第一実業<8059>(東1)は産業機械が主力の総合機械商社である。株価は悪地合いの影響で年初来高値圏680円近辺から9月8日に年初来安値となる546円まで調整した。しかし16年3月期増収増益・増配予想であり、指標面では1桁台の予想PER、3%近辺の予想配当利回り、0.9倍近辺の実績PBRと割安感は強い。割安感も見直して切り返し展開だろう。
■産業機械を主力とする総合機械商社
各種産業機械の取扱を主力とする総合機械商社で、プラント・エネルギー事業、産業機械事業、エレクトロニクス事業、航空事業を展開し、海外は米州、中国、東南アジア・インド、欧州の世界18カ国36拠点に展開している。
13年5月発表の新経営計画「AIM2015」では、最終年度16年3月期の売上高1550億円、営業利益57億円、経常利益59億円、純利益37億円、ROE10.7%を目標値として掲げ、広範囲な営業力とエンジニアリング集団としての強みを活かしてグローバルビジネスを積極展開している。
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(09/15)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】第一実業は16年3月期増収増益・増配予想、指標面の割安感も見直し
(09/14)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】うかいは戻り高値圏で堅調、9月末の株主優待権利取りも注目
(09/14)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トーソーは立会外分売中止で急反発、0.5倍近辺の低PBRも見直し
(09/14)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】フォーカスシステムズはマイナンバーやサイバーセキュリティ関連、10月1日付で株式2分割
(09/14)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キーウェアソリューションズは売り一巡して切り返し、収益改善基調を見直し
(09/11)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】エイジアは売り一巡して急反発、16年3月期は増収増益・連続増配予想
(09/11)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】平山は16年6月期増収増益基調、労働者派遣法改正案成立(見込み)も注目点
(09/11)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォメーションクリエーティブは調整一巡して切り返し、9月期末一括で2%台の配当利回りも注目
(09/11)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】マーケットエンタープライズは16年6月期増収増益予想、ネット型リユース事業の中期成長力を見直し
(09/10)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ソーバルは売られ過ぎ感の強い水準、3%台の予想配当利回りも評価
(09/10)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】日本エム・ディ・エムは急反発して年初来高値圏に回帰、16年3月期業績の増額余地を評価
(09/10)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ワークマンは悪地合いで水準切り下げたが16年3月期増収増益基調を見直し
(09/10)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インテージホールディングスは8月の直近安値から切り返し、16年3月期3期連続増配も評価
(09/10)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トレジャー・ファクトリーじゃ既存店売上が好調、16年2月期業績予想は増額含み
(09/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】プラマテルズは8月安値を割り込まず下げ渋る動き、指標面の割安感を見直し
(09/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キムラユニティーの16年3月期業績は増額含み、指標面の割安感も見直し
(09/09)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】テラスカイは8月の直近安値後は下げ渋り、16年2月期増収増益基調を見直し
(09/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】シンプロメンテは悪地合いでも下げ渋り、収益改善基調を評価する流れに変化なし
(09/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ラクーンの16年4月期第1四半期は大幅増益、売られ過ぎ感強く中期成長力を見直し
(09/08)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ビューティガレージの16年4月期第1四半期は大幅増収増益、好業績を見直し
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2015年09月15日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】第一実業は16年3月期増収増益・増配予想、指標面の割安感も見直し
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:38
| アナリスト銘柄分析
2015年09月14日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】うかいは戻り高値圏で堅調、9月末の株主優待権利取りも注目
うかい<7621>(JQS)は高級和食・洋食料理店を展開している。株価は悪地合いの影響で急落する場面もあったが、素早く切り返して概ね戻り高値圏で堅調に推移している。悪地合いの影響は限定的のようだ。16年3月期の収益改善基調を評価する流れに変化はなく、9月末の株主優待権利取りの動きも注目される。6月の年初来高値3220円を目指す展開だろう。
■高級和食・洋食料理店チェーンを展開
飲食事業(高級和食・洋食料理店)を主力に、文化事業(箱根ガラスの森美術館)も展開している。新たな成長ステージに向けた戦略として、商圏1万キロに向けたブランド構築、新業態の定着と新規出店、サービス向上のための人材育成、製菓工房「アトリエうかい」の本格稼働、和食店のお土産品強化、物販における販路開拓、海外へのブランド発信と海外企業との業務提携などを推進している。
14年4月には、国内で4年ぶりの新店となる新業態の割烹料理店「銀座kappou ukai(呼称:割烹うかい)」をオープンした。海外は13年5月に、台湾・高雄市FIHリージェントグループホテル内レストランのコンサルティング契約を締結して海外初出店を決定し、16年オープンに向けて準備を進めている。
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■高級和食・洋食料理店チェーンを展開
飲食事業(高級和食・洋食料理店)を主力に、文化事業(箱根ガラスの森美術館)も展開している。新たな成長ステージに向けた戦略として、商圏1万キロに向けたブランド構築、新業態の定着と新規出店、サービス向上のための人材育成、製菓工房「アトリエうかい」の本格稼働、和食店のお土産品強化、物販における販路開拓、海外へのブランド発信と海外企業との業務提携などを推進している。
14年4月には、国内で4年ぶりの新店となる新業態の割烹料理店「銀座kappou ukai(呼称:割烹うかい)」をオープンした。海外は13年5月に、台湾・高雄市FIHリージェントグループホテル内レストランのコンサルティング契約を締結して海外初出店を決定し、16年オープンに向けて準備を進めている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:41
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トーソーは立会外分売中止で急反発、0.5倍近辺の低PBRも見直し
トーソー<5956>(東2)はカーテンレール・ブラインド類の大手である。株価は9月7日に年初来安値460円まで急落したが、10日の立会外分売中止発表も好感する形で11日の509円まで急反発した。16年3月期は収益改善基調であり、0.5倍近辺の低PBRも見直す動きを強めそうだ。
■カーテンレール・ブラインド類の大手
カーテンレールやブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。
中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。
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■カーテンレール・ブラインド類の大手
カーテンレールやブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。
中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:35
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】フォーカスシステムズはマイナンバーやサイバーセキュリティ関連、10月1日付で株式2分割
フォーカスシステムズ<4662>(東2)はシステム構築・保守・運用・機器関連事業を展開している。株価は悪地合いの売りが一巡して切り返しの動きを強めている。15年10月1日付の株式2分割、さらにマイナンバー関連やサイバーセキュリティ関連も期待して出直りの動きを強めそうだ。
■システム構築・保守・運用を主力としてセキュリティ機器関連事業も展開
公共関連・民間関連のシステム構築・保守・運用・管理サービスを主力として、セキュリティ機器関連事業も展開している。
顧客別に見るとNTTデータ<9613>関連、および日本IBM関連を主力として、CTC(伊藤忠テクノソリューションズ)<4739>関連、沖電気<6703>関連、ソフトバンク<9984>関連などが続いている。主要顧客上位3社向け売上高の占める割合は14年3月期が47.4%、15年3月期が47.8%だった。
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■システム構築・保守・運用を主力としてセキュリティ機器関連事業も展開
公共関連・民間関連のシステム構築・保守・運用・管理サービスを主力として、セキュリティ機器関連事業も展開している。
顧客別に見るとNTTデータ<9613>関連、および日本IBM関連を主力として、CTC(伊藤忠テクノソリューションズ)<4739>関連、沖電気<6703>関連、ソフトバンク<9984>関連などが続いている。主要顧客上位3社向け売上高の占める割合は14年3月期が47.4%、15年3月期が47.8%だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:31
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キーウェアソリューションズは売り一巡して切り返し、収益改善基調を見直し
キーウェアソリューションズ<3799>(東2)はシステム開発事業やSI事業を展開している。株価は悪地合いの売りが一巡して切り返しの動きを強めている。16年3月期は大幅増益・復元配予想である。マイナンバー制度関連やサイバーセキュリティ関連のシステム開発需要も期待される。収益改善基調を見直す動きが強まりそうだ。
■NEC向け主力にシステム開発事業やSI事業を展開
公共システムやネットワークシステムなどのシステム開発事業、SI(システムインテグレーション)事業、プラットフォーム事業、その他事業(運用・保守、機器販売、フロンティア事業など)を展開している。
主要顧客は、筆頭株主であるNEC<6701>グループ向けが約4割を占め、NTT<9432>グループ、JR東日本<9020>グループ、三菱商事<8058>グループ、日本ヒューレット・パッカードなどが続いている。
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■NEC向け主力にシステム開発事業やSI事業を展開
公共システムやネットワークシステムなどのシステム開発事業、SI(システムインテグレーション)事業、プラットフォーム事業、その他事業(運用・保守、機器販売、フロンティア事業など)を展開している。
主要顧客は、筆頭株主であるNEC<6701>グループ向けが約4割を占め、NTT<9432>グループ、JR東日本<9020>グループ、三菱商事<8058>グループ、日本ヒューレット・パッカードなどが続いている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:26
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2015年09月11日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】エイジアは売り一巡して急反発、16年3月期は増収増益・連続増配予想
エイジア<2352>(東マ)はメール配信システムの大手でeコマース関連分野を拡大している。株価は9月10日に前日比237円(23.4%)高の1250円まで急伸する場面があった。売り一巡して急反発の形だ。指標面に割高感はなく、16年3月期増収増益・連続増配予想を評価して続伸展開だろう。
■メール配信システム「WEBCAS」のアプリケーション事業が主力
自社開発のメールマーケティング・プラットフォーム「WEBCAS」シリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発やマーケティングコンサルティングなどのサービスソリューション事業も展開している。
01年に発売した自社開発のメール配信システム「WEBCAS e−mail」は、顧客の嗜好、属性、購買履歴などに基づいたOne to Oneメールを、世界トップレベルの最高300万通/時で送信することが可能な超高速性が強みである。総合通販企業、メーカー、生命保険、情報サービス会社など多様な業界の企業や官公庁に導入され、国内メール配信パッケージ市場でのシェアは1位である。
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■メール配信システム「WEBCAS」のアプリケーション事業が主力
自社開発のメールマーケティング・プラットフォーム「WEBCAS」シリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発やマーケティングコンサルティングなどのサービスソリューション事業も展開している。
01年に発売した自社開発のメール配信システム「WEBCAS e−mail」は、顧客の嗜好、属性、購買履歴などに基づいたOne to Oneメールを、世界トップレベルの最高300万通/時で送信することが可能な超高速性が強みである。総合通販企業、メーカー、生命保険、情報サービス会社など多様な業界の企業や官公庁に導入され、国内メール配信パッケージ市場でのシェアは1位である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:22
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】平山は16年6月期増収増益基調、労働者派遣法改正案成立(見込み)も注目点
平山<7781>(JQS)は国内製造業向けアウトソーシング事業(製造請負)を主力としている。株価は8月25日に1388円まで調整したが、その後は1500円台に戻して下げ渋る動きだ。IPO直後の7月高値から半値水準で底打ちした可能性がありそうだ。16年6月期増収増益基調であり、ファンダメンタルズ面を見直して反発のタイミングだろう。労働者派遣法改正案の成立(9月11日見込み)も注目点だ。
■国内製造業向けアウトソーシング事業(製造請負)が主力
1955年創業、1967年設立で、15年7月JASDAQに新規上場した。国内製造業向けのアウトソーシング事業(製造請負)を主力として、技術者派遣事業(連結子会社トップエンジニアリング)、その他事業(現場改善コンサルティングサービス、教育サービス、有料職業紹介など)も展開している。11年には製造請負事業者改善推進協議会が運営している製造請負優良適正事業者認定制度を第1号で取得(14年4月更新)した。
「設備と敷地を持たない製造業」を標榜し、「人に付いた技術で日本のもの造りを支援する」をコンセプトとしている。アウトソーシング事業においては、当社に所属する現場改善コンサルタントと連携したサービス提供して、顧客企業の製造現場における生産性向上、コスト削減、さらに「ものづくり力」強化に繋げていることが強みだ。
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■国内製造業向けアウトソーシング事業(製造請負)が主力
1955年創業、1967年設立で、15年7月JASDAQに新規上場した。国内製造業向けのアウトソーシング事業(製造請負)を主力として、技術者派遣事業(連結子会社トップエンジニアリング)、その他事業(現場改善コンサルティングサービス、教育サービス、有料職業紹介など)も展開している。11年には製造請負事業者改善推進協議会が運営している製造請負優良適正事業者認定制度を第1号で取得(14年4月更新)した。
「設備と敷地を持たない製造業」を標榜し、「人に付いた技術で日本のもの造りを支援する」をコンセプトとしている。アウトソーシング事業においては、当社に所属する現場改善コンサルタントと連携したサービス提供して、顧客企業の製造現場における生産性向上、コスト削減、さらに「ものづくり力」強化に繋げていることが強みだ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:16
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォメーションクリエーティブは調整一巡して切り返し、9月期末一括で2%台の配当利回りも注目
インフォメーションクリエーティブ<4769>(JQS)はソフトウェア開発やシステム運用を展開している。株価は8月の直近安値870円から切り返して1000円台を回復し、9月9日には1345円まで急伸する場面があった。調整が一巡して強基調に転換する動きのようだ。マイナンバー制度関連やサイバーセキュリティ関連として期待され、9月期末一括で2%台の配当利回りも注目点だ。
■ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供
ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他事業(パッケージ開発・販売)を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所<6501>グループ向けが全体の約6割を占めて収益源となっている。
15年5月には、CNプレイガイドを運営してチケッティングに関するソリューションサービスを提供するコミュニティ・ネットワーク(東京都)と、エンターテイメント市場に特化したチケッティングソリューションサービス事業領域において包括的業務提携した。
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■ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供
ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他事業(パッケージ開発・販売)を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所<6501>グループ向けが全体の約6割を占めて収益源となっている。
15年5月には、CNプレイガイドを運営してチケッティングに関するソリューションサービスを提供するコミュニティ・ネットワーク(東京都)と、エンターテイメント市場に特化したチケッティングソリューションサービス事業領域において包括的業務提携した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:09
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】マーケットエンタープライズは16年6月期増収増益予想、ネット型リユース事業の中期成長力を見直し
マーケットエンタープライズ<3135>(東マ)はネット型リユース事業を展開している。株価は7月の上場来高値5650円から悪地合いも影響して9月8日の上場来安値2133円まで調整した。ただし高値からほぼ3分の1水準となって底値圏だろう。16年6月期大幅増収増益予想であり、中期成長力を見直す動きが強まりそうだ。
■インターネットに特化したリユース品買取・販売事業を展開
06年7月設立(事業開始は04年11月)で、15年6月東証マザーズに新規上場した。インターネットに特化してリユース(再利用)品を買取・販売するネット型リユース事業を展開している。
買取総合窓口サイト「高く売れるドットコム」など自社運営26カテゴリーのWEB買取サイトを通じて一般消費者や法人からリユース品を仕入れ、全国6拠点(15年6月末時点)のリユースセンターで在庫を一括管理し、複数の主要Eマーケットプレイス(ヤフオク、楽天市場、Amazon、Ebayなど)に出店した自社運営サイト「安く買えるドットコム」で一般消費者や法人向けに販売する。
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■インターネットに特化したリユース品買取・販売事業を展開
06年7月設立(事業開始は04年11月)で、15年6月東証マザーズに新規上場した。インターネットに特化してリユース(再利用)品を買取・販売するネット型リユース事業を展開している。
買取総合窓口サイト「高く売れるドットコム」など自社運営26カテゴリーのWEB買取サイトを通じて一般消費者や法人からリユース品を仕入れ、全国6拠点(15年6月末時点)のリユースセンターで在庫を一括管理し、複数の主要Eマーケットプレイス(ヤフオク、楽天市場、Amazon、Ebayなど)に出店した自社運営サイト「安く買えるドットコム」で一般消費者や法人向けに販売する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:05
| アナリスト銘柄分析
2015年09月10日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ソーバルは売られ過ぎ感の強い水準、3%台の予想配当利回りも評価
ソーバル<2186>(JQS)は組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開している。株価は悪地合いの影響で急落したが、売られ過ぎ感の強い水準だ。16年2月期業績予想増額の可能性、3%台の今期予想配当利回り、さらに大幅連続増配という積極的な株主還元姿勢も評価して切り返す展開だろう。なお9月30日に第2四半期累計(3月〜8月)の業績発表を予定している。
■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開
組み込みソフト開発、ウェブ/スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業で、優良な大口顧客を抱えていることも特徴だ。
15年2月期の主要顧客別売上構成比は、キヤノン<7751>グループが63.3%、ソニー<6758>グループが11.9%、富士通<6702>グループが8.5%、NTT<9432>グループが3.7%だった。15年2月期はソニーグループの構成比が14年12月期に比べて2.4ポイント上昇した。
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■組み込みソフト開発などエンジニアリング事業を展開
組み込みソフト開発、ウェブ/スマホアプリ開発、ハードウェア設計・開発などのエンジニアリング事業を展開している。技術力と経験豊富な人材を合わせ持つ国内有数の独立系組み込みソフト開発企業で、優良な大口顧客を抱えていることも特徴だ。
15年2月期の主要顧客別売上構成比は、キヤノン<7751>グループが63.3%、ソニー<6758>グループが11.9%、富士通<6702>グループが8.5%、NTT<9432>グループが3.7%だった。15年2月期はソニーグループの構成比が14年12月期に比べて2.4ポイント上昇した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:13
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】日本エム・ディ・エムは急反発して年初来高値圏に回帰、16年3月期業績の増額余地を評価
日本エム・ディ・エム<7600>(東1)は整形外科分野の医療機器商社でメーカー機能を強化している。株価は急落した8月25日の直近安値494円から急反発し、600円台を回復して年初来高値圏に回帰した。9月以降の悪地合いの影響は限定的だ。16年3月期業績予想の増額余地を評価して2月の年初来高値659円、そして14年11月高値698円を試す展開だろう。
■整形外科分野の医療機器商社、メーカー機能を強化して自社製品比率上昇
人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能の強化によって高収益体質への転換を推進している。ジョンソン・エンド・ジョンソンとの販売契約が13年3月期に終了したが、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販、自社製品比率上昇による売上原価率低下効果で収益改善基調だ。米ODEV社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。
自社製新製品の動向としては、米国で14年1月に米ODEV社製の人工膝関節製品「BKS−Momentum」と「E−Vitalize」を販売開始した。日本では14年5月に人工膝関節製品「BKSオフセットティビアルトレイ」を販売開始した。
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■整形外科分野の医療機器商社、メーカー機能を強化して自社製品比率上昇
人工関節製品、骨接合材料、脊椎固定器具など整形外科分野を主力とする医療機器商社である。メーカー機能の強化によって高収益体質への転換を推進している。ジョンソン・エンド・ジョンソンとの販売契約が13年3月期に終了したが、米国子会社オーソデベロップメント(ODEV)社製品の拡販、自社製品比率上昇による売上原価率低下効果で収益改善基調だ。米ODEV社製の人工膝関節製品は中国でも薬事承認を取得している。
自社製新製品の動向としては、米国で14年1月に米ODEV社製の人工膝関節製品「BKS−Momentum」と「E−Vitalize」を販売開始した。日本では14年5月に人工膝関節製品「BKSオフセットティビアルトレイ」を販売開始した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:09
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ワークマンは悪地合いで水準切り下げたが16年3月期増収増益基調を見直し
ワークマン<7564>(JQS)はワーキングウェア・作業用品専門店チェーンをFC中心に全国展開している。株価は悪地合いも影響して水準を切り下げたが、9月4日の直近安値6140円から反発の動きを強めている。16年3月期増収増益基調を見直して切り返す展開だろう。
■ワーキングウェア・作業用品の専門店チェーン
ワーキングウェア・作業用品の大型専門店チェーンをFC中心に全国展開している。ローコスト経営を特徴として「エブリデー・ロー・プライス」戦略を推進し、他社との差別化戦略としてPB商品「WORKMAN BEST」の開発・拡販、販売分析データの活用や単品管理プロジェクトの推進、より緻密な品揃えと地域特性に合わせた売り場づくりなどを強化している。PB商品については売上構成比30%達成を目指している。
15年3月期末の店舗数は42都道府県下に、FC店(加盟店A契約店舗)が14年3月期末比23店舗増加の641店舗、直営店(加盟店B契約店舗およびトレーニングストア)が同4店舗減の108店舗、合計が同19店舗増加の749店舗である。FC比率は同0.9ポイント上昇して85.6%となった。なお14年11月に北海道、15年3月に熊本県に初出店した。
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■ワーキングウェア・作業用品の専門店チェーン
ワーキングウェア・作業用品の大型専門店チェーンをFC中心に全国展開している。ローコスト経営を特徴として「エブリデー・ロー・プライス」戦略を推進し、他社との差別化戦略としてPB商品「WORKMAN BEST」の開発・拡販、販売分析データの活用や単品管理プロジェクトの推進、より緻密な品揃えと地域特性に合わせた売り場づくりなどを強化している。PB商品については売上構成比30%達成を目指している。
15年3月期末の店舗数は42都道府県下に、FC店(加盟店A契約店舗)が14年3月期末比23店舗増加の641店舗、直営店(加盟店B契約店舗およびトレーニングストア)が同4店舗減の108店舗、合計が同19店舗増加の749店舗である。FC比率は同0.9ポイント上昇して85.6%となった。なお14年11月に北海道、15年3月に熊本県に初出店した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:05
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インテージホールディングスは8月の直近安値から切り返し、16年3月期3期連続増配も評価
インテージホールディングス<4326>(東1)は市場調査の最大手で、国内外におけるM&Aも積極活用して業容を拡大している。株価は8月25日の直近安値1680円から切り返して1900円台で推移している。9月以降の悪地合いの影響は限定的のようだ。16年3月期営業増益および3期連続増配も評価して、15年4月の上場来高値2260円を目指す展開だろう。
■市場調査事業を主力にシステムソリューションなども展開
13年10月に持株会社へ移行した。小売店パネル調査や消費者パネル調査などの市場調査事業を主力として、システムソリューション分野や医薬情報分野にも事業展開している。
収益力強化に向けてグループ再編も進めている。14年6月には子会社アスクレップの臨床開発事業を承継したエーケーピーを伊藤忠商事<8001>に譲渡した。アスクレップは医薬情報事業を継続する。また15年4月にはコンサルティング事業を強化するため子会社インテージコンサルティングを設立した。
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■市場調査事業を主力にシステムソリューションなども展開
13年10月に持株会社へ移行した。小売店パネル調査や消費者パネル調査などの市場調査事業を主力として、システムソリューション分野や医薬情報分野にも事業展開している。
収益力強化に向けてグループ再編も進めている。14年6月には子会社アスクレップの臨床開発事業を承継したエーケーピーを伊藤忠商事<8001>に譲渡した。アスクレップは医薬情報事業を継続する。また15年4月にはコンサルティング事業を強化するため子会社インテージコンサルティングを設立した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:00
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トレジャー・ファクトリーじゃ既存店売上が好調、16年2月期業績予想は増額含み
トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップをチェーン展開し、新業態の開発や買い取り強化に向けたアライアンス戦略も積極推進している。株価は悪地合いの影響で急落する場面があったが売り一巡感を強めている。既存店売上の好調が牽引して16年2月期業績予想は増額含みだ。切り返す展開だろう。
■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開、関西へもドミナント出店
首都圏を中心として、総合リユース業態「トレジャー・ファクトリー」や服飾専門リユース業態「トレファクスタイル」などのリユースショップを直営店中心にチェーン展開している。
15年2月期末時点の店舗数は直営総合業態「トレジャー・ファクトリー」50店舗、直営服飾業態「トレファクスタイル」24店舗、新業態の古着アウトレット業態「ユーズレット」1店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」1店舗、事業を譲り受けた「ブランドコレクト」業態2店舗、およびFC総合業態「トレジャー・ファクトリー」4店舗の合計82店舗である。
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■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開、関西へもドミナント出店
首都圏を中心として、総合リユース業態「トレジャー・ファクトリー」や服飾専門リユース業態「トレファクスタイル」などのリユースショップを直営店中心にチェーン展開している。
15年2月期末時点の店舗数は直営総合業態「トレジャー・ファクトリー」50店舗、直営服飾業態「トレファクスタイル」24店舗、新業態の古着アウトレット業態「ユーズレット」1店舗、スポーツ・アウトドア業態「トレファクスポーツ」1店舗、事業を譲り受けた「ブランドコレクト」業態2店舗、およびFC総合業態「トレジャー・ファクトリー」4店舗の合計82店舗である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:55
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2015年09月09日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】プラマテルズは8月安値を割り込まず下げ渋る動き、指標面の割安感を見直し
プラマテルズ<2714>(JQS)は合成樹脂の専門商社である。株価は480円近辺で推移して8月の直近安値442円まで下押す動きは見られず、9月に入ってからの悪地合いの影響は限定的のようだ。16年3月期は増収営業増益予想であり、1桁台の低PER、0.5倍近辺の低PBR、3%台の高配当利回りと指標面の割安感は強い。割安感を見直す動きが強まりそうだ。
■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販
双日<2768>グループで、プラスチック原材料・製品・関連機器の専門商社である。エンジニアリング系樹脂、スチレン系樹脂を主力として、オレフィン系樹脂、塩化ビニール系材料なども取り扱っている。
需要先はOA・事務機器、光学機器を主力として、家電・電子、医療機器、建材、自動車、容器・化粧品、玩具・その他と幅広い。原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。
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■双日グループの合成樹脂専門商社、高付加価値商材を拡販
双日<2768>グループで、プラスチック原材料・製品・関連機器の専門商社である。エンジニアリング系樹脂、スチレン系樹脂を主力として、オレフィン系樹脂、塩化ビニール系材料なども取り扱っている。
需要先はOA・事務機器、光学機器を主力として、家電・電子、医療機器、建材、自動車、容器・化粧品、玩具・その他と幅広い。原材料メーカーと販売先を繋ぐ高い提案営業力を強みとしている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:09
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キムラユニティーの16年3月期業績は増額含み、指標面の割安感も見直し
キムラユニティー<9368>(東1)はトヨタ向けが主力の総合物流サービス企業である。株価は悪地合いの影響でやや軟調展開となったが、16年3月期連結業績は過去最高更新予想で増額含みである。そして低PER、低PBRで指標面の割安感は強い。収益拡大基調や割安感を見直して切り返し展開だろう。
■トヨタ向けが主力の総合物流サービス企業
トヨタ自動車<7203>の補給部品・KD包装、および一般物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備・販売などの自動車サービス事業、物流分野を中心とする情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開し、13年12月には日本最大級の軽自動車販売専門店を運営するスーパージャンボを子会社化した。
物流サービス事業ではネット通販市場の拡大も追い風として、物流請負のNLS(ニューロジスティクスサービス)事業の新規顧客開拓や生産性改善を推進している。14年4月にスズケン<9987>の庫内物流業務を請け負う千葉・印西事業所、14年5月に東芝ロジスティクスの物流業務を請け負う神奈川・川崎事業所を開設した。そしてNLS事業の売上高は15年3月期に83億98百万円まで拡大した。
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■トヨタ向けが主力の総合物流サービス企業
トヨタ自動車<7203>の補給部品・KD包装、および一般物流請負を主力とする総合物流サービス企業である。自動車販売・リース・整備・販売などの自動車サービス事業、物流分野を中心とする情報サービス事業、派遣・アウトソーシングなどの人材サービス事業、太陽光発電による売電事業なども展開し、13年12月には日本最大級の軽自動車販売専門店を運営するスーパージャンボを子会社化した。
物流サービス事業ではネット通販市場の拡大も追い風として、物流請負のNLS(ニューロジスティクスサービス)事業の新規顧客開拓や生産性改善を推進している。14年4月にスズケン<9987>の庫内物流業務を請け負う千葉・印西事業所、14年5月に東芝ロジスティクスの物流業務を請け負う神奈川・川崎事業所を開設した。そしてNLS事業の売上高は15年3月期に83億98百万円まで拡大した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:05
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】テラスカイは8月の直近安値後は下げ渋り、16年2月期増収増益基調を見直し
テラスカイ<3915>(東マ)はクラウド分野に特化してシステム導入コンサルティング・受託開発のソリューション事業を主力としている。株価は利益確定売りや悪地合いの影響で軟調展開となったが8月25日の直近安値後は下げ渋る動きだ。高値からほぼ3分の1水準で下値を確認した可能性があり、16年2月期増収増益基調や中期成長力を見直して反発展開だろう。流動性向上に向けた株式分割期待も高まる。
■クラウド分野のシステム導入コンサルティング・受託開発が主力
クラウド分野に特化して、企業向けクラウドシステム導入コンサルティング・受託開発のソリューション事業、および製品を開発・販売する製品事業を展開している。15年2月期の売上構成比はソリューション事業75%、製品事業25%だった。
10年9月NTTソフトウェアと資本業務提携、12年8月米国カリフォルニア州に子会社TerraSky Incを設立、13年9月サーバーワークスと資本業務提携、14年5月クラウドに特化したMSP事業(企業が保有するサーバやネットワークの運用・監視・保守などを請け負う事業)の新会社スカイ365を設立、14年10月米セールスフォース・ドットコム社と資本提携した。
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■クラウド分野のシステム導入コンサルティング・受託開発が主力
クラウド分野に特化して、企業向けクラウドシステム導入コンサルティング・受託開発のソリューション事業、および製品を開発・販売する製品事業を展開している。15年2月期の売上構成比はソリューション事業75%、製品事業25%だった。
10年9月NTTソフトウェアと資本業務提携、12年8月米国カリフォルニア州に子会社TerraSky Incを設立、13年9月サーバーワークスと資本業務提携、14年5月クラウドに特化したMSP事業(企業が保有するサーバやネットワークの運用・監視・保守などを請け負う事業)の新会社スカイ365を設立、14年10月米セールスフォース・ドットコム社と資本提携した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:57
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2015年09月08日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】シンプロメンテは悪地合いでも下げ渋り、収益改善基調を評価する流れに変化なし
シンプロメンテ<6086>(東マ)は店舗設備・機器メンテナンスサービスを展開している。株価は悪地合いの影響で急落する場面があったが、15年2月の年初来安値を割り込むことなく下げ渋る動きだ。16年2月期の収益改善基調を評価する流れに変化はなく切り返す展開だろう。
■店舗設備・機器メンテナンスサービス
大手飲食・小売チェーンを主要顧客として、店舗における内外装および各種設備・機器(厨房機器、給排水・衛生設備、空調・給排気・ダクト設備、電機設備、照明機器、ガス設備、看板、自動ドア・ガラス・鍵・シャッターなど)の不具合を解決するメンテナンスサービスを提供している。なお事業区分はワンストップメンテナンスサービスとメンテナンスアウトソーシングサービスとしている。
ワンストップメンテナンスサービスでは、各種設備・機器の突発的なトラブル発生時に対応する緊急メンテナンスサービスを主力として、各種設備・機器の点検・整備・洗浄・清掃を定期的に行う予防メンテナンスサービスも提供している。
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■店舗設備・機器メンテナンスサービス
大手飲食・小売チェーンを主要顧客として、店舗における内外装および各種設備・機器(厨房機器、給排水・衛生設備、空調・給排気・ダクト設備、電機設備、照明機器、ガス設備、看板、自動ドア・ガラス・鍵・シャッターなど)の不具合を解決するメンテナンスサービスを提供している。なお事業区分はワンストップメンテナンスサービスとメンテナンスアウトソーシングサービスとしている。
ワンストップメンテナンスサービスでは、各種設備・機器の突発的なトラブル発生時に対応する緊急メンテナンスサービスを主力として、各種設備・機器の点検・整備・洗浄・清掃を定期的に行う予防メンテナンスサービスも提供している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:01
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ラクーンの16年4月期第1四半期は大幅増益、売られ過ぎ感強く中期成長力を見直し
ラクーン<3031>(東マ)はアパレル・雑貨分野の企業間電子商取引サイト運営を主力として事業領域拡大戦略を加速している。16年4月期第1四半期(5月〜7月)は大幅増益だった。株価は悪地合いで水準を切り下げたが売られ過ぎ感の強い水準だ。16年4月期増収増益基調や中期成長力を見直して切り返しのタイミングだろう。
■アパレル・雑貨分野の企業間ECサイト「スーパーデリバリー」運営が主力
アパレル・雑貨分野の企業間(BtoB)電子商取引(EC)サイト「スーパーデリバリー」運営を主力に、クラウド受発注ツールの「COREC(コレック)」事業、そしてBtoB掛売り・請求書決済代行サービスのPaid(ペイド)事業、売掛債権保証事業など周辺分野にも事業領域を広げている。15年4月期から事業セグメント区分を「スーパーデリバリー」と「COREC」のEC事業、およびPaid事業、売掛債権保証事業の3区分とした。
15年4月期末の「スーパーデリバリー」経営指標は、会員小売店数が14年4月末期比3929店舗増加の4万4370店舗、出展企業数が同117社増加の1065社、そして商材掲載数が同3234点増加の45万6349点だった。14年12月にはアパレル大手のワールド、15年5月には多数の有名スポーツブランドアイテムを扱うゼットが出展した。
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■アパレル・雑貨分野の企業間ECサイト「スーパーデリバリー」運営が主力
アパレル・雑貨分野の企業間(BtoB)電子商取引(EC)サイト「スーパーデリバリー」運営を主力に、クラウド受発注ツールの「COREC(コレック)」事業、そしてBtoB掛売り・請求書決済代行サービスのPaid(ペイド)事業、売掛債権保証事業など周辺分野にも事業領域を広げている。15年4月期から事業セグメント区分を「スーパーデリバリー」と「COREC」のEC事業、およびPaid事業、売掛債権保証事業の3区分とした。
15年4月期末の「スーパーデリバリー」経営指標は、会員小売店数が14年4月末期比3929店舗増加の4万4370店舗、出展企業数が同117社増加の1065社、そして商材掲載数が同3234点増加の45万6349点だった。14年12月にはアパレル大手のワールド、15年5月には多数の有名スポーツブランドアイテムを扱うゼットが出展した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:56
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ビューティガレージの16年4月期第1四半期は大幅増収増益、好業績を見直し
ビューティガレージ<3180>(東マ)は美容サロン向け美容商材ネット通販の最大手で開業・経営ソリューション事業も強化している。9月7日発表の16年4月期第1四半期(5月〜7月)連結業績は大幅増収増益だった。株価は悪地合いの影響を受けて急落する場面があったが、16年4月期は増収増益基調で増額含みだ。目先的な売りが一巡して好業績を見直す動きが強まるだろう。
■プロ向け美容商材ネット通販の最大手
プロ向け美容商材ネット通販の最大手である。美容業界に新しい価値を創造し、サロンビジネスの繁栄に貢献することをミッションとして、IT(ネットでの通販)とリアル(ショールームでの販売)を融合連携させたBtoBビジネスモデルである。
理美容室、エステサロン、ネイルサロン、リラクゼーションサロンなど、全国の美容サロン向けに、業務用理美容・エステ機器(スタイリングチェア、シャンプーユニット、パーマ機器、エステスチーマーなど)や、業務用化粧品・消耗品(ヘアケア製品、エステティック化粧品、マッサージオイル、ネイル商材など)を販売するプロ向け美容商材の物販事業を主力として、サロンの店舗設計デザイン事業、美容サロン開業・経営に関するソリューション事業も強化している。
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■プロ向け美容商材ネット通販の最大手
プロ向け美容商材ネット通販の最大手である。美容業界に新しい価値を創造し、サロンビジネスの繁栄に貢献することをミッションとして、IT(ネットでの通販)とリアル(ショールームでの販売)を融合連携させたBtoBビジネスモデルである。
理美容室、エステサロン、ネイルサロン、リラクゼーションサロンなど、全国の美容サロン向けに、業務用理美容・エステ機器(スタイリングチェア、シャンプーユニット、パーマ機器、エステスチーマーなど)や、業務用化粧品・消耗品(ヘアケア製品、エステティック化粧品、マッサージオイル、ネイル商材など)を販売するプロ向け美容商材の物販事業を主力として、サロンの店舗設計デザイン事業、美容サロン開業・経営に関するソリューション事業も強化している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:51
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