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朝日ラバー＜５１６２＞（ＪＱＳ）はシリコーンゴムや分子接着技術をコア技術として、自動車内装ＬＥＤ照明光源カラーキャップやＲＦＩＤタグ用ゴム製品などを展開している。１６年３月期は販管費における特殊要因が一巡して大幅営業増益だった。そして１７年３月期も営業増益予想で収益改善基調が期待される。株価は安値圏でモミ合う展開だが、下値固めが完了して反発のタイミングだろう。
■自動車内装ＬＥＤ照明の光源カラーキャップが主力
自動車内装照明関連などの工業用ゴム製品、スポーツ用ゴム製品（卓球ラケット用ラバー）、医療・衛生用ゴム製品（点滴輸液バッグ用ゴム栓など）、機能製品のＲＦＩＤタグ用ゴム製品などを展開している。
自動車内装照明関連で、車載用小型電球の光源カラーキャップ「ＡＳＡ ＣＯＬＯＲ ＬＡＭＰＣＡＰ」や、車載用ＬＥＤ照明の光源カラーキャップ「ＡＳＡ ＣＯＬＯＲ ＬＥＤ」が主力製品である。車載用「ＡＳＡ ＣＯＬＯＲ ＬＥＤ」は高級車向けに加えて、小型車や軽自動車向けにも採用が拡大している。
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(06/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】朝日ラバーは１７年３月期営業増益予想で収益改善基調期待
(06/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】翻訳センターは需要高水準で１７年３月期は２桁営業増益・３期連続増配予想
(06/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ヨコレイは１６年９月期第２四半期累計が計画超の大幅増益で通期増額余地
(06/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】パイプドＨＤは自律調整一巡感、１７年２月期大幅増収増益・連続増配予想
(06/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】久世は１７年３月期営業増益予想で収益改善基調期待
(06/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】テクマトリックスは上場来高値更新の展開、１７年３月期も２桁増益で連続増配予想
(06/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】山田コンサルティンググループは年初来高値更新、１７年３月期も増収増益・連続増配予想
(06/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】クレスコは１５年７月高値に接近、１７年３月期も増収増益・連続増配予想
(06/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】エストラストは下値固め完了、１７年２月期減益予想だが分譲マンション契約進捗率高水準
(06/07)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インテージＨＤは年初来高値に接近、１７年３月期増収増益・４期連続増配予想
(06/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】セーラー万年筆は１６年１２月期黒字化予想、１８年１２月期純利益１億３０百万円目標
(06/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ケンコーマヨネーズは上場来高値更新の展開、１７年３月期も増収増益予想で中期成長力を評価
(06/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】クリナップは１７年３月期大幅増益予想、０．６倍近辺の低ＰＢＲに割安感
(06/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アドアーズは１７年３月期大幅営業増益・最終黒字化予想で収益改善期待
(06/06)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ソフトクリエイトＨＤはネット通販・広告市場の拡大を背景に１７年３月期増収増益予想
(06/03)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】フライトホールディングスは１７年３月期黒字化予想、新製品も寄与して収益改善期待
(06/03)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アールシーコアは指標面に割安感、１７年３月期２桁増益予想で収益改善基調
(06/02)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】セキドは１７年３月期黒字化予想、美容分野の拡販も寄与して収益改善基調期待
(06/02)【アナリスト水田雅展の企業レポート】バルクホールディングスは１７年３月期減収減益予想だが、クラウドサービス伸長して収益構造転換期待
(06/02)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】三洋貿易の１６年９月期第２四半期累計は計画超の２桁営業増益、通期も増額余地
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(06/02)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】三洋貿易の１６年９月期第２四半期累計は計画超の２桁営業増益、通期も増額余地2016年06月09日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】朝日ラバーは１７年３月期営業増益予想で収益改善基調期待
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:24
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】翻訳センターは需要高水準で１７年３月期は２桁営業増益・３期連続増配予想
翻訳センター＜２４８３＞（ＪＱＳ）は、７０言語に対応した専門性の高い翻訳サービスを主力として、通訳サービスや国際会議運営なども展開している。需要が高水準で、１７年３月期は２桁営業増益・３期連続増配予想である。株価は安値圏でモミ合う展開だが、調整が一巡して出直り展開だろう。
■企業向け翻訳サービス事業を主力に業容拡大
特許・医薬・工業・法務・金融分野などの企業向け翻訳サービス事業を主力として、派遣事業、通訳事業、語学教育事業、コンベンション事業などを展開している。
翻訳事業では専門性の高い産業翻訳に特化している。グループ全体で約６３００名の登録者を確保し、対応可能言語は約７５言語と国内最大規模である。また取引社数は約４４００社、年間受注件数は約６万４０００件に達している。
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■企業向け翻訳サービス事業を主力に業容拡大
特許・医薬・工業・法務・金融分野などの企業向け翻訳サービス事業を主力として、派遣事業、通訳事業、語学教育事業、コンベンション事業などを展開している。
翻訳事業では専門性の高い産業翻訳に特化している。グループ全体で約６３００名の登録者を確保し、対応可能言語は約７５言語と国内最大規模である。また取引社数は約４４００社、年間受注件数は約６万４０００件に達している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:21
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ヨコレイは１６年９月期第２四半期累計が計画超の大幅増益で通期増額余地
ヨコレイ（横浜冷凍）＜２８７４＞（東１）は冷蔵倉庫の大手で、食品販売事業も展開している。１６年９月期第２四半期累計は計画超の大幅増益だった。通期会社予想を据え置いたが増額余地があるだろう。冷蔵倉庫事業では低温物流サービスの戦略的ネットワーク構築に向けて積極投資を継続し、食品販売事業ではノルウェーのＨｏｆｓｅｔｈ社との資本業務提携などで業容を拡大している。中期的にも収益拡大基調が期待される。株価は３月高値圏から反落したが、調整が一巡して上値を試す展開だろう。
■冷蔵倉庫事業と食品販売事業を展開
冷蔵倉庫事業、および水産品・畜産品・農産品などの食品販売事業を展開している。１５年９月期のセグメント別売上高構成比は冷蔵倉庫事業１５．６％、食品販売事業８４．４％、その他０．０％だった。営業利益（連結調整前）構成比は冷蔵倉庫事業７９．５％、食品販売事業１９．９％、その他０．６％だった。
■低温物流サービスの戦略的ネットワークを構築
冷蔵倉庫事業では総合低温物流への取り組みを強化し、戦略的ネットワーク展開に向けて積極投資を進めている。
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■冷蔵倉庫事業と食品販売事業を展開
冷蔵倉庫事業、および水産品・畜産品・農産品などの食品販売事業を展開している。１５年９月期のセグメント別売上高構成比は冷蔵倉庫事業１５．６％、食品販売事業８４．４％、その他０．０％だった。営業利益（連結調整前）構成比は冷蔵倉庫事業７９．５％、食品販売事業１９．９％、その他０．６％だった。
■低温物流サービスの戦略的ネットワークを構築
冷蔵倉庫事業では総合低温物流への取り組みを強化し、戦略的ネットワーク展開に向けて積極投資を進めている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:18
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2016年06月08日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】パイプドＨＤは自律調整一巡感、１７年２月期大幅増収増益・連続増配予想
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）は旧パイプドビッツが株式移転で設立した持株会社である。情報資産プラットフォーム事業の「スパイラル」を主力として、広告事業やソリューション事業なども展開している。１７年２月期は新規サービスの収益化も寄与して大幅増収増益・連続増配予想である。株価は年初来高値圏から一旦反落したが、自律調整が一巡して戻りを試す展開だろう。なお６月３０日に第１四半期の業績発表を予定している。
■旧パイプドビッツが株式移転で設立した持株会社、グループ再編も推進
旧パイプドビッツが１５年９月１日付で株式移転によって純粋持株会社パイプドＨＤを設立し、パイプドＨＤが１５年９月１日付で東証１部に新規上場した。
国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業（情報資産プラットフォーム「スパイラル」によるデータ管理などのクラウドサービス提供）、広告事業（アフィリエイトＡＳＰ一括管理サービス「スパイラルアフィリエイト」など）、およびソリューション事業（インターネット広告制作やＷｅｂシステム開発の請負、アパレル・ファッションに特化したＥＣサイト構築・運営受託、ＢＩＭコンサルティング事業、デジタルＣＲＭ事業）を展開している。
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■旧パイプドビッツが株式移転で設立した持株会社、グループ再編も推進
旧パイプドビッツが１５年９月１日付で株式移転によって純粋持株会社パイプドＨＤを設立し、パイプドＨＤが１５年９月１日付で東証１部に新規上場した。
国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業（情報資産プラットフォーム「スパイラル」によるデータ管理などのクラウドサービス提供）、広告事業（アフィリエイトＡＳＰ一括管理サービス「スパイラルアフィリエイト」など）、およびソリューション事業（インターネット広告制作やＷｅｂシステム開発の請負、アパレル・ファッションに特化したＥＣサイト構築・運営受託、ＢＩＭコンサルティング事業、デジタルＣＲＭ事業）を展開している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:44
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】久世は１７年３月期営業増益予想で収益改善基調期待
久世＜２７０８＞（ＪＱＳ）は外食・中食産業向け業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開している。仕入価格上昇や物流コスト上昇などで営業損益が悪化していたが、１６年３月期は売上高・利益とも計画超となり営業黒字化した。そして１７年３月期も営業増益予想で収益改善基調が期待される。株価は戻り高値圏から反落してモミ合う展開だが、調整一巡して出直り展開だろう。
■業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開
首都圏を中心に、ファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ、居酒屋・パブ、ディナーレストラン・ホテル・専門店、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他など、外食・中食産業向けに業務用食材の卸売事業を展開し、大手飲食チェーンも主要顧客としている。子会社のキスコフーズは国内（静岡市）とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュ・ワンは東京都内を中心に生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比は食材卸売事業９３．１％、食材製造事業６．７％、不動産賃貸事業０．２％だった。販売チャネル別売上構成比（単体ベース）は、ファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ３５．８％、居酒屋・パブ２６．５％、ディナーレストラン・ホテル・専門店２２．６％、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他１５．１％だった。
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■業務用食材卸売事業を首都圏中心に展開
首都圏を中心に、ファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ、居酒屋・パブ、ディナーレストラン・ホテル・専門店、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他など、外食・中食産業向けに業務用食材の卸売事業を展開し、大手飲食チェーンも主要顧客としている。子会社のキスコフーズは国内（静岡市）とニュージーランドで業務用高級ソース・高級スープの製造、久世フレッシュ・ワンは東京都内を中心に生鮮野菜など農産品の卸売を展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比は食材卸売事業９３．１％、食材製造事業６．７％、不動産賃貸事業０．２％だった。販売チャネル別売上構成比（単体ベース）は、ファーストフード・ファミリーレストラン・カフェ３５．８％、居酒屋・パブ２６．５％、ディナーレストラン・ホテル・専門店２２．６％、デリカ・惣菜・ケータリング・娯楽施設・その他１５．１％だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:40
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】テクマトリックスは上場来高値更新の展開、１７年３月期も２桁増益で連続増配予想
テクマトリックス＜３７６２＞（東１）はシステム受託開発やセキュリティ関連製品販売などの情報サービス事業を展開し、ストック型ビジネスやクラウドサービスを強化している。サイバーセキュリティ関連などの好調で１７年３月期も２桁増益予想、そして連続増配予想である。株価は上場来高値更新の展開だ。目先的な過熱感を冷ますための自律調整を交えながら上値を試す流れに変化はないだろう。
■システム受託開発やセキュリティ関連製品販売などを展開
ネットワーク・セキュリティ関連のハードウェアを販売する情報基盤事業、および医療・ＣＲＭ・ＥＣ・金融を重点分野としてシステム受託開発やクラウドサービスを提供するアプリケーション・サービス事業を展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比は情報基盤事業６６．２％、アプリケーション・サービス事業３３．８％、営業利益構成比は情報基盤事業８１．９％、アプリケーション・サービス事業１８．１％である。
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■システム受託開発やセキュリティ関連製品販売などを展開
ネットワーク・セキュリティ関連のハードウェアを販売する情報基盤事業、および医療・ＣＲＭ・ＥＣ・金融を重点分野としてシステム受託開発やクラウドサービスを提供するアプリケーション・サービス事業を展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比は情報基盤事業６６．２％、アプリケーション・サービス事業３３．８％、営業利益構成比は情報基盤事業８１．９％、アプリケーション・サービス事業１８．１％である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:37
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2016年06月07日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】山田コンサルティンググループは年初来高値更新、１７年３月期も増収増益・連続増配予想
山田コンサルティンググループ＜４７９２＞（ＪＱＳ）は経営・財務・Ｍ＆Ａ・不動産関連のコンサルティング事業を主力としている。そして経営コンサルティング事業では「事業再生」「事業成長」「事業承継」「Ｍ＆Ａ」コンサルを４本柱とするビジネスモデルを推進している。１７年３月期も増収増益予想、そして連続増配予想である。株価は年初来高値を更新して１５年７月高値に接近してきた。３％台の予想配当利回りも評価材料であり、上値を試す展開だろう。
■各種コンサルティング事業を展開する純粋持株会社
各種コンサルティング事業を展開するグループの純粋持株会社である。
傘下の事業会社は、山田ビジネスコンサルティングが経営・財務・事業承継・Ｍ＆Ａ支援などの経営コンサルティング事業、山田ＦＡＳがＭ＆Ａ・企業再編の財務アドバイザイリー業務や中堅・中小企業対応Ｍ＆Ａ関連業務などの資本・株式・株主に関するコンサルティング事業、山田不動産コンサルティングが不動産有効活用などの不動産コンサルティング事業、東京ファイナンシャルプランナーズがＦＰ資格取得講座などのＦＰ関連事業、キャピタルソリューションおよび投資事業有限責任組合が投資・ファンド事業（事業承継・再生関連のファンド）を展開している。
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■各種コンサルティング事業を展開する純粋持株会社
各種コンサルティング事業を展開するグループの純粋持株会社である。
傘下の事業会社は、山田ビジネスコンサルティングが経営・財務・事業承継・Ｍ＆Ａ支援などの経営コンサルティング事業、山田ＦＡＳがＭ＆Ａ・企業再編の財務アドバイザイリー業務や中堅・中小企業対応Ｍ＆Ａ関連業務などの資本・株式・株主に関するコンサルティング事業、山田不動産コンサルティングが不動産有効活用などの不動産コンサルティング事業、東京ファイナンシャルプランナーズがＦＰ資格取得講座などのＦＰ関連事業、キャピタルソリューションおよび投資事業有限責任組合が投資・ファンド事業（事業承継・再生関連のファンド）を展開している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:16
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】クレスコは１５年７月高値に接近、１７年３月期も増収増益・連続増配予想
クレスコ＜４６７４＞（東１）はビジネス系ソフトウェア開発を主力に、カーエレクトロニクス関連など組込型ソフトウェア開発も展開している。中期成長に向けてオリジナル製品や次世代技術の開発を推進している。受注が高水準で１７年３月期も増収増益予想、そして連続増配予想である。株価は年初来高値を更新して１５年７月高値に接近してきた。指標面に割高感はなく、上値を試す展開だろう。
■ビジネス系ソフトウェア開発が主力
ビジネス系ソフトウェア開発（アプリケーション開発、基盤システム構築）事業を主力として、組込型ソフトウェア開発事業、その他事業（商品・製品販売）も展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比は、ソフトウェア開発事業が８２．６％（金融関連が４１．７％、公共・サービスが１９．４％、流通・その他が２１．５％）、組込型ソフトウェア開発事業が１７．０％（通信システムが３．０％、カーエレクトロニクスが６．８％、その他が７．２％）、その他事業が０．４％だった。
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■ビジネス系ソフトウェア開発が主力
ビジネス系ソフトウェア開発（アプリケーション開発、基盤システム構築）事業を主力として、組込型ソフトウェア開発事業、その他事業（商品・製品販売）も展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比は、ソフトウェア開発事業が８２．６％（金融関連が４１．７％、公共・サービスが１９．４％、流通・その他が２１．５％）、組込型ソフトウェア開発事業が１７．０％（通信システムが３．０％、カーエレクトロニクスが６．８％、その他が７．２％）、その他事業が０．４％だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:51
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】エストラストは下値固め完了、１７年２月期減益予想だが分譲マンション契約進捗率高水準
エストラスト＜３２８０＞（東１）は、山口県および福岡県を地盤とする不動産デベロッパーで、成長市場である九州主要都市への展開を加速している。１７年２月期はプロジェクト先行費用などで減益予想だが、分譲マンション引き渡し予定戸数に対する契約進捗率は高水準であり、約３年分の供給物件を確保している。地方創生戦略や住宅ローン金利低下も追い風となる。株価は直近安値圏でモミ合う展開だが、指標面に割安感があり、下値固めが完了して反発のタイミングだろう。
■山口県・福岡県を地盤とする不動産デベロッパー
山口県および福岡県を地盤とする不動産デベロッパーである。一次取得ファミリー型の新築分譲マンション「オーヴィジョン」シリーズ、ハイクオリティ・ミドルプライスの新築戸建住宅「オーヴィジョンホーム」の不動産分譲事業を主力として、不動産賃貸事業、そして「オーヴィジョン」マンション管理受託の不動産管理事業（連結子会社トラストコミュニティ）も展開している。
山口県でのマンション販売実績は１３年１位、１４年１位、１５年１位、そして九州・山口エリアでのマンション販売実績は１３年６位、１４年５位、１５年３位と３位、
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■山口県・福岡県を地盤とする不動産デベロッパー
山口県および福岡県を地盤とする不動産デベロッパーである。一次取得ファミリー型の新築分譲マンション「オーヴィジョン」シリーズ、ハイクオリティ・ミドルプライスの新築戸建住宅「オーヴィジョンホーム」の不動産分譲事業を主力として、不動産賃貸事業、そして「オーヴィジョン」マンション管理受託の不動産管理事業（連結子会社トラストコミュニティ）も展開している。
山口県でのマンション販売実績は１３年１位、１４年１位、１５年１位、そして九州・山口エリアでのマンション販売実績は１３年６位、１４年５位、１５年３位と３位、
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:47
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インテージＨＤは年初来高値に接近、１７年３月期増収増益・４期連続増配予想
インテージホールディングス＜４３２６＞（東１）は市場調査の国内最大手である。国内外におけるＭ＆Ａも積極活用して業容を拡大している。消費財・サービス分野のマーケティング支援事業、およびヘルスケア分野のマーケティング支援事業が好調に推移して、１７年３月期も増収増益予想、そして４期連続増配予想である。株価は年初来高値に接近してきた。強基調に転換して戻りを試す展開だろう。
■市場調査大手の持株会社、システムソリューションなども展開
１３年１０月に持株会社へ移行した。ＳＣＩ（全国個人消費者パネル調査）やｉ−ＳＳＰ（インテージシングルソースパネル）など国内首位の市場調査事業を主力として、システムソリューション分野や医薬情報分野にも事業展開している。
１５年８月にはアメリカマーケティング協会「Ｍａｒｋｅｔｉｎｇ Ｎｅｗｓ」誌に「ＡＭＡ ＧＯＬＤ ＧＬＯＢＡＬ ＴＯＰ５０ Ｒｅｐｏｒｔ」（グローバルマーケティングリサーチ企業トップ５０）が発表され、インテージグループは前年に続いて世界９位にランクインした。
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■市場調査大手の持株会社、システムソリューションなども展開
１３年１０月に持株会社へ移行した。ＳＣＩ（全国個人消費者パネル調査）やｉ−ＳＳＰ（インテージシングルソースパネル）など国内首位の市場調査事業を主力として、システムソリューション分野や医薬情報分野にも事業展開している。
１５年８月にはアメリカマーケティング協会「Ｍａｒｋｅｔｉｎｇ Ｎｅｗｓ」誌に「ＡＭＡ ＧＯＬＤ ＧＬＯＢＡＬ ＴＯＰ５０ Ｒｅｐｏｒｔ」（グローバルマーケティングリサーチ企業トップ５０）が発表され、インテージグループは前年に続いて世界９位にランクインした。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:45
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2016年06月06日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】セーラー万年筆は１６年１２月期黒字化予想、１８年１２月期純利益１億３０百万円目標
セーラー万年筆＜７９９２＞（東２）は万年筆の老舗で、ロボット機器事業も展開している。得意分野や競争力のある分野に経営資源を集中することで収益改善を進め、１６年１２月期は黒字化予想である。そして５月に策定した新中期経営計画では１８年１２月期の純利益１億３０百万円を目標としている。株価は安値圏でモミ合う展開だが、下値固め完了感を強めている。
■文具事業やロボット機器事業を展開
文具事業（万年筆、ボールペン、電子文具、景品払出機、ガラスＣＤ、窓ガラス用断熱塗料など）、およびロボット機器事業（プラスチック射出成形品自動取出装置・自動組立装置など）を展開し、１５年１２月期の売上構成比は文具事業６８．３％、ロボット機器事業が３１．７％だった。
連結子会社だった写楽精密機械（上海）については清算手続きに入り、既に事業を取りやめている。中国市場における当社ロボット機器の販売・保守サービスは現地代理店に委託して代行・継続する。
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■文具事業やロボット機器事業を展開
文具事業（万年筆、ボールペン、電子文具、景品払出機、ガラスＣＤ、窓ガラス用断熱塗料など）、およびロボット機器事業（プラスチック射出成形品自動取出装置・自動組立装置など）を展開し、１５年１２月期の売上構成比は文具事業６８．３％、ロボット機器事業が３１．７％だった。
連結子会社だった写楽精密機械（上海）については清算手続きに入り、既に事業を取りやめている。中国市場における当社ロボット機器の販売・保守サービスは現地代理店に委託して代行・継続する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:41
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ケンコーマヨネーズは上場来高値更新の展開、１７年３月期も増収増益予想で中期成長力を評価
ケンコーマヨネーズ＜２９１５＞（東１）はマヨネーズ・ドレッシング分野を主力として、タマゴ加工品・サラダ類・総菜関連分野への事業領域拡大戦略を加速している。１６年３月期は２桁増収増益で過去最高益を更新した。そして１７年３月期も増収増益で３期連続増配予想である。株価は中段保ち合いから上放れて上場来高値更新の展開だ。好業績や中期成長力を評価する流れに変化はなく、目先的な過熱感を冷ますための自律調整を交えながら上値を試す展開だろう。
■マヨネーズ・ドレッシング類、ロングライフサラダの大手
サラダ・総菜類、マヨネーズ・ドレッシング類、タマゴ加工品などの調味料・加工食品事業、フレッシュ総菜（日配サラダ、総菜）などの総菜関連事業等、その他（ショップ事業、海外事業）を展開している。ロングライフサラダは業界のパイオニアとして国内１位、マヨネーズ・ドレッシング類は国内２位の市場シェアである。
１６年３月期の商材別売上構成比はサラダ類４５．５％、タマゴ類２７．０％、マヨネーズ・ドレッシング類２５．５％、その他２．０％だった。マヨネーズ・ドレッシング類は概ね横ばい推移だが、サラダ類とタマゴ類の伸長が加速している。分野別売上構成比は外食２６．０％、ＣＶＳ（コンビニエンスストア）２５．７％、量販店２０．４％、パン１４．５％、給食４．８％、その他８．６％だった。
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■マヨネーズ・ドレッシング類、ロングライフサラダの大手
サラダ・総菜類、マヨネーズ・ドレッシング類、タマゴ加工品などの調味料・加工食品事業、フレッシュ総菜（日配サラダ、総菜）などの総菜関連事業等、その他（ショップ事業、海外事業）を展開している。ロングライフサラダは業界のパイオニアとして国内１位、マヨネーズ・ドレッシング類は国内２位の市場シェアである。
１６年３月期の商材別売上構成比はサラダ類４５．５％、タマゴ類２７．０％、マヨネーズ・ドレッシング類２５．５％、その他２．０％だった。マヨネーズ・ドレッシング類は概ね横ばい推移だが、サラダ類とタマゴ類の伸長が加速している。分野別売上構成比は外食２６．０％、ＣＶＳ（コンビニエンスストア）２５．７％、量販店２０．４％、パン１４．５％、給食４．８％、その他８．６％だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:38
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】クリナップは１７年３月期大幅増益予想、０．６倍近辺の低ＰＢＲに割安感
クリナップ＜７９５５＞（東１）はシステムキッチンの大手でシステムバスルームなども展開している。１７年３月期は大幅増益予想である。低金利や住宅取得優遇策なども追い風となって収益改善基調が期待される。株価は５月の年初来高値圏から反落して戻り一服の形だが、下値は切り上げている。０．６倍近辺の低ＰＢＲに割安感があり、調整が一巡して戻りを試す展開が期待される。
■システムキッチンの大手、システムバスルームも展開
厨房部門（システムキッチン）を主力として、浴槽・洗面部門（システムバスルーム・洗面化粧台）も展開している。１６年３月期の部門別売上構成比は、厨房部門７８．４％、浴槽・洗面部門１６．１％、その他５．５％、販売ルート別売上構成比（単体ベース）は、一般ルート（工務店・リフォーム）７８．９％、ハウスメーカー１６．０％、直需（マンション）５．１％だった。
■中期経営計画で「ザ・キッチンカンパニー」目指す
中期経営計画では「ザ・キッチンカンパニー」の確立を目指している。重点施策として、システムキッチン「Ｓ．Ｓ．」「クリンレディ」「ラクエラ」を軸とした商品ラインナップの充実、中高級システムキッチンの販売強化と市場シェア上昇、リフォーム市場での競争優位となる商品の開発、全国のショールームを核とした販売戦略の推進、会員登録制組織「水まわり工房」加盟店との連携強化とリフォーム需要の取り込み、サプライチェーン全体での原価低減活動強化、設備投資およびコストの最適化、ＣＰＳ活動の全社展開による業務効率化、２０年サポートを支える業務システムの整備、そして海外事業の強化などを推進している。
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■システムキッチンの大手、システムバスルームも展開
厨房部門（システムキッチン）を主力として、浴槽・洗面部門（システムバスルーム・洗面化粧台）も展開している。１６年３月期の部門別売上構成比は、厨房部門７８．４％、浴槽・洗面部門１６．１％、その他５．５％、販売ルート別売上構成比（単体ベース）は、一般ルート（工務店・リフォーム）７８．９％、ハウスメーカー１６．０％、直需（マンション）５．１％だった。
■中期経営計画で「ザ・キッチンカンパニー」目指す
中期経営計画では「ザ・キッチンカンパニー」の確立を目指している。重点施策として、システムキッチン「Ｓ．Ｓ．」「クリンレディ」「ラクエラ」を軸とした商品ラインナップの充実、中高級システムキッチンの販売強化と市場シェア上昇、リフォーム市場での競争優位となる商品の開発、全国のショールームを核とした販売戦略の推進、会員登録制組織「水まわり工房」加盟店との連携強化とリフォーム需要の取り込み、サプライチェーン全体での原価低減活動強化、設備投資およびコストの最適化、ＣＰＳ活動の全社展開による業務効率化、２０年サポートを支える業務システムの整備、そして海外事業の強化などを推進している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:35
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アドアーズは１７年３月期大幅営業増益・最終黒字化予想で収益改善期待
アドアーズ＜４７１２＞（ＪＱＳ）は、アミューズメント施設運営の総合エンターテインメント事業を主力として、不動産事業なども展開している。１６年３月期は減損損失計上で最終赤字だったが、１７年３月期は介護事業休止も寄与して大幅営業・経常増益、最終黒字化予想である。オリーブスパと業務提携した店舗サブリース事業の寄与も期待される。株価は株主優待制度導入で急伸した３月高値から反落してモミ合う展開だが、調整が一巡して戻りを試す展開だろう。
■Ｊトラストグループ
１３年２月に、親会社Ｊトラスト＜８５０８＞グループで戸建て住宅分譲や商業建築など展開するキーノート、アミューズメント施設向け景品製作・販売など展開するブレイクを子会社化した。Ｊトラストグループ内で、総合エンターテインメント事業、不動産事業、商業施設建築事業の中核を担う位置付けである。
アミューズメント施設を運営する総合エンターテインメント事業では、利益率の高いメダルゲームジャンルを注力分野として収益改善を目指し、新業態開発やゲーム景品製造も強化している。不動産事業では一戸建分譲事業のエリア拡大や不動産アセット部門の強化を推進している。
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■Ｊトラストグループ
１３年２月に、親会社Ｊトラスト＜８５０８＞グループで戸建て住宅分譲や商業建築など展開するキーノート、アミューズメント施設向け景品製作・販売など展開するブレイクを子会社化した。Ｊトラストグループ内で、総合エンターテインメント事業、不動産事業、商業施設建築事業の中核を担う位置付けである。
アミューズメント施設を運営する総合エンターテインメント事業では、利益率の高いメダルゲームジャンルを注力分野として収益改善を目指し、新業態開発やゲーム景品製造も強化している。不動産事業では一戸建分譲事業のエリア拡大や不動産アセット部門の強化を推進している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:32
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ソフトクリエイトＨＤはネット通販・広告市場の拡大を背景に１７年３月期増収増益予想
ソフトクリエイトホールディングス＜３３７１＞（東１）はＥＣ（電子商取引）サイト構築ソフトや不正接続防止製品を主力としてソリューション事業を強化している。１６年３月期は営業微減益だったが、ネット通販・広告市場の拡大を背景に１７年３月期増収増益予想である。中期成長が期待され、ＥＣ関連やサイバーセキュリティ関連のテーマ性、さらに自己株式取得による積極還元姿勢も注目点となる。株価は１月の年初来高値に接近している。上値を試す展開だろう。１０００円近辺のフシを突破すれば上げ足を速めそうだ。
■ＥＣサイト構築ソフトと不正接続防止製品で首位
ＥＣソリューション事業（ＥＣサイト構築パッケージソフト「ｅｃｂｅｉｎｇ」の販売・保守から、ＥＣサイト構築・運用支援、データセンターでのホスティングサービス提供、ＥＣプロモーション提供までの総合サービス）を主力として、ＳＩ事業（自社グループ開発ソフトの販売、基幹系システムの受託開発）および物品販売事業（法人向けＩＴ機器販売など）も展開している。
顧客のＥＣ事業立ち上げ時の戦略コンサルティングから、ＥＣサイト構築パッケージソフト「ｅｃｂｅｉｎｇ」の販売・カスタマイズ・保守、ＥＣサイト構築・運用支援、さらにリスティング広告・ＳＥＯ対策などのプロモーションサービスまで、総合的なサービスを提供していることが強みだ。
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■ＥＣサイト構築ソフトと不正接続防止製品で首位
ＥＣソリューション事業（ＥＣサイト構築パッケージソフト「ｅｃｂｅｉｎｇ」の販売・保守から、ＥＣサイト構築・運用支援、データセンターでのホスティングサービス提供、ＥＣプロモーション提供までの総合サービス）を主力として、ＳＩ事業（自社グループ開発ソフトの販売、基幹系システムの受託開発）および物品販売事業（法人向けＩＴ機器販売など）も展開している。
顧客のＥＣ事業立ち上げ時の戦略コンサルティングから、ＥＣサイト構築パッケージソフト「ｅｃｂｅｉｎｇ」の販売・カスタマイズ・保守、ＥＣサイト構築・運用支援、さらにリスティング広告・ＳＥＯ対策などのプロモーションサービスまで、総合的なサービスを提供していることが強みだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:28
| アナリスト銘柄分析
2016年06月03日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】フライトホールディングスは１７年３月期黒字化予想、新製品も寄与して収益改善期待
フライトホールディングス＜３７５３＞（東２）は電子決済ソリューションを主力として、システム開発やＥＣソリューションなども展開している。６月２日には電子マネー対応版「ペイメント・マイスター」新製品を発表した。第一弾の対応ブランドはＮＴＴドコモ＜９４３７＞の「ｉＤ」である。１６年３月期は赤字が拡大したが１７年３月期は黒字化予想である。次世代型マルチ決済装置の新製品「ｉｎｃｒｅｄｉｓｔ ｐｒｅｍｉｕｍ」なども寄与して収益改善基調が期待される。株価は１７年３月期黒字化予想や、５月３１日発表のＥＵ圏Ｃｒｅｄｏｒａｘとの業務提携を材料視して動意づいた。モミ合いから上放れて大底圏を脱する形だ。続伸展開だろう。
■システム開発や電子決済ソリューションなどを展開
フライトシステムコンサルティングが１３年１０月、持株会社に移行してフライトホールディングスに商号変更した。システム開発・保守などのコンサルティング＆ソリューション（Ｃ＆Ｓ）事業、電子決済ソリューションなどのサービス事業、Ｂ２Ｂ向けＥＣサイト構築パッケージなどのＥＣソリューション事業を展開している。
１４年１０月にＥＣサイト構築パッケージソフト「イーシー・ライダー」のＤＲＡＧＯＮ ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹを子会社化（１４年１１月イーシー・ライダーに商号変更）し、ＥＣソリューション事業も強化している。
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■システム開発や電子決済ソリューションなどを展開
フライトシステムコンサルティングが１３年１０月、持株会社に移行してフライトホールディングスに商号変更した。システム開発・保守などのコンサルティング＆ソリューション（Ｃ＆Ｓ）事業、電子決済ソリューションなどのサービス事業、Ｂ２Ｂ向けＥＣサイト構築パッケージなどのＥＣソリューション事業を展開している。
１４年１０月にＥＣサイト構築パッケージソフト「イーシー・ライダー」のＤＲＡＧＯＮ ＴＥＣＨＮＯＬＯＧＹを子会社化（１４年１１月イーシー・ライダーに商号変更）し、ＥＣソリューション事業も強化している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:40
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アールシーコアは指標面に割安感、１７年３月期２桁増益予想で収益改善基調
アールシーコア＜７８３７＞（ＪＱＳ）はログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売を展開している。１６年３月期の利益は計画超で増益だった。受注が回復して１７年３月期も２桁増益予想である。またキット部材を製造販売するカナダの連結子会社を売却してファブレス化する。株価は安値圏から反発した。１桁台の予想ＰＥＲ、４％台の高配当利回りで割安感は強い。１７年３月期２桁増益予想を評価して１５年１２月高値を目指す展開だろう。
■ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」を販売
自然材をふんだんに使った個性的な木の家であるログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売を、国内直販部門、連結子会社ＢＥＳＳパートナーズ（ＢＰ）社、および国内販社で展開している。ＦＣを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。
１６年３月期末の契約販社数（ＢＰ社含む）は２６社、営業拠点数は全国４０拠点（直営２拠点、ＢＰ社２拠点、販社３６拠点）となった。１６年４月オープンした長野県（松本市）および京都府（久御山町）の２拠点、１６年秋オープン予定の埼玉県（川口市）および大分県（大分市）の２拠点を合わせると４４拠点となる。
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■ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」を販売
自然材をふんだんに使った個性的な木の家であるログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売を、国内直販部門、連結子会社ＢＥＳＳパートナーズ（ＢＰ）社、および国内販社で展開している。ＦＣを中心とした事業展開で高資本効率を実現している。
１６年３月期末の契約販社数（ＢＰ社含む）は２６社、営業拠点数は全国４０拠点（直営２拠点、ＢＰ社２拠点、販社３６拠点）となった。１６年４月オープンした長野県（松本市）および京都府（久御山町）の２拠点、１６年秋オープン予定の埼玉県（川口市）および大分県（大分市）の２拠点を合わせると４４拠点となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:37
| アナリスト銘柄分析
2016年06月02日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】セキドは１７年３月期黒字化予想、美容分野の拡販も寄与して収益改善基調期待
セキド＜９８７８＞（東２）は海外ブランド品などを扱うファッション専門店チェーンを展開している。宝飾品販売と相関性の高い美容分野「マスク・シート」の拡販や、ブランド品の新品販売への相乗効果も狙った中古品販売やレンタル分野も強化する方針だ。１７年３月期は黒字化予想である。美容分野「マスク・シート」の拡販も寄与して収益改善基調が期待される。株価は安値圏モミ合い展開だが、下値固めが完了して反発のタイミングだろう。
■ファッション専門店事業を展開
１２年１０月に家電の店舗販売事業から撤退してファッション専門店事業に経営資源を集中し、海外ブランド品などを扱うファッション専門店「ＧＩＮＺＡ ＬｏｖｅＬｏｖｅ」および「Ｓｕｐｅｒ Ｓｅｌｅｃｔ Ｓｈｏｐ ＬｏｖｅＬｏｖｅ」を直営で展開している。
収益力強化に向けた中期成長戦略として「ＧＩＮＺＡ ＬｏｖｅＬｏｖｅ」のブランディング強化、インバウンド対応の強化、既存店のリニューアルやオペレーション効率化、小売法人向け商品供給や販売業務委託事業の強化、ＥＣ事業の強化などを推進している。さらに輸入総代理店となった「マスク・シート」の拡販、新品販売への相乗効果も狙ったブランド品の中古品販売やレンタル分野も強化する方針だ。
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■ファッション専門店事業を展開
１２年１０月に家電の店舗販売事業から撤退してファッション専門店事業に経営資源を集中し、海外ブランド品などを扱うファッション専門店「ＧＩＮＺＡ ＬｏｖｅＬｏｖｅ」および「Ｓｕｐｅｒ Ｓｅｌｅｃｔ Ｓｈｏｐ ＬｏｖｅＬｏｖｅ」を直営で展開している。
収益力強化に向けた中期成長戦略として「ＧＩＮＺＡ ＬｏｖｅＬｏｖｅ」のブランディング強化、インバウンド対応の強化、既存店のリニューアルやオペレーション効率化、小売法人向け商品供給や販売業務委託事業の強化、ＥＣ事業の強化などを推進している。さらに輸入総代理店となった「マスク・シート」の拡販、新品販売への相乗効果も狙ったブランド品の中古品販売やレンタル分野も強化する方針だ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:34
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の企業レポート】バルクホールディングスは１７年３月期減収減益予想だが、クラウドサービス伸長して収益構造転換期待
バルクホールディングス＜２４６７＞（名セ）はコンサルティング事業、マーケティング事業、ＩＴ事業、住宅関連事業を展開する持株会社である。１６年３月期は計画超の増収増益で純利益は黒字化した。１７年３月期はコンサルティング事業における競争激化や住宅関連事業における人手不足の影響などを考慮して減収減益予想としているが、クラウドサービスの伸長などで上振れ余地があるだろう。そして中期的には収益構造転換も期待される。株価は年初来安値圏だが、調整のほぼ最終局面だろう。
■コンサルティング事業などを展開する持株会社
コンサルティング事業、マーケティング事業、ＩＴ事業、住宅関連事業を展開する持株会社である。９４年９月バルク（旧）設立、０５年１２月名証セントレックス市場に新規上場、０７年３月分社型新設分割によりバルク（旧）が純粋持株会社に移行して現社名に変更した。
連結子会社のバルク（新）（コンサルティング事業、マーケティング事業）、マーケティング・システム・サービス（１３年３月子会社化、マーケティング事業）、ヴィオ（１０年５月子会社化、ＩＴ事業）、ハウスバンクインターナショナル（１４年１月子会社化、住宅関連事業）を置き、アトラス・コンサルティングを持分法適用関連会社としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:31
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】三洋貿易の１６年９月期第２四半期累計は計画超の２桁営業増益、通期も増額余地
三洋貿易＜３１７６＞（東１）は、自動車業界向けゴム・化学関連商品やシート部品を主力とする専門商社で、業容拡大に向けてＭ＆Ａ戦略も加速している。１６年９月期第２四半期累計は計画超の２桁営業増益だった。通期も営業増益予想で増額余地がありそうだ。株価は年初来高値圏から反落してモミ合い展開だが、１桁台の予想ＰＥＲや３％台の予想配当利回りと指標面の割安感は強い。自律調整が一巡して上値を試す展開だろう。
■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社
ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社である。
１５年９月期セグメント別（連結調整前）売上構成比は、化成品（従来のゴム・化学品を１６年９月期から化成品に名称変更）４１％、機械資材２７％、海外現地法人２２％、国内子会社１０％、その他０％で、営業利益構成比は化成品３０％、機械資材４２％、海外現地法人１０％、国内子会社１４％、その他４％だった。
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■自動車業界向けゴム・化学関連製品やシート部品が主力の専門商社
ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社である。
１５年９月期セグメント別（連結調整前）売上構成比は、化成品（従来のゴム・化学品を１６年９月期から化成品に名称変更）４１％、機械資材２７％、海外現地法人２２％、国内子会社１０％、その他０％で、営業利益構成比は化成品３０％、機械資材４２％、海外現地法人１０％、国内子会社１４％、その他４％だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:27
| アナリスト銘柄分析
