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１５日後場の東京株式市場は、正午頃に日銀の金融政策決定会合（１４〜１５日）の結果が伝えられ、マイナス金利を含めて異次元の緩和を継続とされたため、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ＜８３０６＞（東１）などの大手銀行株が取引開始後一段軟化。前引けにかけて持ち直していた第一生命ホールディングス＜８７５０＞（東１）も再び下げた。半面、トヨタ自動車＜７２０３＞（東１）や村田製作所＜６９８１＞（東１）は一段ジリ高傾向。日経平均は１４時過ぎに前場の高値（１４７円２３銭高の２万２８８５円８４銭）に迫り、前日比で反発した。東証２部指数は安いがマザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は高い。
後場は、アートスパークホールディングス＜３６６３＞（東２）が一段高となり、１５日発売の「四季報」（東洋経済新報社）で前号より高評価との見方が。エヌ・ピー・シー＜６２５５＞（東マ）はソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）がインドで太陽光発電事業に巨額投資の方針とのＮＨＫ報道などを材料に１３時頃からストップ高。ジャストプランニング＜４２８７＞（ＪＱＳ）は株式３分割などが好感されて大幅高。
東証１部の出来高概算は１６億８３９４万株（前引けは７億２５０万株）。売買代金は３億７９１億円（同１兆１５０４億円）。１部上場２０８９銘柄のうち、値上がり銘柄数は７６８（同８８５）銘柄、値下がり銘柄数は１２５４（同１０８６銘柄）。また、東証３３業種別指数は２０業種（前引けは２１業種）が値上がりし、値上がり率上位は、石油・石炭、医薬品、鉱業、不動産、精密機器、陸運、その他製品、海運、輸送用機器、情報・通信、電気機器、などとなった。（ＨＣ）
１４日後場の東京株式市場は、米国の今年３度目の利上げを受け、日銀の金融政策決定会合（６月１４〜１５日）でどのような方針を示すか注目する様子があり、個別物色の色彩が強まった。
１４日（木）前場の東京株式市場は、米国が今年３度目の利上げに踏み切り、ＮＹダウは１１９ドル安となった上、ドル高・円安が予想ほど進まない印象とあって、日経平均は１２３円安で始まった後も軟調に推移した。ただ、
１３日後場の東京株式市場は、
１３日（水）前場の東京株式市場は、日朝首脳会談の成果に対する期待は後退した雰囲気になったが、米国の利上げ観測を背景にドル高・円安への期待が再燃した。日経平均は小高く始まり、１０時過ぎに９８円５８銭高（２万２９７６円９３銭）まで上げ、前引けも５６円２３銭高となった。
８日（金）前場の東京株式市場は、先物、オプションのＳＱ（清算値、行使価格）算出日に当たり、これを巡る売買注文が朝一番に集中し、東証１部の出来高を３億株近く上乗せした。業績好調が伝えられた
