インフォコム<4348>(JQS)はITサービスや電子書籍配信サービスを主力としている。株価は地合い悪化の影響で7月9日に1110円まで調整する場面があったが、素早く切り返して1300円近辺まで戻している。調整が一巡して強基調に回帰する動きだ。16年3月期の増収増益・増配予想や中期成長力を評価して6月高値1390円を試す展開だろう。なお7月31日に第1四半期(4月〜6月)の業績発表を予定している。
■ITサービス事業とネットビジネス事業を展開
帝人<3401>グループで、企業向けにITソリューションを提供するITサービス(ヘルスケア、エンタープライズ、サービスビジネス)事業と、一般消費者向けに電子書籍配信サービス、eコマース、各種デジタルコンテンツなどを提供するネットビジネス事業(子会社アムタス)を展開している。
06年11月開始のスマートフォン・フィーチャーフォン向け電子書籍配信サービス「めちゃコミック」は、各携帯キャリアのスマートフォン公式キャリアサービス電子書籍カテゴリーで1位を独占し、月間利用者数が500万人を記録するなど国内トップクラスの地位を強固にしている。また13年11月開始のマルチデバイス対応電子書籍配信サービス「ekubostore(エクボストア)」も拡大基調だ。
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(07/27)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォコムは16年3月期増収増益・増配予想を評価して6月高値試す
(07/27)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】パイプドビッツは16年2月期大幅増収増益・増配予想を評価、調整一巡して反発
(07/27)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】JPホールディングスの16年3月期は2桁営業増益・増配予想、中期成長力を見直して反発局面
(07/27)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォマートは自律調整一巡、15年12月期も増収増益基調で中期成長力を評価
(07/27)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】エイジアは急騰後の調整局面だが、16年3月期増収増益・連続増配予想を評価
(07/24)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】綿半ホールディングスはIPO直後の高値に接近、中期成長力を評価して上値追い
(07/24)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】川崎近海汽船は指標面の割安感強く日柄調整一巡して反発期待、16年3月期業績は増額含み
(07/24)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】JSPは調整一巡、16年3月期2桁増益予想を評価して反発展開
(07/23)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】星光PMCは調整一巡して切り返し、15年12月期の収益改善基調や増額含みを評価
(07/23)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インテリジェントウェイブは短期調整一巡して切り返し、16年6月期も増収増益基調
(07/23)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォメーションクリエーティブは調整一巡して切り返し、マイナンバーやサイバーセキュリティ関連
(07/23)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アールテック・ウエノは緩やかだが戻り歩調、16年3月期の増収増益・連続増配予想を見直し
(07/23)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ピックルスコーポレーションは第1四半期営業減益を嫌気した売りが一巡して切り返す動き
(07/22)【アナリスト水田雅展の銘柄診断】山田コンサルティンググループは中期成長力や自己株式取得を評価、06年以来の5000円台も視野
(07/22)【アナリスト水田雅展の銘柄診断】フォーカスシステムズは年初来高値に接近、マイナンバー制度やサイバーセキュリティ関連も期待
(07/22)【アナリスト水田雅展の銘柄診断】サンバイオは再生細胞薬「SB623」の超大型新薬としての期待感強い
(07/22)【アナリスト水田雅展の銘柄診断】三洋貿易は指標面の割安感や15年9月期業績再増額の可能性を評価、6月高値試す
(07/21)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キャリアリンクは2月の上場来高値を更新、16年2月期業績は増額が濃厚
(07/21)【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ジャパンフーズは低PBRに見直し余地、猛暑関連としても注目
(07/21)【アナリスト水田雅展の相場展望】4〜6月期業績発表本格化を控えてモミ合い展開
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2015年07月27日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォコムは16年3月期増収増益・増配予想を評価して6月高値試す
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:16
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】パイプドビッツは16年2月期大幅増収増益・増配予想を評価、調整一巡して反発
パイプドビッツ<3831>(東1)は情報資産プラットフォーム事業やソリューション事業を展開している。株価は地合い悪化も影響して1800円近辺でのモミ合いから下放れの形となったが、7月9日の年初来安値1604円から切り返しの動きを強めている。16年2月期は大幅増収増益・増配予想であり、調整が一巡して反発展開が期待される。マイナンバー制度関連としても注目される。
■国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」が基盤
国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業(データ管理などクラウドサービス提供)、広告事業(アフィリエイトASP一括管理サービス「スパイラルアフィリエイト」など)、およびソリューション事業(ネット広告制作、アパレル・ファッションに特化したECサイト構築・運営受託、子会社ペーパレススタジオジャパン(PLSJ)のBIMコンサルティング事業など)を展開している。
情報資産プラットフォーム事業では「スパイラル」、アパレル特化型ECプラットフォーム「スパイラルEC」、会計クラウド「ネットde会計」「ネットde青色申告」、クラウド型グループウェア×CMS×SNS連携プラットフォーム「スパイラルプレース」などを主力としている。
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■国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」が基盤
国内最大規模の情報資産プラットフォーム「スパイラル」を基盤として、情報資産プラットフォーム事業(データ管理などクラウドサービス提供)、広告事業(アフィリエイトASP一括管理サービス「スパイラルアフィリエイト」など)、およびソリューション事業(ネット広告制作、アパレル・ファッションに特化したECサイト構築・運営受託、子会社ペーパレススタジオジャパン(PLSJ)のBIMコンサルティング事業など)を展開している。
情報資産プラットフォーム事業では「スパイラル」、アパレル特化型ECプラットフォーム「スパイラルEC」、会計クラウド「ネットde会計」「ネットde青色申告」、クラウド型グループウェア×CMS×SNS連携プラットフォーム「スパイラルプレース」などを主力としている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:11
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】JPホールディングスの16年3月期は2桁営業増益・増配予想、中期成長力を見直して反発局面
JPホールディングス<2749>(東1)は保育所運営の最大手で、子育て支援事業を主力に事業展開するグループ持株会社である。株価は調整局面が続いたが、地合い悪化も影響した7月9日の年初来安値303円から切り返しの動きを強めている。調整がほぼ一巡したようだ。16年3月期は2桁営業増益・増配予想であり、中期成長力を見直して反発局面だろう。
■保育所運営の最大手で子育て支援事業を展開
04年持株会社に移行し、保育所・学童クラブ・児童館などを運営する子育て支援事業(日本保育サービス、四国保育サービス)を主力として、保育所向け給食請負事業(ジェイキッチン)、英語・体操・リトミック教室請負事業(ジェイキャスト)、保育関連用品の物品販売事業(ジェイ・プランニング販売)、研究・研修・コンサルティング事業(日本保育総合研究所)を展開している。
15年3月期末の子育て支援施設数は、首都圏中心に認可園・公設民営14施設、認可園・民設民営102施設、東京都認証保育所26施設、認可外(市認定)4施設、学童クラブ46施設、児童館8施設の合計200施設(14年3月期比18施設増加)である。保育所運営の売上規模で競合他社を大きく引き離す業界最大手だ。
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■保育所運営の最大手で子育て支援事業を展開
04年持株会社に移行し、保育所・学童クラブ・児童館などを運営する子育て支援事業(日本保育サービス、四国保育サービス)を主力として、保育所向け給食請負事業(ジェイキッチン)、英語・体操・リトミック教室請負事業(ジェイキャスト)、保育関連用品の物品販売事業(ジェイ・プランニング販売)、研究・研修・コンサルティング事業(日本保育総合研究所)を展開している。
15年3月期末の子育て支援施設数は、首都圏中心に認可園・公設民営14施設、認可園・民設民営102施設、東京都認証保育所26施設、認可外(市認定)4施設、学童クラブ46施設、児童館8施設の合計200施設(14年3月期比18施設増加)である。保育所運営の売上規模で競合他社を大きく引き離す業界最大手だ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:03
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォマートは自律調整一巡、15年12月期も増収増益基調で中期成長力を評価
インフォマート<2492>(東マ)は企業間電子商取引プラットフォーム事業を展開している。株価は7月1日の上場来高値1690円から利益確定売りで一旦反落したが、9日の1280円から切り返して24日には1556円まで戻した。15年12月期も増収増益基調であり、中期成長力を評価する流れに変化はない。自律調整が一巡して上値追いの展開だろう。なお7月31日に第2四半期(1月〜6月)累計の業績発表を予定している。
■フード業界向け企業間(BtoB)ECプラットフォームが主力
フード業界向けの企業間(BtoB)電子商取引(EC)プラットフォーム「FOODS info Mart」をベースに、企業間電子商取引の「ASP受発注システム」「ASP規格書システム」「ASP商談システム」「ASP受注・営業システム」「クラウドサービス」などを提供している。14年11月には全ての業界に対応できる電子請求の新サービス「ASP請求書システム」を開始した。
月額システム使用料収入が収益柱のストック型収益構造である。15年3月末時点の「FOODS info Mart」利用企業数(海外事業除く)は、14年12月末比573社増加の3万7733社(売り手企業が同537社増加の3万456社、買い手企業が同36社増加の7277社)となった。大手の食材卸売企業や外食・中食チェーンも利用し、電話やFAXからWebに切り替えて受発注する企業・店舗が増加基調だ。
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■フード業界向け企業間(BtoB)ECプラットフォームが主力
フード業界向けの企業間(BtoB)電子商取引(EC)プラットフォーム「FOODS info Mart」をベースに、企業間電子商取引の「ASP受発注システム」「ASP規格書システム」「ASP商談システム」「ASP受注・営業システム」「クラウドサービス」などを提供している。14年11月には全ての業界に対応できる電子請求の新サービス「ASP請求書システム」を開始した。
月額システム使用料収入が収益柱のストック型収益構造である。15年3月末時点の「FOODS info Mart」利用企業数(海外事業除く)は、14年12月末比573社増加の3万7733社(売り手企業が同537社増加の3万456社、買い手企業が同36社増加の7277社)となった。大手の食材卸売企業や外食・中食チェーンも利用し、電話やFAXからWebに切り替えて受発注する企業・店舗が増加基調だ。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:59
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】エイジアは急騰後の調整局面だが、16年3月期増収増益・連続増配予想を評価
エイジア<2352>(東マ)はメール配信システムの大手で、eコマースのマーケティングソリューションを提供している。株価は6月下旬急騰後の日柄調整局面のようだ。ただし強基調へ転換した形であり、16年3月期増収増益・連続増配予想を評価して水準切り上げの展開だろう。なお7月31日に第1四半期(4月〜6月)の業績発表を予定している。
■メール配信システム「WEBCAS」のアプリケーション事業が主力
自社開発のメールマーケティング・プラットフォーム「WEBCAS」シリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発やマーケティングコンサルティングなどのサービスソリューション事業も展開している。
01年に発売した自社開発のメール配信システム「WEBCAS e−mail」は、顧客の嗜好、属性、購買履歴などに基づいたOne to Oneメールを、世界トップレベルの最高300万通/時で送信することが可能な超高速性が強みである。総合通販企業、メーカー、生命保険、情報サービス会社など多様な業界の企業や官公庁に導入され、国内メール配信パッケージ市場でのシェアは1位である。
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■メール配信システム「WEBCAS」のアプリケーション事業が主力
自社開発のメールマーケティング・プラットフォーム「WEBCAS」シリーズを提供するアプリケーション事業を主力として、システム受託開発やマーケティングコンサルティングなどのサービスソリューション事業も展開している。
01年に発売した自社開発のメール配信システム「WEBCAS e−mail」は、顧客の嗜好、属性、購買履歴などに基づいたOne to Oneメールを、世界トップレベルの最高300万通/時で送信することが可能な超高速性が強みである。総合通販企業、メーカー、生命保険、情報サービス会社など多様な業界の企業や官公庁に導入され、国内メール配信パッケージ市場でのシェアは1位である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:54
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2015年07月24日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】綿半ホールディングスはIPO直後の高値に接近、中期成長力を評価して上値追い
綿半ホールディングス<3199>(東2)はホームセンター事業や建設事業などを展開するグループの持株会社である。株価は7月23日に909円まで急伸して14年12月IPO直後の高値929円に接近した。1桁台の予想PER、1倍割れの実績PBRと指標面の割安感は強い。16年3月期業績の会社予想は増額含みであり、中期成長力を評価して上値追いの展開だろう。なお7月29日に第1四半期(4月〜6月)の業績発表を予定している。
■ホームセンター事業や建設事業などを展開するグループ持株会社
1949年設立(綿半銅鉄金物店、現綿半ホールディングス)で、03年に綿半鋼機(旧)が持株会社の綿半ホールディングスに移行し、14年12月東証2部市場に新規上場した。1598年(慶長3年)に初代・綿屋半三郎が長野県飯田市で創業した綿商いから400年以上の歴史を有している。
現在は事業会社の綿半ホームエイドが長野県中心にチェーン展開するホームセンター事業、綿半鋼機(新)および綿半テクノスが展開する建設事業を主力として、10年に子会社化したミツバ貿易が医薬品原料などを輸入販売する貿易事業も展開している。
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■ホームセンター事業や建設事業などを展開するグループ持株会社
1949年設立(綿半銅鉄金物店、現綿半ホールディングス)で、03年に綿半鋼機(旧)が持株会社の綿半ホールディングスに移行し、14年12月東証2部市場に新規上場した。1598年(慶長3年)に初代・綿屋半三郎が長野県飯田市で創業した綿商いから400年以上の歴史を有している。
現在は事業会社の綿半ホームエイドが長野県中心にチェーン展開するホームセンター事業、綿半鋼機(新)および綿半テクノスが展開する建設事業を主力として、10年に子会社化したミツバ貿易が医薬品原料などを輸入販売する貿易事業も展開している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:19
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】川崎近海汽船は指標面の割安感強く日柄調整一巡して反発期待、16年3月期業績は増額含み
川崎近海汽船<9179>(東2)は近海輸送と内航輸送を展開している。株価は高値圏からやや水準を切り下げたが、1月の年初来高値から半年が経過して日柄調整一巡のタイミングのようだ。指標面の割安感は強く、16年3月期業績の増額含みも評価して反発展開が期待される。なお7月31日に第1四半期(4月〜6月)の業績発表を予定している。
■近海輸送と内航輸送を展開、新規のオフショア支援船は16年竣工予定
石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。
中期成長に向けた新規分野として、13年10月オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出する。オフショア支援船は16年2月竣工予定だ。なお15年5月1日付でオフショア支援船事業推進室を新設した。
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■近海輸送と内航輸送を展開、新規のオフショア支援船は16年竣工予定
石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。
中期成長に向けた新規分野として、13年10月オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出する。オフショア支援船は16年2月竣工予定だ。なお15年5月1日付でオフショア支援船事業推進室を新設した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:50
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】JSPは調整一巡、16年3月期2桁増益予想を評価して反発展開
JSP<7942>(東1)は発泡プラスチック製品専業の大手で、自動車用など高付加価値製品の拡販を強化している。株価は3月高値から反落して調整局面だったが、7月9日の直近安値1860円から切り返しの動きを強めている。調整が一巡したようだ。PBR1倍割れ水準で割安感が強く、16年3月期2桁増益予想を評価して反発展開だろう。
■発泡プラスチック製品専業大手、自動車用「ピーブロック」を拡販
三菱瓦斯化学<4182>がTOB(買付価格2686円)を実施し、15年3月16日をもって同社の連結子会社となった。
押出事業(産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など)、ビーズ事業(自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、IT製品輸送用通い函など)、その他事業(一般包材など)を展開している。
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■発泡プラスチック製品専業大手、自動車用「ピーブロック」を拡販
三菱瓦斯化学<4182>がTOB(買付価格2686円)を実施し、15年3月16日をもって同社の連結子会社となった。
押出事業(産業用包装材、食品用包装材、広告用ディスプレー材、住宅用断熱材など)、ビーズ事業(自動車衝撃緩衝材、家電製品緩衝材、IT製品輸送用通い函など)、その他事業(一般包材など)を展開している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:46
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2015年07月23日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】星光PMCは調整一巡して切り返し、15年12月期の収益改善基調や増額含みを評価
星光PMC<4963>(東1)は、製紙用薬品事業や樹脂事業を主力として、次世代素材セルロースナノファイバー(CNF)など成長市場・新分野開拓の戦略を推進している。株価は全般地合い悪化も影響した7月9日の年初来安値850円から切り返して950円近辺まで戻している。調整が一巡したようだ。15年12月期の収益改善基調や増額含みを評価して戻り歩調の展開だろう。
■製紙用薬品事業や印刷インキ・記録材料用樹脂事業などを展開
DIC<4631>の連結子会社で、製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、および化成品事業(14年4月、興人フィルム&ケミカルズの化成品事業を承継したKJケミカルズを子会社化)を展開している。
中期経営目標としては18年12月期売上高350億円(既存事業245億円、海外事業70億円、新規事業35億円)、営業利益35億円、売上高営業利益率10%を掲げている。
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■製紙用薬品事業や印刷インキ・記録材料用樹脂事業などを展開
DIC<4631>の連結子会社で、製紙用薬品事業、印刷インキ用・記録材料用樹脂事業、および化成品事業(14年4月、興人フィルム&ケミカルズの化成品事業を承継したKJケミカルズを子会社化)を展開している。
中期経営目標としては18年12月期売上高350億円(既存事業245億円、海外事業70億円、新規事業35億円)、営業利益35億円、売上高営業利益率10%を掲げている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:04
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インテリジェントウェイブは短期調整一巡して切り返し、16年6月期も増収増益基調
インテリジェントウェイブ<4847>(JQS)は金融分野や情報セキュリティ分野を中心にシステムソリューション事業を展開している。株価は6月高値から利益確定売りで一旦反落したが、地合い悪化も影響した直近安値から切り返しの動きを強めている。短期調整が一巡したようだ。16年6月期も増収増益基調が期待され、6月高値を目指す展開だろう。なお8月5日に15年6月期の決算発表を予定している。
■金融システムや情報セキュリティ分野のソリューションが主力
大日本印刷<7912>の連結子会社で、ソフトウェア開発を中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野を中心に自社開発パッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスが収益柱だ。
金融システムソリューション事業では、クレジットカード決済のフロント業務関連システムから、バックオフィス業務関連など基幹業務システム関連への事業領域拡大を目指している。またプロダクトソリューション事業では、サイバー攻撃や情報漏えいに対応したセキュリティ関連のソリューションを強化している。
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■金融システムや情報セキュリティ分野のソリューションが主力
大日本印刷<7912>の連結子会社で、ソフトウェア開発を中心にソリューションを提供する金融システムソリューション事業、情報セキュリティ分野を中心に自社開発パッケージソフトウェアや保守サービスを提供するプロダクトソリューション事業を展開している。クレジットカード会社、ネット銀行、証券会社など金融関連のシステム開発受託・ハードウェア販売・保守サービスが収益柱だ。
金融システムソリューション事業では、クレジットカード決済のフロント業務関連システムから、バックオフィス業務関連など基幹業務システム関連への事業領域拡大を目指している。またプロダクトソリューション事業では、サイバー攻撃や情報漏えいに対応したセキュリティ関連のソリューションを強化している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:59
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】インフォメーションクリエーティブは調整一巡して切り返し、マイナンバーやサイバーセキュリティ関連
インフォメーションクリエーティブ<4769>(JQS)はソフトウェア開発やシステム運用を展開している。株価は急騰した4月の上場来高値から反落して調整局面だったが、7月9日の直近安値で調整が一巡して切り返しの動きを強めている。15年9月期増収増益予想であり、マイナンバー制度関連やサイバーセキュリティ関連としても期待される。
■ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供
ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他事業(パッケージ開発・販売)を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所<6501>グループ向けが全体の約6割を占めて収益源となっている。
14年6月には美容室・サロン向けスマホアプリ制作サービス「LAPPLI(ラプリ)」をリリースし、11月には美容サロンの情報を無料掲載できる美容ポータルサイト「LAPOLU(ラポル)」を開始した。スマホアプリ制作サービス「LAPPLI」との機能連携強化や美容情報などのコンテンツ充実により、15年9月末までに500店舗のサービス利用を目指すとしている。
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■ソフトウェア開発を中心にソリューションサービスを提供
ソフトウェア開発事業、システム運用事業、その他事業(パッケージ開発・販売)を展開し、顧客に常駐する型で情報サービス分野における総合的なソリューションサービスを提供している。顧客別に見ると日立システムズや日立ソリューションズなど、日立製作所<6501>グループ向けが全体の約6割を占めて収益源となっている。
14年6月には美容室・サロン向けスマホアプリ制作サービス「LAPPLI(ラプリ)」をリリースし、11月には美容サロンの情報を無料掲載できる美容ポータルサイト「LAPOLU(ラポル)」を開始した。スマホアプリ制作サービス「LAPPLI」との機能連携強化や美容情報などのコンテンツ充実により、15年9月末までに500店舗のサービス利用を目指すとしている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:55
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アールテック・ウエノは緩やかだが戻り歩調、16年3月期の増収増益・連続増配予想を見直し
アールテック・ウエノ<4573>(JQS)は眼疾患領域や皮膚疾患領域を中心に展開する創薬ベンチャーである。株価は緩やかだが下値を切り上げて戻り歩調の展開だ。16年3月期の増収増益・連続増配予想を見直して続伸展開だろう。なお7月24日の「日本製薬医学会第6回年次大会」において、当社代表取締役社長眞島行彦が「製薬企業における医師キャリアのあり方」をテーマに講演を行う。
■レスキュラ点眼薬およびAMITIZAカプセル受託製造が主力
眼疾患領域や皮膚疾患領域を中心に展開する創薬ベンチャーで、現在は緑内障・高眼圧症治療レスキュラ点眼薬の製造販売、および米スキャンポ社の便秘症治療薬AMITIZA(アミティーザ)カプセルの受託製造を主力としている。
当社はAMITIZAカプセルの全世界における独占的製造供給権を保有している。米スキャンポ社はAMITIZAカプセルの日本と欧州での販売承認取得や米国での追加新薬承認取得、さらにレスキュラ点眼薬の販売地域や適応の拡大戦略を推進している。また米スキャンポ社は武田薬品工業<4502>とAMITIZAカプセルに関するグローバルライセンス契約を締結(14年10月)している。
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■レスキュラ点眼薬およびAMITIZAカプセル受託製造が主力
眼疾患領域や皮膚疾患領域を中心に展開する創薬ベンチャーで、現在は緑内障・高眼圧症治療レスキュラ点眼薬の製造販売、および米スキャンポ社の便秘症治療薬AMITIZA(アミティーザ)カプセルの受託製造を主力としている。
当社はAMITIZAカプセルの全世界における独占的製造供給権を保有している。米スキャンポ社はAMITIZAカプセルの日本と欧州での販売承認取得や米国での追加新薬承認取得、さらにレスキュラ点眼薬の販売地域や適応の拡大戦略を推進している。また米スキャンポ社は武田薬品工業<4502>とAMITIZAカプセルに関するグローバルライセンス契約を締結(14年10月)している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:51
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【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ピックルスコーポレーションは第1四半期営業減益を嫌気した売りが一巡して切り返す動き
ピックルスコーポレーション<2925>(JQS)は漬物やキムチ製品の最大手である。第1四半期(3月〜5月)は野菜価格高騰の影響で営業減益だったが16年2月期会社予想を据え置いた。株価は戻り高値圏から急反落したが素早く切り返しの動きを強めている。目先的な売りが一巡したようだ。1桁台の予想PER、1倍割れ水準の実績PBRなど指標面の割安感は強い。中期成長力を評価する流れに変化はなく5月の上場来高値1411円を目指す展開だろう。
■漬物製品の最大手、主力の「ご飯がススム キムチ」のブランド力向上
漬物・浅漬・キムチなど漬物製品の最大手メーカーである。セブン&アイ・ホールディングス<3382>など大手量販店・コンビニエンスストアが主要取引先であり、ブランド力の向上、新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進している。主力の「ご飯がススム キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力も大幅に高まっている。
事業エリア拡大や供給能力増強に向けた動きも加速し、中・四国エリアでは広島新工場(ピックルスコーポレーション関西)、北海道エリアでは札幌新工場(ピックルスコーポレーション札幌)が稼動している。
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■漬物製品の最大手、主力の「ご飯がススム キムチ」のブランド力向上
漬物・浅漬・キムチなど漬物製品の最大手メーカーである。セブン&アイ・ホールディングス<3382>など大手量販店・コンビニエンスストアが主要取引先であり、ブランド力の向上、新製品の積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などを推進している。主力の「ご飯がススム キムチ」シリーズのブランド力向上とともに収益力も大幅に高まっている。
事業エリア拡大や供給能力増強に向けた動きも加速し、中・四国エリアでは広島新工場(ピックルスコーポレーション関西)、北海道エリアでは札幌新工場(ピックルスコーポレーション札幌)が稼動している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:46
| アナリスト銘柄分析
2015年07月22日
【アナリスト水田雅展の銘柄診断】山田コンサルティンググループは中期成長力や自己株式取得を評価、06年以来の5000円台も視野
山田コンサルティンググループ<4792>(JQS)は経営・財務・M&A関連のコンサルティング事業などを展開している。株価は6月の年初来高値後の上げ一服局面だが高値圏で堅調に推移している。16年3月期連結業績は増額含みであり指標面に割高感はない。中期成長力や自己株式取得を評価して上値追いの展開だろう。06年以来の5000円台も視野に入りそうだ。
■各種コンサルティング事業を展開する純粋持株会社
各種コンサルティング事業を展開するグループの純粋持株会社である。傘下の事業会社で、山田ビジネスコンサルティングが経営・財務・事業承継・M&A支援などの経営コンサルティング事業、山田FASがM&A・企業再編の財務アドバイザイリー業務や中堅・中小企業対応M&A関連業務などの資本・株式・株主に関するコンサルティング事業、山田不動産コンサルティングが不動産有効活用などの不動産コンサルティング事業、東京ファイナンシャルプランナーズがFP資格取得講座などのFP関連事業、キャピタルソリューションおよび投資事業有限責任組合が投資・ファンド事業(事業承継・再生関連のファンド)を展開している。
中期経営目標としてROE20%以上を掲げ、重点戦略としては大手金融機関・証券会社・地方金融機関・提携会計事務所との連携強化、中堅・中小企業対応M&A関連分野の拡大、中国現地法人およびシンガポール支店を拠点とした中国・アジア展開の強化などを推進している。投資・ファンド事業では、事業承継問題を抱えている優良な中堅・中小企業をターゲットとして、投資リスクを最小限に抑えながら投資案件を発掘している。
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■各種コンサルティング事業を展開する純粋持株会社
各種コンサルティング事業を展開するグループの純粋持株会社である。傘下の事業会社で、山田ビジネスコンサルティングが経営・財務・事業承継・M&A支援などの経営コンサルティング事業、山田FASがM&A・企業再編の財務アドバイザイリー業務や中堅・中小企業対応M&A関連業務などの資本・株式・株主に関するコンサルティング事業、山田不動産コンサルティングが不動産有効活用などの不動産コンサルティング事業、東京ファイナンシャルプランナーズがFP資格取得講座などのFP関連事業、キャピタルソリューションおよび投資事業有限責任組合が投資・ファンド事業(事業承継・再生関連のファンド)を展開している。
中期経営目標としてROE20%以上を掲げ、重点戦略としては大手金融機関・証券会社・地方金融機関・提携会計事務所との連携強化、中堅・中小企業対応M&A関連分野の拡大、中国現地法人およびシンガポール支店を拠点とした中国・アジア展開の強化などを推進している。投資・ファンド事業では、事業承継問題を抱えている優良な中堅・中小企業をターゲットとして、投資リスクを最小限に抑えながら投資案件を発掘している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:11
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄診断】フォーカスシステムズは年初来高値に接近、マイナンバー制度やサイバーセキュリティ関連も期待
フォーカスシステムズ<4662>(東2)はシステム構築・保守・運用・機器関連事業を展開している。株価は全般地合い悪化の影響を受ける場面もあったが、素早く切り返して7月6日の年初来高値1693円に接近している。16年3月期は増収増益予想で増額含みだ。マイナンバー制度関連やサイバーセキュリティ関連の需要増加も期待して上値追いの展開だろう。
■システム構築・保守・運用を主力としてセキュリティ機器関連事業も展開
公共関連・民間関連のシステム構築・保守・運用・管理サービスを主力として、セキュリティ機器関連事業も展開している。
顧客別に見るとNTTデータ<9613>関連、および日本IBM関連を主力として、CTC(伊藤忠テクノソリューションズ)<4739>関連、沖電気<6703>関連、ソフトバンク<9984>関連などが続いている。主要顧客上位3社向け売上高の占める割合は14年3月期が47.4%、15年3月期が47.8%だった。
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■システム構築・保守・運用を主力としてセキュリティ機器関連事業も展開
公共関連・民間関連のシステム構築・保守・運用・管理サービスを主力として、セキュリティ機器関連事業も展開している。
顧客別に見るとNTTデータ<9613>関連、および日本IBM関連を主力として、CTC(伊藤忠テクノソリューションズ)<4739>関連、沖電気<6703>関連、ソフトバンク<9984>関連などが続いている。主要顧客上位3社向け売上高の占める割合は14年3月期が47.4%、15年3月期が47.8%だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:07
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄診断】サンバイオは再生細胞薬「SB623」の超大型新薬としての期待感強い
サンバイオ<4592>(東マ)は日本発・世界初の再生細胞薬の開発を目指す創薬ベンチャーである。株価は5月の上場来高値から反落して調整局面だが、再生細胞薬「SB623」の超大型新薬としての期待感は強く反発展開だろう。
■脳神経分野で日本発・世界初の再生細胞薬の開発を目指す
01年2月米国サンバイオ設立、13年2月日本法人サンバイオ設立、14年1月日米親子逆転の企業再編を実施、15年4月東証マザーズに新規上場した。
脳神経に係る疾患(眼科含む)分野で、慢性期脳梗塞(発症後6ヶ月経過した脳梗塞)、外傷性脳損傷、加齢黄斑変性、パーキンソン病、脊髄損傷、アルツハイマー病など、アンメットメディカルニーズ(未だ有効な治療法がない治療ニーズ)を充たす再生細胞薬の開発・販売を目指している。
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■脳神経分野で日本発・世界初の再生細胞薬の開発を目指す
01年2月米国サンバイオ設立、13年2月日本法人サンバイオ設立、14年1月日米親子逆転の企業再編を実施、15年4月東証マザーズに新規上場した。
脳神経に係る疾患(眼科含む)分野で、慢性期脳梗塞(発症後6ヶ月経過した脳梗塞)、外傷性脳損傷、加齢黄斑変性、パーキンソン病、脊髄損傷、アルツハイマー病など、アンメットメディカルニーズ(未だ有効な治療法がない治療ニーズ)を充たす再生細胞薬の開発・販売を目指している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:59
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【アナリスト水田雅展の銘柄診断】三洋貿易は指標面の割安感や15年9月期業績再増額の可能性を評価、6月高値試す
三洋貿易<3176>(東1)は自動車関連向けのゴム・化学関連商品を主力とする専門商社である。株価は6月高値後の上げ一服局面だが、1桁台の予想PER、2%台後半の予想配当利回りなど指標面には依然として割安感があり、15年9月期連結業績再増額の可能性も評価して6月高値を試す展開だろう。
■自動車向けゴム・化学関連製品が主力の専門商社
ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の5分野に事業展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。海外は米国、メキシコ、タイ、中国(上海、香港)、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。
主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品(レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど)といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様の市場を独占し、ランバーサポートは世界市場6割を占有している。
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■自動車向けゴム・化学関連製品が主力の専門商社
ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の5分野に事業展開する専門商社である。メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面で実質無借金経営であることも特徴だ。海外は米国、メキシコ、タイ、中国(上海、香港)、インド、ベトナム、インドネシアに展開している。
主力の自動車関連向けは、各種合成ゴム・添加剤、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品(レザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーなど)といった高付加価値品を中心に展開している。シートヒーターはカーボンファイバー仕様の市場を独占し、ランバーサポートは世界市場6割を占有している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:53
| アナリスト銘柄分析
2015年07月21日
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】キャリアリンクは2月の上場来高値を更新、16年2月期業績は増額が濃厚
キャリアリンク<6070>(東1)は総合人材サービス事業を展開している。株価は第1四半期(3月〜5月)の大幅増収増益を好感して、7月21日、2月の上場来高値2048円を更新し、最高値は2190円となった。16年2月期業績は増額が濃厚であり、マイナンバー制度関連でも大型BPO案件を受注することが期待される。日柄調整が一巡し、中期成長力を評価して上値追いの展開だろう。
■BPO関連事業が主力の総合人材サービス企業
官公庁・地方公共団体・民間企業向けのBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)関連事業を主力として、企業等のコンタクトセンター(コールセンター)向けCRM(カスターマー・リレーションシップ・マネジメント)関連事業、一般事務職分野の一般事務事業、さらに製造・物流分野の製造技術系事業など、人材派遣・紹介や業務請負などの総合人材サービス事業を展開している。
なお15年2月期の事業別売上構成比は、BPO関連事業が60.3%、CRM関連事業が21.8%、一般事務事業が6.8%、そして製造技術系事業が11.1%だった。
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■BPO関連事業が主力の総合人材サービス企業
官公庁・地方公共団体・民間企業向けのBPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)関連事業を主力として、企業等のコンタクトセンター(コールセンター)向けCRM(カスターマー・リレーションシップ・マネジメント)関連事業、一般事務職分野の一般事務事業、さらに製造・物流分野の製造技術系事業など、人材派遣・紹介や業務請負などの総合人材サービス事業を展開している。
なお15年2月期の事業別売上構成比は、BPO関連事業が60.3%、CRM関連事業が21.8%、一般事務事業が6.8%、そして製造技術系事業が11.1%だった。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 21:20
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ジャパンフーズは低PBRに見直し余地、猛暑関連としても注目
ジャパンフーズ<2599>(東1)は飲料受託生産の最大手である。株価は安値圏でモミ合う展開だが、0.8倍近辺の低PBRに見直し余地があり、16年3月期の営業損益改善基調を評価して出直り展開だろう。猛暑関連としても注目される。なお7月27日に第1四半期(4月〜6月)の業績発表を予定している。
■飲料受託生産の国内最大手、フレキシブルで効率的な生産に強み
伊藤忠商事<8001>系で飲料受託生産(OEM)の国内最大手である。品目別には炭酸飲料と茶系飲料を主力として、コーヒー飲料、果汁飲料、機能性飲料、酒類飲料、ファーストフード店のディスペンサーでサービスされる業務用濃縮飲料(ウーロン茶、アイスコーヒーなど)を製造している。
主要得意先はアサヒ飲料、キリンビバレッジ、伊藤園<2593>、サントリー食品インターナショナル<2587>などの大手飲料メーカーである。容器別にはペットボトル飲料を主力として、缶飲料は戦略的に減少させている。
さまざまな容器(ペットボトル、瓶、缶)の飲料を世界最大級の本社1工場で生産するため、市場環境や顧客ニーズの変化に対応したフレキシブルで効率的な生産を強みとしている。容器のコストダウンなどにも積極的に取り組んでいる。また本社工場のある千葉県長柄町は、首都圏に近いロケーションという競争優位性に加えて、表層地盤の揺れやすさが0.4〜0.6と安定しているため災害優位性にも優れている。
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■飲料受託生産の国内最大手、フレキシブルで効率的な生産に強み
伊藤忠商事<8001>系で飲料受託生産(OEM)の国内最大手である。品目別には炭酸飲料と茶系飲料を主力として、コーヒー飲料、果汁飲料、機能性飲料、酒類飲料、ファーストフード店のディスペンサーでサービスされる業務用濃縮飲料(ウーロン茶、アイスコーヒーなど)を製造している。
主要得意先はアサヒ飲料、キリンビバレッジ、伊藤園<2593>、サントリー食品インターナショナル<2587>などの大手飲料メーカーである。容器別にはペットボトル飲料を主力として、缶飲料は戦略的に減少させている。
さまざまな容器(ペットボトル、瓶、缶)の飲料を世界最大級の本社1工場で生産するため、市場環境や顧客ニーズの変化に対応したフレキシブルで効率的な生産を強みとしている。容器のコストダウンなどにも積極的に取り組んでいる。また本社工場のある千葉県長柄町は、首都圏に近いロケーションという競争優位性に加えて、表層地盤の揺れやすさが0.4〜0.6と安定しているため災害優位性にも優れている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:45
| アナリスト銘柄分析
【アナリスト水田雅展の相場展望】4〜6月期業績発表本格化を控えてモミ合い展開
7月21日〜24日の株式・為替相場は全体として堅調だが、国内主要企業の4〜6月期業績発表の本格化を控えているため、様子見ムードを強めてモミ合い展開を想定する。
前週(7月13日〜17日)は、ギリシャ財政支援問題や中国・上海株問題への過度な警戒感が後退し、日経平均株価は週間終値ベースで871円09銭上昇した。17日終値では2万650円92銭まで上伸した。また為替は1ドル=124円台前半までドル高・円安方向に傾く場面があった。
ギリシャ財政支援問題や中国・上海株問題への警戒感が後退したことは好材料だが、いずれも根本的に解決したわけではなく問題の先送りにすぎない。そしてギリシャ問題は当分の間落ち着きそうだが、中国・上海株は当面不安定な動きに注意が必要となりそうだ。
国内主要企業の4〜6月期業績発表に関しては、主力銘柄の発表本格化を次週(27日〜31日)に控えて、21日の安川電機<6506>、22日の日本電産<6594>、23日の信越化学<4063>といった注目銘柄の業績が、株式市場全体の流れに影響を与えるかどうかが焦点だろう。
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前週(7月13日〜17日)は、ギリシャ財政支援問題や中国・上海株問題への過度な警戒感が後退し、日経平均株価は週間終値ベースで871円09銭上昇した。17日終値では2万650円92銭まで上伸した。また為替は1ドル=124円台前半までドル高・円安方向に傾く場面があった。
ギリシャ財政支援問題や中国・上海株問題への警戒感が後退したことは好材料だが、いずれも根本的に解決したわけではなく問題の先送りにすぎない。そしてギリシャ問題は当分の間落ち着きそうだが、中国・上海株は当面不安定な動きに注意が必要となりそうだ。
国内主要企業の4〜6月期業績発表に関しては、主力銘柄の発表本格化を次週(27日〜31日)に控えて、21日の安川電機<6506>、22日の日本電産<6594>、23日の信越化学<4063>といった注目銘柄の業績が、株式市場全体の流れに影響を与えるかどうかが焦点だろう。
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