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２日後場の東京株式市場は、連休を前にして大きく買い持ちを膨らませる動きなどが見られないようで、このところ大きく上げてきた東京エレクトロン＜８０３５＞（東１）が前場に高値を更新したまま高値圏で小動きとなるなど、様子見気分が漂った。日経平均も前場の高値１万９４６４円３０銭（１５３円７８銭高）に近い水準で一進一退となったが、大引けも強く２日続伸。東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均などはそろって高い。後場は、日本ピストンリング＜６４６１＞（東１）やヨコオ＜６８００＞（東１）が連休明け後の決算発表に期待とされて一段ジリ高となり、日本パワーファスニング＜５９５０＞（東２）も一段ジリ高。ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は業績好調で５月中旬の「日本糖尿病学会」に製品を展示とされて大きく出直り、初穂商事＜７４２５＞（ＪＱＳ）は四半期決算が好感されて出直り拡大。
東証１部の出来高概算は１８億６２９４万株（前引けは９億５７７万株）、売買代金は２兆２６５６億円（同１兆７２１億円）。１部上場２０１６銘柄のうち、値上がり銘柄数は１４８７（同１５７９）銘柄、値下がり銘柄数は４３６（同３２５）銘柄。
また、東証３３業種別指数は３０業種（前引けは３２業種）が値上がりし、安い業種は食料品、水産・農林、海運。一方、値上がり率上位の業種は、不動産、石油・石炭、証券・商品先物、金属製品、精密機器、倉庫・運輸、輸送用機器、鉄鋼、などとなった。（ＨＣ）
５月１日（月）前場の東京株式市場は、前週末のＮＹダウ２日続落や北朝鮮のミサイル発射などを受け、朝方は日経平均が下値を探り５２円１２銭安（１万９１４４円６２銭）まで軟化した。しかし、３月決算が好調だった
２８日（金）後場の東京株式市場は、この週末やゴールデンウイーク中に北朝鮮を巡る動きが出るリスクが否定できないため様子見ムードが強まり、業績見通しの増額が好感されて前場大きく上げた
２７日後場の東京株式市場は、米国の大型減税政策（税制改革）の大統領発表を控え、発表後のＮＹ株式がどのような反応をみせるか見極めたい雰囲気があり、日経平均は前場に続いて軟調なまま１万９２５０円（４０円安）前後で一進一退の小動きとなった。小幅だが５日ぶりに反落した。一方、東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は高い。
２７日（木）前場の東京株式市場は、ＮＹダウが昨日までの２日連続２００ドル高から小反落となり、米国時間２６日午後（日本時間２７日）に税制改革が発表されるため様子見の雰囲気が漂った。日経平均は小反落で始まったまま一進一退となり、前引けは４５円６７銭安（１万９２４３円７６銭）。一方、東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は高い。
２４日（月）前場の東京株式市場は、フランス大統領選の第１回目の投票で中道・ＥＵ残留派の候補が１位となったことなどを受けてユーロが上げ、裏返し的に円安が進んだことなどが好感され、株価指数の先物が先行高し、日経平均は２６９円高で始まったあと２８９円５８銭高（１万８９１０円３３銭）まで上げた。その後は高値圏で一進一退となり、前引けは２４９円４９銭高（１万８８７０円２４銭）となった。東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は小安い。
２０日後場の東京株式市場は、引き続き円高基調の後退を受けて自動車、電機、機械株などが高かったほか、大手銀行株も強く、日経平均は中盤まで７０円高の１万８５００円前後で推移した。ただ、１４時頃に
１９日後場の東京株式市場は、北朝鮮を巡る動向に目新しいニュースなどがなく、いぜん不透明感が漂う中で、
１９日（水）前場の東京株式市場は、英国の解散総選挙による不透明感やＮＹダウの大幅反落が影響し、日経平均は取引開始直後に９１円２６銭安（１万８３２７円３３銭）まで下押したが、円相場が早朝を高値に軟調となったため
