動く銘柄は理屈抜きで買ってみるというモグラ叩きゲーム式の超短期売買においても、まったく知らない銘柄より馴染みのある銘柄のほうが手がけやすいものです。ましてや、付き合いが長くなる中長期投資ではなおさらです。

　馴染みのある強さは、事業内容に対する社会でのニーズマッチの有無、業績の推移、そして、株価のクセなどが肌感覚で分かっていることです。しかし、人との付き合いでも同じですが、馴染みになれる間柄というのは、そう多くはありません。

　日々の株価をチェックし意識に馴染ませることができるのはせいぜい４０〜５０銘柄ではないでしょうか。このため、社会テーマ性などから向こう１年間のウオッチ銘柄を選択して馴染み銘柄とするのもよいと思います。

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■相場は「会席」に似て　先付銘柄で始まってお茶漬け銘柄で終る

　メイン料理の前の「先付」といえば、ひと口で食れるほどの少量だけど旬の素材で小粋な味が嬉しいものです。相場で先付的銘柄といえば、旬のテーマに沿い、ひと口サイズの小柄で足の軽い銘柄ということになるでしょう。そして、メイン料理に匹敵する銘柄は発行株数の多い新日鉄住金や日立製作所、トヨタ自動車などの大型主力銘柄ということになります。

　すばらしいご馳走であっても最後はお茶漬けで締めるのがわれわれ日本人です。お茶漬け的銘柄では、かき込める理屈抜きの人気性のある銘柄ということになりそうです。大切なことは会席ならメイン料理が出たかどうかは分かりますが、相場では分かり難いことです。とくに、相場で天井を掴むケースでは、お茶漬けが出されているにもかかわらず、まだ次にご馳走が出てくるのではないかと思ってしまうことです。

　相場では、「先付的銘柄」―「メイン料理的銘柄」−「お茶漬け的銘柄」のあることを知っておけば相場の位置を知るのに役立つと思います。

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　来週は春のゴールデンウイーク入りである。例年、ゴールデンウイーク休日の谷間は、相場は薄商いながら強いといわれることから、今年も日経平均は強調展開が予想され１万５０００円台乗せとなりそうだ。

　日経平均は２３日に３０日線を抜いて、買い転換したものの伸び切れないでいる。日米首脳会談が終わり、安全保障面にはプラスとなったが、期待されたＴＰＰ交渉はまとまらなかったことが影響しているようだ。ＴＰＰは安倍政権の成長戦略の基本をなすものとして位置づけられていただけに今後に予想される成長戦略は大きく期待できないのではないかとの見方が強まっている。オバマ大統領帰国後、麻生副総理がアメリカの現政権はＴＰＰについてアメリカ議会の承認を受けることは難しいという主旨の発言をしていることもＴＰＰの行方を不透明としている。

　それでも、尖閣は守るとの明言を引き出したことは大きい成果で中国との緊張は徐々に和らぐ可能性があるだろう。その分、政権は経済など内政に取組むことができる。
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■麦わら帽子は冬に買えは通用し難くなっている

　ビール、アイスクリームなどの夏関連銘柄は冬のうちに買っておくのがよいとされてきました。じっくり投資には有効な投資法だったと思います。しかし、異常気象の今日ではこの教えは通用し難くなっているようです。

　たとえば、昔なら暑い夏といっても３０度Ｃの日が数日間ていどでしたが、今では４０度Ｃ近い日が普通になりつつあります。３０度Ｃ近くになるとビールや甘い冷菓を避け天然水のほうが好まれるといわれます。当然、サマーストック関連企業の業績も期待したほど伸びないということも起こり得ることです。

　一寸先は闇といわれるのが政治の世界ですが、社会も気象も先が読み難い変化の早い時代を迎えています。変化の激しいときの投資法はぜいぜい１〜３ヶ月の短期投資が正解といえるのではないでしょうか。短期投資は悪と言われたのは昔のことではないでしょうか。とくに個人は短期投資を軸に据え、そのうえで中長期に耐える銘柄を選ぶのがよいのではないでしょうか。

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　来週（４月２１日〜２５日）は、久々に、『日本独自の相場展開』となりそうだ。３月期決算の発表が本格化するからである。日米首脳会談も支援材料となりそうだ。

　既に、ホギメディカル（３５９３）が早々と４月１０日に決算を発表、２０１４年３月期に続いて２０１５年３月期も増益見通しで営業利益では６．２％増益、１株利益３９０．９円（２０１４年３月期３５８．１円）と好調である。来週には、信越化学、富士電機、三菱自動車などの大所が発表を予定しており、決算発表が本格化する。

　２０１５年３月期が好調な銘柄は買われることになるものと見られるし、同時に、現在、１０２０円前後の高水準にある日経平均予想１株利益が伸長する見通しとなれば日経平均を押し上げ、全般相場も活気づくものとみられる。
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■景気のよいときは陽性の調整、悪いときは陰性

　若く体力のある時は２、３日もあれば疲れがとれるのと同じように景気・企業々績の堅調な時の相場調整は大きくは下げてもじめじめしたものではなく陽性です。ところが、バブル崩壊後のデフレ下では底なし沼のように陰湿ともいえる調整が続きました。

　安倍政権に代わって景気・企業々績は堅調でたとえば日経平均１株利益は２０１２〜１３年の５００〜６００円程度から足元では１０２０円前後の高水準です。代表的な投資戦法の『ナンピン買い』で言うと、陰性的調整では避けるべきですが、業績堅調を背景とした陽性的調整の局面では有効といえます。

　とくに、大きく下げたときの相場では買いコストを引き下げる効果があります。２０１４年３月期に続いて２０１５年３月期も企業々績の堅調が予想されますので中期投資には今回の調整は好買い場といえるでしょう。

　週末、日経平均は大きく下げた。よもや下回ることはないとみられていた２月５日の安値１万３９９５円を割り込んだ。去る、４月４日にＮＹダウが最高値をつけたにもかかわらず、日経平均はほとんど反応せず軟調な展開となっていたことがあった。

　そこへＮＹダウが、最高値更新に対する買い疲れから調整安となったことに大きく反応し下げたといえる。やはり、相場の根底には日本個別の材料である消費増税に対する影響懸念があるためといえる。

　しかも、先頃、黒田日銀総裁が今の時点では追加金融緩和の考えがないことを表明したことも響いているといえる。それに、マーケット内部要因的には指標的存在であるトヨタ自動車の株価が大きく崩れたことが投資家心理を一気に悪くしたことがあるといえる。

　しかし、相場の下げることは必ずしも悪い話ばかりではない。『ここで相場が下げることでよって、金融の追加緩和を催促する効果がある。景気の先行指標である株価がこのまま不振となれば次の消費税１０％は難しくなる。政策当局はこれまでの静観から追加緩和のタイミングを考慮することになるだろう」（中堅証券）。
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■昔ＳＯＮＹは今ＵＮＩＱＬＯ　相場の主役は時代と共に入れ替わる

　日経平均に寄与の大きい銘柄ということでは、昭和４０年代頃まではソニーが断トツの存在でした。特に、ジリ貧で元気のないマーケットに、「渇」を入れるにはソニーの出番というのがマーケット参加者のほぼ一致した気持ちだったものです。

　今は残念ながらマーケットでのソニー効果は薄れ、代わってユニクロブランドを展開するファーストリテイリングが日経平均に影響度の大きい存在となっています。ＳＯＮＹもＵＮＩＱＬＯも世界ブランドという共通点を持っていますが、ブランドの盛衰という点がマーケットでの人気に反映しているといえます。今後もＵＮＩＱＬＯに続く日本発の世界ブランドはどこかを見つければ投資成果は大きくなるでしょう。

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　来週も、『おっかなびくびくの中での堅調相場』が予想されそうだ。消費税等の影響から経済、景気に対する慎重な見方は依然多く、東証１部売買代金は２兆円前後の低水準が続いている。その中で日経平均１株利益の高水準を背景に強い展開となっている。

　とくに、４月３日には１万５１６４円と上伸、厚い上値のカベとなっていた１万５０００円を抜いた。次は３月７日の１万５３１２円が目標となっている。

　消費税不安をハネのける強さになっているのはＮＹダウの強さにあるといえる。そのＮＹダウは３日には、遂に、昨年末につけた場中高値（１万６５８８ドル）を抜いて１万６６０４ドルと過去最高を更新した。量的金融緩和を縮小しても、なお失業率が改善するなどアメリカ景気の強いことが株高の根底にある。ＮＹダウベースの１株利益は１０２０ドル前後の高水準にある。さらに、米国の外交力アップなど強いアメリカ復活も安心感としてあるようだ。もちろん、シェールガスが背景にあることは言うまでもない。
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■株は景気の体温計であり経済の先行きを映す鏡である

　人の健康状態をチェックする身近なものには、『体温計』がある。同じように生身の経済の今の健康状態である景気をチェックするには株価が体温計の役割を果たしている。そして、熱は下がったが、顔色がいつまでも良くないといわれる時は、『鏡』を見て自己判断する。

　２０１４年に入っての日経平均は、昨年末の高値１万６３２０円に対し１１％程度下げた１万４５００円前後にある。１割程度の下げでは、足元の健康状態は悪くはないものの、しかし、３ヶ月も高値圏でモタついている姿は、先行きに対する不安を映し出しているものと見ることができるだろう。人間で言えば熱はないのだが、どこか顔色がすぐれない状態である。アベノミクスの腰折れ感、消費増税の影響などの姿を映しているためだろう。個人の努力はもちろん大切だが、主治医である安倍ドクターがどのような処方箋を書いてくれるか、患者はびくびくしながら身構えている。

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　週末はＮＹダウの２日連続安に対し、日経平均は２日連続高となって、久々にＮＹダウ離れの展開となった。　　
　特に、日本の場合、３月年度末という特殊要因から売りが先行する展開だった。特徴的だったのは２７日（木）の配当落ちだった。約１０２円の配当落ち分をはるかに上回る下げとなって一時は前日比２５０円安の１万４２２７円まで大きく下げた。

　しかし、３月１７日の１万４２０３円、２０日の１万４２０７円を下回らなかったことで底打ち感が台頭し反発に転じた。

　来週（３１日〜４月４日）もこの流れを受け継いだ展開が予想されそうだ。とくに、週末はほぼ３０日線（１万４７００円ていど）と同じ水準での引けとなっており、来週、３０日線を抜いて３月７日の１万５２７４円を目指すものとみられる。

　ＮＹダウも大崩れするとは思えないため４月相場は、これまでの弱気充満の反動が出る可能性があるのではなかろうか。

　もちろん、上値は消費増税の影響が頭を押さえるが、どのていど影響が表面化するかはフタを開けてみないと分からないところもある。６月頃でないと実際の数字は分からない。しかも、この間の企業業績は堅調でＰＥＲは１４倍そこそこの低水準が続いている。４〜６月の消費増税の影響を見極めてから出動するというのでは、それまでは指を加えて待っているのも能がないといえる。
２０１５年３月期も業績好調銘柄の押し目は積極的に仕込んでいくところだろう。

　昔から、二代目経営者の銘柄に投資するには注意が必要と言われてきました。事業を受け継いだ二代目は、経営基盤ができているため余裕があり、創業者のように『稼ぐ』ことより、『使う』ことに意識が向くといわれるためです。

　実際、最近報道されたような某、一族企業のぼんぼん経営者のように会社の金（カネ）をカジノに大量に使い込んだという例があるのも事実です。でも、『使う』という場合、必ずしも悪い意味ばかりではありません。

　創業者が築き上げたいろいろな資産をより有効に使って収益を拡大する事例も数多くあり、この場合の『使う』ということは大いに評価されることです。

　また、最近の二代目経営者の多くは、脇が甘くなりやすいという世間評は十分に承知しているはずですから昔ほどの失敗談はなく、むしろ成功例が多いように思われます。

　このため、個人投資家にとっては、創業者にない柔軟さで業績を拡大する優れた点を持っている二代目企業に投資することは大きい投資成果につながると思います。もちろん、そのためには日頃から損益計算書だけでなく貸借対照表を見るクセや紙誌などで経営者の発言に注意を払っておくことは大切といえるでしょう。

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■ マーケットの人気指標ＰＥＲではアベノミクスは帳消し状態

　来週（２４〜２８日）は、日経平均でみれば２月５日につけた今年の安値１万３９９５円（場中値）を試す展開とみられる。特に、トヨタ自動車など主力どころの銘柄が２月の安値を割り込んでいることから大方は日経平均も２月安値を割り込んで底入れとの見方が多い。２７日の３月期決算銘柄の配当落ちあたりが転機となりそうだ。

　日経平均はＮＹダウの堅調とは対照的に年初から冴えない展開が続いている。昨年末にかけてＮＹダウが最高値をつけたときは日経平均もツレ高したが、今回はエンジンがかからなかった。とくに、昨年末は日経平均に寄与度の高い上位５銘柄程度を担ぎ出して、日経平均の年間高値を更新させたが、今回は高寄与度銘柄も元気がない。むしろ、マーケット全体には師走相場でハッスルした疲れが出ている状態で、去る、１５日には東証１部売買代金が１．５兆円台へ落ち込み、今年最低を記録するなど、マーケットは食欲不振状態となっている。

　背景には、外交面の不透明感、内では４月からの消費増税の影響、内閣支持率の落ち込みなどが、「箸」を持つ手を鈍らせている。３月が年度末という特殊要因もある。
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■関東は『マニュアル』、関西は『なんぼ』で相場が決まる

　「ところ変われば品変わる」は、相場の世界でも同じようです。お役人の多い首都周辺の関東では前例に則ったマニュアル的な考えが強く、相場形成ではデータ中心になりやすいと言われます。一方の関西は関東の理路整然の組立てに対し、「それがどうしたちゅんや、それがなんぼのもんや」といった調子で、どちらかと言えば枠に縛られない組立てが目立つようです。

　かつては、こうした違いから関西の仕手筋が関東の空売りを誘う相場を演出し意外高した銘柄が続出したものです。今では仕手筋によるかつてのような相場演出は影を潜めましたが、それでも、「ちまちました銘柄でなく意外な相場となる銘柄は何かないんかい」という発想は今でも関西では根強く残っているようです。売買代金２兆円割れの続く閑散な今のようなマーケットでは関西的発想も求められるのも分からぬではないようです。

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　来週（１７〜２０日）の株式マーケットは、『彼岸底』を探る展開とみられる。主役の短期売買筋には動き難いものの、企業々績は堅調で、しかも、東証１部全銘柄の平均配当利回りは１．６６％と１０年国債利回り０．６４％を大きく上回っており、中長期投資筋には３月期配当取りの好タイミングといえるだろう。

　ＮＹダウは、２月５日の１万５３４０ドルをボトムに７日の１万６５０５ドルまで上伸、昨年末につけた史上最高値１万６５８８ドル（いずれも場中値）に手の届くところまで戻し、上値に対する警戒感が台頭していた。ウクルナイナ問題と中国の金融不安懸念が買い手控え材料となって、１３日には１万６１０８ドルと大きく下げた。

　上げ幅の『３分の１押し』（１万６１１７ドル）で下げ止るか、あるいは『半値押し』（１万５９９２ドル）、さらに『３分の２押し』（１万５７２９ドル）まで調整するかは、今後のウクライナと中国問題の行方次第だろう。ただ、アメリカの景気・企業々績は堅調なため、両問題が小康状態ならばば、３分の１押し水準で下げ止まるものとみられる。

　日経平均はＮＹダウまかせの状態だが、今回の２月ボトムからの戻りはＮＹダウに比べ鈍かった。やはり、日本の場合、４月からの消費増税の影響が控えているためといえる。
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■「３〜４割り織込んだ」が圧倒的、大型消費財には影響も

　４月１日からの消費税引上げまで約３週間となっている。マーケットは税引上げの影響を見極めようと様子見気分が強まり売買高の少ない状態となっている。マーケットは、『どこまで消費税引上を織込んだか』、執筆者の方々に緊急アンケートをお願いした。（敬称略）

【質問】

Ｑ１、株式マーケットは消費税を何割ていど織込んだか。
Ｑ２、消費税の影響を受けると思われる業種は。
Ｑ３、消費税の影響を受けにくいと思われる業種は。
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■決算発表は株に最高のご馳走、だが食後には眠気がくる

　かつて、情報開示制度が整備されていなかった頃は、幹事証券や一部報道機関の企業情報がマーケットを駆け巡ったものです。現在では、東証での適時情報開示制度が整備され、とくに、決算情報の漏洩を防ぎ公平性を確保するため決算期が近づくと、「沈黙期間」が設けられ決算等に関わる問い合わせにはいっさい回答できないこととなっています。

　決算に対する直前の思惑が入り難くなることから、年４回の四半期毎の決算発表は株価にとって最大の材料です。なかでも、好決算を発表した銘柄は、マーケットにとって最高のご馳走といえます。しかし、決算をハラいっぱい食べた後には満腹感による倦怠感でマーケットは決まって出来高が大きく減少し閑散相場となっています。その閑散の間に次のご馳走を想定して静かに下値を仕込んでおくのが好成果にむすびつく投資法といえるようです。

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　来週（１０〜１４日）も引き続きＮＹダウに対する割負け感是正で日経平均は上値を試す展開が予想されそうだ。また、日経平均に対し出遅れ感のあるＴＯＰＩＸの上伸も予想されＴＯＰＩＸ型の中低位銘柄にも期待できそうだ。

　ＮＹダウは昨年末高値１万６５８８ドルに対し約１３０ドルのところまで戻している。一方の日経平均は昨年末高値１万６３２０円に対しまだ１０００円強も下値にある。ウクライナ情勢が急変してＮＹダウが急落とならない限り日経平均及びＴＯＰＩＸの強調が予想されそうだ。

　とくに、足元ではＴＯＰＩＸは日経平均に対し出遅れ感がある。今回のボトムである２月上旬から直近までの上昇率が日経平均の９．４％に対しＴＯＰＩＸは８．９％と小さいため、ＴＯＰＩＸ型中低位銘柄の戻り相場が見込めそうだ。
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■米グーグルの買収やロボットベンチャー上場で一気に注目度増す

　米グーグルによる日本のロボットベンチャー買収や、ロボットベンチャーのサイバーダイン（ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ）＜７７７９＞の東証マザーズ市場への新規上場承認が刺激材料となり、株式市場でロボット関連銘柄への注目度が増している。

　米グーグルは１３年１２月、ロボット事業に参入する方針を明らかにし、東京大学発のロボットベンチャーであるシャフト（ＳＣＨＡＦＴ）など、ロボット関連のベンチャー企業７社を買収したことも明らかにした。シャフトは二足歩行のヒト型ロボットの開発に実績があり、１３年１２月に米国防総省の国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）が開催した災害対策ロボット技術競技会の予選を首位で通過した有望ベンチャーだ。
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　来週は３月相場入りである。３月は年度末の月ということで上値には法人等の売りが予想され、一方で下値には配当取りの買いが予想されることから日経平均で見れば、「戻り高値圏」での強調展開が予想されそうだ。

　先ず、ＮＹダウは昨年暮れからの下げに対する３分の２戻し（１万６１７２ドル）を達成し、２月２４日には１万６３００ドル（いずれも場中値）まで上伸した。その後は高値圏での小幅の往来となっている。イエレンＦＲＢ議長が、足元の雇用情勢足踏み状態に対し、寒波によるもので景気自体が悪化しているわけではないとの見解を明らかとしたことでマーケットに安心感が台頭しているという。このため、来週末には米・２月分雇用統計が発表となるが、仮に悪くてもＮＹダウが大きく下げることはなさそうだ。むしろ、「春を待つ気分」が高まり、ＮＹダウは昨年末の高値１万６５８８ドルに挑戦する可能性もありそうだ。ただ、中国・上海総合指数が今年１月２０日の１９９１ポイントに接近する展開となっており動向には注意が必要だ。

　ＮＹダウが昨年暮れの高値に挑戦となれば、日経平均も下げ幅の半値戻し（１万５１５７円）を抜いて、さらに上値を試すものとみられる。ただ、売買代金の少ない状態が続いていることから、「ＮＹダウまかせの展開で、日本独自の相場展開は難しい」（中堅証券）状況といえる。

　ＮＹダウが高いなら日経平均に寄与度の高い銘柄が買われ、上値が重くなれば中小型の材料株を物色するという目まぐるしい展開が予想されそうだ。

　こうした中で４月からの消費税引上げの影響を和らげるための経済対策関連を物色する動きも予想される。有力候補としては、「これまでの日本になかったものということで新鮮味のあるカジノ関連が最有力候補だろう」（同）との見方となっている。このほか、オリンピック関連、観光関連、リニア関連などの春向きのテーマが注目されそうだ。３月の好配当利回りでテーマに沿う銘柄の中期投資狙いがよいだろう。