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神鋼商事＜８０７５＞（東１）は鉄鋼や非鉄金属関連の専門商社で、ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核となるグローバル商社を目指している。１８年３月期は市場環境が良好に推移して大幅増益・増配予想である。神戸製鋼グループの品質問題も大きな影響が出ていない。株価は０７年来の高値圏だ。自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。
■ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核商社
神戸製鋼所＜５４０６＞系で鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器などを扱う専門商社である。Ｍ＆Ａも積極活用し、ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核となるグローバル商社を目指している。
１７年３月期セグメント別（連結調整前）の売上高構成比は鉄鋼３５％、鉄鋼原料２８％、非鉄金属２５％、機械・情報８％、溶材５％、経常利益構成比は鉄鋼５２％、鉄鋼原料１３％、非鉄金属１９％、機械・情報１２％、溶材４％だった。なお１６年１月子会社化した中山金属を１８年２月２８日付で完全子会社化した。
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●［アナリスト水田雅展の銘柄分析］の記事一覧
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(03/12)神鋼商事は０７年来の高値圏、１８年３月期大幅増益・増配予想
(03/09)ジェイテックは調整一巡、１８年３月期減益予想だが技術者派遣の需要は高水準、１９年３月期の収益改善期待
(03/09)久世は戻り高値圏で堅調、１８年３月期下振れ懸念織り込み済み、１９年３月期の収益改善期待
(03/09)エイトレッドは戻り歩調、１８年３月期２桁増収増益予想
(03/09)生化学工業は急伸後の自律調整一巡感、１８年３月期大幅増益予想
(03/09)フォーカスシステムズはモミ合い上放れの動き、１８年３月期増額修正して大幅増益・増配予想
(03/09)日本エム・ディ・エムは下値切り上げ、１８年３月２桁増益・連続増配予想
(03/09)キムラユニティーは戻り歩調、１８年３月期横ばい予想だが１９年３月期の収益拡大期待
(03/08)エイジアは調整一巡して戻り歩調、１８年３月期２桁増収増益予想
(03/08)キーコーヒーは戻り歩調、１８年３月期大幅減益予想だが１９年３月期の収益改善期待
(03/08)ソフトクリエイトホールディングスは調整一巡、１８年３月期増収増益予想、さらに増額の可能性
(03/08)サンコーテクノは自律調整一巡して上値試す、１８年３月期増益・増配予想
(03/08)インフォコムは売られすぎ感、１８年３月期大幅増収増益・増配予想
(03/08)アールシーコアは戻り高値圏で堅調、１８年３月期営業減益予想だが１９年３月期の収益改善期待
(03/08)建設技術研究所は昨年来高値圏、１８年１２月期２桁増収増益予想
(03/07)ソーバルは売られ過ぎ感、１８年２月期２桁営業増益・連続増配予想、１９年２月期も収益拡大期待
(03/07)プラマテルズは売り一巡感、１８年３月期大幅増収増益予想で３回目の増額余地
(03/07)トシン・グループは０７年来の高値圏で堅調、１８年５月期予想に上振れ余地
(03/07)ＪＦＥシステムズは調整一巡感、１８年３月期７期連続増収・営業増益予想、そして利益と配当を上方修正
(03/07)トーソーは戻り歩調、１８年３月期予想に上振れ余地、低ＰＢＲも見直し
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(03/12)神鋼商事は０７年来の高値圏、１８年３月期大幅増益・増配予想 (03/09)ジェイテックは調整一巡、１８年３月期減益予想だが技術者派遣の需要は高水準、１９年３月期の収益改善期待 (03/09)久世は戻り高値圏で堅調、１８年３月期下振れ懸念織り込み済み、１９年３月期の収益改善期待 (03/09)エイトレッドは戻り歩調、１８年３月期２桁増収増益予想 (03/09)生化学工業は急伸後の自律調整一巡感、１８年３月期大幅増益予想
(03/09)フォーカスシステムズはモミ合い上放れの動き、１８年３月期増額修正して大幅増益・増配予想 (03/09)日本エム・ディ・エムは下値切り上げ、１８年３月２桁増益・連続増配予想 (03/09)キムラユニティーは戻り歩調、１８年３月期横ばい予想だが１９年３月期の収益拡大期待 (03/08)エイジアは調整一巡して戻り歩調、１８年３月期２桁増収増益予想 (03/08)キーコーヒーは戻り歩調、１８年３月期大幅減益予想だが１９年３月期の収益改善期待
(03/08)ソフトクリエイトホールディングスは調整一巡、１８年３月期増収増益予想、さらに増額の可能性 (03/08)サンコーテクノは自律調整一巡して上値試す、１８年３月期増益・増配予想 (03/08)インフォコムは売られすぎ感、１８年３月期大幅増収増益・増配予想 (03/08)アールシーコアは戻り高値圏で堅調、１８年３月期営業減益予想だが１９年３月期の収益改善期待 (03/08)建設技術研究所は昨年来高値圏、１８年１２月期２桁増収増益予想 (03/07)ソーバルは売られ過ぎ感、１８年２月期２桁営業増益・連続増配予想、１９年２月期も収益拡大期待 (03/07)プラマテルズは売り一巡感、１８年３月期大幅増収増益予想で３回目の増額余地 (03/07)トシン・グループは０７年来の高値圏で堅調、１８年５月期予想に上振れ余地 (03/07)ＪＦＥシステムズは調整一巡感、１８年３月期７期連続増収・営業増益予想、そして利益と配当を上方修正 (03/07)トーソーは戻り歩調、１８年３月期予想に上振れ余地、低ＰＢＲも見直し2018年03月12日
神鋼商事は０７年来の高値圏、１８年３月期大幅増益・増配予想
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:15
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年03月09日
ジェイテックは調整一巡、１８年３月期減益予想だが技術者派遣の需要は高水準、１９年３月期の収益改善期待
ジェイテック＜２４７９＞（ＪＱ）は技術者派遣の「技術商社」を標榜し、技術職知財リース事業を展開している。１８年３月期は採用コスト増加で減益予想だが、技術者派遣の需要は高水準である。１９年３月期の収益改善を期待したい。株価は地合い悪化も影響して安値圏モミ合いから下放れたが、調整一巡感を強めている。
■技術者派遣の「技術職知財リース事業」が主力
製造業の開発・設計部門に技術者を派遣する「技術職知財リース事業」を主力としている。専門教育による知識を基盤として、新たな付加価値を顧客に提供する社員を「テクノロジスト」と呼称し、一般的なエンジニアと区別していることが特徴だ。そして「技術商社」を標榜し、テクノロジストが保有する知恵を提供（リース）することで、顧客とともに新たな価値を創造する「技術職知財リース事業」としている。
機械設計開発、電気・電子設計開発、ソフトウェア開発、建築設計の４分野を柱としている。上位１０社の顧客企業の売上構成比は４６．３％である。ＬＩＸＩＬ、本田技術研究所、ヤマハ発動機、デンソーテクノ、三菱日立パワーシステムズ、富士通テンなど幅広い業種の優良企業との取引がある。特定の業界・企業への依存度を低くして、業種別・顧客別売上構成比のバランスを維持していることも特徴だ。
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■技術者派遣の「技術職知財リース事業」が主力
製造業の開発・設計部門に技術者を派遣する「技術職知財リース事業」を主力としている。専門教育による知識を基盤として、新たな付加価値を顧客に提供する社員を「テクノロジスト」と呼称し、一般的なエンジニアと区別していることが特徴だ。そして「技術商社」を標榜し、テクノロジストが保有する知恵を提供（リース）することで、顧客とともに新たな価値を創造する「技術職知財リース事業」としている。
機械設計開発、電気・電子設計開発、ソフトウェア開発、建築設計の４分野を柱としている。上位１０社の顧客企業の売上構成比は４６．３％である。ＬＩＸＩＬ、本田技術研究所、ヤマハ発動機、デンソーテクノ、三菱日立パワーシステムズ、富士通テンなど幅広い業種の優良企業との取引がある。特定の業界・企業への依存度を低くして、業種別・顧客別売上構成比のバランスを維持していることも特徴だ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:27
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
久世は戻り高値圏で堅調、１８年３月期下振れ懸念織り込み済み、１９年３月期の収益改善期待
久世＜２７０８＞（ＪＱ）は、外食・中食産業向け業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開している。収益拡大に向けて２月２６日には東京中央食品との資本・業務提携（株式取得日３月１日）を発表している。株価は戻り高値圏で堅調だ。１８年３月期予想の下振れ懸念は織り込み済みだろう。１９年３月期の収益改善に期待したい。
■業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開
首都圏中心に外食・中食産業向け業務用食材の卸売事業を展開し、子会社キスコフーズは国内とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュ・ワンは東京都内を中心に生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。
１７年３月期のセグメント別売上高構成比は、食材卸売事業９２％、食材製造事業７％、不動産賃貸事業０％だった。食材卸売事業の販売チャネル別売上高構成比は、ファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ４１％、ディナーレストラン・ホテル・専門店２５％、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他１９％、居酒屋・パブ１５％だった。
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■業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開
首都圏中心に外食・中食産業向け業務用食材の卸売事業を展開し、子会社キスコフーズは国内とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュ・ワンは東京都内を中心に生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。
１７年３月期のセグメント別売上高構成比は、食材卸売事業９２％、食材製造事業７％、不動産賃貸事業０％だった。食材卸売事業の販売チャネル別売上高構成比は、ファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ４１％、ディナーレストラン・ホテル・専門店２５％、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他１９％、居酒屋・パブ１５％だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:25
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
エイトレッドは戻り歩調、１８年３月期２桁増収増益予想
エイトレッド＜３９６９＞（東マ）は、ワークフローを電子化する「ワークフローシステム」を開発・販売している。１８年３月期は２桁増収増益予想である。導入企業・クラウド利用数が順調に増加し、ストック収益も拡大する。株価は地合い悪化の影響を受けたが、調整一巡して戻り歩調だ。
■ワークフローシステムを開発・販売
ソフトクリエイトホールディングス＜３３７１＞の連結子会社で、ワークフローを電子化する「ワークフローシステム」を開発・販売している。
ワークフローというのは、企業における稟議書、経費精算申請書、各種届け出書などの作成〜申請〜回覧〜承認〜保存〜履歴管理のように、企業内における業務・事務処理手続きの一連の流れ・プロセスのことである。
このワークフローをコンピュータに組み入れて、従来の紙文書での手書き・回覧作業を、パソコン・スマホ入力で電子文書化することによって、業務負担の軽減、ペーパーレス化、回覧に要する時間の短縮、書類の紛失防止など、業務効率化・迅速化やセキュリティ向上を実現するシステムが「ワークフローシステム」である。
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■ワークフローシステムを開発・販売
ソフトクリエイトホールディングス＜３３７１＞の連結子会社で、ワークフローを電子化する「ワークフローシステム」を開発・販売している。
ワークフローというのは、企業における稟議書、経費精算申請書、各種届け出書などの作成〜申請〜回覧〜承認〜保存〜履歴管理のように、企業内における業務・事務処理手続きの一連の流れ・プロセスのことである。
このワークフローをコンピュータに組み入れて、従来の紙文書での手書き・回覧作業を、パソコン・スマホ入力で電子文書化することによって、業務負担の軽減、ペーパーレス化、回覧に要する時間の短縮、書類の紛失防止など、業務効率化・迅速化やセキュリティ向上を実現するシステムが「ワークフローシステム」である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:22
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
生化学工業は急伸後の自律調整一巡感、１８年３月期大幅増益予想
生化学工業＜４５４８＞（東１）は関節機能改善剤アルツが主力の医薬品メーカーである。１８年３月期は海外の好調が牽引して大幅増益予想である。なお１８年２月には腰椎椎間板ヘルニア治療剤ＳＩ−６６０３の米国における第３相臨床試験（追加試験）の開始を発表している。株価は２月中旬に動意づいて急伸した。その後一旦反落したが、急伸後の自律調整一巡感を強めている。
■関節機能改善剤アルツなど糖質科学分野が主力の医薬品メーカー
糖質科学分野が主力の医薬品メーカーで、国内医薬品（関節機能改善剤アルツ、白内障手術補助剤オペガン、内視鏡用粘膜下注入材ムコアップ）、海外医薬品（米国向け単回投与関節機能改善剤Ｇｅｌ−Ｏｎｅ、米国向け３回投与関節機能改善剤ＶＩＳＣＯ−３、米国向け５回投与関節機能改善剤ＳＵＰＡＲＴＺ−ＦＸ、中国向けアルツ）、医薬品原体（ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸）、ＬＡＬ事業（エンドトキシン測定用試薬関連）を展開している。
中期経営計画（１７年３月期〜１９年３月期）の経営目標値は、１９年３月期売上高３２０億円、営業利益２５億円、経常利益４５億円としている。
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■関節機能改善剤アルツなど糖質科学分野が主力の医薬品メーカー
糖質科学分野が主力の医薬品メーカーで、国内医薬品（関節機能改善剤アルツ、白内障手術補助剤オペガン、内視鏡用粘膜下注入材ムコアップ）、海外医薬品（米国向け単回投与関節機能改善剤Ｇｅｌ−Ｏｎｅ、米国向け３回投与関節機能改善剤ＶＩＳＣＯ−３、米国向け５回投与関節機能改善剤ＳＵＰＡＲＴＺ−ＦＸ、中国向けアルツ）、医薬品原体（ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸）、ＬＡＬ事業（エンドトキシン測定用試薬関連）を展開している。
中期経営計画（１７年３月期〜１９年３月期）の経営目標値は、１９年３月期売上高３２０億円、営業利益２５億円、経常利益４５億円としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:20
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
フォーカスシステムズはモミ合い上放れの動き、１８年３月期増額修正して大幅増益・増配予想
フォーカスシステムズ＜４６６２＞（東１）は、公共関連・民間関連のシステム構築・保守・運用を主力として、セキュリティ機器関連事業も展開している。１８年３月期は３月５日に増額修正して大幅増益予想・増配予想である。株価はモミ合い上放れの動きを強めている。
■システム構築・保守・運用を主力としてセキュリティ機器関連事業も展開
公共関連・民間関連のシステム構築・保守・運用・管理サービスを主力として、セキュリティ機器関連事業も展開している。１７年３月期の事業別売上高構成比は公共関連事業３５％、民間関連事業５９％、セキュリティ機器関連事業７％だった。収益面では年度末にあたる第４四半期（１月〜３月）の構成比が高い特性がある。
顧客別には、ＮＴＴデータ＜９６１３＞関連および日本ＩＢＭ関連を主力として、ＣＴＣ（伊藤忠テクノソリューションズ）＜４７３９＞関連、ＩＴホールディングス関連、沖電気＜６７０３＞関連、ソフトバンク＜９９８４＞関連などが続いている。
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■システム構築・保守・運用を主力としてセキュリティ機器関連事業も展開
公共関連・民間関連のシステム構築・保守・運用・管理サービスを主力として、セキュリティ機器関連事業も展開している。１７年３月期の事業別売上高構成比は公共関連事業３５％、民間関連事業５９％、セキュリティ機器関連事業７％だった。収益面では年度末にあたる第４四半期（１月〜３月）の構成比が高い特性がある。
顧客別には、ＮＴＴデータ＜９６１３＞関連および日本ＩＢＭ関連を主力として、ＣＴＣ（伊藤忠テクノソリューションズ）＜４７３９＞関連、ＩＴホールディングス関連、沖電気＜６７０３＞関連、ソフトバンク＜９９８４＞関連などが続いている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:18
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
日本エム・ディ・エムは下値切り上げ、１８年３月２桁増益・連続増配予想
日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東１）は整形外科分野の医療機器専門商社である。米国子会社ＯＤＥＶ製品の拡販によって自社製品比率が上昇基調である。１８年３月期２桁増益・連続増配予想である。株価は下値を切り上げて戻りを試す展開が期待される。
■整形外科分野の医療機器専門商社、自社製品比率上昇して収益力向上
人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器専門商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指し、米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品の拡販を推進している。自社製品比率が上昇基調であり、収益力が向上している。
１７年３月期の自社製品比率は８７．５％で１６年３月期比２．４ポイント上昇した。１７年８月には米ＯＤＥＶ社製骨接合材料「プリマ ヒップ スクリューサイドプレート システム」の薬事承認を取得した。
１７年６月には米ＯＤＥＶ社が、中国のＣｈｉｎａ Ｐｉｏｎｅｅｒ Ｐｈａｒｍａ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ（ＣＰＰ社）と、中国における独占販売提携契約を締結した。１８年１月から中国ＣＰＰ社を通じて、米ＯＤＥＶ社製人工膝関節製品を中国の医療従事者へ提供する。
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■整形外科分野の医療機器専門商社、自社製品比率上昇して収益力向上
人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器専門商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指し、米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品の拡販を推進している。自社製品比率が上昇基調であり、収益力が向上している。
１７年３月期の自社製品比率は８７．５％で１６年３月期比２．４ポイント上昇した。１７年８月には米ＯＤＥＶ社製骨接合材料「プリマ ヒップ スクリューサイドプレート システム」の薬事承認を取得した。
１７年６月には米ＯＤＥＶ社が、中国のＣｈｉｎａ Ｐｉｏｎｅｅｒ Ｐｈａｒｍａ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ（ＣＰＰ社）と、中国における独占販売提携契約を締結した。１８年１月から中国ＣＰＰ社を通じて、米ＯＤＥＶ社製人工膝関節製品を中国の医療従事者へ提供する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:16
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
キムラユニティーは戻り歩調、１８年３月期横ばい予想だが１９年３月期の収益拡大期待
キムラユニティー＜９３６８＞（東１）は、トヨタ自動車向け部品包装が主力の総合物流サービス企業である。１８年３月期は横ばい予想で下振れ懸念だが、１９年３月期の収益拡大を期待したい。株価は売り一巡して戻り歩調だ。０．５倍近辺の低ＰＢＲも見直し材料だろう。
■トヨタ向け部品包装が主力の総合物流サービス企業
トヨタ自動車＜７２０３＞の補修部品・ＫＤ部品の包装・物流、および一般物流請負のＮＬＳ（ニューロジスティクスサービス）を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野における情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開している。
１７年３月期セグメント別売上構成比（連結調整前）は物流サービス事業が６６％（うちトヨタ自動車１６％、トヨタグループ２４％、ＮＬＳ２０％）で、自動車サービス事業が３１％、情報サービス事業＋人材サービス事業＋その他が４％だった。海外はトヨタ自動車の海外生産拡大に合わせて米国、メキシコ、ブラジル、中国、タイに拠点展開している。
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■トヨタ向け部品包装が主力の総合物流サービス企業
トヨタ自動車＜７２０３＞の補修部品・ＫＤ部品の包装・物流、および一般物流請負のＮＬＳ（ニューロジスティクスサービス）を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野における情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開している。
１７年３月期セグメント別売上構成比（連結調整前）は物流サービス事業が６６％（うちトヨタ自動車１６％、トヨタグループ２４％、ＮＬＳ２０％）で、自動車サービス事業が３１％、情報サービス事業＋人材サービス事業＋その他が４％だった。海外はトヨタ自動車の海外生産拡大に合わせて米国、メキシコ、ブラジル、中国、タイに拠点展開している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:13
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年03月08日
エイジアは調整一巡して戻り歩調、１８年３月期２桁増収増益予想
エイジア＜２３５２＞（東１）はメール配信システムの大手である。主力のＷＥＢＣＡＳシリーズ導入企業は４０００社を突破し、中期成長に向けてＡＩ（人工知能）を活用した新サービス開発も推進している。１８年３月期２桁増収増益予想である。株価は０６年来の１月高値圏から反落したが、調整一巡して戻り歩調だ。
■メール配信などｅ−ＣＲＭシステム「ＷＥＢＣＡＳ」シリーズが主力
自社開発ｅ−ＣＲＭシステムのＷＥＢＣＡＳシリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発なども展開している。１７年３月期セグメント別売上高構成比はアプリケーション事業８５％、コンサルティング事業１４％、オーダーメイド開発事業２％だった。
メール配信システム「ＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌ」は、顧客の嗜好、属性、購買履歴などに基づいたＯｎｅ ｔｏ Ｏｎｅメールを、世界トップレベルの最高３００万通／時で送信することが可能な超高速性が強みである。多様な業界の企業や官公庁に導入され、国内メール配信パッケージ市場でシェア１位である。
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■メール配信などｅ−ＣＲＭシステム「ＷＥＢＣＡＳ」シリーズが主力
自社開発ｅ−ＣＲＭシステムのＷＥＢＣＡＳシリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発なども展開している。１７年３月期セグメント別売上高構成比はアプリケーション事業８５％、コンサルティング事業１４％、オーダーメイド開発事業２％だった。
メール配信システム「ＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌ」は、顧客の嗜好、属性、購買履歴などに基づいたＯｎｅ ｔｏ Ｏｎｅメールを、世界トップレベルの最高３００万通／時で送信することが可能な超高速性が強みである。多様な業界の企業や官公庁に導入され、国内メール配信パッケージ市場でシェア１位である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:06
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キーコーヒーは戻り歩調、１８年３月期大幅減益予想だが１９年３月期の収益改善期待
キーコーヒー＜２５９４＞（東１）は業務用・家庭用レギュラーコーヒー大手である。パッケージカフェ「ＫＥＹＳ ＣＡＦＥ」など事業領域拡大戦略を積極推進している。１８年３月期は大幅減益予想だが、１９年３月期の収益改善を期待したい。株価は売り一巡して戻り歩調だ。
■コーヒー関連事業を主力として飲食関連事業も展開
コーヒー関連事業（業務用・家庭用レギュラーコーヒー）を主力として、飲食関連事業（イタリアントマト、アマンド）も展開している。１７年３月期セグメント別売上高構成比は、コーヒー関連事業８７％、飲食関連事業８％、その他（ニック食品、ｈｏｎｕ加藤珈琲店など）６％だった。
中期成長に向けて「ブランド強化」「収益力強化」「グループ連携強化」を３つの柱に掲げ、新商品の開発・投入、パッケージカフェ「ＫＥＹＳ ＣＡＦＥ」の多店舗展開など新たな事業領域開拓を積極推進している。
なお銀座ルノアール＜９８５３＞の普通株式５８万株を、同社代表取締役社長小宮山誠氏から取得した。間接保有（子会社の有限会社オーギュスト所有分）を含めた出資比率（議決権割合）は３４．１９％となった。
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■コーヒー関連事業を主力として飲食関連事業も展開
コーヒー関連事業（業務用・家庭用レギュラーコーヒー）を主力として、飲食関連事業（イタリアントマト、アマンド）も展開している。１７年３月期セグメント別売上高構成比は、コーヒー関連事業８７％、飲食関連事業８％、その他（ニック食品、ｈｏｎｕ加藤珈琲店など）６％だった。
中期成長に向けて「ブランド強化」「収益力強化」「グループ連携強化」を３つの柱に掲げ、新商品の開発・投入、パッケージカフェ「ＫＥＹＳ ＣＡＦＥ」の多店舗展開など新たな事業領域開拓を積極推進している。
なお銀座ルノアール＜９８５３＞の普通株式５８万株を、同社代表取締役社長小宮山誠氏から取得した。間接保有（子会社の有限会社オーギュスト所有分）を含めた出資比率（議決権割合）は３４．１９％となった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:04
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ソフトクリエイトホールディングスは調整一巡、１８年３月期増収増益予想、さらに増額の可能性
ソフトクリエイトホールディングス＜３３７１＞（東１）は、ＥＣサイト構築ソフトや不正接続防止製品を主力としてソリューション事業を展開している。１８年３月期増収増益予想である。さらに増額の可能性が高いだろう。株価は２月の上場来高値圏から地合い悪化で反落したが、調整一巡感を強めている。
■ＥＣサイト構築ソフトと不正接続防止製品で首位
ＥＣソリューション事業（ＥＣサイト構築パッケージソフト「ｅｃｂｅｉｎｇ」の販売・保守から、ＥＣサイト構築・運用支援、データセンターでのホスティングサービス提供、ＥＣプロモーション提供までの総合サービス）を主力として、ＳＩ事業（自社グループ開発ソフトの販売、基幹系システムの受託開発）および物品販売事業（法人向けＩＴ機器販売など）も展開している。
ＥＣサイト構築実績は中堅・大手企業向け中心に国内首位である。またＥＣサイト構築実績の積み上げに伴う運用支援・保守などストック型収益が拡大基調である。ＳＩ事業ではセキュリティ製品「Ｌ２Ｂｌｏｃｋｅｒ」が、不正接続防止ツール市場における累計導入社数で第１位を獲得している。
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■ＥＣサイト構築ソフトと不正接続防止製品で首位
ＥＣソリューション事業（ＥＣサイト構築パッケージソフト「ｅｃｂｅｉｎｇ」の販売・保守から、ＥＣサイト構築・運用支援、データセンターでのホスティングサービス提供、ＥＣプロモーション提供までの総合サービス）を主力として、ＳＩ事業（自社グループ開発ソフトの販売、基幹系システムの受託開発）および物品販売事業（法人向けＩＴ機器販売など）も展開している。
ＥＣサイト構築実績は中堅・大手企業向け中心に国内首位である。またＥＣサイト構築実績の積み上げに伴う運用支援・保守などストック型収益が拡大基調である。ＳＩ事業ではセキュリティ製品「Ｌ２Ｂｌｏｃｋｅｒ」が、不正接続防止ツール市場における累計導入社数で第１位を獲得している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:00
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サンコーテクノは自律調整一巡して上値試す、１８年３月期増益・増配予想
サンコーテクノ＜３４３５＞（東２）は建設用あと施工アンカーの最大手で、センサー関連商材の測定器も展開している。需要回復基調で１８年３月期増収増益予想、そして増配予想である。中期的にも事業環境は良好だろう。株価は昨年来高値圏で堅調に推移している。自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。
■ファスニング事業と機能材事業を展開
ファスニング事業（あと施工アンカーやドリルビットの開発・製造・販売、太陽光関連・土木建築関連の工事管理など）と、機能材事業（電動油圧工具関連、ＦＲＰシート関連、車両の表示板などの電子プリント基板関連、各種測定器関連の製造・販売など）を展開している。
ファスニング事業では、あと施工アンカー（コンクリート用特殊ネジ・釘類）やドリルビットの開発・製造・販売、太陽光関連・土木建築関連の工事管理などを展開している。あと施工アンカーの最大手である。
１７年３月期のセグメント別売上高構成比はファスニング事業が７７％、機能材事業が２３％だった。売上高に対する新製品比率は１４年３月期１６．０％、１５年３月期１７．０％、１６年３月期１８．２％、１７年３月期１９．４％と上昇基調である。収益面では建設関連のため、期後半の構成比が高い特性がある。
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■ファスニング事業と機能材事業を展開
ファスニング事業（あと施工アンカーやドリルビットの開発・製造・販売、太陽光関連・土木建築関連の工事管理など）と、機能材事業（電動油圧工具関連、ＦＲＰシート関連、車両の表示板などの電子プリント基板関連、各種測定器関連の製造・販売など）を展開している。
ファスニング事業では、あと施工アンカー（コンクリート用特殊ネジ・釘類）やドリルビットの開発・製造・販売、太陽光関連・土木建築関連の工事管理などを展開している。あと施工アンカーの最大手である。
１７年３月期のセグメント別売上高構成比はファスニング事業が７７％、機能材事業が２３％だった。売上高に対する新製品比率は１４年３月期１６．０％、１５年３月期１７．０％、１６年３月期１８．２％、１７年３月期１９．４％と上昇基調である。収益面では建設関連のため、期後半の構成比が高い特性がある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:58
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
インフォコムは売られすぎ感、１８年３月期大幅増収増益・増配予想
インフォコム＜４３４８＞（ＪＱ）はＩＴサービスや電子コミック配信サービスを主力としてＩｏＴ領域の事業創出も積極推進している。１８年３月期大幅増収増益予想、そして大幅増配予想である。株価は水準を切り下げたが売られすぎ感を強めている。好業績を見直して反発が期待される。
■ＩＴサービス事業とネットビジネス事業を展開
帝人＜３４０１＞グループで、ＩＴサービス（医療機関・製薬企業・介護事業者向けヘルスケア事業、一般企業向けＳＩのエンタープライズ事業、ＥＲＰソフト「ＧＲＡＮＤＩＴ」や緊急連絡・安全確認サービスなどのサービスビジネス事業）、および一般消費者向けネットビジネス（子会社アムタスの電子コミック配信サービス、ｅコマース、女性向けや音楽系デジタルコンテンツの提供）を展開している。
１７年３月期のセグメント別売上高構成比はＩＴサービス５４％、ネットビジネス４６％、営業利益構成比（連結調整前）はＩＴサービス４２％、ネットビジネス５８％だった。収益面では、ＩＴサービス事業は年度末にあたる第４四半期の構成比が高い特性がある。
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■ＩＴサービス事業とネットビジネス事業を展開
帝人＜３４０１＞グループで、ＩＴサービス（医療機関・製薬企業・介護事業者向けヘルスケア事業、一般企業向けＳＩのエンタープライズ事業、ＥＲＰソフト「ＧＲＡＮＤＩＴ」や緊急連絡・安全確認サービスなどのサービスビジネス事業）、および一般消費者向けネットビジネス（子会社アムタスの電子コミック配信サービス、ｅコマース、女性向けや音楽系デジタルコンテンツの提供）を展開している。
１７年３月期のセグメント別売上高構成比はＩＴサービス５４％、ネットビジネス４６％、営業利益構成比（連結調整前）はＩＴサービス４２％、ネットビジネス５８％だった。収益面では、ＩＴサービス事業は年度末にあたる第４四半期の構成比が高い特性がある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:56
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
アールシーコアは戻り高値圏で堅調、１８年３月期営業減益予想だが１９年３月期の収益改善期待
アールシーコア＜７８３７＞（ＪＱ）はログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」を販売している。１８年３月期営業減益予想だが、１９年３月期の収益改善が期待される。株価は戻り高値圏で堅調だ。３％台後半の高配当利回りも見直して上値を試す展開が期待される。
■ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」を販売
自然材をふんだんに使った個性的な木の家であるログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売を、国内直販部門、連結子会社ＢＥＳＳパートナーズ（ＢＰ）社、および国内販社で展開している。ＦＣを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。
１７年３月期セグメント別売上構成比（連結調整前）は直販部門２７％、販社部門６１％、ＢＰ社１１％、北米部門（１６年７月カナダの連結子会社を売却して連結除外）１％だった。収益は直販部門とＢＰ社の「ＢＥＳＳ」売上、販社からのロイヤリティ収入および販社へのキット部材売上などである。なお四半期収益は物件引き渡し件数・時期などで変動しやすい特性がある。
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■ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」を販売
自然材をふんだんに使った個性的な木の家であるログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売を、国内直販部門、連結子会社ＢＥＳＳパートナーズ（ＢＰ）社、および国内販社で展開している。ＦＣを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。
１７年３月期セグメント別売上構成比（連結調整前）は直販部門２７％、販社部門６１％、ＢＰ社１１％、北米部門（１６年７月カナダの連結子会社を売却して連結除外）１％だった。収益は直販部門とＢＰ社の「ＢＥＳＳ」売上、販社からのロイヤリティ収入および販社へのキット部材売上などである。なお四半期収益は物件引き渡し件数・時期などで変動しやすい特性がある。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:54
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建設技術研究所は昨年来高値圏、１８年１２月期２桁増収増益予想
建設技術研究所＜９６２１＞（東１）は総合建設コンサルタントの大手である。中期ビジョンでマルチインフラ＆グローバル企業を目指している。１８年１２月期はＭ＆Ａも寄与して２桁増収増益予想である。株価は昨年来高値圏だ。上値を試す展開が期待される。
■総合建設コンサルタントの大手
総合建設コンサルタント大手で河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。収益面では案件ごとの採算性や売上計上時期によって四半期収益は変動しやすい特性がある。
中長期ビジョン「ＣＬＡＶＩＳ２０２５」目標（２５年単体受注高４００億円、連結受注高６００億円）達成に向けて、中期経営計画２０１８では目標値として１８年単体受注高３５０億円、連結受注高４７０億円、単体営業利益率７．０％（営業利益２４億円）、連結営業利益率６．５％（営業利益３０億円）を掲げている。そして英Ｗａｔｅｒｍａｎ Ｇｒｏｕｐ Ｐｌｃ（ロンドン証券取引所上場）を連結子会社化した。
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■総合建設コンサルタントの大手
総合建設コンサルタント大手で河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。収益面では案件ごとの採算性や売上計上時期によって四半期収益は変動しやすい特性がある。
中長期ビジョン「ＣＬＡＶＩＳ２０２５」目標（２５年単体受注高４００億円、連結受注高６００億円）達成に向けて、中期経営計画２０１８では目標値として１８年単体受注高３５０億円、連結受注高４７０億円、単体営業利益率７．０％（営業利益２４億円）、連結営業利益率６．５％（営業利益３０億円）を掲げている。そして英Ｗａｔｅｒｍａｎ Ｇｒｏｕｐ Ｐｌｃ（ロンドン証券取引所上場）を連結子会社化した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:51
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
2018年03月07日
ソーバルは売られ過ぎ感、１８年２月期２桁営業増益・連続増配予想、１９年２月期も収益拡大期待
ソーバル＜２１８６＞（ＪＱ）は、組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。需要が高水準で１８年２月期２桁営業増益・連続増配予想である。１９年２月期も収益拡大が期待される。株価は２月の上場来高値から急反落して水準を切り下げたが売られ過ぎ感を強めている。好業績を見直して反発が期待される。なお４月１１日に１８年２月期決算発表を予定している。
■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開
組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。
技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業である。Ｍ＆Ａも活用して顧客や分野の多様化、ＩｏＴなど新規技術分野の開拓、人材の確保を推進している。１７年４月にはユビキタス社からＩｏＴプラットフォーム関連のサービス＆ソリューション事業を譲り受けた。
優良な大口顧客と強固な信頼関係を構築している。１７年２月期の主要顧客別売上高構成比は、キヤノン＜７７５１＞グループ５２．２％、ソニー＜６７５８＞グループ１２．７％、富士通＜６７０２＞グループ８．５％、リクルート＜６０９８＞グループ３．３％ＮＴＴ＜９４３２＞グループ２．８％、その他２３．８％だった。
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■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開
組み込みソフト開発、ウェブ・スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。
技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業である。Ｍ＆Ａも活用して顧客や分野の多様化、ＩｏＴなど新規技術分野の開拓、人材の確保を推進している。１７年４月にはユビキタス社からＩｏＴプラットフォーム関連のサービス＆ソリューション事業を譲り受けた。
優良な大口顧客と強固な信頼関係を構築している。１７年２月期の主要顧客別売上高構成比は、キヤノン＜７７５１＞グループ５２．２％、ソニー＜６７５８＞グループ１２．７％、富士通＜６７０２＞グループ８．５％、リクルート＜６０９８＞グループ３．３％ＮＴＴ＜９４３２＞グループ２．８％、その他２３．８％だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:17
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
プラマテルズは売り一巡感、１８年３月期大幅増収増益予想で３回目の増額余地
プラマテルズ＜２７１４＞（ＪＱ）は合成樹脂の専門商社である。１８年３月期は需要回復や高付加価値製品拡販などで大幅増収増益予想である。さらに３回目の増額余地がありそうだ。株価は地合い悪化も影響して上場来高値圏から急反落したが、売り一巡感を強めている。なお４月２５日に１８年３月期決算発表を予定している。
■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販
双日＜２７６８＞グループの合成樹脂専門商社である。需要先は幅広く、合成樹脂原料に関する高い専門性、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力、少量多品種即納体制を強みとしている。
１７年３月期の取扱商材別売上高構成比は、エンジニアリング系樹脂４１％、スチレン系樹脂１８％、オレフィン系樹脂１１％、塩化ビニール系材料５％、ＰＥＴ樹脂４％、その他樹脂３％、製品（合成樹脂関連他）１６％、合成樹脂関連機械・シート２％だった。
高付加価値商材の拡販、良質な商権を持つ優良会社の営業権取得やＭ＆Ａを積極化するとともに、海外は中国、ベトナム、フィリピン、タイ、インド、台湾などアジア地域に積極展開している。１７年３月期の海外売上比率は３２％だった。１７年７月にはベトナムに現地法人を設立した。
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■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販
双日＜２７６８＞グループの合成樹脂専門商社である。需要先は幅広く、合成樹脂原料に関する高い専門性、原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力、少量多品種即納体制を強みとしている。
１７年３月期の取扱商材別売上高構成比は、エンジニアリング系樹脂４１％、スチレン系樹脂１８％、オレフィン系樹脂１１％、塩化ビニール系材料５％、ＰＥＴ樹脂４％、その他樹脂３％、製品（合成樹脂関連他）１６％、合成樹脂関連機械・シート２％だった。
高付加価値商材の拡販、良質な商権を持つ優良会社の営業権取得やＭ＆Ａを積極化するとともに、海外は中国、ベトナム、フィリピン、タイ、インド、台湾などアジア地域に積極展開している。１７年３月期の海外売上比率は３２％だった。１７年７月にはベトナムに現地法人を設立した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:15
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
トシン・グループは０７年来の高値圏で堅調、１８年５月期予想に上振れ余地
トシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱ）は首都圏中心に電設資材などの卸売事業を展開している。１８年５月期横ばい予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は０７年来の高値圏で堅調だ。低ＰＢＲや継続的な自己株式取得も評価して上値を試す展開が期待される。
■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開
首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。
なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第４四半期（３月〜５月）の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。
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■首都圏中心に電設資材や住宅設備機器の卸売事業を展開
首都圏中心に電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開している。小口多数販売、専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴とし、事業基盤強化や収益拡大に向けて、取扱商品や営業拠点網の拡充を推進している。
なお収益面では、新設住宅着工戸数など建設関連投資の動向が影響し、第４四半期（３月〜５月）の構成比が高い特性がある。利益還元については、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保する一方で、財務状況、利益水準、配当性向などを総合的に勘案して、前年実績を下回らない安定した配当を実施することを基本方針としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:13
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
ＪＦＥシステムズは調整一巡感、１８年３月期７期連続増収・営業増益予想、そして利益と配当を上方修正
ＪＦＥシステムズ＜４８３２＞（東２）はＪＦＥグループの情報システム会社である。ＪＦＥスチール製鉄所システムリフレッシュなど需要が高水準に推移して、１８年３月期は７期連続増収・営業増益予想である。そして２月２３日には利益と配当を上方修正している。株価は調整一巡感を強めている。
■ＪＦＥグループの情報システム会社
ＪＦＥグループの情報システム会社である。鉄鋼向け情報システム構築事業を主力として、ＥＲＰと自社開発ソリューションを組み合わせた一般顧客向け複合ソリューション事業、自社開発のプロダクト・ソリューション事業も強化している。
１７年１０月にはライオン＜４９１２＞および東芝デジタルソリューションズとの３社共創で化学物質情報管理システムを開発し、１７年１１月からライオンの国内すべての研究・開発拠点で運用を開始した。
１７年１１月には健康経営を積極推進するため「ＪＦＥシステムズ健康宣言」を制定した。１８年１月には本社を移転して首都圏オフィスを集約した。健康経営や働き方改革を推進する。１８年２月には経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人２０１８（ホワイト５００）大規模法人部門に選定された。
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■ＪＦＥグループの情報システム会社
ＪＦＥグループの情報システム会社である。鉄鋼向け情報システム構築事業を主力として、ＥＲＰと自社開発ソリューションを組み合わせた一般顧客向け複合ソリューション事業、自社開発のプロダクト・ソリューション事業も強化している。
１７年１０月にはライオン＜４９１２＞および東芝デジタルソリューションズとの３社共創で化学物質情報管理システムを開発し、１７年１１月からライオンの国内すべての研究・開発拠点で運用を開始した。
１７年１１月には健康経営を積極推進するため「ＪＦＥシステムズ健康宣言」を制定した。１８年１月には本社を移転して首都圏オフィスを集約した。健康経営や働き方改革を推進する。１８年２月には経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人２０１８（ホワイト５００）大規模法人部門に選定された。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:10
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
トーソーは戻り歩調、１８年３月期予想に上振れ余地、低ＰＢＲも見直し
トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手である。室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。１８年３月期減益予想だが上振れ余地がありそうだ。株価は地合い悪化の売りが一巡して戻り歩調だ。低ＰＢＲも見直し材料だろう。
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。
室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。１７年３月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が９８．５％（カーテンレール類が約４７％、ブラインド類が約４２％、間仕切類が約２％、その他が約８％）で、介護関連用品などのその他事業が１．５％だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。
中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
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■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
カーテンレールやインテリアブラインドの大手で、国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。
室内装飾関連事業（カーテンレール類、ブラインド類、間仕切類）を主力として、介護用品事業（ステッキなど）も展開している。１７年３月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業が９８．５％（カーテンレール類が約４７％、ブラインド類が約４２％、間仕切類が約２％、その他が約８％）で、介護関連用品などのその他事業が１．５％だった。収益面では、新設住宅着工件数やリニューアルなど住宅関連市場の影響を受け、第４四半期の構成比が高い特性がある。
中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:08
| アナリスト水田雅展の銘柄分析
