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１５日後場の東京株式市場は、携帯電話業界の競争激化予想などで大幅続落となっていたＮＴＴドコモ＜９４３７＞（東１）やソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）が持ち直して始まり、日経平均やＴＯＰＩＸへの影響度が大きい銘柄のため、安心感が広がった。これらの下げをヘッジする目的で売られてきた株価指数の先物に買い戻しが入ったとされ、日経平均は１３時頃から急速に持ち直し、１４時過ぎには堅調転換して一時５０円６４銭高（２万２７４５円０９銭）まで上げる場面があった。ただ、先物主導とあって大引けにかけては再び沈下し４日続落となった。東証２部指数、マザーズ指数も安いが、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は後場堅調転換して小高い。後場は、引き続き日本航空＜９２０１＞（東１）などの空運株が堅調で、瑞穂証券の投資判断が出た日本水産＜１３３２＞（東１）も値を保った。バリューゴルフ＜３９３１＞（東マ）が四半期決算の大幅増益が好感されてストップ高。ラクオリア創薬＜４５７９＞（ＪＱＧ）はＥＰ４拮抗薬のライセンス供与に関する発表が好感されてストップ高。
１５日は２銘柄が新規上場となり、イオレ＜２３３４＞（東マ・売買単位１００株）は前後場とも買い気配のまま初値がつかず、大引けは気配ね野まま上げる場合の本日上限値段の４３５０円（公開価格１８９０円の２．３倍）で買い気配。
同じくＨＡＮＡＴＯＵＲ ＪＡＰＡＮ（ハナツアージャパン）＜６５６１＞（東マ・売買単位１００株）は９時１６分に公開価格を１０％上回る２２００円で初値が付き、高値は前場の２２４９円、大引けは２００３円。
東証１部の出来高概算は１８億４４２１万株（前引けは７億６０３８万株）、売買代金は３兆３２９９億円（同１兆２６４７億円）。１部上場２０５３銘柄のうち、値上がり銘柄数は６２９（同３５１）銘柄、値下がり銘柄数は１３４３（同１６４９）銘柄。
また、東証３３業種別指数で値上がりした業種は６業種（前引けは水産・農林１業種のみ）にとどまり、水産・農林、空運、小売り、証券・商品先物、パルプ・紙、などとなった。（ＨＣ）
１４日（木）前場の東京株式市場は、ＮＹダウが連日最高値を更新した一方、米金融当局がＦＯＭＣで政策金利の引き上げを発表したため、しばらく円安・ドル買い要因が後退するとの見方があり、株価指数の先物が先行安して始まった。日経平均は取引開始の直後に５８円７７銭安（２万２６９９円３０銭）まで軟化し、その後は一時２８円５４銭高（２万２７８６円６１銭）まで反発したが、前引けは３１円３１銭安（２万２７２６円７６銭）となった。一方、東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は高い。
１１日後場の東京株式市場は、昼過ぎから円安基調になり、
８日後場の東京株式市場は、為替が正午過ぎも円安基調を続けたことなどを受け、水曜日の日経平均４４５円安のあと慎重だったと見られる向きが買い戻しているとの見方があり、日経平均は前引けの２７４円５０銭高（２万２７７２円５３銭）から一段ジリ高基調となり、大引けにかけて３２１円６８銭高（２万２８１９円７１銭）まで上げた。７日の３２０円高に続き大幅続伸。東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均も高い。
７日後場の東京株式市場は、
６日後場の東京株式市場は、昼休み中にやや円高が進み、株価指数の先物が先行安したため、日経平均は前引けの２０２円５０銭安（２万２４１９円８８銭）から一段安の３２３円安で始まった。米トランプ大統領がイスラエルの首都を正式にエルサレムと認定し大使館も移す方針と伝えられ、中東問題に火種を落とすとの見方があり、日経平均は１４時過ぎに５０３円１７銭安（２万２１１９円２１銭）まで下押した。大引けも４４５円安で３日続落となった。東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は前場そろって高かったが、大引けはそろって安い。
５日（火）前場の東京株式市場は、米国のロシアゲート問題を受けてドル売り・円高になったことや米国市場でのハイテク株安などが影響し、日経平均は９時５０分にかけて１８４円８８銭安（２万２５２２円２８銭）まで下押す場面があった。しかし、
４日（月）前場の東京株式市場は、前週末のＮＹダウが一時３００ドルを超える急落となったことなどが影響し、株価指数の先物の上値が重い展開になり、日経平均は取引開始後の４５円３０銭高（２万２８６４円３３銭）を上値に一進一退となった。前引けは４４円６５銭安（２万２７７４円３８銭）。一方、東証２部指数、マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は高い。
