[特集]の記事一覧
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記事一覧 (05/18)【特集】自己株式取得に踏み出したプラスαのある注目銘柄
記事一覧 (05/11)【特集】キー・ワードは、PCR検査・抗体検査、ワクチン・治療薬の開発関連銘柄
記事一覧 (04/27)【特集】連休明け後を期待して買い待機できる「持ちこたえている」銘柄にアプローチ
記事一覧 (04/20)【特集】ネット通販のアマゾン関連株のリアル株、物流関連株、物流資機材株にアプローチ
記事一覧 (04/13)【特集】大暴落した原油価格関連株と米国の10年物国債利回り関連株にスタンバイ
記事一覧 (04/06)【特集】万が一に備えて信用保証関連株をマークするのも一考余地
記事一覧 (03/30)【特集】究極の安全資産の金価格関連株と買い溜め関連株に注目
記事一覧 (03/23)【特集】新型コロナウイルス関連株に優先順位、まだまだ再々々アプローチ余地!?
記事一覧 (03/16)【特集】逆張り銘柄の逆張り、積極的な設備投資計画を発表した銘柄の数々
記事一覧 (03/09)【特集】日銀のETF買いではハイテク株、GPIF関連ではメガバンクの動向が要注目
記事一覧 (03/02)【特集】高配当利回りランキングの上位銘柄には業績上方修正・増配株もランクイン
記事一覧 (02/25)【特集】増配をダブル発表の一番手銘柄は低PER放置で配当利回り4%超も
記事一覧 (02/17)【特集】株式分割予定にプラスアルファの材料含みがある銘柄とは?
記事一覧 (02/10)【特集】「不思議な株安」銘柄をセレクト、防疫関連株も見直し余地
記事一覧 (02/04)【CSR(企業の社会的責任)関連銘柄特集】イワキのCSRは「小さな社会貢献活動」として地道に継続
記事一覧 (02/03)【特集】第2、第3のテレワーク関連株に注目、仮想デスクトップ・テレビ会議関連など
記事一覧 (01/27)【特集】意外な業績好調銘柄とコロナウイルス関連に上乗せの花粉症関連銘柄をマーク
記事一覧 (01/27)【特集】2月7日から約1カ月ぶりに再開されるIPOの類似関連銘柄に注目
記事一覧 (01/20)【特集】再上方修正期待銘柄に注目!1月末から2月初めの決算発表をマーク
記事一覧 (01/14)【特集】Windows7サポート終了・ローカル5G(第5世代移動通信システム)・豚コレラ・新型肺炎関連銘柄に注目
2020年05月18日

【特集】自己株式取得に踏み出したプラスαのある注目銘柄

特集 今週の当特集では、自己株式取得に踏み出した銘柄に注目することとした。なかでも自己株式取得にプラスアルファ(プラスα)があり、投資採算的にも割安な銘柄には選別物色高を期待したい。このプラスαは、増配、自己株式消却、業績上方修正、新規設備投資などバラエティに富んでおり、押し上げ効果も大きそうだ。

■増配を同時発表の銘柄には金価格関連株、1部再昇格目指すストーリー株も

 自己株式取得に増配をオンさせ敢えて資金の社外流出を選択した割安株をコード番号順に上げるとシイエム・シイ<2185>(JQS)日本パーカライジング<4095>(東1)アイチコーポレーション<6345>(東1)松田産業<7456>(東1)あかつき本社<8737>(東2)平和不動産<8803>(東1)となる。このうち松田産業は、前2020年3月期業績を期中に2回も上方修正し、今期予想を未定としたが、配当だけは年間36円ヘ連続増配とはっきりとガイダンスした。金先物価格の上昇が貴金属リサイクル事業にプラスに働く時流性もポジティブに作用しよう。

 今2021年3月期業績予想を未定として実績PERが16倍台とやや割高な中国工業<5974>(東2)にはストーリー性がある。自己株式取得とともに株主優待制度の導入、さらに前2020年3月期に創立70周年の記念配当を上乗せした年間15円の増配を同時発表し、この年間15円配当だけは2021年3月期も継続することを公表している。実は同社は、昨年11月に時価総額が東証第2部指定替え基準の20億円に未達となり、東証第1部から第2部へ降格され、第1部への早期再昇格を目指しており、株価上昇へのモチベーションは当然高まる方向にある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:00 | 特集
2020年05月11日

【特集】キー・ワードは、PCR検査・抗体検査、ワクチン・治療薬の開発関連銘柄

特集 当特集は、大型連休明け後に「AC(コロナ後、After Corona)」にアクセルを踏むためのキー・ワードは、PCR検査・抗体検査、ワクチン・治療薬の開発で、この関連株は引き続きベース銘柄人気をキープするとして注目した。連休明け後の前週は、関連株のなかにストップ高銘柄とストップ安銘柄が交錯する値動きの荒い相場展開となったが、なおマグマを内包しているとみたい。

■参入ラッシュのなか検査精度、迅速性などを競ってサバイバル

 PCR検査・抗体検査関連株も、ワクチン・治療薬開発株も、参入ラッシュが続き百花繚乱の賑わいだがまだ本命株のコンセンサスは形成されていない。とういことはどのPCR検査関連株にも、検査精度、検査時間の迅速性など競って本命株となる可能性があるわけで、幅広くマークする必要がある。PCR検査では、検査キットのクラボウ<3106>(東1)カネカ<4118>(東1)みらかホールディングス<4544>(東1)栄研化学<4549>(東1)キョーリン製薬ホールディングス<4569>(東1)島津製作所<7701>(東1)が顔を並べ、子会社が共同開発のキヤノン<7751>(東1)も関連株となる。検査器具・診断システムではプレシジョン・システム・サイエンス<7707>(東マ)リコー<7752>(東1)プロルート丸光<8256>(JQS)も外せない。

 PCR検査が保険適用となったことでPCR検査受託のトランスジェニック<2342>(東マ)ビー・エム・エル<4694>(東1)も関連し、抗体検査では塩野義製薬<4507>(東1)、医学生物学研究所<4557>(JQS)などが該当する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:46 | 特集
2020年04月27日

【特集】連休明け後を期待して買い待機できる「持ちこたえている」銘柄にアプローチ

特集 連休中にこのところ中央銀行の潤沢な資金供給策のマネー効果で「持ちこたえた」銘柄を中心に上値が限定的でも下値も固いと想定して、連休明け後を期待して買い待機できる「持ちこたえている」銘柄にアプローチすることとした。

■サプライズのマイナス価格に下値抵抗した資源株は決算発表が次のヤマ

 「持ちこたえている」銘柄の代表株は、今年4月13日付けの当コラムでも取り上げた原油先物(WTI)価格関連株である。国際石油開発帝石<1605>(東1)は、今年3月18日にWT価格が、1バーレル=20ドル割れ目前の18年1カ月ぶりの安値に急落したことを嫌気して上場来安値496.4円へ売られ、その後WTI価格が27ドル台まで戻したことで689.7円まで切り返して約4割高した。しかし、WTI価格は、4月21日に先物の買い手が買った現物を引き取るのを嫌って投げ売りして、カネまでつけて買い手にお引き取りをお願いしたのを引き金に、史上初のマイナス価格となった。それでも安値は、602.1円で踏み止まり前週末は600円台央へ引き戻した。なお原油の産油国も含めた世界的な過剰在庫が観測されている環境下、WTI価格がマネー効果で持ちこたえ、戻りを試すかどうかがポイントととなる。

 同じ鉱業株の石油資源開発<1662>(東1)K&Oエナジーグループ<1663>(東1)、石油元売りの出光興産<5019>(東1)JXTGホールディングス<5020>(東1)コスモエネルギーホールディンス<5021>(東1)、石油精製も東亜石油<5008>(東2)富士石油<5017>(東1)も同様の株価推移を示している。とくに出光興産は、今年4月21日に2020年3月期業績の再下方修正を発表しても株価は持ちこたえており、金融庁などが減損損失の会計基準を柔軟に運用すると伝えられるなか、連休明けに予定されている各社の決算発表で同じ展開となるか、WTI価格の動向とともに次のヤマとしてウオッチしたい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:20 | 特集
2020年04月20日

【特集】ネット通販のアマゾン関連株のリアル株、物流関連株、物流資機材株にアプローチ

■まだまだ続く「日米同時巣ごもり消費」

特集 新型コロナウイルス感染症の収束は、トランプ大統領のシナリオ通りに進んだとしても長期戦となることは間違いなく、そうなれば「日米同時巣ごもり消費」が依然として継続するはずだ。日米両市場で前週末に売られた関連株には再度の人気化が期待できることになる。そこで今週の当特集では、このネット通販のアマゾン関連株のリアル株、物流関連株、物流資機材株にアプローチすることとしたい。

■まず年初来安値から5割高のヤマトHDを中心に宅配株

 アマゾン関連のリアル株の最右翼は、宅配関連株である。ヤマトホールディングス<9064>(東1)は、目下集計中で4月28日に発表予定の2020年3月期業績は、期中に3回も下方修正されたが、今年3月に突っ込んだ昨年来安値から4月15日高値1990円まで5割高した。2017年4月に「働き方改革」で宅急便総量をコントロール、アマゾン向けの配送を縮小したが、足元ではこの修復が進んでいるとも一部観測されている。

 ヤマトHDと対象的なのが、丸和運輸機関<9090>(東1)である。ヤマトHDと入れ替わりにアマゾン向けの宅配便事業に参入し、業績は好調に推移し昨年9月には株式分割を実施し、自己株式取得を進め、総額400億円を投資する新規食品物流センターの建設も発表した。同様の新規参入組のSBSホールディングス<2384>(東1)ロジネット ジャパン<9027>(札)遠州トラック<9057>(JQS)ファイズホールディングス<9325>(東1)などとともに、5月に入って発表される3月期決算の動向が要注目となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:58 | 特集
2020年04月13日

【特集】大暴落した原油価格関連株と米国の10年物国債利回り関連株にスタンバイ

■「水準より変化率」の応用編にアプローチ

特集 今回の特集は、連綿と受け継がれてきたこの「水準より変化率」の応用編にアプローチすることとした。取り上げるのは、株価以上に大暴落した原油価格関連株と原油価格と逆相関する米国の10年物国債利回り関連株である。原油先物(WTI)価格は、前週9日の「OPECプラス」の協調減産合意で逆に乱高下、つれて米10年物国債利回りも再流動含みとなっており、いずれも3月初めにつけた水準を割るのか持ちこたえるのか悲観論と楽観論が交錯し、「水準より変化率」かウオッチする連動ゾーンに入ってきたようだからで、市場コンセンサスに順張りするのか逆張りするのか関連株にスタンバイする余地が広がりそうだ。

■再度の20ドル割れか持ちこたえるか和製メジャー株を中心にスタンバイ

 4月9日に開催されたOPEC(石油輸出国機構)とロシアなどの非加盟国で構成される「OPECプラス」の電話協議では、協調減産幅を日量1000万バーレルとすることで合意した。電話協議が始まると減産幅が2000万バーレルとなると速報され、WTI価格は一時、前日比13%高の1バーレル=28.36ドルまで買われ大幅続伸したが、減産幅が1000万バーレルと伝わると急落、2.23ドル安、9%安の22.76ドルで引けた。ただ前回3月6日の「OPECプラス」では、OPEC側が提案した日量150万バーレルの追加減産をロシアが拒否して、サウジ・ロシア間の「価格競争」懸念で18年ぶりの安値19.27ドルまで急落した。今回の減産幅では、パンデミックによる世界経済の落ち込み、原油需要の蒸発をカバーできないとの見方が強まったためだが、しかし10日の20カ国・地域(G20)エネルギー相会合の声明も含めて、前回の決裂から合意形成となったことは一歩前進には違いないのである。再度の20ドル割れがあるのか持ちこたえるのかが、今後の「変化率」買いが正は否か、関連株にスタンバイする大きなメルクマールとなるはずだ。

 「変化率」買いが成立するとすれば、関連株はまず和製メジャー株といわれる産油・産ガス株で、国際石油開発帝石<1605>(東1)石油資源開発<1662>(東1)K&Oエナジーグループ<1663>(東1)となる。続いて石油元売りの出光興産<5019>(東1)JXTGホールディングス<5020>(東1)コスモエネルギーホールディングス<5021>(東1)、石油精製の東亜石油<5008>(東1)富士石油<5017>(東1)などと続く。番外編では、「ビジョンファンド」に出資しているサウジの財政不安懸念で売られたソフトバンクグループ<9984>(東1)が、連動余地を拡大させるかもしれない。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:49 | 特集
2020年04月06日

【特集】万が一に備えて信用保証関連株をマークするのも一考余地

特集 「最悪シナリオ」を前に回避期待で動意付いた銘柄がある。販売債権買取のイー・ギャランティ<8771>(東1)やクラウド型の与信管理サービスを提供するリスクモンスター<3768>(東2)などが、いずれも今年3月に突っ込んだ年初来安値から5割高の底上げに転じた。新型コロナウイルス関連株は、急速に深掘り、横展開が進んでいるだけに、万が一に備えて信用保証関連株をマークするのも一考余地がありそうだ。

■先駆株のイー・ギャランは5割高し同業他社の追随待ち

 イー・ギャランティの株価が、年初来安値から5割高と底上げ転換したのは、公的機関の窓口に資金繰り相談が急増していると報道されたことが引き金で、同社自体も、今年3月9日から販売債権の買い取りによる資金供給事業をスタートさせた。同業他社への人気波及が予想され、全国保証<7164>(東1)三井住友トラスト・ホールディングス<8309>(東1)東京センチュリー<8439>(東1)ジャックス<8584>(東1)などは、いずれも年初来安値から売られ過ぎ修正で3割高して一服場面にあるが、上昇第2波発進をサポートしよう。

 またラクーンホールディングス<3031>(東1)は、今2020年4月期第3四半期の好決算にもかかわらず通期業績の据え置きを嫌ってストップ安し、その安値から越境ECで抗菌・除菌製品が好調に推移しているとして今度はストップ高し7割高しスピード調整中である。売掛金保証、家賃保証などの保証残高が積み上がっていることを手掛かりに再騰に弾みをつけそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:31 | 特集
2020年03月30日

【特集】究極の安全資産の金価格関連株と買い溜め関連株に注目

■定番の貴金属リサイクル株などが今年年初以来の再人気化も

特集 今回注目したのは、実物資産の裏付けのある究極の安全資産の金価格関連株と、「インフレはモノ」を前提とする買い溜め関連株である。とくに買い溜め関連株は、所管大臣や業界関係者が相次いで十分な商品の安定供給を明言しながらも、一部店舗でコメの陳列棚が空っぽになったと伝えられるなどパニック買いもみられており、ひょっとすればひょっとするかもしれない。

 金価格関連株では、今年3月25日に三城ホールディングス<7455>(東1)から注目すべに適時情報開示があった。金地金40キログラムを売却して1億8300万円の特別利益が発生したとするものである。不採算店舗の減損損失により純利益は連続赤字となっている同社業績への寄与度は限定的だが、それでも株価を上場来来安値から80円幅ほど押し上げた。ニューヨーク商品取引所の金先物価格も、今年2月につけた7年ぶりの高値1トロイオンス=1671ドルから一時、換金売りで1400ドル台まで急落したが、足元では1600ドル台までリバウンドしており、安全資産としてアピールしている。

 関連株は、定番の貴金属リサイクルの中外鉱業<1491>(東2)アサカ理研<5724>(JQS)アサヒホールディングス<5857>(東1)松田産業<7456>(東1)、産金株の住友金属鉱山<5713>(東1)DOWAホールディングス<5714>(東1)、貴金属買い取りのコメ兵<2780>(東2)トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)バリュエンスホールディングス<9270>(東マ)で、さらに不適切会計処理があった第一商品<8746>(JQS)を除く商品先物会社の岡藤ホールディングス<8705>(JQS)フジトミ<8740>(JQS)小林洋行<8742>(東1)豊商事<8747>(JQS)などが、今年1月以来の再人気化が期待される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:51 | 特集
2020年03月23日

【特集】新型コロナウイルス関連株に優先順位、まだまだ再々々アプローチ余地!?

特集 当特集は、新型コロナウイルス関連株に優先順位をつけ、PER、PBR評価で割安な銘柄なら後追いになることはないと再々々アプローチしてみることとした。

■富士フイルム筆頭の治療薬株、検査キット、検査試薬の繊維株など候補株

 割安関連株の代表は、富士フイルムホールディングス<4901>(東1)である。3月17日に中国政府が、子会社の開発したインフルエンザ治療薬「アビガン」の治療効果を確認と発表したことを受けて年初来安値水準からストップ高し、連休前の19日は444円安と急反落、今2020年3月期業績も下方修正されたが、PERは11倍、PBR0.96倍の評価にしか過ぎない。血漿分画製剤開発を発表して株価が急伸した武田薬品工業<4502>(東1)が、今3月期業績を3回も上方修正しながらもなお赤字転落しているのとは対照的となっている。

 厚生労働省から治療薬検討のためにぜんそく薬「シクレソニド」の供給体制確保を要請された帝人<3401>(東1)、すい炎治療薬「ナファモスタット」の有効性が期待されている日医工<4541>(東1)、検査キット開発のクラボウ<3106>(東1)塩野義製薬<4507>(東1)、検査試薬の東洋紡<3101>(東1)医学生物学研究所<4557>(JQS)、さらに大手繊維株のマスク関連の富士紡ホールディングス<3104>(東1)ダイワボウホールディングス<3107>(東1)シキボウ<3109>(東1)なども続く。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:47 | 特集
2020年03月16日

【特集】逆張り銘柄の逆張り、積極的な設備投資計画を発表した銘柄の数々

特集 当特集は、大岩の主力株より小石関連株に注目することとした。逆張り銘柄の逆張りである。新柄コロナウイルスの大嵐が吹き募る今年1月この方、積極的な設備投資計画を発表した銘柄の数々である。3月10日に発表された今年2月の工作機械受注は、内外の設備投資意欲が減退して前年同月比30.1%減と2月として10年ぶりの落ち込みとなったが、そうした時期を設備投資の好機としていわば逆張りした銘柄だ。もちろん大それた設備投資額ではなく小石的なスケールにとどまるが、個別銘柄ベースでみれば業績の高成長や事業構造を革新するファクターを内包しているようでもある。投資採算的にもPER評価はともかく、PBR1倍を大きく下回る割り負け銘柄に限定してマークすれば、急かず焦らずリスクを最小化しつつ谷底からの底上げが期待できそうだ。

■新工場建設に業績の上方修正、増配などもオンして底上げをサポート

 逆張り銘柄の逆張りでまず注目したいのが、日東工業<6651>(東1)である。同社は、今年2月に約200億円を投資して新工場の建設ともう一つの新工場の取得(13億7500万円)を発表したが、昨年11月にはタイ子会社の新工場建設も発表した。今3月期業績も、昨年10月期に上方修正し配当も増配しており、足元のPBR8倍台、PBR0.7倍の昨年来安値からの早期出直りをサポートしそうだ。

 このほか防災車両工場用地を17億円で取得した帝国繊維<3302>(東1)、新研究棟建設に着工した大阪有機化学工業<4187>(東1)、154億9200万円でカナダの事業拠点を買収した共英製鋼<5440>(東1)、約100億円を投資して新事業所を建設する日阪製作所<6247>(東1)も、PBRは1倍を割り、PERも1ケタ評価にとどまっており、同じく昨年来安値から底上げが有望となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:52 | 特集
2020年03月09日

【特集】日銀のETF買いではハイテク株、GPIF関連ではメガバンクの動向が要注目

■日銀のETF買いは大株主銘柄のハイテク株、内需系株でダブル対応

特集 日銀のETF買いでは、関連株としては、当たり前だが日銀の保有比率が28%超と推定されているアドバンテスト<6857>(東1)を筆頭に、日銀が大株主となっている企業ランキングの上位20銘柄がセレクト対象となる。上位銘柄には、今年年初に昨年来高値を更新した銘柄と、逆に足元で昨年来安値まで売り込まれた銘柄が混在しているが、この両グループ株が狙い目となる。前者がアドバンテスト、京セラ<6971>(東1)太陽誘電<6976>(東1)東京エレクトロン<8035>(東1)クレディセゾン<8253>(東1)などハイテク株中心で、後者がオークマ<6103>(東1)三菱倉庫<9301>(東1)東京ドーム<9681>(東1)コナミホールディングス<9766>(東1)などどちらかといえば内需系である。

 ハイテク株は、高値にあった分だけ急落スピードが加速することが懸念されるが、コロナ・ショック相場が、底入れ・反転するケースではフライング気味に先行高する展開も有力になり、日銀のETF買いがこのシグナルとなると想定される。一方、後者グループ株は、すでにPBRが解散価値の1倍を割るなど売られ過ぎ水準にあり、日銀のETF購入が強力な下値サポート効果を発揮するに違いない。

■GPIF関連ではメガバンク株、自己株式取得は割安小型株に意外性

 PKO(株価維持操作)のメーンプレーヤーは、日銀ばかりではない。運用資産額が約169兆円にも達する世界最大の年金基金の年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)も、すでに買い出動したか、追っ付け参戦すると観測されている。GPIF関連では、何といってもメガバンクの動向が要注目となる。メガバンク株は、保有時価総額ベースでGPIFが保有する国内株式の保有株ランキング(2019年3月末時点)の上位にランクインする。三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>(東1)の6184億円、三井住友フィナンシャルグループ<8316>(東1)の5491億円などのほか、りそなホールディングス<8308>(東1)みずほフィナンシャルグループ<8411>(東1)が顔を並べる。株価は、いずれも2016年夏以来3年8カ月ぶりの安値水準まで売られ、GPIFの簿価を下回っており、コロナ・ショックが、金融システム不安を呼び込まないためにもPKOのナンピン買いは避けられない。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:48 | 特集
2020年03月02日

【特集】高配当利回りランキングの上位銘柄には業績上方修正・増配株もランクイン

特集 東証1部の前週末現在の高配当利回りランキングのトップ50は、第1位のマクセルホールディングス<6810>(東1)の年間配当利回りが22.18%、第50位の三機工業<1961>(東1)が5.49%と東証第1部全銘柄平均の2.26%を大きく上回る。ただマクセルHDは、今3月期第1四半期に250円の特別配当を実施し、中間配当、期末配当とも18円とする286円の年間配当としており、期末の配当権利取りは実質的に高配当かはやや問題含みである。これに対して三機工は、昨年11月に今期業績の上方修正とともに年間配当を70円に増配しており、PER評価も9倍台、PBRも0.8倍と割り負けており、小型バリュー株としてアピールしそうだ。

 同様の観点から株式分割の権利落ち後も記念配当込みの大幅増配は変わらず年間配当利回りが6%超の日工<6306>(東1)、業績上方修正と増配を同時発表の合同製鉄<5410>(東1)タマホーム<1419>(東1)、今期業績を上方修正したソフトバンク<9434>(東1)ニチモウ<8091>(東1)、さらに小型不動産株のケイアイスター不動産<3465>(東1)フージャースホールディングス<3284>(東1)などは、ここからの下値が絶好の権利取り場面として要注目となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:14 | 特集
2020年02月25日

【特集】増配をダブル発表の一番手銘柄は低PER放置で配当利回り4%超も

特集 分散型銘柄の一番手候補株は、業績の上方修正と増配とをダブルに発表した銘柄で、手集計で漏れがあるかもしれないが、24銘柄を数える。コード番号順にあげるとタマホーム<1419>(東1)フジテック<6406>(東1)オーテック<1736>(JQS)錢高組<1811>(東1)日特建設<1929>(東1)オーウイル<3143>(東2)宮地エンジニアリンググループ<3431>(東1)レンゴー<3941>(東1)レッグス<4286>(東1)那須電機鉄工<5922>(東2)エクストリーム<6033>(東マ)FUJI<6134>(東1)野村マイクロ・サイエンス<6254>(JQS)レイズネクスト<6379>(東1)MCJ<6670>(東2)ホシデン<6804>(東1)山一電機<6941>(東1)リード<6982>(東2)サンフロンティア不動産<8934>(東1)東京放送ホールディングス<9401>(東1)クロップス<9428>(東1)ベルパーク<9441>(東1)セレスポ<9625>(JQS)NCS&A<9709>(東2)となる。

 このうちオーテックは、防疫関連株人気も波及して上場来高値を更新したばかりだが、PERはなお9倍台と市場平均以下の評価にとどまり、日特建設と宮地エンジの配当利回りは、それぞれ4%台に乗せる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:19 | 特集
2020年02月17日

【特集】株式分割予定にプラスアルファの材料含みがある銘柄とは?

特集 大幸薬品<4574>(東1)の強調展開が続けとすれば、株式分割にプラスアルファのある銘柄は、高値追いが期待できるはずである。現に2月12日に株式分割と増配、自己株式取得を発表したシステムサポート<4396>(東1)は、翌日の13日にストップ高した。第2の大幸薬品、システムサポートを期待して株式分割会社へのアプローチは一考余地がありそうだ。>>どう見るこの相場

■19社のうちプラスアルファの7銘柄が権利取りを中心に第2ラウンド相場

 現在のところ株式分割を予定している銘柄は、今年2月29日を基準日にしているパルグループホールディングス<2726>(東1)から6月30日を基準日にしている中外製薬<4519>(東1)まで19社ある。このうち7社が、大幸薬品ほどではないものの株式分割とともにプラスアルファの材料含みである。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:30 | 特集
2020年02月10日

【特集】「不思議な株安」銘柄をセレクト、防疫関連株も見直し余地

特集 勝負哲学を敷衍すれば株価の高安も同様で、ラッキーでたまたま株高になる「不思議な株高」があるが、株安は、それだけの悪材料があって売り込まれた結果であり、「不思議な株安」はないことになる。しかし株安銘柄のなかには、売り材料が不確かだったり、その材料でそこまで売り込むのかという銘柄がないこともない。「不思議な株安」銘柄となる。東証1部の1月の月間値下がり率ランキングの50位までにランクされた銘柄から資格条件十分な「不思議な株安」銘柄をセレクトすることも、大いに期待が持てることになるはずだ。2月第1週の「不思議な株安」銘柄とともにリサーチした。

■先例2例を追ってバリュー株を中心に候補株資格

 東証第1部の今年1月の「不思議な株安」銘柄は、低PER株に限定して下落率の大きい順に列挙すると、ベネフィットジャパン<3934>(東1)ハニーズホールディングス<2792>(東1)トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)エノモト<6928>(東1)BEENOS<3328>(東1)などとなる。このうちハニーズHDは、今年1月早々に今5月期業績を上方修正しており、にもかかわらず月間下落率ランキングの第11位と売られており、暖冬関連のアパレル業態が嫌われたうえに、全般の急落相場に巻き込まれての大幅急落となったと推定される。残りの4銘柄も、業績が上ぶれ傾向で推移し実態面に問題がなく、低PER放置のババリュー株である点も共通している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:26 | 特集
2020年02月04日

【CSR(企業の社会的責任)関連銘柄特集】イワキのCSRは「小さな社会貢献活動」として地道に継続

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■「誠実」など掲げ東京・日本橋で100年、「企業の社会的責任」を果たす

 イワキ<8095>(東1)は、1914年に東京の薬街である日本橋本町で薬種問屋として創業した。以来、社是を「誠実」・「貢献」・「信用」とし、この街(現・東京都中央区日本橋本町)で原料製造から小売りまで幅広いバリューチェーンを持つ医薬品商社として成長してきた。2014年には創業100周年を迎えた。

 「CSR」(Corporate:コーポレート、Social;ソーシャル、Responsibility:レスポンシビリティ)は「企業の社会的責任」を意味するが、イワキの場合は、100年もの間、地元からも受け入れられてきたことこそが、「社会的責任」をまっとうしてきた何よりの証といえる。

■小さな社会貢献活動への取り組み(清掃活動、花壇の手入れなど)

 同社のCSR活動は、一部で見受けられるように、大げさに宣伝するのではなく、「小さな社会貢献活動」として地道に継続している。同社グループは、イワキ(株)、岩城製薬(株)、メルテックス(株)、アプロス(株)などで事業を展開し、それぞれ事業所や支店を置く地元を中心に活動を行っている。

 活動のひとつは「清掃活動」。同社ホームページには、メルテックスが大宮駅(埼玉県)周辺にて行った清掃活動の光景などが掲示されている。

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:37 | 特集
2020年02月03日

【特集】第2、第3のテレワーク関連株に注目、仮想デスクトップ・テレビ会議関連など

特集 新型肺炎は、2002年のSARSでは、最初の感染発生が2002年11月、中国政府が、WHOに報告したのが2003年2月と遅れ、WHOが、SARS封じ込め成功を発表したのが2003年7月で、発生から収束まで8カ月から5カ月の時間を要した。この最悪ケースを当てはめ、今回の新型肺炎が、パンデミックとして長引けば東京オリンピックの開催期間まで及ぶことになる。

 ネットで流れたといわれる開催中止は、フェイクニュースに違いないが、WHOとIOC(国際オリンピック委員会)が意見交換をしたと伝えられたのは当然だろう。各国代表選手団・スタッフの出場辞退、観戦チケットの購入者の権利放棄により無観客試合などを回避するためにも、万全の防疫体制の構築が望まれることになる。東京オリンピック関連のテレワークに新型肺炎対応のテレワークが上乗せとなれば、関連株のビジネスチャンスは大きく膨らむ。第2、第3のテレワーク関連株にアプローチして、2月相場の「マン・オブ・ザ・マッチ」を掘り当てたい。

■アセンテックの再動意を含めテレビ会議関連株からアプローチして深掘り

 「マン・オブ・ザ・マッチ」の第1番の候補株は、アセンテックと並んで仮想デスクトップ・テレビ会議システム関連株が浮上する。NECネッツエスアイ<1973>(東1)テリロジー<3356>(JQS)ブイキューブ<3681>(東1)インターネットイニシアティブ<3774>(東1)テラスカイ<3915>(東1)SBテクノロジー<4726>(東1)などと続く。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:52 | 特集
2020年01月27日

【特集】意外な業績好調銘柄とコロナウイルス関連に上乗せの花粉症関連銘柄をマーク

■異彩の増益・黒転決算の証券3社

特集 意外な業績好調銘柄といえば、今3月期3Q決算の速報値を発表した証券株の極東証券<8706>(東1)藍澤証券<8708>(東1)丸三証券<8613>(東1)の3社である。速報値を発表した同業他社が、軒並み減益、赤字となるなか増益・黒字転換着地と異彩を放った。また商品先物会社は、中東の地政学リスクで金先物価格が急上昇したことを受けてストップ高銘柄が続出し、新型肺炎感染拡大で下落した金価格が、再び下値から安全資産買いから動意付いているようで、想定外の動きとなれば再出番も期待される。フジトミ<8740>(JQS)小林洋行<8742>(東1)第一商品<8746>(JQS)豊商事<8747>(JQS)岡藤ホールディングス<8705>(JQS)などをマークする余地がある。

■新型肺炎需要に上乗せの花粉症関連株をマーク

 花粉症関連株は、今年は暖冬の影響で花粉の飛散開始が早まると観測されており、足元の新型肺炎(コロナウイルス)関連需要にそのまま上乗せになって花粉の飛散が終了する5月のゴールデンウイーク前後まで継続することになる。ユニ・チャーム<8113>(東1)を筆頭にマスク株のダイワボウホールディングス<3107>(東1)シキボウ<3109>(東1)やエアーシャワーの日本エアテック<6291>(東1)などの追い風となる。花粉舌下錠の好調推移で目下集計中の前2019年12月期業績を2回も上方修正した鳥居薬品<4551>(東1)も外せない。

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【特集】2月7日から約1カ月ぶりに再開されるIPOの類似関連銘柄に注目
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:01 | 特集

【特集】2月7日から約1カ月ぶりに再開されるIPOの類似関連銘柄に注目

■本筋のカタリスト(変動誘発材料)は?

特集 2月相場はどうか?一つのカタリスト(変動誘発材料)としては、世界的なパンデミック(感染爆発)懸念のある新型肺炎の感染拡大が、いつピークアウトするかがポイントとなる。しかし、本筋のカタリストは、今週から本格スタートするハイテク株や景気敏感株などの主力株の3月期決算会社の第3四半期(3Q)の業績動向だろう。

 3Q決算が、業績回復を示唆したり、業績の上方修正につながるなど市場コンセンサスを上回れば、主力株が息を吹き返し相場をリードすることになる。ただ、この先陣を切った日本電産<6594>(東1)が、業績を再下方修正して株価が急落してしまった。このことは、仮に主力株相場があるとしても、業績好調組を買い、不調組を売る選別物色にとどまることを示唆しているとすれば、それこそまた平幕銘柄に活躍場面が巡ってくることも想定される。

 ではその場合、どのような平幕銘柄が大番狂わせを演じるか?大相撲の初場所と同様にどのようか平幕銘柄にもチャンスはあるはずで、全方位の銘柄ウオッチが欠かせない。そのなかで当特集では、2月7日から約1カ月ぶりに再開される新規株式公開(IPO)の類似関連株をマークすることとした。

■IPO関連では2月上場のジモティー・AHCグループの同業他社から

 2月7日に再開されるIPOは、現在のところ3銘柄である。ジモティー<7082>(東マ)コーユーレンティア<7081>(JQS)AHCグループ<7083>(東マ)である。従来、IPO株が人気化する場合は、既上場の類似会社は、このIPO株に乗り換えるために売られるのがセオリーとなっていたが、このところこうした動きは目立たなくなっている。ということは、IPO株の類似会社や関連銘柄が買い進まれる可能性もあるということになり、ジモティーとAHCグループの2銘柄の類似銘柄に照準を絞りたい。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:00 | 特集
2020年01月20日

【特集】再上方修正期待銘柄に注目!1月末から2月初めの決算発表をマーク

特集 今回注目したいのが、業績の再上方修正の催促銘柄である。そんな銘柄が、どこに転がっているのかと思われるかもしれない。しかし当特集では、昨年来、今期業績を上方修正して、新年相場に入って昨年来高値を更新した銘柄は、業績の再上方修正を期待して上値を買っているもので、マーケットが業績の再上方修正を催促している銘柄とみなすこととした。もちろん、昨年来高値を更新中ということは業績の上方修正発表とともに好材料出尽くしとなるケースも想定される。そのためにも、市場平均より割安な銘柄に限定して、この1月末から2月初めの決算発表をマークしたい。

■昨年来高値更新の割安銘柄から「第2の日パレット」をセレクト余地

 業績の上方修正催促銘柄の先駆銘柄といえば、前週末17日にストップ高して連日の昨年来高値更新となった日本パレットプール<4690>(JQS)だろう。同社株は、昨年11月5日にパレットレンタル需要の拡大と稼働率の向上を要因に今2020年3月期の中間業績と通期業績を上方修正し、期初の減益転換予想が増益転換して連続して過去最高業績更新が予想されている。前期通期業績も、決算発表に先立って昨年4月に上方修正されており、今年2月6日に発表予定の今期第3四半期決算の動向が注目されているからだ。

 日パレットに続く有力株は、やはり前週末17日に昨年来高値を更新した銘柄で、コード番号順に列挙すると浅沼組<1852>(東1)ヤマト<1967>(東1)ラサ商事<3023>(東1)テクノオーツ<5217>(JQS)スーパーツール<5990>(JQS)日本ピラー工業<6490>(東1)芝浦メカトロニクス<6590>(東1)東京産業<8070>(東1)三協フロンテア<9639>(JQS)の割安株となる。国土強靭化関連、半導体関連などのテーマ性も内包する銘柄もあり、1月21日〜2月4日に発表を予定している各社の今期第3四半期決算動向が要マークとなる。また鳥居薬品<4551>(東1)は、12月期決算銘柄だが、昨年10月の前期業績の上方修正要因の一つが、スギ花粉症舌下錠の需要拡大となっているだけに、足元の暖冬による花粉症発症の前倒しなどの季節需要も加わり、次期12月期業績の業績ガイダンスが注目される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:12 | 特集
2020年01月14日

【特集】Windows7サポート終了・ローカル5G(第5世代移動通信システム)・豚コレラ・新型肺炎関連銘柄に注目

特集 「ミドルリスク ミドルリターン」銘柄が、この大発会以来の1週間、動意付いている。いずれも足元の材料に反応した内需系の小型材料株ばかりで、新年相場にまず軽く勝ち癖をつけるためにもトライしてみる価値がありそうだ。

■「Windows7」終了関連株はプロミラミング教育必修化の援軍も

 「ミドルリスク ミドルリターン」の一番手は、当コラムで何回か取り上げたパソコンの基本ソフト(OS)「Windows7」のサポート終了関連株である。サポートは、きょう14日に終了するが、パソコンの出荷台数は、昨年11月も前年同月比40.4%増となお高水準が続き、パシフィックネット<PCNET、3021>(東1)は、年明けの1月8日に今5月期第2四半期業績を上方修正したばかりである。PCNETの株価は、材料出尽くしで昨年12月26日につけた昨年来高値から500円幅の下落となったが、今年2020年は小学校でのプロミラミング教育が必修化されるパソコン需要押し上げの援軍材料もあり、再騰の可能性も残る。

 「Windows7」から「Windows10」への乗り換え需要で業績を上方修正した銘柄は、数多くこれが関連株として注目される。コード番号順に上げるとハイパー<3054>(東2)ダイワボウホールディングス<3107>(東1)ZOA<3375>(JQS)EMシステムズ<4820>(東1)MCJ<6670>(東2)扶桑電通<7505>(東2)大興電子通信<8023>(東2)菱洋エレクトロ<8068>(東1)ピー・シー・エー<9629>(東2)で、PCNET同様に今後の決算発表が要注目となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:30 | 特集