[特集]の記事一覧
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記事一覧 (03/01)【特集】ビジネスチャンスが期待される「都市鉱山」株に注目
記事一覧 (02/22)【特集】10万円以下の少額投資可能な証券株と日銀が先週見送った低位地銀株に再度注目
記事一覧 (02/15)【特集】親子上場問題・持ち合い解消を巡ってTOB、MBOがクローズアップ
記事一覧 (02/08)【特集】「アフター・コロナ」を先取りするに違いない正統派銘柄に照準
記事一覧 (02/01)【特集】「トリプル・ブルー」となった割安株、個人投資家の参戦余地は?
記事一覧 (01/25)【特集】マーケットのさらなる流動化の享受を期待して証券株、続いて地銀株にも注目
記事一覧 (01/18)【特集】上方修正銘柄や含みのある小売り・消費関連の割安株に注目
記事一覧 (01/12)【特集】グロース株よりバリュー株が優位、「01銘柄」などは株価優位性
記事一覧 (01/04)【特集】DX革命、グリーン戦略ではグロース株もバリュー株も推進力
記事一覧 (12/28)【特集】新年相場で浮上が期待できるオーナー企業株
記事一覧 (12/21)【特集】11月以降に増配・復配発表銘柄は28社、浮上開始の展開へ
記事一覧 (12/14)【特集】巣ごもり関連需要を享受した銘柄など住宅建設株にアプローチ
記事一覧 (12/07)【特集】バリュー株の一角を占める海運株と地銀株、グロース関連の小型株に注目
記事一覧 (11/30)【特集】著名投資家御用達の大手商社株に選別投資するのも一考余地
記事一覧 (11/24)【特集】マスク関連株などの防疫株にスタンバイして急騰相場の「第3波」、「第4波」などの方向性を探ってみるのも一方
記事一覧 (11/16)【特集】再出番に期待!証券株と家電量販店株、ホームセンター株に注目
記事一覧 (11/09)【特集】ハイテク株とバリュー株の要素を「結束」させる二刀流銘柄をマーク
記事一覧 (11/02)【特集】「冬支度」銘柄に注目!厳冬が厳冬になるほど買いチャンス
記事一覧 (10/26)【特集】長期金利上昇による利ザヤ拡大、運用環境の改善の影響を受けるメガバンク株、保険株ともども要マーク
記事一覧 (10/19)【特集】上方修正や好決算の発表銘柄から中国関連と証券株に「まだはもうなり」の可能性
2021年03月01日

【特集】ビジネスチャンスが期待される「都市鉱山」株に注目

特集 今週の当特集では、今年2月24日付け1面の日本経済新聞のトップ記事に関連する銘柄に注目することとした。同記事のヘッドラインに『米、同盟国と供給網整備 半導体やEV電池 中国に対抗』とあった。中国への依存度の高い半導体、EV(電気自動車)電池、レアアースなどの重要部材のサプライチェーンを米国、日本、オーストラリア、韓国、台湾などの同盟国内で再構築する大統領令に署名し、中国を封じ込めようという隔離政策である。この地政学的な大統領令は、企業経営にとってリスクになる側面もチャンスを高める側面もあるはずだ。そこでビジネスチャンスが期待される「都市鉱山」株に注目することとした。

 都市ゴミとして大量廃棄される金属スクラップや家電製品は、これまで環境衛生上の厄介者であった。ところがこの都市ゴミには豊富な貴金属、レアメタルなどが蓄積されており、これをリサイクル、回収すればまさに「都市鉱山」の開発となるもので、「資源小国」の日本が「資源大国」になるポテンシャルを秘めていることになり、2013年4月には小型家電リサイクル法も施行されている。折からの決算発表では、この「都市鉱山株」は業績の上方修正、増配、株式分割などに踏み切った銘柄も多く、別ライン評価が高まる展開も想定される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:41 | 特集
2021年02月22日

【特集】10万円以下の少額投資可能な証券株と日銀が先週見送った低位地銀株に再度注目

特集 当特集では、トライアルとして10万円以下の少額資金で株式投資が可能となる低位株として、今年1月25日付けの当特集で取り上げた証券株と、日本銀行が、前週末18日、19日とETF(上場投資信託)の購入を見送ったことに関連するかもしれない低位地銀株にもう一度注目することとした。10万円と3万円の双発エンジンの推進力に期待したい。

■証券株は3Q実績PERでも10倍以下がゾロゾロでPBRは1倍割れ

 証券株は、典型的な市況産業株である。世界の資本市場は、経済情勢や相場環境、さらに新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的な大流行)、自然災害などに起因するさまざまな不確実性が存在し、その一つ一つに反応して株価が連動、その活況・乱調に業績が左右されるためだ。ただ足元の業績は、各国政府の金融緩和策、経済対策を受けて世界同時株高となり好調に推移している。今3月期第3四半期(2020年4月〜12月期、3Q)業績は、藍澤証券<8708>(東1)の4倍増益、丸三証券<8613>(東1)の3倍増益などを筆頭に高変化した。

 今期通期予想業績は、予想困難として非開示としているが、株価は、この3Qの1株純利益実績をベースにしたPER評価でも割安顕著となっている。割安株をコード番号順に上げると今村証券<7175>(JQS)、大和証券グループ本社<8601>(東1)、野村ホールディングス<8604>(東1)、丸三証券、東海東京フィナンシャル・ホールディングス<8616>(東1)、水戸証券<8622>(東1)、丸八証券<8700>(JQS)、極東証券<8706>(東1)、岩井コスモホールディングス<8707>(東1)、藍澤証券となる。いずれも3Q業績が増益で着地し、PBRは1倍を大きく割っており、馬券・車券感覚より投資妙味は大きそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:37 | 特集
2021年02月15日

【特集】親子上場問題・持ち合い解消を巡ってTOB、MBOがクローズアップ

特集 TOB、MBOは今年1月以来の発表を数えると15件に達する。TOBには、友好的・敵対的が交錯しており、すでに昨年に大戸屋ホールディングス<2705>(JQS)への敵対的TOBや、島忠を巡るニトリホールディングス<9843>(東1)などの三つ巴のTOBを体験したばかりであり、コーポレートガバナンス(経営統治)改革やコロナ禍を経て利潤証券としてよりも支配証券としての株券への認識がより先鋭化していることがダメ押しされていることを示している。今後も、MBO思惑が底流するソフトバンクグループ<9984>(東1)を始め、親子上場問題・持ち合い解消を巡ってTOB、MBOがクローズアップされる展開も想定され、先鋭ケースとして株価思惑が高まりそうで要マークとなる。

■株式分割・業績上方修正・増配のトリプル効果が継続

 今年1月以来、業績上方修正と増配、株式分割を同時発表し、一段とトリプル効果が高まると想定されるのは、コード番号順に上げると植木組<1867>(東1)、物語コーポレーション<3097>(東1)、コーエーテクモホールディングス<3635>(東1)、リスクモンスター<3768>(東1)、コタ<4923>(東1)、アサヒホールディングス<5857>(東1)、エレコム<6750>(東1)、GSIクレオス<8101>(東)、日本瓦斯<8174>(東1)となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:35 | 特集
2021年02月08日

【特集】「アフター・コロナ」を先取りするに違いない正統派銘柄に照準

特集 今週の特集では、「アフター・コロナ」を先取りするに違いない正統派銘柄に照準を当てることにした。製造小売りで値がさ主力株のファーストリテイリング<9983>(東1)の「SPA(自社ブランドを販売するアパレル専門店)」関連株の対抗馬に名乗りを上げた「SPF(食品製造小売り)」関連株である。言い出しっぺのディスカウントスーパーの大黒天物産<2791>(東1)を先頭にバラエティに富んだ銘柄が浮上するだけに、「アフター・コロナ」先取りの新ビジネスモデル株として要マークである。

■食品の製造・販売を一貫展開しアパレルのファーストリテと同業態

 大黒天物産は、食品(F)の製造から販売までを一貫して手掛ける食品製造小売り(SPF)で、この事業をアパレル(A)で展開するのがSPAのファーストリテイリング、靴(S)がSPSのエービーシー・マート<2670>(東1)、家具(F)がSPFのニトリホールディングス<9843>(東1)などとなる。大黒天物産は、今年1月26日にこのSPF機能を強化するために187億5000万円を投資して2拠点目の関西RMセンター(京都府木津川市)の建設を発表した。株価は、巣ごもり消費関連株人気や連続最高業績を材料に昨年12月に上場来高値6990円まで買い進まれていただけに、今年1月の今5月期業績の上方修正や最高業績の一段の拡大、関西PMセンター建設には材料出尽くし感を強めたが、SPAのファーストリテイリングが主力株人気を高めているだけに、再度の上値評価に再発進が見込まれる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:55 | 特集
2021年02月01日

【特集】「トリプル・ブルー」となった割安株、個人投資家の参戦余地は?

■業績上方修正に合わせて株式分割、増配、自己株式取得などがオン

特集 2月期・3月期決算会社の業績修正が始まった昨年12月から今年1月28日までにアサヒホールディングス<5857>(東1)と同様に「トリプル・ブルー」となった割安株は、残念ながら野村不動産ホールディングス<3231>(東1)にとどまる。同社株は、今年1月28日に今3月期業績を上方修正し前期の過去最高利益からの減益転換率を縮小させるとともに、自己株式取得と自己株式消却も同時発表した。株価は、6%超の急反発となり東証1部値上がり率ランキングの第9位に躍り出たが、PERはなお11倍台と評価不足である。個人投資家の参戦余地はなお残っていそうだ。

 次に「ダブル・ブルー株」では、リクルートホールディングス<6098>(東1)株式の売却益で業績を上方修正し自己株式取得を推進中の凸版印刷<7911>(東1)のほかは、業績上方修正と増配が組み合わせの銘柄が大半となる。業績修正日順に列挙するとジェイ・エス・ビー<3480>(東1)、ロードスター・キャピタル<3482>(東マ)、日本コークス工業<3315>(東1)、ピックルスコーポレーション<2925>(東1)、前澤工業<6489>(東1)、タマホーム<1419>(東1)、カワチ薬品<2664>(東1)、横河ブリッジホールディングス<5911>(東1)、SEホールディングス・アンド・インキュベーションズ<9478>(JQS)、東洋建設<1890>(東1)、トーメンデバイス<2737>(東1)、ベルーナ<9997>(東1)、イエローハット<9882>(東1)、富士古河E&C<1775>(東2)、日本精線<5659>(東1)と続く。日精線の株価は、前週末29日に3%超急伸したがPERはまだ13倍評価にとどまり配当利回りも2.64%と買い余地を示唆している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:57 | 特集
2021年01月25日

【特集】マーケットのさらなる流動化の享受を期待して証券株、続いて地銀株にも注目

特集 「巣ごもり投資家」は、防疫関連株から巣ごもり消費関連株、テレワーク関連株、新規株式公開株まで幅広く買い向かったが、今回は、そうしたことも含めてマーケットのさらなる流動化の享受を期待してまず証券株である。

 証券株が、四半期の好業績評価で昨年と同様にリバイバル相場を強めるようなら続いて注目されるのが、地銀株である。地銀株も、消費に回らない現金給付の受け皿になるはずであり、同様に多くが、解散価値のPBRが大きく1倍台を下回っており、究極のバリュー株人気を高めよう。

■証券株の選別ポイントは四半期ごとの純利益の積み上がり動向

 証券株の四半期決算には、2つのパターンがある。これを株価的に端的に反映したのが藍沢証券<8708>(東1)と光世証券<8617>(東1)である。藍澤証券の今3月期第3四半期業績発表は、今年1月20日大引け後、光世証券は1月21日後場取引時間中で、これを受けた両社の21日の株価は、藍澤証券が3日続伸して昨年来高値を更新したのに対して、光世証券は前場高値から10%超の急落となった。これは、四半期の3カ月ごとの純利益の増益が続いているかどうか厳しく選別した結果で、藍澤証券の第3四半期の純利益は、固定資産の譲渡益や投資有価証券の売却益の寄与などで連続増益となっており、光世証券の第3四半期の純利益は、赤字着地したことの違いによるものだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:57 | 特集
2021年01月18日

【特集】上方修正銘柄や含みのある小売り・消費関連の割安株に注目

特集 今週の当特集では、13日の負け組も含めて業績を上方修正しあるいは上方修正含みにある小売り・消費関連株のうち、株価がなお割安水準に放置されている銘柄に注目する。(=どう見るこの相場

■二歩後退の西松屋次第で直近上方修正の消費関連株も追撃開始

 小売り・消費関連の「黒い猫・白い猫」の最有力株は、西松屋チェーン<7545>(東1)だろう。同社株は、今2月期業績を3回も上方修正しており、昨年6月の1回目ではストップ高、8月の2回目も約200円高したが、3回目の昨年12月の3回目は材料織り込み済みとして下値を探る動きとなった。昨年12月21日に開示した今期第3四半期業績は、通期予想業績を上回る高利益進捗率を示したが、それでも株価の反応は限定的にとどまった。PERは12倍台と割安であり、見直し買いも期待されるところである。

 西松屋が再発進するようなら、西松屋と同様に昨年12月から今年1月に掛けて業績を上方修正した低PER株も追撃を開始しよう。食品のS FOODS<2292>(東1)、ビックルスコーポレーション<2925>(東1)、通販のストリーム<3071>(東2)、フェリシモ<3396>(東1)、スーパーなどの小売りチェーンのハローズ<2742>(東1)、ジェーソン<3080>(JQS)、IDOM<7599>(東1)、ショーエイーコーポレーション<9385>(東1)、ベルク<9974>(東1)、新型コロナウイルス関連のニイタカ<4465>(東1)、重松製作所<7980>(JQS)、個別でアパレルのハニーズ<2792>(東1)、家具のミサワ<3169>(東1)、クラウドサービスのパイプドHD<3919>(東1)などをマークするところだろう。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:42 | 特集
2021年01月12日

【特集】グロース株よりバリュー株が優位、「01銘柄」などは株価優位性

特集 仮にインフレ進行が現実味を帯び、パラダイムシフトの前触れとなるなら、投資セオリーは「カネよりモノ」、「バーチャルよりリアル」、「ソフトよりハード」であり、グロース株よりバリュー株が優位となるはずだ。「昔 重厚長大株」、「今 バリュー株」の「01銘柄」などに株価優位性を瀬踏み、トライするのも一法となりそうだ。

■PBR1倍割れの「01銘柄」は株価プライドの奮起を期待

 「01銘柄」とは、コード番号の末尾2ケタが「01」となっている銘柄である。ENEOSホールディングス<5020>(東1)のように、新日本石油<5001>が幾多の合併・統合を経てコード番号が変わった例もあるが、ほとんどが各業界のトップ企業で、業界2位との株価比較など株価プライドも半端でなく高かった。しかし足元で上場来高値を取ってきているのは、キッコーマン<2801>(東1)、豊田自動織機<6201>(東1)、NEC<6701>(東1)、島津製作所<7701>(東1)、伊藤忠商事<8001>(東1)など少数派で、原発事故を起こした東京電力ホールディングス<9501>(東1)は例外にしても、多くが業績の赤字推移・無配転落などを背景に低迷していた。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:14 | 特集
2021年01月04日

【特集】DX革命、グリーン戦略ではグロース株もバリュー株も推進力

特集 DX革命では、米国と異なり巨大IT企業が存在しない日本企業の周回遅れを挽回するため、データとデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革、競争優位性の確立が期待されており、推進主体となっている経済産業省は、この先端企業を「DX銘柄2020」として35社を選定し、うちコマツ<6301>(東1)とトラスコ中山<9830>(東1)をグランプリ会社とした。このDXの導入をサポートする関連株では、昨年2020年の年間値上がり率ランキングの第1位から第4位にランクされたチェンジ<3962>(東1)、ブイキューブ<3681>(東1)、メドピア<6095>(東1)、サイバーリンクス<3683>(東1)などのグロース株はもちろん、野村総合研究所<4307>(東1)、NEC<6701>(東1)、富士通<6702>(東1)、NTTデータ<9613>(東1)などのバリュー株が表銘柄となる。

 グリーン成長戦略では、菅偉義首相が国際公約した「2050年カーボンニュートラル」の実現に向け大きな政策支援を受けて自動車の電動化、洋上風力発電の推進、水素還元製鉄の実現など幅広く技術開発される。この表銘柄は、固体電池搭載のEV(電気自動車)開発のトヨタ自動車<7203>(東1)、水素還元製鉄の日本製鉄<5401>(東1)、三菱重工業<7011>(東1)、洋上風力発電の鹿島<1812>(東1)、日立造船<7004>(東1)、レノバ<9519>(東1)、水素エネルギーの川崎重工業<7012>(東1)、岩谷産業<8088>(東1)などとなる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:38 | 特集
2020年12月28日

【特集】新年相場で浮上が期待できるオーナー企業株

特集 ダイアモンド社の「DIAMOND online」のランキング特集記事などを参考にして、出遅れてバリュー株妙味を内包するオーナー企業株、経営の低空飛行に苦しむMBO含みのオーナー企業株などをリサーチすると、新年相場でクローズアップされそうな銘柄が浮上し、待機投資も一考する余地が出てきそうなのである。

■年初来高値水準でもなお低PERの8銘柄が最有力候補

 新年相場で浮上が期待できるオーナー企業株は、投資採算的に割り負けているバリュー株が最有力候補となる。コード番号順に上げるとアクシーズ<1381>(JQS)、アルトナー<2163>(東1)、情報企画<3712>(東2)、日本ファルコム<3723>(東マ)、ガンホー・オンライン・エンターテインメント<3765>(東1)、日本エス・エイチ・エル<4327>(JQS)、扶桑薬品工業<4538>(東1)、フルキャストホールディングス<4848>(東1)などと続く。このうちガンホーは、今月12月18日につけたに年初来高値から5営業日続落し380円安したが、PERは10倍台と割り負けており、12月期期末の配当権利落ちからの再騰が期待される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:57 | 特集
2020年12月21日

【特集】11月以降に増配・復配発表銘柄は28社、浮上開始の展開へ

特集 11月以降に増配、復配を発表した銘柄はザっと28社に達しており、ツバキ・ナガシマ並みに高評価される銘柄も出てきそうだ。また東証全市場ベースの高配当利回りランキングの上位にランクインしている12月期決算会社は、上から20番目の銘柄でも、年間配当利回りが3.93%となっており、バリュー株妙味を示唆しており、12月28日の権利付き最終日に向け浮上を開始する展開も想定される。

■12月期配当の増配銘柄は業績上方修正、株式分割などの側面支援材料も

 今12月期配当を増配した28銘柄は、ほとんどが業績の上方修正と配当異動との同時発表だが、これにさらにプラスアルファとなった銘柄も含まれる。今年12月31日を基準日に株式分割(1株を2株に分割)を実施するのはサイバーリンクス<3683>(東1)とアイ・エス・ビー<9702>(東1)で分割と配当の権利取りが相乗する。またGMOペパボ<3633>(東1)は、今年12月11日に東証第1部に指定替えされたばかりで関連需給思惑がオンする。またシノケングループ<8909>(東1)は、業績は下方修正したが年間配当は41円に増配し配当利回りは3.58%にアップする。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:55 | 特集
2020年12月14日

【特集】巣ごもり関連需要を享受した銘柄など住宅建設株にアプローチ

特集 国内でも、リモトワーク促進による郊外型住宅やテレワーク・スペースを確保できる都心の戸建て需要が拡大し、住宅関連銘柄の業績上方修正が相次ぎ、12月8日に閣議決定された事業規模73兆円超の追加経済対策に住宅エコポイント制度が導入されるなど追い風が吹く。米国市場で住宅建設拡大の恩恵を享受した銘柄、国内で巣ごもり関連需要を享受した銘柄など住宅建設株にアプローチしたい。

■米国サイドは住宅ローン株、住宅株、工具・屋外作業機械株に再出番

 米国の住宅投資拡大の恩恵を享受した銘柄のシンボル株は、ダントーホールディングス<5337>(東1)である。今年7月に住宅ローン供給の金融会社SREモーゲージ(米国カリフォルニア州)を連結子会社化し、ついで住宅ローン関連のIT会社も買収したことで3月の年初来安値58円が連続ストップ高を挟んで10月に年初来高値1065円まで急伸し、18.3倍化の大化けを演じた。同高値からは、今度はストップ安を交えて445円まで急落したが、足元ではSRE社が初年度から収益寄与し月次業績も順調に推移していることでまたストップ高し400円台で値固めしており、高値奪回に再発進するか要注目となっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:54 | 特集
2020年12月07日

【特集】バリュー株の一角を占める海運株と地銀株、グロース関連の小型株に注目

特集 セレクト基準をクリアした銘柄を手作業で集計したところ約140銘柄が浮上した。コロナ防疫関連株や巣ごもり消費関連の食品株、小売り株、機械株、陸運株などが多数派となっているが、あえて注目したいのは3つの銘柄群である。バリュー株の一角を占める海運株と地銀株、さらにグロース関連の小型株である。海運株などは年初来高値追いと人気化しており、織り込み済みとして「掉尾の一振」が「三振」に終わる懸念もあるが、フアンダメンタルズが上向きなだけに来年新春相場での「年頭の一振」も想定範囲内になる。

■バリュー株では高値更新の海運株と安値圏の地銀株がまだ低PER

 海運株は、日本郵船<9101>(東1)、飯野海運<9119>(東1)が今年8月、11月と今3月期業績を2回上方修正して増益転換し、川崎汽船<9107>(東1)は、9月に今期中間期業績を上方修正したあと11月に3月期通期を上方修正し、純利益は、今年8月開示の収支トントンが200億円(前期比3.7倍)と大幅増益転換する。上方修正とともに日本郵船と飯野海運が、今期配当を増配しており、3社の株価はいずれも年初来高値水準にあるがPERは9倍〜11倍、PBRは川崎汽船が1.69倍のほか、日本郵船が0.86倍、飯野海運が0.58倍と割り負けている。海運関連株で今期業績を上方修正し同じような業績修正ポジションにある古野電気<6814>(東1)とともに期待大である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:55 | 特集
2020年11月30日

【特集】著名投資家御用達の大手商社株に選別投資するのも一考余地

特集 業績を上方修正済みでバリュー株妙味満載の金融株にスタンバイし、さらに同じバリューエーションをキープする著名投資家御用達の大手商社株に選別投資するのも一考余地がありそうだ。

■業績上方修正・高進捗率のメガバンク株は年初来高値まで3割高余地

 時価総額ランキング上位のメガバンクで、11月12日、13日の第2四半期(2Q)決算発表時に今3月期業績を上方修正したのは三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>(東1)とみずほフィナンシャルグループ<8411>(東1)の2行で、三井住友フィナンシャルグループ<8316>(東1)は、3月通期業績は期初予想据え置きとしたが2Q業績は、通期予想業績対比で高利益進捗率を示した。株価は、2Q決算発表とともに上値追いと強含んだものの米国債金利の低下とともに押し返されており、いずれもPERは9倍〜10倍、PBRは0.3倍、年間配当利回りは5%〜6%と、あのスパー・バブル相場時には考えられなかったほどのフアンダメンタルズを示唆している。同じく今期業績を上方修正したゆうちょ銀行<7182>(東1)とともに、年初来高値を奪回するだけで3割高の余地がある。

 業績の上方修正、増配、自己株式取得など好材料がにぎやかなのが損保株で、MS&ADインシュアランスグループ<8725>(東1)、SOMPOホールディングス<8630>(東1)、東京海上ホールディングス<8766>(東1)と続き、PER、PBRは東海上HDがやや割高のものの、やはり年初来安値まで持ち直すだけで2割高の可能性がある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:40 | 特集
2020年11月24日

【特集】マスク関連株などの防疫株にスタンバイして急騰相場の「第3波」、「第4波」などの方向性を探ってみるのも一方

特集 マーケット的には、12月のクリスマス相場、餅つき相場を前にワクチン実用化なら景気敏感のバリュー株、パンデミック懸念が強まれは巣ごもり関連のグロース株との二者択一相場、バトルが続いている。3連休明けのきょう24日は、米国株高に追随し、バリュー株先行のスタートとなる可能性もある。しかし、ここはバリュー株VSグロース株のバトルの間隙を突いて一工夫、マスク関連株などの防疫株にスタンバイして急騰相場の「第3波」、「第4波」などの方向性を探ってみるのも、一法となりそうだ。

■川本産業はわずか半月で2倍化も年初の「第1波」の高変動率のまだ25%

 11月相場で株価急騰を演じたのは、株価2.05倍化の「第4波」が現在進行中の川本産業ばかりではない。蛇の目ミシン<6445>(東1)は、市販マスクが流通市場に出回れば手作りマスクの必要性は薄れるとしていたが、この見込みとは裏腹にライフスタイルの変化で手作りマスク製作用のミシンの需要が衰えず今期業績を上方修正し配当も増配、株価はストップ高を交えて年初来高値を更新した。アベノミクスの製造を受託したマツオカコーポレーション<3611>(東1)も、今期業績を上方修正しやはり年初来高値に進んだ。さらに抗ウイルス加工繊維「フルテクト」が、新型コロナウイルス感染症に対する有効性を確認したと発表したシキボウ<3109>(東1)も急騰し、今年4月の同繊維の第1報の際のストップ高に続く第2波の渦中にある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:25 | 特集
2020年11月16日

【特集】再出番に期待!証券株と家電量販店株、ホームセンター株に注目

特集 今週の特集では、巣ごもり投資家の市場進出で業績がV字回復した証券株と10万円の現金給付により高機能家電製品への買い替え需要を享受した家電量販店株、ホームセンター株に注目することとした。市場の主流銘柄から外れ地味な存在であることは否定できないが、セクター・ローテーションの有力な一角を占め、再出番となることを期待したい。

■現金給付10万円が大挙して市場進出して証券株の業績はV字回復

 今年4月に巣ごもり投資家が、大挙して市場進出した恩恵を直接享受したのは証券株である。今3月期の第1四半期、第2四半期とも業績がV字回復し、赤字業績から大幅黒字転換した銘柄や大幅増益となった銘柄が続出した。第2四半期に純利益がV字回復した証券株は、極東証券<8706>(東1)の前年同期比7.6倍以下、丸三証券<8613>(東1)、今村証券<7175>(JQS)、東海東京フィナンシャル・ホールディングス<8616>(東1)、丸八証券<8700>(JQS)松井証券<8628>(東1)、マネックスグループ<8698>(東1)、岩井コスモ証券<8707>(東1)、藍澤証券<8708>(東1)と続き、藍澤証券の増益率は70.4%となった。

 また純利益が、前年同期の赤字から黒字転換したのは岡三証券グループ<8609>(東1)、東洋証券<8614>(東1)、水戸証券<8622>(東1)の3社を数え、中間配当を増配したのも野村ホールディングス<8604>(東1)、極東証券、丸三証券の3社となる。また証券会社ではないが、日本取引所グループ<8697>(東1)は、今3月期業績を上方修正し年間配当も増配した。ボラティリティは、この10月に年初来高値を更新した岩井コスモ証券、マネックスグループ、水戸証券、今村証券以外やや乏しいが、ほとんどがPBR1倍を大きく下回っており、値ごろ割り負け株買いが増勢となりそうだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:56 | 特集
2020年11月09日

【特集】ハイテク株とバリュー株の要素を「結束」させる二刀流銘柄をマーク

特集 小型株、大型株、主力株の別なくハイテク株とバリュー株の要素を「結束」させる二刀流銘柄をマークして勝利の方程式にチャレンジするのも妙味が大きそうだ。

■上方修正の液晶関連株はストップ高の綜研化にツレ高し低PER修正

 二刀流銘柄は、業績を上方修正したか上方修正含みのバリュー株に限定すると液晶・半導体関連の素材株に目立って叢生するようである。このうち液晶関連株をコード番号順に上げると恵和<4251>(東1)、日本電気硝子<5214>(東1)、イワキ<6237>(東1)、妙徳<6265>(JQS)、石井表記<6336>(東2)、芝浦メカトロニクス<6590>(東1)、藤森工業<7917>(東1)、稲畑産業<8098>(東1)などとなり、PERは芝浦メカの7倍台から妙徳の14倍台までに収まっている。ストップ高の綜研化学にツレ高もありそうだ。

 このうち日電硝子は、業績上方修正とともに大手証券が目標株価を引き上げて窓を開けて急騰し、続いてホンダ<7267>(東1)の新型電気自動車(EV)に同社の車載ディスプレイ用カバーガラスが採用されたことでさらに窓を開けて上値を追ったがPERは14倍台の評価でしかない。好材料が好材料を呼んだもので、関連株に同様の展開を期待したい。
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2020年11月02日

【特集】「冬支度」銘柄に注目!厳冬が厳冬になるほど買いチャンス

特集 今週の当特集は、年内残り2カ月、仮に「冬の嵐」があっても首をすくめてやり過ごせる耐性のある銘柄に注目することとした。折から霜月11月、立冬間近で寒さが本格化してくる。「冬支度」銘柄登場の舞台も整う。すでにこの「冬支度」銘柄では、鍋関連のユタカフーズ<2806>(JQS)、ダイショー<2816>(東2)、エバラ食品工業<2819>(東1)、ショクブン<9969>(東2)などが業績を上方修正したが、さらに業績上ぶれの「ワンスモア」催促も強まりそうだ。同じく「冬支度」銘柄のアスレジャー関連株とともに、厳冬が厳冬になるほど買いチャンスとなるはずでマークしたい。

■鍋関連株に上方修正が続くがなお巣ごもり消費のサポート

 鍋関連のユタカフーズ、ダイショー、エバラ食品の3銘柄は揃って今年10月28日に業績の上方修正を発表し、株価は上値を伸ばしたものの前週末にはほぼ往って来いとなる限定的な反応にとどまった。しかし、新型コロナウイルス感染症の感染者が、国内でも再び拡大に転じており巣ごもり消費の一段の高まりは想定の範囲内となるもので、しかも寒気の強まりとともにユタカフーズの鍋つゆ、ダイショーの鍋スープ、エバラ食品のポーション調味料などに関連需要が拡大し、業績と株価にインパクトを与える可能性もある。前週末30日大引け後に業績を上方修正したショクブンともども要ウオッチである。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:38 | 特集
2020年10月26日

【特集】長期金利上昇による利ザヤ拡大、運用環境の改善の影響を受けるメガバンク株、保険株ともども要マーク

特集 長期金利のうち米国の10物国債利回りは、前週末に一時0.87%と今年6月5日の0.95%以来の高水準となった。6月の金利上昇は、コロナショックから米国景気が急回復、戦後最大の雇用者増などとなったなどのポジティブな要因が働き、今回は、米大統領選挙でのバイデン候補当選を先取り、当選後の経済対策、国債の大量発行を懸念したものと違いはある。ただ今年6月は、この長期金利上昇に折からのコロナショック脱却に向けた安倍内閣・日銀一丸主導のコロナ関連緊急融資の積み上がりも加わり、地銀株の業績も上ぶれ、7月に発表された今3月期第1四半期業績は、押しなべて好調に推移した。前週末の4行の業績上方修正が、この再現の前触れとすれば、地銀株のこれから開示される今3月期第2四半期業績は、先取り余地があることになる。長期金利上昇による利ザヤ拡大、運用環境の改善の影響を受けるメガバンク株、保険株ともども要マークとなりそうだ。

■上方修正の地銀株買いが低PER・PBRの地銀株買いに波及

 マークする地銀株は、まず前週末23日に業績を上方修正したうち低PER・PBR水準にあるめぶきフィナンシャルグループ<7167>(東1)、岩手銀行<8345>(東1)、北國銀行<8363>(東1)、さらにその前10月22日に業績を上方修正したほくほくフィナンシャルグループ<8377>(東1)である。とくにPBRは、いずれも0.2倍〜0.4倍と解散価値を大きく下回っており、菅内閣の目指す業界再編シナリオの火付け役として発火する可能性もある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:53 | 特集
2020年10月19日

【特集】上方修正や好決算の発表銘柄から中国関連と証券株に「まだはもうなり」の可能性

■小型の割安株からトライして主力株へのレベル・アップ

特集 当特集では、前週末16日に業績の上方修正や好決算を発表した銘柄から中国関連株と証券株に「まだはもうなり」の可能性があるとしてアプローチしてみることとした。まず小型の割安株からトライして主力株へのレベル・アップが期待される。

■小型割安株が先行し定番主力株が決算動向次第で追い込みコースを示唆

 前週末16日に今3月期業績や今期2Q業績を上方修正した銘柄のうち、この上方修正要因を中国景気の回復とはっきりコメントしたのは3銘柄ある。発表順にキトー<6409>(東1)、ツガミ<6101>(東1)、キムラユニティー<9368>(東1)である。16日寄り付き前に3月期通期業績を上方修正したキトーは、急反発して東証第1部上昇率ランキングの第12位と人気化し、取引時間中に2Q業績を上方修正したツガミは、11月12日予定の2Q決算開示時に見直すとした3月期通期予想業績に期待を高めて年初来高値を更新し、大引け後に3月期通期業績を上方修正したキムラユニティーは、PER10倍台の割安水準にあることが明らかになった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:11 | 特集