボウ＜３１０６＞（東１）、塩野義製薬＜４５０７＞（東１）、検査試薬の東洋紡＜３１０１＞（東１）、医学生物学研究所＜４５５７＞（ＪＱＳ）、さらに大手繊維株のマスク関連の富士紡ホールディングス＜３１０４＞（東１）、ダイワボウホールディングス＜３１０７＞（東１）、シキボウ＜３１０９＞（東１）なども続く。
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　当特集は、大岩の主力株より小石関連株に注目することとした。逆張り銘柄の逆張りである。新柄コロナウイルスの大嵐が吹き募る今年１月この方、積極的な設備投資計画を発表した銘柄の数々である。３月１０日に発表された今年２月の工作機械受注は、内外の設備投資意欲が減退して前年同月比３０．１％減と２月として１０年ぶりの落ち込みとなったが、そうした時期を設備投資の好機としていわば逆張りした銘柄だ。もちろん大それた設備投資額ではなく小石的なスケールにとどまるが、個別銘柄ベースでみれば業績の高成長や事業構造を革新するファクターを内包しているようでもある。投資採算的にもＰＥＲ評価はともかく、ＰＢＲ１倍を大きく下回る割り負け銘柄に限定してマークすれば、急かず焦らずリスクを最小化しつつ谷底からの底上げが期待できそうだ。

■新工場建設に業績の上方修正、増配などもオンして底上げをサポート

　逆張り銘柄の逆張りでまず注目したいのが、日東工業＜６６５１＞（東１）である。同社は、今年２月に約２００億円を投資して新工場の建設ともう一つの新工場の取得（１３億７５００万円）を発表したが、昨年１１月にはタイ子会社の新工場建設も発表した。今３月期業績も、昨年１０月期に上方修正し配当も増配しており、足元のＰＢＲ８倍台、ＰＢＲ０．７倍の昨年来安値からの早期出直りをサポートしそうだ。

　このほか防災車両工場用地を１７億円で取得した帝国繊維＜３３０２＞（東１）、新研究棟建設に着工した大阪有機化学工業＜４１８７＞（東１）、１５４億９２００万円でカナダの事業拠点を買収した共英製鋼＜５４４０＞（東１）、約１００億円を投資して新事業所を建設する日阪製作所＜６２４７＞（東１）も、ＰＢＲは１倍を割り、ＰＥＲも１ケタ評価にとどまっており、同じく昨年来安値から底上げが有望となる。
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■日銀のＥＴＦ買いは大株主銘柄のハイテク株、内需系株でダブル対応

　日銀のＥＴＦ買いでは、関連株としては、当たり前だが日銀の保有比率が２８％超と推定されているアドバンテスト＜６８５７＞（東１）を筆頭に、日銀が大株主となっている企業ランキングの上位２０銘柄がセレクト対象となる。上位銘柄には、今年年初に昨年来高値を更新した銘柄と、逆に足元で昨年来安値まで売り込まれた銘柄が混在しているが、この両グループ株が狙い目となる。前者がアドバンテスト、京セラ＜６９７１＞（東１）、太陽誘電＜６９７６＞（東１）、東京エレクトロン＜８０３５＞（東１）、クレディセゾン＜８２５３＞（東１）などハイテク株中心で、後者がオークマ＜６１０３＞（東１）、三菱倉庫＜９３０１＞（東１）、東京ドーム＜９６８１＞（東１）、コナミホールディングス＜９７６６＞（東１）などどちらかといえば内需系である。

　ハイテク株は、高値にあった分だけ急落スピードが加速することが懸念されるが、コロナ・ショック相場が、底入れ・反転するケースではフライング気味に先行高する展開も有力になり、日銀のＥＴＦ買いがこのシグナルとなると想定される。一方、後者グループ株は、すでにＰＢＲが解散価値の１倍を割るなど売られ過ぎ水準にあり、日銀のＥＴＦ購入が強力な下値サポート効果を発揮するに違いない。

■ＧＰＩＦ関連ではメガバンク株、自己株式取得は割安小型株に意外性

　ＰＫＯ（株価維持操作）のメーンプレーヤーは、日銀ばかりではない。運用資産額が約１６９兆円にも達する世界最大の年金基金の年金積立金管理運用独立行政法人（ＧＰＩＦ）も、すでに買い出動したか、追っ付け参戦すると観測されている。ＧＰＩＦ関連では、何といってもメガバンクの動向が要注目となる。メガバンク株は、保有時価総額ベースでＧＰＩＦが保有する国内株式の保有株ランキング（２０１９年３月末時点）の上位にランクインする。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東１）の６１８４億円、三井住友フィナンシャルグループ＜８３１６＞（東１）の５４９１億円などのほか、りそなホールディングス＜８３０８＞（東１）、みずほフィナンシャルグループ＜８４１１＞（東１）が顔を並べる。株価は、いずれも２０１６年夏以来３年８カ月ぶりの安値水準まで売られ、ＧＰＩＦの簿価を下回っており、コロナ・ショックが、金融システム不安を呼び込まないためにもＰＫＯのナンピン買いは避けられない。
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