上げ下げのはっきりしている相場では、「押し目買い」か、「戻り売り」か、投資スタンスはかなり明快です。しかし、もっとも難しいのがモミ合い相場です。

　上げ相場では買方の力が優勢、逆に下げ相場では売方が優勢ですが、モミ合い相場では買方と売方の強弱感が激しく対立します。株価が安値圏でのモミ合いはほとんどの場合は強気買いでよいのですが、難しいのは安値からあるていど上げた時点での、いわゆる中段保合いといわれるモミ合い、また高値圏でのモミ合いです。損をするケースも多くなります。こうした場合は、景気と企業々績の見通しが重要となります。

　景気及び企業々績見通しのよい場合は、十中八九、どのような位置でのモミ合いでも買いでよいと思います。今年７月から６０００〜６５００円で５ヶ月も高値圏でモミ合っているトヨタ自動車は業績見通しが良く短期的には難しいとしても中期的には強気買いとなるはずです。この格言がトヨタ株に通用するかどうか大いに参考となります。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

　来週は全般波乱商状の中で師走相場特有の材料系人気株中心の展開となりそうだ。

　まもなく発表のアメリカ雇用統計（１１月分）によって、金融量的緩和政策の継続か縮小かの方向性がはっきりするものとみられる。ただ、ＮＹダウは先月２９日の高値１万６１７４ドル（場中）から短期間に３８３ドルも下げているため、金融政策がどちらの方向になろうとも一旦は反発が見込めるところに来ている。ポイントはＮＹダウが、どのていど上値に対し力強さを見せるかである。

　日経平均も同様である。終値では年初来高値をつけたものの、場中値ベースで５月２３日の高値（１万５９４２円）を上回ることはできず、１万５１００円台に反落となっている。仮に、二番天井ということになれば、先行きあるていどの調整も考えておかなくてはいけなくなる。

　とくに、１ドル・１０３円台まで円安が進んだにもかかわずトヨタ自動車など主力銘柄の上値は重かったことが気になるところである。日経平均は１５日線を割り込み短期売買も難しくなっていることを示している。もちろん、業績が良いため日経平均は３０日線（１万４９００円ていど）を下回ることはないとみられるが、しばらくは１５日線と３０日線の間でのモミ合いに入る可能性はあるだろう。

　全般相場が大きく動かないとなると、主力株を避けて足の軽い材料系人気株が物色の中心となりそうだ。師走相場という特殊要因を考えるとその可能性は高いのではなかろうか。

　また、久々に買い越しに転じ、本格買いが期待されたた外国人投資家は後が続かず尻すぼみとなっている。新指数のＪＰＸ日経４００導入に絡んで外国人投資家及び国内機関投資家の買いは期待できるものの、「本格的に買ってくるのは全般相場が本格調整してからだろう」（中堅証券）という見方もある。

　年内、残り３週間を考えると、足の軽い１部半的な小型銘柄や中低位の材料系人気銘柄が物色の中心になるものとみられる。とくに、売買単価６日平均値が９０７円でピークを打ち低下傾向にあることからみても値ガサ銘柄より中低位銘柄が短期筋の目に叶うものとみられる。

　手がける株数を控えめにして機敏な売買参加がよいだろう。

　いかにも美味そうに熟し晩秋の夕日に映える柿の実。怪我をすることも覚悟で枝によじ登って口にほおばりとろける味を満喫するのも格別である。もちろん、無理をせず落ちてくるのを待つ手もある。

　秋は味覚の好時節である。同様に１年にわたり躍動した相場も晩秋は総仕上げの時季です。とくに、上げ続けた相場は熟し柿のようなもので相場の中でもとくにオイシイものです。枝によじ登るように危険を承知で仕掛けて手にするおいしさは格別です。もちろん、危険を避け美味しい実を手にするならば、相場が調整安するのを待って拾うのもよいでしょう。

　来週は１２月の『師走相場』入りである。このところの相場は、短期売買が主流となっているが、師走という特別な月であることと、特に、ＮＹダウはいつ反落してもおかしくないことを考えれば短期売買がいっそう激しく目まぐるしいものとなりそうだ。

　ＮＹダウは強いものの、このところの日足チャートで小さいながら上ヒゲ足が目につく。こうしたチャートの場合、上値に対する警戒感があるためだ。来週には１１月分の雇用統計が発表という材料が控えている。この結果によっては、現在、実施中の量的金融緩和が継続されるか、あるいは縮小となるかが注目される。基本的には、クリスマス商戦前に消費にマイナスとなるような株安にはしないとは思われるが要注目の点であり、来週のＮＹダウは様子見となる可能性はありそうだ。

　一方、日本のマーケットは、日経平均が終値で５月の高値を更新し明るさがいっそう加わっている。次は５月２３日につけた場中の高値１万５９４２円が目標である。その可能性は高いといえる。

　背景となる企業業績が、日経平均予想１株利益において直近２８日時点で９７５円まで上昇している。主力銘柄の決算発表が一巡したあとから１株利益が上向いていることには不満は残るものの企業業績が全体的に向上しているということでは明るいことである。しかも、ここに来て、『円安』となっていることから主力の輸出関連の業績に再び期待できる展開といえる。

　とくに、日経平均予想１株利益では２００７年水準を上回ってきたことから、日経平均についてもリーマンショック前の２００７年２月の１万８３００円（場中値）奪回は十分に期待できるところである。

　ただ、基調は強いなかで日経平均の３０日線カイリ率は既に６％水準に達し、警戒信号を発している。５月の時にはカイリ率１０％があったが、今回そこまでいけるかどうかは疑問である。為替が１ドル・１１０円というような円安に進めば別だが、１０５円ていどなら人気爆発でカイリ率１０％ということにはならないだろう。

　１２月は荒れる『２日新甫』にもあたっている。しかも、気ぜわしい１２月の師走相場でもある。ＮＹダウを横目でみながら、次から次へと物色銘柄を交代する回転の速い相場となりそうだ。

　日本は戦後の復興期から成長期には経済のボリュームが増える時代でした。企業の資金需要は旺盛で預貯金々利も高いため預けていれば１０年もすれば２倍となった時代です。その頃は株についても苦労して選択しなくてもオラが町の銘柄式で身近にある銘柄に投資していればよかったのです。なまじっか、知らない銘柄に手を出せば損をするというのが一般的でした。

　現在では情報が手軽に手に入れることができるためＩＴ関連のカタカネ銘柄にも積極的に投資する時代です。とくに、手数料が安く、売買回数制限のなくなった今は知らない銘柄にこそ儲けのチャンスあるのです。短期売買が可能な時代なのですから。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

　来週（２５〜２９日）の後半は、１２月受け渡しの『師走相場』入りである。銘柄の『衣替え』となりそうだ。

　日米とも相場は好調である。ＮＹダウは１０月９日のボトムから１ヶ月強で約９％上昇、日経平均は９営業日で約１５５０円、率で１０．７％上昇と共に快調である。株保有の多いアメリカはクリスマス商戦を前に株を下げさせるわけにはいかないという背景はあるだろう。ただ、日米とも上昇ピッチの速いことには要警戒だろう。１２月の日本は、『荒れる２日新甫』にも当っている。

　とくに、日本では１２月に入れば物色銘柄に変化が出てきそうだ。引き続き来年もアベノミクス関連が本命であることに変わりはないものの、今年の締め括りという観点では９月の決算をもってひとまずアベノミクス相場は終了ということになりそうだ。

　当然、１２月相場では物色される銘柄も変わってくるとみられる。（１）主力銘柄から年末特有の材料人気銘柄へ、（２）日経平均型から『ＪＰＸ日経４００』型へ、――という２つの大きな衣替えではないかと思われる。

　材料人気銘柄では、『風邪ウイルス関連』、『鍋もの』、『スキー関連』といった冬場関連銘柄の浮上が予想される。年内ＴＰＰ決着含みから『農業関連』なども注目されそうだ。どちらかと言えば、値段の高い銘柄よりも値の低い中低位株が中心となりそうだ。

　もう一つは、日経平均からＪＰＸ日経４００への衣替えだろう。世界初のＲＯＥ（株主資本利益率）を基準とした指数ということで海外及び国内機関投資家の運用で採用４００銘柄が買いの中心となることが予想される。個人投資家の関心も新指数に関心が移っていくものとみられる。今週、一握りの銘柄で日経平均が急騰したような動きは最後となる可能性があるのではないだろうか。

　既に、『ＪＰＸ日経４００』採用銘柄には外国人投資家からの引合いが活発と伝えられる。日本の年金積立金管理運用独立法人は１２１兆円の運用資産額のうちから株式比率を高めると報道され、新指数銘柄への投資が中心とみられている。

　師走相場では、新指数関連が底堅く推移する一方、個人投資家を中心に中低位の材料人気株が活躍する展開とみられる。

　学生時代は野球で遊撃手でしたが、重心をかかとにかけていてはゴロをさばいてアウトにすることはできません。野球に限らず、恐らく、どんなスポーツでもツマ先重心だろうと思います。

　人生、生きることについても、重心を前にかけ身を乗り出さないとチャンスをものにすることはできません。ビジネスの最前線でイスに深々と身体を沈めて待っていたのではチャンスは通りすぎてしまいます。『果報は寝て待て』は今の世には通用し難いのです。

　今の株式市場にはカタカナ社名で事業内容の難しい銘柄が多いのも事実です。しかし、難しいからといって身をそらすのではなく、むしろ、身を乗り出して前向きに調べてみることです。『カタカナ銘柄ほどよく上がる』ということもあるのです。身を乗り出せば儲けの景色が大きく変わるはずです。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

■外国人投資家の久々の買いは、新駐日大使赴任のご祝儀か、あるいは本気買いか見極め必要

　２０１２年１１月１４日に民主党と自民党の両党首が首脳会談を行い、解散が決まった。その日から昨日１４日（木）で丸１年である。

　昨年１１月１４日の日経平均８６６４円からのスターで、今年５月に１万５９４２円（場中）まで買われ、その後、６月１３日に１万２４１５円と調整し、この週末１５日には１万５０００円台を回復した。この勢いからは、当然、５月高値１万５９４２円を目指しているものとみることができる。

　ポイントは５月高値前後で上げ止まって、『二番天井』となるか、あるいは高値を更新して１万６０００円台に乗せるかという点である。結論としては、現時点では二番天井の前提で対応するのがよいだろう。

　なぜなら、（１）円安がどのていど進むか不透明、（２）国内景気にそれほど力強さが見受けられない、（３）５月高値近辺で買った株のシコリがあり、しかも、年内で株関係の税金優遇が終了するため手持ち株の整理、（４）主役の外国人投資家がどのていど買い姿勢を強めてくるか不透明――などがあるためだ。

　足元では、このほど発表された日本の７〜９月ＧＤＰは年率１．９％と４〜６月の同３．８％に比べ伸び率が大きくダウンした。４〜６月好調の背景となったのが『円安』と『株高』であり、その効果が下火となった７〜９月が伸び悩んだ形となっている。円安、株高効果が内需の設備投資や個人消費に波及していない姿である。しかも、７〜９月の輸出が数量的に思ったほど伸びて来ないこともある。東南アジアの経済減速があるものとみられる。

　ただ、ここに来て、円相場が対ドルで１００円台に乗せ、株価を刺激し５月の景気刺激パターンの再燃となっている。このまま円安が進み、５月２３日の１ドル・１０３円を抜くような円安となるようなら５月の再燃とみられるが、今の段階では見極めはつけ難い。

　とくに、ドル高・円安の背景には米国金融緩和継続の観測で債券から株選好となって米１０年国債金利が１３日には２．８０％まで上昇し、去る９月５日の２．９８％を意識する展開となっている。果たして、３％台に乗せるのかどうか。しかし、１４日の金利は逆に２．６％台へ下がっており、見通しが難しい展開となっている。

　しかも、仮に、先行き３％台となれば、『米国景気はそれほどまで強いのだろうか』とか、『金利高は景気に悪影響を及ぼすのではないか』、といった見方の出ることも予想される。ＮＹダウが高値圏にあるだけに波乱のリスクも考慮しておくところだろう。

　一方、日経平均は急伸したことで３０日線乖離率が警戒水準の５％前後に達している。今年５月には同乖離率９％台まで行ったが、今回、そこまで乖離拡大となるような人気相場になることができるかどうかである。そのポイントは外国人投資家の動向次第だろう。この日（１５日）は、『東証コア３０』の指数に採用されているような野村ＨＤ、新日鉄などに外国人投資家がまとまった買いをみせている。

　この理由が、新駐日大使赴任での挨拶がわり的な買いなのか、本腰を入れて買ってくるのか、もう少し様子を見る必要があるだろう。外国人投資家がＮＹダウやドイツ株に比べて日本株の出遅れ割安が目立つという理由ならこの先、買い基調に転じたとみることはできるだろう。

　一方の個人投資家は今年５月に買ったものの、わずか２週間で日経平均が２３００円もの大幅下げとなったためハシゴを外された形となっているため、現時点では新規買いより戻りは売り先行とみられる。

　週足チャートでは日経平均は、『三角保合い』を上放れた。ここまでは、ほぼ定石通りの展開といえるが、これから先、二番天井となるか、新高値を更新して新しい相場入りとなるか、来週（１８〜２２日）は重要な見極めの週となりそうである。

　かつて、大手証券の大量推奨販売が大手を振っていたころは、全支店が一斉に買いつき、さらに、他社のチョウチン買いも加わって大商いとなって、株価は高値圏で３日も持ちこたえられず天井を打って下げに転じたものです。そして、高値で買った株が処分売り一巡となるまで１００日もの長い底練りが必要だったのです。

　今は昔と違って大量推奨販売禁止され、情報公開が公平となり投資家の自己責任が行き渡り相場に対し冷静となっているため簡単には高値圏で買い付きしません。結果、高値圏でモミ合うケースが目立って増えています。今年５月には１日７６億株の大商いがありましたが、しかし、強制買いさせられたものではなく参加者自身が自らの判断でアベノミクスを評価して買ったのです。しかも、高値のあと、『往って来い』となるような急落相場ではなく、現在まで６ヶ月間に亘って日経平均は高値圏でモミ合っています。

　東日本大震災のような時は一斉に処分売り相場となりますが、自己判断での見切りが早いため底打ちも早かったのです。昔とは制度や情報の公平さ、自己責任などで大きい違いがあり、昔の相場格言も見直してみることが大切といえます。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

■次なるテーマは『ＪＰＸ日経４００』

　１１月に入っての相場は、日経平均は月初１日以降、３０日線を終値ベースでは一度も上回ることはなく、今週末（８日）には１万４０２０円台まで大きく下げた。９月中間決算が最盛期の週だったが、注目のトヨタ自動車が今３月期通期を増額修正したものの、事前予想の範囲内だったことから軟調な展開となるなど、主力銘柄の動きが総じて芳しくなかった。

　なぜ、予想に届かないと売られるのか。これは、売買の主役に関係が深い。東証１部の日々売買代金約２兆円のうち約６割が外国人投資家、約３割が個人、約１割が法人（金融機関、投信など）、という構成で主力の外国人投資家が動いていないことがある。さらに、もうひとつは、外国人投資家及び個人投資家のうちそれぞれ６割ていどが短期売買とみられていることが大きい要因としてある。

　短期筋は、「常に、期待で買うため、少しくらい期待値を上回ったくらいでは買い増しはしないで、利益確定売りを急ぐ」（中堅証券）ためだ。

　まさに、トヨタ自動車の場合は今期の１株利益を従来予想の４６７．０円から５２６．９円へ増額したが、マーケットの事前期待値５２０〜５５２円の範囲内だったことから、短期筋の売りで週末の株価は１０月９日以来の６２００円割れとなった。

　日経平均ベースの予想１株利益でも期待されたほど伸びて来ない状況にある。事前予想では９月中間決算発表最盛期には、日経平均予想１株利益は９８０円、うまく行けば１０００円の期待だった。それが、直近７日時点では、やっと９２４円という状況である。

　もちろん、悪い数字ではないが、短期売買中心のマーケットでは、期待値に届かないとなれば、外国人、個人の買いは入り難い。さらに、「短期ではなく中長期の外国人、個人の買いということでも、５月のシコリがあることや海外要因の不透明なことなどからこの水準では買いに慎重である。日経平均で１万３０００円近くまで突っ込めば買いが入ってくるだろう」（同）ということだ。

　海外要因は確かに不透明だ。ＮＹダウは新値を取ったものの、早くも反落と上値に対する持続力に欠けている心配がある。１０月のときも新値をつけた直後に急反落した経緯がある。政府部門の一部閉鎖の影響でクリスマス商戦が懸念されているし、与野党対立も解決されたわけではなく先行き経済は快晴とは言えない。落ち着いていた中国上海総合指数も１０月２９日の下値のフシに近づいている。中国国内情勢の不穏な動きを合わせ見ると油断できない。ユーロについても金利を下げなくてはいけないほど実体経済に元気がない。

　日本の２０１４年３月期の日経平均１株利益がこのまま９２０円ていどで着地するとみれば、期待された新春相場での日経平均１万８０００〜２万円は難しくなってくる。もとろん、高水準の立派な数字だけに深押しはないだろう。来週は下値１万３７４８円、上値１万４４００円ていどの展開とみられる。

　ただ、仮に、外国人投資家が買いに入ってくるとすれば、来年１月からスタートするＲＯＥ（株主資本利益率）を基準に選定される新指数『ＪＰＸ日経４００』を想定した採用銘柄への手当て買いだろう。とくに、意外な銘柄が採用されるという読みなら、その銘柄は急伸の可能性はあるだろう。

　ドーム球場のなかった頃は雨が降ればゲームは中止となったものです。屋値付き球場の増えた今日では天候に関係なくゲームは開催されます。中止になるときは電車が止まるような大嵐のときです。

　情報の伝達と収集力の発達した昨今のマーケットでは、ドーム球場のように少しくらいの嵐なら株ゲームは続行です。少しくらいの雨や嵐に匹敵する悪材料が出たからといいって株買いを中止することはありません。『そっちがダメならこっちでゲームをやる。いちいち、いつまでもその材料に構っておれない』というたくましさです。

　とはいっても、東日本大震災のような大きい災害の場合は、これがダメなら次というわけにはいかなくなります。その時はさっさと諦めて旅にでも出て次のゲーム開始に備えるということです。

　昔は、相場に対する『こだわり』がありましたが、今の相場ではこだわりを持ちすぎると相場に乗れない心配があります。とくに、終身雇用時代を経験されてきた年配投資家には、このあたりの切り替えが大切のようです。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

　堅調だった日経平均は週末（１日）に１９５円安の１万４１２６円まで下げた。しかし、フシ目の１万４０００円を割り込んだということではないから相場が崩れたということではない。ただ、相場の味ということで気になるのは好決算発表が伝えられる中での下げということである。

　これは、どういうことだろうか。考えられることとしては、（１）全体としては好調な決算でも、詳細に見れば芳しくない銘柄が目立つ、（２）とくに、マーケットを代表するような銘柄の業績が冴えない、（３）日頃、あまりウオッチされていないような銘柄が好調である。アベノミクス効果で全銘柄そろって好調が期待されていたのに刃こぼれが生じている、（４）好調な決算はこれまでの相場にかなり織り込んでいた、（５）好調な中にも先行きに対し不安の芽を感じとっているーーといったことが指摘されている。

　相場の推進薬となった円安が進んでいないこともある。今年５月に日経平均が１万５９４２円の場中高値をつけたときは、円相場がすぐにでも１ドル・１１０〜１２０円になりそうだとみられたが、いっこうに円安は進まず、逆に円高傾向となっている。

　しかも、東証１部出来高が４月の月間で約９０５億株、５月９８０億株、６月６６５億株と、高値圏のこの３ヶ月間だけで合計約２５５０億株の出来高となっている。その後、出来高はあるていど伴ってはいるが、高値圏での食べ過ぎ状態はまだ完全に消化されたとはいえない状況であり胃もたれ感が続いている。

　こういった食欲の出にくい状況の中で、先行きの不安の芽が指摘されている。（１）来年４月の消費税引上げ後の消費減退による景気落ち込み、（２）エネルギー、原材料、人件費等の上昇による収益圧迫、（３）アメリカ、中国、さらにヨーロッパの先行き経済不安――などが、企業業績の頭を押さえそうだと心配されている。

　足元では企業業績全体としては好調なだけに相場の大きい下げはないとみてよいだろう。株価は半年先を読むと言われる。しかし、どのていど織り込むかである。現時点で来年４月からの景気急落を見込むのは大袈裟すぎる。現時点では、「４月からはなんとなく景気の腰が重くなりそうだ」というていどだろう。だから、今の相場が上値重い展開ということだろう。当面は、先行きの不安を頭の隅に置きながら現実の業績好調を買う相場の展開とみられる。

　今年４〜６月の高値圏のシコリが完全にはほぐれていないだけに、当時、商いを伴って大きく買われた主力株よりもシコリ感の少ない中小型の業績の良い銘柄が注目される展開とみられる。日経平均は１万４０００〜１万４５００円のモミ合いとみられる。

＜今後の相場展望＞

■日経平均は５月高値が抜けないと『辰己天井』の心配、来年は消費税の影響で『午尻下がり』も

【妻】日経平均は高値圏で強いとみるべきか、上値が重いとみるべきか、迷いますね。あなたの好きなチャートでは日経平均の週足は『三角保合い』になっていますが、どちらに放れますか。
【夫】『三角保合い』は、モミ合いの中で、最も強い形とされているから、上に放れる可能性は高いと思う。しかし、５月の高値１万５９４２円（場中値）を抜けるかどうか、あるいは抜いたとしても大きく上値が見込めるかどうか。そのあたりが重要になるとみている。

【妻】夏ころは日経平均１万８０００円とか２万円と言っていましたけど、トーンダウンですか。
【夫】夏までのような楽観的な気持ちにはなり難くなっている。いくつか理由はあるけど、思いつくまま挙げると、（１）円安、株高の効果が息切れしている、（２）コストアップが企業業績に影を落とし始めている、（３）成長戦略が効果を現すまで時間がかかる、（４）アメリカの先行き不安、（５）中国経済の先行き不安、（６）今年５月大商いのシコリが残っているーーなどがある。

【妻】内と外に分けて、まず、アメリカと中国の不安はなぜですか。
【夫】足元の景気ということではアメリカは堅調だし、中国も経済市長率７％台と頑張っている。しかし、先行きということでは楽観はできないと思う。アメリカは与野党の対立で予算の遅れや借金枠の拡大がぎりぎりまでできなかった。しかも、まだ与野党対立は終わっていない。年明けにはゴタゴタが再び予想される。こんどは共和党は妥協しない心配もある。中国もバブルの懸念から金融引き締めが予想される。

【妻】アメリカは金融緩和縮小の開始を先へ延期するのでしょ。これは、相場にはプラスと思うけど？
【夫】そのことはプラスだ。現実にＮＹダウはそれを好感して高値圏で堅調に推移している。しかし、金融緩和縮小の延期ということを、反対側からみれば、景気の先行きに不安があるということを意味していると思う。、ハロウイン関連消費は芳しくなかったようだ。公務員の休職の影響といえる。また、年明けに同じことが起こる心配があるため消費者は消費に慎重になり、今年のクリスマス商戦は心配だ。先行き「消費不振」と報道されたらＮＹダウは下げる心配がある。

【妻】アメリカの与野党は、なぜ対立しているのですか。
【夫】オバマケアと呼ばれる日本型の国民皆保険をやろうとしている。共和党はこれに反対しているわけだが、根本にはアメリカの有り様が問われているようだ。オバマ政権の大きい政府政策に対し、共和党は小さい政府、すなわち、個人の自由にまかせるべきというアメリカ建国以来の精神といえる。国があれこれ介入すべきではないということだ。

【妻】民主党、共和党ともお互いに譲れない主義主張のようですね。中国は共産党一党政策ですから、アメリカのようなことはないでしょう。
【夫】中国には政党間の対立はないけど、庶民の不満がそうとう高まっているようだ。こんどの天安門事件は、その現われではないかとみられている。経済成長の結果、格差が拡大していることへの不満が根強いことが中国社会の混乱に繋がる心配がもたれている。不動産バブルやシャドウバンキング問題から経済成長は犠牲にしても金融を引き締めるようだとみられている。引き締めで中国の経済が鈍化すれば世界景気に影響は大きい。コマツが業績を大幅減額したように中国関連は要警戒といえる。

【妻】日本では９月中間決算が好調で、しかも、今３月期通期の見通しも良いようですが、相場にはプラスと思いますが。
【夫】これまでに決算を発表した銘柄を見ていると、好調な銘柄は主力グループではなく、中小型の脇役的銘柄に目立っている。ホンダが通期の営業利益予想を据え置き税引前利益を減額した。このように主力銘柄はマーケットの事前予想に届いていないところが目を引く。６日に決算発表を予定しているトヨタ自動車が期待の大きいマーケット予想値を上回ることができるかどうかが今後の主力銘柄を占ううえでポイントとなるだろう。

【妻】もし、主力銘柄の活躍が見込めないということになると相場はどうなりますか。
【夫】主力銘柄は今年５月に大商いで買われているシコリがあるし、７月以降、今３月期への期待がどんどん膨らんでいった経緯がある。期待が強いため、５月のシコリが解消されていないといえる。資材高、エネルギーコストが上昇しているうえに年末年始にアメリカや中国の景気が悪いということにでもなればグローバル展開の主力株は下げる心配がある。

【妻】だけど日本はアベノミクス効果が期待できるのでしょ。
【夫】円安と株価の効果は息切れしている。とくに、日本の場合、個人金融資産のうち株関係の保有比率が１０数パーセントにすぎないというハンディがある。アメリカのように株保有比率が高ければ、株高効果で消費はもっと盛り上がり、物価上昇率の目標２％は達成できていたかもしれない。アベノミクス成長戦略には大いに期待できるけど、残念ながら実際の経済に効果が出るのはもっと先になりそうだ。

【妻】それで、相場はどうなるのですか。
【夫】成長戦略の効果が出始める前にいったん調整の可能性がありそうだ。とくに、三角保合いを上放れた場合、５月高値を抜けない時はダブル天井となる心配がある。そうなれば、古いといわれるだろうが、今年は巳年の『辰己天井』の年に、あたっているため５月の高値で天井を打った可能性も出てくる。さらに、来年は午年で『午尻下がり』（うましり下がり）といわれる。来年４月の消費税引き上げ後の景気減速を当てはめると『午尻下がり』を否定できないだろう。こうした懸念を払拭するとすれば『東証新指数』が年内に登場することだろう。ＲＯＥをベースとした外人投資家好みの指数ということで外国人投資家の買いが入って日経平均は１万８０００円という可能性はあると思う。

＞＞妻と夫の株ロマン

■競技では途中棄権で終わりだが株なら幾度でもできる

　陸上競技でも球技でもほとんどの勝負ごとは途中で棄権すればそこで負けが決まりゲーム参加に終了です。しかし、株のいいところは、同じ銘柄を幾度でも利食いしては買い直すことができることです。

　昔は売買回数に縛りもありましたが、今は自由です。相場観に合わせての売り買いは当然のこと、季節感やその日の体力や気分、あるいは旅行などのスケジュールなどの都合に合わせた売買など、その人の思いのままです。

　以前なら営業担当者の都合もあってスムーズな注文というわけにも行きませんでしたが今はネットという便利のよいツールで自分の思ったときに投資競技に参加できます。

　かつては、いったん買ったら絶対に目標値まで売らないという投資法もウケましたが、今は社会の変化の激しい時代ですからレース途中で休み、また参加するという柔軟さが大切な時代のようです。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

■相場環境は『内高外低』、ＮＹダウに注意

　今週（２１〜２５日）は９月中間決算の本格発表待ちのところへ、１ドル・９６円台と円高が進んだことで週末に大きく下げた。しかし、２６週線を割りこんだわけではなく上昇基調が崩れたということではない。

　相場を取り巻く環境ということでは、『内高外低』という状況だろう。国内で気になる点では、信用取引買いの５月高値期日が到来していることがあるていどだろう。日経平均が２６週線を切るような処分売りとはなっていないものの、上値を圧迫していること間違いないだろう。

　５月高値で買いついた短期筋の投げは６月の暴落で一巡しているが、現物を含めた中期投資の買いの多くは残っているものとみられる。アベノミクス効果が大々的に報じられるため投げをためられっているものとみられている。

　マーケットでは、「このまま、信用期日を乗換えて１１月を過ぎた場合は、２０１４年３月期の業績が予想を大幅に上回る内容でないと、主力株については引き続き上値が圧迫されるのではないか。主力株は大きく下げてくれたほうが我々の商売にとってもやりやすいのだが」（中堅証券）と、本音を語っている。

　ただ、全体的には好調な決算が見込まれているため、マーケットにとっては明るい材料といいえる。しかし、指摘されるように主力株のシコリが解消されない場合は、主力株以外の脇役の好決算銘柄が値を飛ばす可能性はあるだろう。

　一方、海外では中国の金融引き締め観測から上海総合株価指数が８月後半以降続いていた２２００ポイントを挟んだモミ合いを下放れる展開となっている。また、アメリカはどドイツ首相から盗聴問題で直接批判されるなど同盟国において求心力の低下が目立つ。与野党対立も根本的には解決されていないため景気への影響も気になる。ＮＹダウは堅調だが、アメリカの置かれている状況を考えるなら最高値を更新する雰囲気ではないだろう。むしろ、８月２日の１万５６５８ドル、９月１８日の１万５７０９ドルに対し、『トリプル・トップ』の懸念が漂っている。日本国内に比べると海外、とくにアメリカ、中国の動向には要注意だろう。

　こうしたことから、来週の日本のマーケットは、海外の動向を横目でにらみながら、９月中間決算の発表を見守る展開が予想される。とくに、注目となるのは、ここに来ての円高と政府の賃上げ要求から主力銘柄については、２０１４年３月期の見通しについては楽観的数字ということにはならない可能性もある。

　当市スタンスとしては、シコリの多い主力銘柄を避け中小型の好決算銘柄を買うのがよいだろう。

　株式投資は４２．１９５Ｋｍのマラソンと似ているといわれます。もちろん、マラソンのような長期投資もあれば、６ヶ月〜１年ていどの中期投資、１日〜１週間ていどの短期投資もあります。

　短期投資では短距離走のように鋭いスタートダッシュと途中の加速力が大切のようです。一方、長期投資では、マラソンのような長丁場に対する体力の配分と、どのていどの記録でゴールするかのイメージが大切となってきます。

　今度のアベノミクス相場では、まず、マラソンのような長超距離型か、あるいは３０００〜５０００メートルの中距離型かを、あるていどイメージしておくことが大切です。仮に、マラソン型の長距離で５〜７年は相場が続くとみればゴール地点の日経平均はどの程度かをイメージしておくのがよいでしょう。

　そして、大切なことは、なにが何でも最初にイメージしたことにこだわるというのではなく１０Ｋ、２０Ｋ、３０Ｋといった途中のチェックポイントでイメージした通りに行っているかを検分し軌道修正する余裕が必要です。

　長丁場では東日本大震災のように予期しない突発的なことも起きます。人生も相場もしっかりとした人生イメージの信念力と修正する柔軟性が大切のようです。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

　相場の基調は強く、日経平均は１万５０００円を目指しているものとみられる。とくに、９月中間期決算の内容次第では今年５月の日経平均高値１万５９４２円に挑戦も見込めるだろう。

　９月中間期決算と今３月期通期見通しについては、『アベノミクス効果を見極める』うえで、大切な決算として注目される。今年初夏までの金融緩和→円安→株高による効果で株保有者にとっては久々の明るい気持ちとなって、「ひとクラス上」の消費を味合うことができた。

　だが、預金偏重のわが国においては、株高効果は限定的で一般消費者にはまだ所得増加による効果は波及していない。むしろ、生活品物価の急激な値上り、電気代の値上りに続いて、この先、年金の引下げ、７０歳からの医療費自己負担、消費税アップなどを考えると、消費者は消費に楽観とはなり難いはずである。

　恩恵を受けた株保有者など富裕層にとっても、５月の高値以降はマーケットの低迷で、一時ほどのウキウキとした気持ちとはなっていない。このため、ＧＤＰの中心を占める、『個人セクター』に頑張れといって笛を吹きタイコを叩かれても、個人はなかなか舞台に上がる気持ちにはなり難い。

　結局、『企業に頑張ってもらうしかない』、ということになる。しかし、企業にとっても経営環境は厳しい。少子高齢化と人口減少による需用不足、グローバル化で競争激化、円安で原材料・燃料の値上り、電力料金の上昇、さらに、ここに来て政府からの給与引き上げ要請である。作っても売れ難い環境の上にコストアップ目白押しで経営は楽観できない。

　幸い、これまでのリストラで企業の財務内容はよく手持ち資金は豊富だ。企業側は政府の給与引上要請にあるていどは応えるだろうが、それも一部の大手企業や官公庁取引の多い企業にとどまる可能性がある。広く中小企業に給与引き上げを期待するのは難しいものとみられる。

　こうした、コストアップ目白押しの中で９月中間期決算において企業側が今３月期通期見通しをどのように出してくるかが細大の注目点といえる。仮に、好調な見通しを出せば給与引上要請は間違いなく強いものとなるだろう。

　しかも、今回のアメリカの与野党対立でアメリカの消費にも心配が出ている。２月になれば、また債務枠問題などが控えているため消費者は慎重となることが予想される。今年のクリスマス商戦については手放しの楽観はできない。ＮＹダウも先行き反落の懸念を含んでいるとみておいたほうがよいだろう。

　こうしてみると、日本は経済特区など一刻も早く成長戦略を形にする必要がある。遅くなるほど経済もマーケットも息切れする心配がある。

　現在、日経平均の予想１株利益は９１４円である。これが、９月中間決算を終えた時点でどのていどになっているかによってマーケットの位置が決まることになるだろう。

■大型車運転ではブレーキを踏む勇気、相場もまたしかり

　我々は車と言うと、エンジンの大きさがどれだけでスピードがどれだけ出るかに関心がいくものです。しかし、忘れてならないのはブレーキの存在です。止まってくれるから安心して車を走らせることができるのです。

　相場も同じように儲けることばかりに意識が集中しがちで、「損する」ことはあまり考えないものです。１日勝負の短期売買なら軽自動車のようなものでそれほどスピードは出ていませんが、信用取引を交えた大口投資では高級車のように、つい自信過剰となってスピードを出しすぎるものです。

　高速での事故は命とりとなるように相場でも熱くなってブレーキを踏むことを忘れると大きな損につながります。相場では心の中にあるブレーキを忘れないことです。名相場師のソロスもバフェットも「損をしないこと」と、ブレーキの大切さを言っています。

＞＞＞犬丸正寛の相場格言

　日経平均は、去る４日（金）に３０日線を割り込んだものの、大きく崩れることなく１万３７４８円（８日・火）で底打ちし、週末には１万４４０４円と３０日線を回復した。３０日線を下回った日数は僅か５営業日と短期間だった。しかも、下げに転じる直前の９月２７日の１万４８１７円に手が届くところまで戻している。

　調整を短期間で終えることができたのは、（１）週前半にＮＹダウが安い中で日本のマーケットがＮＹダウ安の影響をほとんど受けなかった、（２）好調が予想される９月中間期決算の発表が接近している――ことが挙げられる。

　ＮＹダウの影響を日本が受けなかったのは、（１）アメリカは与野党の対立で予算は遅れているものの、デフォルトにまでは行くことはないだろうとの楽観的な見方が強かった、（２）アメリカは金融緩和が終了段階にあるが、日本はこれからが本番である。しかも、アメリカのように金融緩和効果のあとに景気・企業々績の上向きが期待できる、ということがある。即ち、相場性格的には、アメリカが金融相場を終え業績相場の円熟期にあるのに対し、日本は金融相場の真っ只中にあり、この先、もっともおいしい『業績相場』が控えているというわけだ。

　まず、この９月中間期業績では、金融緩和による→「円安」の効果が期待される。とくに、第１四半期（４〜６月）では、円安効果が為替の金額面に寄与、第２四半期では数量面に効果が期待されるものとみられるからだ。

　第２四半期の発表は１１月に入ってから本格化するが、１０月２１日（月）からの週には中堅どころの発表が予定されている。決算発表の早いところは総じて好調なところが多いだけに株価にプラスとなる。

　たとえば、１０月１日に早々と９月中間決算を発表したあみやき亭（２７５３）は営業利益が前年同期比３８．５％増益と好調で通期予想の増額修正も行った。もちろん、株価は急伸している。

　ただ、問題は主力の優良銘柄である。気になるのは１１月中は、まだ信用買い６ヶ月期日が残っているため、とくに、信用買残の多い主力優良株については、これから発表される業績が事前の期待数値をかなり上回るものでないと失望売りとなる可能性が否定できない。その場合は、１１月にいったん下げてから需給関係の好転を待って年末年始高になるものとみられる。

　こうしたことから、年末年始までを睨んだ日経平均は、中期的には上値指向とみられるものの、９月中間期決算発表が本格化するまでは一気に上値追いとはならないだろう。来週は、せいぜい１万５０００円奪回があれば上出来だろう。好業績のシコリのない銘柄が活躍の中心になるものとみられる。

■急騰した銘柄はそのままでは終らない

　大きく値上りした銘柄の調整安は狙い場になるという教えです。半年、１年をかけて２倍程度に値上りした場合も急騰と捉えることはできますが、ここでは、２週間ていどの短期間に２倍前後の大幅高した場合の急騰銘柄に当てはまるというものです。

　たとえば、トヨタ自動車は２０１２年秋から２０１３年５月まで半年で２．９倍程度に急騰していますが、その後の調整安は小さく戻り狙いの人にとっては成果は芳しくありません。内容がよいため処分売りが出ないためです。

　これに対し、１株利益も配当も少ない銘柄が人気化し短期間に２倍前後に急騰した場合は内容がよくないことから一気に処分売りが出て大きく下げるためここが狙い目になるというわけです。内容が悪くても買われるだけの人気的要因はあるのですからそのまま下げることはないというわけです。

　多くの場合は反発しても高値は抜けないことが多いのですが、なかには空売りが増えたりすることで高値を抜いてさらに大きく値上りするケースもあります。

　現在のような優良銘柄が膠着状態にあり中低位の銘柄が突如として急伸の目立つ相場では活用できる教えといえるでしょう。

＞＞犬丸正寛の相場格言