![株式投資情報ブログ 証券オンライン]ＲＳＳ](https://syoukenn.up.seesaa.net/image/rssi.gif){kind=small}
インテリジェントウェイブ＜４８４７＞（ＪＱＳ）は金融分野や情報セキュリティ分野を中心にシステムソリューション事業を展開している。１６年６月期営業増益予想で増額の可能性があり、１７年６月期も収益拡大が期待される。株価は地合い悪化の影響で反落したが、調整一巡して出直り展開だろう。なお８月３日に１６年６月期決算発表を予定している。
■金融システムや情報セキュリティ分野のソリューションが主力
大日本印刷＜７９１２＞の連結子会社で、ソフトウェア開発を中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野を中心にパッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。１５年６月期のセグメント別売上構成比は金融システムソリューション事業８９．８％、プロダクトソリューション事業１０．２％だった。
高度な専門性が要求されるクレジットカード決済のフロント業務関連システムで特に高シェアを持ち、クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスを収益柱としている。
＞＞＞記事の全文を読む
●［アナリスト銘柄分析］の記事一覧
（ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から）
(07/14)インテリジェントウェイブは１６年６月期増額の可能性、１７年６月期も収益拡大期待
(07/14)ＪＳＰは調整一巡して出直り、１７年３月期営業微減益予想だが上振れ余地
(07/14)寿スピリッツは上場来高値圏で堅調、１７年３月期増収増益・連続増配予想
(07/13)電算システムは調整一巡して出直り、１６年１２月期増収増益・連続増配予想
(07/13)山田コンサルティンググループは１５年７月高値に接近、１７年３月期も増収増益・連続増配予想
(07/13)キーウェアソリューションズは１７年３月期大幅増益・増配予想
(07/13)ゼリア新薬工業は強基調に転換して戻り歩調、１７年３月期増収増益・増配予想
(07/13)インフォメーションクリエーティブは指標面の割安感を見直し、１６年９月期大幅増益予想
(07/13)日本エム・ディ・エムは自社製品拡販で収益力向上、１７年３月期も増収増益・増配予想
(07/13)川崎近海汽船は近海部門の船隊規模適正化や内航部門の新規航路開設を推進
(07/13)キムラユニティーは指標面の割安感を見直し、１７年３月期増収増益予想
(07/13)カナモトは１６年１０月期減益予想だが景気対策関連として注目
(07/13)キーコーヒーはモミ合い上放れて年初来高値に接近、１７年３月期２桁増益・連続増配予想
(07/11)ジェイテックは調整一巡して反発期待、１７年３月期２桁増収増益予想で収益改善基調
(07/11)プラマテルズは指標面の割安感を見直し、高付加価値商材好調で１７年３月期増額余地
(07/11)トーソーは１７年３月期大幅増益予想で収益改善基調
(07/11)巴工業は出直り本格化の可能性、１６年１０月期減益予想だが増額余地
(07/11)第一実業は指標面の割安感を見直して反発期待、１７年３月期増収増益予想
(07/11)神鋼商事は指標面の割安感を見直して反発期待
(07/11)建設技術研究所は調整一巡して反発期待、景気対策関連で注目
（ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から）
(07/14)インテリジェントウェイブは１６年６月期増額の可能性、１７年６月期も収益拡大期待 (07/14)ＪＳＰは調整一巡して出直り、１７年３月期営業微減益予想だが上振れ余地 (07/14)寿スピリッツは上場来高値圏で堅調、１７年３月期増収増益・連続増配予想 (07/13)電算システムは調整一巡して出直り、１６年１２月期増収増益・連続増配予想 (07/13)山田コンサルティンググループは１５年７月高値に接近、１７年３月期も増収増益・連続増配予想 (07/13)キーウェアソリューションズは１７年３月期大幅増益・増配予想 (07/13)ゼリア新薬工業は強基調に転換して戻り歩調、１７年３月期増収増益・増配予想 (07/13)インフォメーションクリエーティブは指標面の割安感を見直し、１６年９月期大幅増益予想 (07/13)日本エム・ディ・エムは自社製品拡販で収益力向上、１７年３月期も増収増益・増配予想 (07/13)川崎近海汽船は近海部門の船隊規模適正化や内航部門の新規航路開設を推進 (07/13)キムラユニティーは指標面の割安感を見直し、１７年３月期増収増益予想 (07/13)カナモトは１６年１０月期減益予想だが景気対策関連として注目 (07/13)キーコーヒーはモミ合い上放れて年初来高値に接近、１７年３月期２桁増益・連続増配予想 (07/11)ジェイテックは調整一巡して反発期待、１７年３月期２桁増収増益予想で収益改善基調 (07/11)プラマテルズは指標面の割安感を見直し、高付加価値商材好調で１７年３月期増額余地 (07/11)トーソーは１７年３月期大幅増益予想で収益改善基調 (07/11)巴工業は出直り本格化の可能性、１６年１０月期減益予想だが増額余地 (07/11)第一実業は指標面の割安感を見直して反発期待、１７年３月期増収増益予想 (07/11)神鋼商事は指標面の割安感を見直して反発期待 (07/11)建設技術研究所は調整一巡して反発期待、景気対策関連で注目2016年07月14日
インテリジェントウェイブは１６年６月期増額の可能性、１７年６月期も収益拡大期待
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:29
| アナリスト銘柄分析
ＪＳＰは調整一巡して出直り、１７年３月期営業微減益予想だが上振れ余地
ＪＳＰ＜７９４２＞（東１）は発泡プラスチック製品専業の大手で、自動車用や住宅用など高付加価値製品の拡販を推進している。１７年３月期は営業微減益予想だが、高付加価値製品の拡販進展などで上振れ余地があるだろう。株価は地合い悪化が影響した６月の年初来安値から切り返しの動きを強めている。調整一巡して出直り展開だろう。
■発泡プラスチック製品専業大手、高機能・高付加価値製品を開発・拡販
発泡プラスチック製品専業の大手である。三菱瓦斯化学＜４１８２＞がＴＯＢを実施し、１５年３月に同社の連結子会社となった。
押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。１６年３月期のセグメント別売上高構成比は押出事業３３％、ビーズ事業６２％、その他５％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
■発泡プラスチック製品専業大手、高機能・高付加価値製品を開発・拡販
発泡プラスチック製品専業の大手である。三菱瓦斯化学＜４１８２＞がＴＯＢを実施し、１５年３月に同社の連結子会社となった。
押出発泡技術をベースとするポリスチレン・ポリエチレン・ポリプロピレンシートなどの押出事業（産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など）、ビーズ発泡技術をベースとする発泡ポリプロピレン・発泡ポリエチレン・発泡性ポリスチレン製品などのビーズ事業（自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、ＩＴ製品輸送用通い函など）、その他事業（一般包材など）を展開している。１６年３月期のセグメント別売上高構成比は押出事業３３％、ビーズ事業６２％、その他５％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:24
| アナリスト銘柄分析
寿スピリッツは上場来高値圏で堅調、１７年３月期増収増益・連続増配予想
寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）は「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、首都圏エリア展開強化や商品プレミアム化などの重点施策を加速している。１７年３月期増収増益・連続増配予想である。株価は上場来高値圏で堅調だ。自律調整一巡して上値を試す展開だろう。
■「お菓子の総合プロデューサー」として地域限定ブランド菓子を展開
地域限定ブランド菓子の製造・販売を主力とする持株会社である。全国各地のお菓子のオリジナルブランドとショップブランドを創造する「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、製造卸から製造小売に事業モデルを転換して高収益化を推進している。さらに「ワールド サプライジング リゾート（ＷＳＲ）宣言」を経営スローガンに掲げ、中期経営目標を売上高経常利益率２０％としている。
主要子会社は、山陰地区中心に「お菓子の壽城」「ラングドシャ」ブランドなどを展開する寿製菓、北海道中心に「ルタオ」ブランドを展開するケイシイシイ、首都圏中心に「東京ミルクチーズ工場」「ザ・メープルマニア」など洋菓子を展開するシュクレイ、九州中心に「赤い風船」ブランドを展開する九十九島グループ、関西中心に「遊月亭」ブランドを展開する但馬寿、そして販売子会社（東海地区３社、中国・九州地区４社、関西地区２社）である。
＞＞＞記事の全文を読む
■「お菓子の総合プロデューサー」として地域限定ブランド菓子を展開
地域限定ブランド菓子の製造・販売を主力とする持株会社である。全国各地のお菓子のオリジナルブランドとショップブランドを創造する「お菓子の総合プロデューサー」を企業ビジョンに掲げ、製造卸から製造小売に事業モデルを転換して高収益化を推進している。さらに「ワールド サプライジング リゾート（ＷＳＲ）宣言」を経営スローガンに掲げ、中期経営目標を売上高経常利益率２０％としている。
主要子会社は、山陰地区中心に「お菓子の壽城」「ラングドシャ」ブランドなどを展開する寿製菓、北海道中心に「ルタオ」ブランドを展開するケイシイシイ、首都圏中心に「東京ミルクチーズ工場」「ザ・メープルマニア」など洋菓子を展開するシュクレイ、九州中心に「赤い風船」ブランドを展開する九十九島グループ、関西中心に「遊月亭」ブランドを展開する但馬寿、そして販売子会社（東海地区３社、中国・九州地区４社、関西地区２社）である。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:18
| アナリスト銘柄分析
2016年07月13日
電算システムは調整一巡して出直り、１６年１２月期増収増益・連続増配予想
電算システム＜３６３０＞（東１）は情報サービス事業と収納代行サービス事業を展開し、クラウドサービスも強化している。１６年１２月期は不採算案件一巡や収納代行サービス伸長で増収増益・連続増配予想である。中期的に収益拡大基調が期待される。株価は調整一巡して出直り展開だろう。
■情報サービス事業と収納代行サービス事業を展開
情報サービス事業（ＳＩ・ソフト開発、情報処理サービス、商品販売）、および収納代行サービス事業（コンビニ収納代行、郵便振替決済代行、ネットショッピング決済、電子マネー決済など）を展開し、クラウドサービスや電子マネー対応などを強化している。
１５年１２月期の売上高構成比は情報サービス事業５２．２％（ＳＩ・ソフト開発３１．３％、情報処理サービス１５．７％、商品販売５．２％）、収納代行サービス４７．８％、営業利益構成比（連結調整前）は情報サービス事業４７．１％、収納代行サービス５２．９％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
■情報サービス事業と収納代行サービス事業を展開
情報サービス事業（ＳＩ・ソフト開発、情報処理サービス、商品販売）、および収納代行サービス事業（コンビニ収納代行、郵便振替決済代行、ネットショッピング決済、電子マネー決済など）を展開し、クラウドサービスや電子マネー対応などを強化している。
１５年１２月期の売上高構成比は情報サービス事業５２．２％（ＳＩ・ソフト開発３１．３％、情報処理サービス１５．７％、商品販売５．２％）、収納代行サービス４７．８％、営業利益構成比（連結調整前）は情報サービス事業４７．１％、収納代行サービス５２．９％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:00
| アナリスト銘柄分析
山田コンサルティンググループは１５年７月高値に接近、１７年３月期も増収増益・連続増配予想
山田コンサルティンググループ＜４７９２＞（ＪＱＳ）は経営・財務・Ｍ＆Ａ・不動産関連のコンサルティング事業を主力として、１７年３月期も増収増益・連続増配予想である。株価は年初来高値を更新して１５年７月高値に接近している。好業績を評価して上値を試す展開だろう。
■各種コンサルティング事業を展開する純粋持株会社
各種コンサルティング事業を展開するグループの純粋持株会社である。
傘下の事業会社は、山田ビジネスコンサルティングが経営・財務・事業承継・Ｍ＆Ａ支援などの経営コンサルティング事業、山田ＦＡＳがＭ＆Ａ・企業再編の財務アドバイザイリー業務や中堅・中小企業対応Ｍ＆Ａ関連業務などの資本・株式・株主に関するコンサルティング事業、山田不動産コンサルティングが不動産有効活用などの不動産コンサルティング事業、東京ファイナンシャルプランナーズがＦＰ資格取得講座などのＦＰ関連事業、キャピタルソリューションおよび投資事業有限責任組合が投資・ファンド事業（事業承継・再生関連のファンド）を展開している。
＞＞＞記事の全文を読む
■各種コンサルティング事業を展開する純粋持株会社
各種コンサルティング事業を展開するグループの純粋持株会社である。
傘下の事業会社は、山田ビジネスコンサルティングが経営・財務・事業承継・Ｍ＆Ａ支援などの経営コンサルティング事業、山田ＦＡＳがＭ＆Ａ・企業再編の財務アドバイザイリー業務や中堅・中小企業対応Ｍ＆Ａ関連業務などの資本・株式・株主に関するコンサルティング事業、山田不動産コンサルティングが不動産有効活用などの不動産コンサルティング事業、東京ファイナンシャルプランナーズがＦＰ資格取得講座などのＦＰ関連事業、キャピタルソリューションおよび投資事業有限責任組合が投資・ファンド事業（事業承継・再生関連のファンド）を展開している。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:53
| アナリスト銘柄分析
キーウェアソリューションズは１７年３月期大幅増益・増配予想
キーウェアソリューションズ＜３７９９＞（東２）はシステム開発事業やＳＩ事業を展開している。１７年３月期は受注が拡大して大幅増益・増配予想である。株価は地合い悪化の影響で年初来安値を更新したが、調整一巡して反発展開だろう。なお７月２９日に第１四半期業績の発表を予定している。
■ＮＥＣ向け主力にシステム開発事業やＳＩ事業を展開
公共システムやネットワークシステムなどのシステム開発事業を主力として、ＳＩ（システムインテグレーション）事業、プラットフォーム事業、その他事業（運用・保守、機器販売、フロンティア事業など）を展開している。
１６年３月期の事業別売上高構成比はシステム開発事業が６７．０％、ＳＩ事業が１２．１％、プラットフォーム事業が１０．８％、その他が１０．１％だった。主要顧客は筆頭株主であるＮＥＣ＜６７０１＞グループ向けが約４割を占め、ＮＴＴ＜９４３２＞グループ、ＪＲ東日本＜９０２０＞グループ、三菱商事＜８０５８＞グループ、日本ヒューレット・パッカードなどが続いている。
＞＞＞記事の全文を読む
■ＮＥＣ向け主力にシステム開発事業やＳＩ事業を展開
公共システムやネットワークシステムなどのシステム開発事業を主力として、ＳＩ（システムインテグレーション）事業、プラットフォーム事業、その他事業（運用・保守、機器販売、フロンティア事業など）を展開している。
１６年３月期の事業別売上高構成比はシステム開発事業が６７．０％、ＳＩ事業が１２．１％、プラットフォーム事業が１０．８％、その他が１０．１％だった。主要顧客は筆頭株主であるＮＥＣ＜６７０１＞グループ向けが約４割を占め、ＮＴＴ＜９４３２＞グループ、ＪＲ東日本＜９０２０＞グループ、三菱商事＜８０５８＞グループ、日本ヒューレット・パッカードなどが続いている。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:47
| アナリスト銘柄分析
ゼリア新薬工業は強基調に転換して戻り歩調、１７年３月期増収増益・増配予想
ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」やヘパリーゼ群の好調で、１７年３月期増収増益・増配予想である。株価は強基調に転換して戻り歩調だろう。
■消化器分野が中心の医薬品メーカー
消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１６年３月期のセグメント別売上高構成比は、医療用医薬品事業５３．８％、コンシューマーヘルスケア事業４６．０％、その他（保険代理業・不動産賃貸収入）０．３％だった。海外売上高比率は２０．０％だった。
医療用医薬品事業は潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」を主力として、Ｈ２受容体拮抗剤「アシノン」や亜鉛含有胃潰瘍治療剤「プロマック」なども展開している。１３年６月には自社開発の機能性ディスペプシア治療剤「アコファイド」を発売し、アステラス製薬＜４５０３＞と共同で早期の市場浸透を目指している。
＞＞＞記事の全文を読む
■消化器分野が中心の医薬品メーカー
消化器分野が中心の医療用医薬品事業、および一般用医薬品のコンシューマーヘルスケア事業を展開している。１６年３月期のセグメント別売上高構成比は、医療用医薬品事業５３．８％、コンシューマーヘルスケア事業４６．０％、その他（保険代理業・不動産賃貸収入）０．３％だった。海外売上高比率は２０．０％だった。
医療用医薬品事業は潰瘍性大腸炎治療剤「アサコール」を主力として、Ｈ２受容体拮抗剤「アシノン」や亜鉛含有胃潰瘍治療剤「プロマック」なども展開している。１３年６月には自社開発の機能性ディスペプシア治療剤「アコファイド」を発売し、アステラス製薬＜４５０３＞と共同で早期の市場浸透を目指している。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:44
| アナリスト銘柄分析
インフォメーションクリエーティブは指標面の割安感を見直し、１６年９月期大幅増益予想
インフォメーションクリエーティブ＜４７６９＞（ＪＱＳ）はソフトウェア開発中心にソリューションサービスを提供している。需要が高水準で１６年９月期は大幅増益予想である。株価は地合い悪化の影響を受ける場面があったが切り返しの動きを強めている。指標面の割安感も見直して戻りを試す展開が期待される。
■ソフトウェア開発中心にソリューションサービスを提供
ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他（パッケージ開発・販売）事業を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。
１５年９月期の事業別売上高構成比はＩＴソリューション事業が９８．２％、ＩＴサービス事業が１．８％だった。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所＜６５０１＞グループ向けが全体の約６割を占めて収益源となっている。
＞＞＞記事の全文を読む
■ソフトウェア開発中心にソリューションサービスを提供
ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他（パッケージ開発・販売）事業を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。
１５年９月期の事業別売上高構成比はＩＴソリューション事業が９８．２％、ＩＴサービス事業が１．８％だった。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所＜６５０１＞グループ向けが全体の約６割を占めて収益源となっている。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:40
| アナリスト銘柄分析
日本エム・ディ・エムは自社製品拡販で収益力向上、１７年３月期も増収増益・増配予想
日本エム・ディ・エム＜７６００＞（東１）は整形外科分野の医療機器商社である。米国子会社ＯＤＥＶ製品の拡販で自社製品売上構成比が上昇し、収益力が向上している。１７年３月期も増収増益・増配予想である。株価は地合い悪化が影響する場面があったが、調整一巡して５月の年初来高値を目指す展開だろう。なお７月２９日に第１四半期業績の発表を予定している。
■整形外科分野の医療機器商社、メーカー機能を強化して自社製品構成比上昇
人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指し、米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品の拡販を推進している。自社製品比率が上昇して売上総利益率は上昇傾向だ。米ＯＤＥＶ社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。
なお１６年４月に日本特殊陶業＜５３３４＞との資本・業務提携を発表した。伊藤忠商事＜８００１＞が保有する当社株式（発行済株式総数の割合３０．００％）を日本特殊陶業が取得（１６年５月）した。
＞＞＞記事の全文を読む
■整形外科分野の医療機器商社、メーカー機能を強化して自社製品構成比上昇
人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能強化による高収益体質への転換を目指し、米国子会社オーソデベロップメント（ＯＤＥＶ）社製品の拡販を推進している。自社製品比率が上昇して売上総利益率は上昇傾向だ。米ＯＤＥＶ社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。
なお１６年４月に日本特殊陶業＜５３３４＞との資本・業務提携を発表した。伊藤忠商事＜８００１＞が保有する当社株式（発行済株式総数の割合３０．００％）を日本特殊陶業が取得（１６年５月）した。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:36
| アナリスト銘柄分析
川崎近海汽船は近海部門の船隊規模適正化や内航部門の新規航路開設を推進
川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）は近海輸送と内航輸送が主力である。１７年３月期は近海部門の市況低迷、内航部門の新規航路開設費用、定期用船契約期限前解約に伴う特別損失計上予想だが、中期的には近海部門の船隊規模適正化、内航部門の新規航路開設、コスト削減などで収益改善が期待される。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、指標面の割安感を見直して反発が期待される。なお７月２９日に第１四半期業績の発表を予定している。
■近海輸送と内航輸送を展開
石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。１６年３月期の売上高構成比は近海部門が３６．３％、内航部門が６３．７％だった。
中期成長に向けた新規分野として１３年１０月、オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出する。
＞＞＞記事の全文を読む
■近海輸送と内航輸送を展開
石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。１６年３月期の売上高構成比は近海部門が３６．３％、内航部門が６３．７％だった。
中期成長に向けた新規分野として１３年１０月、オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出する。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:32
| アナリスト銘柄分析
キムラユニティーは指標面の割安感を見直し、１７年３月期増収増益予想
キムラユニティー＜９３６８＞（東１）はトヨタ自動車向け部品包装が主力の総合物流サービス企業である。物流請負のＮＬＳ事業が成長し、北米や中国の収益拡大も進展して１７年３月期増収増益予想である。株価は地合い悪化の影響を受けた年初来安値圏から切り返している。指標面の割安感を見直す動きが強まりそうだ。
■トヨタ向けが主力の総合物流サービス企業
トヨタ自動車＜７２０３＞の補修部品・ＫＤ部品の包装・物流、および一般物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野における情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比（連結調整前）は、物流サービス事業が６５％、自動車サービス事業が３１％、情報サービス事業＋人材サービス事業＋その他が３％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
■トヨタ向けが主力の総合物流サービス企業
トヨタ自動車＜７２０３＞の補修部品・ＫＤ部品の包装・物流、および一般物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備などの自動車サービス事業、物流分野における情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開している。
１６年３月期のセグメント別売上構成比（連結調整前）は、物流サービス事業が６５％、自動車サービス事業が３１％、情報サービス事業＋人材サービス事業＋その他が３％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:28
| アナリスト銘柄分析
カナモトは１６年１０月期減益予想だが景気対策関連として注目
カナモト＜９６７８＞（東１）は建設機械レンタルの大手である。長期ビジョンで成長エンジンと位置付ける海外展開も強化している。１６年１０月期は減価償却費増加などで減益予想だが、景気対策関連として注目される。株価は年初来安値圏から切り返す動きだ。出直り展開だろう。
■建設機械レンタルの大手
建設機械レンタルを主力として、海外向け中古建設機械販売、土木・建築工事用鉄鋼製品販売、ＩＴ機器・イベント関連レンタルなども展開している。理工系研究開発要員派遣のカナモトエンジニアリングは１５年８月に全株式を技術者派遣会社のトラスト・テック＜２１５４＞に譲渡した。
北海道を地盤として東北、関東、中部、近畿、九州にも営業拠点網を拡充して全国展開と業容拡大を加速している。１６年６月には山形エリア６店舗目となる新庄営業所（山形県新庄市）と、関東エリア３３店舗目で山梨県初拠点となる山梨南営業所（山梨県巨摩郡）を開設し、当社の全国営業拠点数は１８２拠点、グループ合計では４４９拠点となった。
＞＞＞記事の全文を読む
■建設機械レンタルの大手
建設機械レンタルを主力として、海外向け中古建設機械販売、土木・建築工事用鉄鋼製品販売、ＩＴ機器・イベント関連レンタルなども展開している。理工系研究開発要員派遣のカナモトエンジニアリングは１５年８月に全株式を技術者派遣会社のトラスト・テック＜２１５４＞に譲渡した。
北海道を地盤として東北、関東、中部、近畿、九州にも営業拠点網を拡充して全国展開と業容拡大を加速している。１６年６月には山形エリア６店舗目となる新庄営業所（山形県新庄市）と、関東エリア３３店舗目で山梨県初拠点となる山梨南営業所（山梨県巨摩郡）を開設し、当社の全国営業拠点数は１８２拠点、グループ合計では４４９拠点となった。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:24
| アナリスト銘柄分析
キーコーヒーはモミ合い上放れて年初来高値に接近、１７年３月期２桁増益・連続増配予想
キーコーヒー＜２５９４＞（東１）はレギュラーコーヒーの大手である。パッケージカフェ「ＫＥＹＳ ＣＡＦＥ」など新事業領域開拓も推進し、１７年３月期２桁増益・連続増配予想である。株価は安値圏モミ合いから上放れて３月の年初来高値に接近している。上値を試す展開だろう。なお７月２５日に第１四半期の業績発表を予定している。
■コーヒー関連事業を主力として飲食関連事業も展開
コーヒー関連事業（業務用・家庭用レギュラーコーヒー）を主力として、飲食関連事業（イタリアントマト、アマンド）なども展開している。１３年１月銀座ルノアール＜９８５３＞を持分法適用会社化、１４年２月ネット通販事業拡大に向けてコーヒー豆焙煎加工販売のｈｏｎｕ加藤珈琲店を子会社化した。１４年９月には、世界有数のコーヒーメーカーであるｉｌｌｙｃａｆｆｅ Ｓ．ｐ．Ａ（イタリア）と、ｉｌｌｙブランドのレギュラーコーヒー製品全般について日本国内での独占販売契約を締結した。
ブランド力強化、収益力強化、グループ連携強化を柱として、新商品の開発・投入、新たな事業領域の開拓を積極推進している。１６年３月期のセグメント別売上高構成比はコーヒー関連事業８６％、飲食関連事業８％、その他（ニック食品、ｈｏｎｕ加藤珈琲店など）６％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
■コーヒー関連事業を主力として飲食関連事業も展開
コーヒー関連事業（業務用・家庭用レギュラーコーヒー）を主力として、飲食関連事業（イタリアントマト、アマンド）なども展開している。１３年１月銀座ルノアール＜９８５３＞を持分法適用会社化、１４年２月ネット通販事業拡大に向けてコーヒー豆焙煎加工販売のｈｏｎｕ加藤珈琲店を子会社化した。１４年９月には、世界有数のコーヒーメーカーであるｉｌｌｙｃａｆｆｅ Ｓ．ｐ．Ａ（イタリア）と、ｉｌｌｙブランドのレギュラーコーヒー製品全般について日本国内での独占販売契約を締結した。
ブランド力強化、収益力強化、グループ連携強化を柱として、新商品の開発・投入、新たな事業領域の開拓を積極推進している。１６年３月期のセグメント別売上高構成比はコーヒー関連事業８６％、飲食関連事業８％、その他（ニック食品、ｈｏｎｕ加藤珈琲店など）６％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:21
| アナリスト銘柄分析
2016年07月11日
ジェイテックは調整一巡して反発期待、１７年３月期２桁増収増益予想で収益改善基調
ジェイテック＜２４７９＞（ＪＱＧ）は「技術職知財リース事業」の人材サービス事業を展開している。１７年３月期２桁増収増益予想で収益改善基調である。飲食店向け多言語対応注文支援システム「グルくる」拡販も期待される。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、調整一巡して反発が期待される。なお７月２９日に第１四半期の業績発表を予定している。
■技術者派遣の「技術職知財リース事業」が主力
製造業の開発・設計部門に技術者を派遣する「技術職知財リース事業」を主力としている。専門教育による知識を基盤として新たな付加価値を顧客に提供する社員を「テクノロジスト」と呼称し、一般的なエンジニアと区別していることが特徴だ。そして「技術商社」を標榜し、テクノロジストが保有する知恵を提供（リース）することで顧客とともに新たな価値を創造する「技術職知財リース事業」としている。
子会社ジェイテックアーキテクト（１２年１０月子会社化したエル・ジェイ・エンジニアリングが１５年１０月商号変更）は建築設計分野の技術者派遣、子会社ジェイテックアドバンストテクノロジ（ジオトレーディングが１５年１０月商号変更）は製造業向け一般派遣およびエンジニア派遣事業、子会社ジェイテックビジネスサポート（ベンチャービジネスサポートが１６年４月商号変更）は１５年７月ベンチャー総研グループのヒューマンリソース事業およびポスティング事業の一部を譲り受けて事業開始した。
＞＞＞記事の全文を読む
■技術者派遣の「技術職知財リース事業」が主力
製造業の開発・設計部門に技術者を派遣する「技術職知財リース事業」を主力としている。専門教育による知識を基盤として新たな付加価値を顧客に提供する社員を「テクノロジスト」と呼称し、一般的なエンジニアと区別していることが特徴だ。そして「技術商社」を標榜し、テクノロジストが保有する知恵を提供（リース）することで顧客とともに新たな価値を創造する「技術職知財リース事業」としている。
子会社ジェイテックアーキテクト（１２年１０月子会社化したエル・ジェイ・エンジニアリングが１５年１０月商号変更）は建築設計分野の技術者派遣、子会社ジェイテックアドバンストテクノロジ（ジオトレーディングが１５年１０月商号変更）は製造業向け一般派遣およびエンジニア派遣事業、子会社ジェイテックビジネスサポート（ベンチャービジネスサポートが１６年４月商号変更）は１５年７月ベンチャー総研グループのヒューマンリソース事業およびポスティング事業の一部を譲り受けて事業開始した。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:59
| アナリスト銘柄分析
プラマテルズは指標面の割安感を見直し、高付加価値商材好調で１７年３月期増額余地
プラマテルズ＜２７１４＞（ＪＱＳ）は合成樹脂の専門商社である。１７年３月期業績は横ばい予想だが、高付加価値商材の好調で増額余地があるだろう。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、指標面の割安感を見直して反発が期待される。なお７月２７日に第１四半期の業績発表を予定している。
■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販
双日＜２７６８＞グループのプラスチック原材料・製品・関連機器専門商社である。エンジニアリング系樹脂、スチレン系樹脂を主力として、オレフィン系樹脂、塩化ビニール系材料なども取り扱っている。
１６年３月期の取扱商材別売上構成比（連結ベース）は、エンジニアリング系樹脂４４．１％、スチレン系樹脂１８．８％、オレフィン系樹脂９．９％、塩化ビニール系材料５．０％、その他樹脂２．７％、ＰＥＴ樹脂２．１％、製品（合成樹脂関連他）１５．３％、合成樹脂関連機械・シート２．１％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販
双日＜２７６８＞グループのプラスチック原材料・製品・関連機器専門商社である。エンジニアリング系樹脂、スチレン系樹脂を主力として、オレフィン系樹脂、塩化ビニール系材料なども取り扱っている。
１６年３月期の取扱商材別売上構成比（連結ベース）は、エンジニアリング系樹脂４４．１％、スチレン系樹脂１８．８％、オレフィン系樹脂９．９％、塩化ビニール系材料５．０％、その他樹脂２．７％、ＰＥＴ樹脂２．１％、製品（合成樹脂関連他）１５．３％、合成樹脂関連機械・シート２．１％だった。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:55
| アナリスト銘柄分析
トーソーは１７年３月期大幅増益予想で収益改善基調
トーソー＜５９５６＞（東２）はカーテンレールやインテリアブラインドの大手で、室内装飾関連事業を主力に介護用品事業も展開している。１７年３月期大幅増益予想で収益改善基調である。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが指標面に割安感があり、調整一巡して反発が期待される。なお７月２９日に第１四半期の業績発表を予定している。
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。１６年３月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業９８％、介護用品事業２％だった。
中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
＞＞＞記事の全文を読む
■カーテンレール・インテリアブラインドの大手
カーテンレールやインテリアブラインドの大手である。国内市場シェアはカーテンレールが約５０％、ブラインドが約１５％である。室内装飾関連事業を主力としてステッキなど介護用品事業も展開している。１６年３月期の事業別売上高構成比は室内装飾関連事業９８％、介護用品事業２％だった。
中期成長戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、インテリアトレンドに合わせた特長ある商品や省エネ・節電対応など新商品開発のスピードアップ、コスト競争力の強化、ホテルや商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、大型物件の獲得や新興国の消費需要取り込みによる海外売上高の拡大、新規領域としての介護用品事業の拡大などの施策を強化している。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:51
| アナリスト銘柄分析
巴工業は出直り本格化の可能性、１６年１０月期減益予想だが増額余地
巴工業＜６３０９＞（東１）は遠心分離機械や化学工業製品を主力として、中国ではコンパウンド加工事業も展開している。１６年１０月期減益予想だが、第２四半期累計の利益進捗率が高水準であり、通期利益予想にも増額余地があるだろう。株価は地合い悪化の影響で反落する場面があったが切り返しの動きを強めている。指標面の割安感は強く、出直りの動きが本格化しそうだ。
■機械製造販売事業と化学工業製品販売事業を展開
遠心分離機械を中心とする機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などを中心とする化学工業製品販売事業を２本柱として、中国・深圳ではコンパウンド加工事業も展開している。
１３年１１月には、中国の連結子会社・星科工程塑料に対するテクノポリマーおよび日本カラリングの出資持分をすべて譲り受け、両社との資本・業務提携を解消して当社主導で収益立て直しを進めている。１５年１２月にはタイにおける商社活動を目的として、１００％出資子会社ＴＯＭＯＥ Ｔｒａｄｉｎｇ（Ｔｈａｉｌａｎｄ）を設立した。
＞＞＞記事の全文を読む
■機械製造販売事業と化学工業製品販売事業を展開
遠心分離機械を中心とする機械製造販売事業、合成樹脂や化学工業薬品などを中心とする化学工業製品販売事業を２本柱として、中国・深圳ではコンパウンド加工事業も展開している。
１３年１１月には、中国の連結子会社・星科工程塑料に対するテクノポリマーおよび日本カラリングの出資持分をすべて譲り受け、両社との資本・業務提携を解消して当社主導で収益立て直しを進めている。１５年１２月にはタイにおける商社活動を目的として、１００％出資子会社ＴＯＭＯＥ Ｔｒａｄｉｎｇ（Ｔｈａｉｌａｎｄ）を設立した。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:48
| アナリスト銘柄分析
第一実業は指標面の割安感を見直して反発期待、１７年３月期増収増益予想
第一実業＜８０５９＞（東１）は総合機械商社で、バイナリー発電関連への展開も強化している。１７年３月期は一時的コスト増加要因一巡も寄与して増収増益予想である。株価は地合い悪化も影響して安値圏だが、指標面の割安感を見直して反発が期待される。
■産業機械を主力とする総合機械商社
各種産業機械を主力とする総合機械商社で、海外は米州、中国、東南アジア・インド、欧州など世界１８カ国３６拠点に展開している。
１５年４月連結子会社の第一メカテックのＤＪＴＥＣＨ事業部門を名古屋電機工業＜６７９７＞に譲渡した。ＤＪＴＥＣＨ事業部門は高性能はんだ印刷検査装置の開発・製造・販売を行っており、名古屋電機工業と当該検査装置事業に係る代理店契約を締結し、製販サービスの一貫体制を強化して両社の事業拡大を目指す。
＞＞＞記事の全文を読む
■産業機械を主力とする総合機械商社
各種産業機械を主力とする総合機械商社で、海外は米州、中国、東南アジア・インド、欧州など世界１８カ国３６拠点に展開している。
１５年４月連結子会社の第一メカテックのＤＪＴＥＣＨ事業部門を名古屋電機工業＜６７９７＞に譲渡した。ＤＪＴＥＣＨ事業部門は高性能はんだ印刷検査装置の開発・製造・販売を行っており、名古屋電機工業と当該検査装置事業に係る代理店契約を締結し、製販サービスの一貫体制を強化して両社の事業拡大を目指す。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:44
| アナリスト銘柄分析
神鋼商事は指標面の割安感を見直して反発期待
神鋼商事＜８０７５＞（東１）は鉄鋼・鉄鋼原料・非鉄金属関連の専門商社である。１７年３月期減益予想だが、ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核となるグローバル商社を目指している。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、指標面の割安感を見直して反発が期待される。なお１６年１０月１日付で１０株を１株に併合し、単元株式数を１０００株から１００株に変更する。
■ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核商社
神戸製鋼所＜５４０６＞系で鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器などを扱う専門商社である。Ｍ＆Ａも積極活用し、ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核となるグローバル商社を目指している。
１４年７月筒中金属産業が新設分割で設立した国内卸売事業会社（現コベルコ筒中トレーディング）を子会社化、１５年５月コベルコ筒中トレーディングが韓国でアルミ高精度厚板の切断加工・卸売事業を展開している韓国筒中滑川アルミニウム（現ケーティーエヌ）を子会社化、１５年８月ミャンマー・ヤンゴン市に神鋼商事ヤンゴン支店を開設した。
＞＞＞記事の全文を読む
■ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核商社
神戸製鋼所＜５４０６＞系で鉄鋼製品、鉄鋼原料、非鉄金属、機械・情報、溶接材料・機器などを扱う専門商社である。Ｍ＆Ａも積極活用し、ＫＯＢＥＬＣＯ（神戸製鋼グループ）の中核となるグローバル商社を目指している。
１４年７月筒中金属産業が新設分割で設立した国内卸売事業会社（現コベルコ筒中トレーディング）を子会社化、１５年５月コベルコ筒中トレーディングが韓国でアルミ高精度厚板の切断加工・卸売事業を展開している韓国筒中滑川アルミニウム（現ケーティーエヌ）を子会社化、１５年８月ミャンマー・ヤンゴン市に神鋼商事ヤンゴン支店を開設した。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:40
| アナリスト銘柄分析
建設技術研究所は調整一巡して反発期待、景気対策関連で注目
建設技術研究所＜９６２１＞（東１）は総合建設コンサルタントの大手である。１６年１２月期減益予想だが、景気対策関連や国土強靭化関連が注目テーマとなる。株価は地合い悪化も影響して年初来安値圏だが、１桁台の予想ＰＥＲや０．５倍近辺の低ＰＢＲなど指標面の割安感は強い。調整一巡して反発展開が期待される。
■総合建設コンサルタントの大手
総合建設コンサルタントの大手で、河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。
１３年９月農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社ＣＴＩフロンティアを立ち上げ、１４年４月太陽光発電事業に着手、１５年６月環境総合リサーチ（旧ユニチカ環境技術センター）を完全子会社化（非連結子会社）した。１５年１１月には組織建築設計事務所の日総建をグループ企業（連結子会社）に迎えた。
＞＞＞記事の全文を読む
■総合建設コンサルタントの大手
総合建設コンサルタントの大手で、河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持っている。
１３年９月農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社ＣＴＩフロンティアを立ち上げ、１４年４月太陽光発電事業に着手、１５年６月環境総合リサーチ（旧ユニチカ環境技術センター）を完全子会社化（非連結子会社）した。１５年１１月には組織建築設計事務所の日総建をグループ企業（連結子会社）に迎えた。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:37
| アナリスト銘柄分析
