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２月１８日（月）後場の東京株式市場は、昭和電工＜４００４＞（東１）が１４日発表の大幅増益決算などへの評価再燃とされて一段ジリ高となり、ソフトバンク＜９４３４＞（東１）は野村証券の投資判断引き上げを受けてジリ高など、個別物色の展開になり、前場活況高のブリヂストン＜５１０８＞（東１）などは大もみ合いに転じた。日経平均は１３時にかけて前場の高値を上回り、一時４０５円７３銭高（２万１３０６円３６銭）まで上げた。大引けも３８１円高で大幅に反発した。東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均もそろって高い。後場は、個別物色の色彩が強まり、エイジア＜２３５２＞（東１）が順天堂大学・医療看護学部へのＷｅｂフォーム作成システム納入などが材料視されて一段ジリ高。Ｊトラスト＜８５０８＞（東２）も大胆な不良債権処理が注目されて一段ジリ高の場面をみせて高い。ベルトラ＜７０４８＞（東マ）は今期も経常利益７１％増益の予想などの大幅増見通しが注目されストップ高。北川精機＜６３２７＞（ＪＱＳ）は第２四半期の各利益が事前予想を大きく上回ったことなどへの評価が再燃し後場ストップ高。
東証１部の出来高概算は１１億９０２４万株（前引けは６億３７０３万株）、売買代金は２兆４２５億円（同１兆８０２億円）。１部上場２１２９銘柄のうち、値上がり銘柄数は１９０８（前引けは１９０９）銘柄、値下がり銘柄数は１８０（同１８３）銘柄。
また、東証３３業種別指数は全３３業種（前引けも３３業種）が値上がりし、値上がり率上位の業種は、石油・石炭、ゴム製品、鉱業、証券・商品先物、非鉄金属、小売り、銀行、ガラス・土石、倉庫・運輸、などとなった。（ＨＣ）
２月１５日（金）後場の東京株式市場は、円相場の高止まりなどを受けて一段と個別物色の色彩が濃くなり、
２月１４日（木）後場の東京株式市場は、取引開始後に「トランプ米大統領、中国製品への関税引き上げ期限の６０日延長を検討」（ブルームバーグニュース）と伝えられ、日経平均は１３時前に前場の高値（９１円１４銭高の２万１２３５円６２銭）に急接近する場面があった。だが、「中国の次は日本」（市場関係者）と警戒する姿勢もあり、日経平均は伸びきれないまま一進一退を続けた。大引けは４円安となり３日ぶりに反落した。前引けに高かった東証２部指数、マザーズ指数も下げ、日経ＪＡＳＤＡＱ平均も安い。一方、ＴＯＰＩＸは堅調で３日続伸。
２月８日（金）前場の東京株式市場は、欧州株式が欧州委員会によるＥＵの経済見通し下方修正を受けて欧州株式が全面安となり、ＮＹダウも２２０ドル安となったため、日経平均は株価指数の先物が主導する形になり２４０円安で始まった。
２月７日（木）前場の東京株式市場は、四半期決算の発表がヤマ場を迎える中で、
２月６日（水）後場の東京株式市場は、午前中に伝えられたトランプ大統領の一般教書演説に新鮮味がなかったとの見方があり、日経平均は前引けの水準（１１２円９２銭高の２万９５７円３７銭）を割り込んで始まった。
２月５日（火）後場の東京株式市場は、１３時に四半期決算と自社株買いを発表した
２月４日（月）後場の東京株式市場は、
