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２１日後場の東京株式市場は、円相場がしばしば１ドル１２０円台に入る円安基調となり、ソニー＜６７５８＞（東１）などの北米景気に敏感な電機・精密株や、新日鐵住金＜５４０１＞（東１）などの中国景気に敏感な鉄鋼株が強いため、株価指数先物や日経平均に連動する上場投信などにも買いが入り、日経平均は一段と上値を追って大引け間際に３９８円２６銭高（１万８６０５円４１銭）まで上げて９月９日以来の１万８６００円台回復となった。東証マザーズ指数、日経ＪＡＳＤＡＱ平均は小安い。後場は、安川電機＜６５０６＞（東１）が第２四半期決算の上ぶれ着地などを好感して一段高となり、大阪チタニウムテクノロジーズ＜５７２６＞（東１）も好決算への期待などで一段高。中村超硬＜６１６６＞（東マ）はＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）が追い風の見方などで上場来の高値に進み、比較．ｃｏｍ＜２４７７＞（東マ）は引き続き米社の世界最大級の旅行サイトとの連携などが好感されて大幅続伸となり、スマートバリュー＜９４１７＞（ＪＱＳ）は世田谷区の福祉・介護情報アプリ開始などが好感されてストップ高。
東証１部の出来高概算は２１億２１６６万株（前引けは９億７７４３万株）、売買代金は２兆２２５８億円（同９３８４億円）。１部上場１９０１柄のうち、値上がり銘柄数は１６５０（同１２７７）銘柄、値下がり銘柄数は２００（同５０４）銘柄。
また、東証３３業種別指数は全業種（前引けは２５業種）が値上がりし、値上がり率上位の業種は、鉄鋼、非鉄金属、電気機器、機械、パルプ・紙、ガラス・土石、保険、海運、金属製品、その他金融、などとなった。
１９日後場の東京株式市場は、１時間半ほど時差のある中国の上海株式市場が前引けにかけて一段強い展開になったため先物主導で高く始まり、日経平均は取引開始後に堅調転換して２２円２９銭高（１万８３１４円０９銭）まで上げる場面があった。しかし、一方で
１９日前場の東京株式市場は、中国の７～９月ＧＤＰ（国内総生産）が午前中に発表のため様子見の始まりとなり、
１５日後場の東京株式市場は、欧州時間の本日からＥＵ（欧州連合）首脳会議が予定され、Ｓ＆Ｐ５００種の株価指数先物が夜間取引で上げていると伝わり、日経平均は１３時前後に一段高の２７９円６７銭高（１万８１７０円６７銭）まで上げて反発幅を広げた。上海株式が取引開始後に高くなったこともあり、主な株価指数はすべて高い。
