DX革命では、米国と異なり巨大IT企業が存在しない日本企業の周回遅れを挽回するため、データとデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革、競争優位性の確立が期待されており、推進主体となっている経済産業省は、この先端企業を「DX銘柄2020」として35社を選定し、うちコマツ<6301>(東1)とトラスコ中山<9830>(東1)をグランプリ会社とした。このDXの導入をサポートする関連株では、昨年2020年の年間値上がり率ランキングの第1位から第4位にランクされたチェンジ<3962>(東1)、ブイキューブ<3681>(東1)、メドピア<6095>(東1)、サイバーリンクス<3683>(東1)などのグロース株はもちろん、野村総合研究所<4307>(東1)、NEC<6701>(東1)、富士通<6702>(東1)、NTTデータ<9613>(東1)などのバリュー株が表銘柄となる。グリーン成長戦略では、菅偉義首相が国際公約した「2050年カーボンニュートラル」の実現に向け大きな政策支援を受けて自動車の電動化、洋上風力発電の推進、水素還元製鉄の実現など幅広く技術開発される。この表銘柄は、固体電池搭載のEV(電気自動車)開発のトヨタ自動車<7203>(東1)、水素還元製鉄の日本製鉄<5401>(東1)、三菱重工業<7011>(東1)、洋上風力発電の鹿島<1812>(東1)、日立造船<7004>(東1)、レノバ<9519>(東1)、水素エネルギーの川崎重工業<7012>(東1)、岩谷産業<8088>(東1)などとなる。
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