日本インタビュ新聞 株式投資情報

■「ダイチャリ短期自転車レンタルプラン」を活用

　シナネンホールディングス＜８１３２＞(東証プライム)は、同社の子会社でシェアサイクル「ダイチャリ」を運営するシナネンモビリティＰＬＵＳが、３月９日（日）にグループ創業の地である品川で開催される「しながわシティラン２０２５」（主催：しながわシティラン実行委員会）に協力すると発表した。同イベントでは、「ダイチャリ短期自転車レンタルプラン」の仕組みを活用したシェアサイクルの貸し出しを行い、救護スタッフの移動手段確保に協力する。

　シナネンモビリティＰＬＵＳは、品川の地で１９２７年に創業したシナネンホールディングスグループの中で、シェアサイクル「ダイチャリ」を、約３，８００ステーション、電動アシスト自転車を１４，３００台超運営・展開する日本最大級のシェアサイクル事業者である。２０１７年のサービス開始以来、さまざまな事業者との提携を通じ、ラストワンマイルの移動手段としてシェアサイクルサービスを提供し、これまでに累計４，０００万回以上の利用実績を誇る。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:19 | プレスリリース

2025年03月06日

マーケットエンタープライズ、新潟県柏崎市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携開始

■新施策導入によるリユース促進へ

　新潟県柏崎市（市長：櫻井雅浩）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２５年３月６日（木）に、地域社会の課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携を開始すると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を活用し、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築することで、柏崎市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指す。

■背景・経緯

　柏崎市では、古着や古布の回収を行うなど、リユース促進に取り組んできた。しかし、ごみ処理費用の増加や市民へのリユース啓蒙に課題があり、新たな施策の導入を模索していた。一方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心としたネット型事業を展開し、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動するなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組を推進してきた。こうした背景のもと、マーケットエンタープライズが柏崎市に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指す」という双方のニーズが一致し、「おいくら」を活用した今回の取組が実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:40 | プレスリリース

綿半ＨＤ、グループ会社の綿半三原商店が安曇野オリジナル開発商品プロジェクトに参加

■南安曇農業高校と連携して商品化へ

　綿半ホールディングス＜３１９９＞（東証プライム）のグループ会社で「とろける生大福」などを展開する綿半三原商店（長野県安曇野市）は、安曇野市と南安曇農業高校が連携して行う「安曇野オリジナル開発商品プロジェクト」に参加すると発表した。同校の学生が考案した安曇野特産品を使用した菓子の商品化に向けて、開発を進める。

　同プロジェクトは、地元の特産品を活用した新商品を開発し、地域活性化を目指す取り組みである。南安曇農業高校の学生たちは、安曇野の魅力を発信する商品を考案し、最終プレゼンテーションでわさびを使用した菓子商品が採用された。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:37 | プレスリリース

エスプール、北海道上川町と未来共創パートナーシップ協定を締結、全国で２０件目、北海道では３件目の提携

　エスプール＜２４７１＞（東証プライム）は３月６日、北海道上川町（町長：西木　光英）と未来共創パートナーシップ協定を締結し、同町の地域資源を活用したゼロカーボンシティの実現に向けた取り組みを開始すると発表。

■協定の背景

　同社は、自治体向けに脱炭素支援事業を展開しており、ＣＯ₂排出量の算定や温暖化対策の計画策定及び実行支援、脱炭素地域づくりを通じた地域課題の解決など、包括的なサービスを提供している。

　一方、上川町は、２０２２年７月に「ゼロカーボンシティ」宣言を表明し、同町の美しく豊かな自然環境と良好な生活環境の保全に向け、省エネルギー化や再生可能エネルギーの利活用、森林吸収源対策の推進など、地域住民や事業者と連携しながら、持続可能なまちづくりを目指している。

　このような中、同社は上川町と未来共創パートナーシップ協定を締結し、同町のゼロカーボンシティ実現に向けた支援を行うこととなった。上川町との提携は全国で２０件目、北海道では３件目となる。

■提携の内容

　同提携では、上川町のゼロカーボンシティ実現に向けた推進計画の策定及び実行支援を中長期的に行う。具体的には、同町が有する豊富な資源（森林、河川、再生可能エネルギー等）の活用調査や町民及び事業者への周知・啓発、環境活動の普及などを実施する。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:30 | プレスリリース

科研製薬、オンラインイベント『わたしたちのヘルシー・心とからだの話をはじめようｉｎ　Ｍａｒ．２０２５』に協賛

■女性の心とからだの健康について考える

　科研製薬＜４５２１＞（東証プライム）は、女性の心とからだの健康について考えるイベント『わたしたちのヘルシー　心とからだの話をはじめようｉｎ　Ｍａｒ．２０２５』に協賛すると発表し、イベントの詳細と、出演者・登壇者情報を公開した。

　同イベントは，現代日本における女性の健康推進の必要性とその課題について考えるための取組みを行っているＷｏｍｅｎ‘ｓ　Ｈｅａｌｔｈ　Ａｃｔｉｏｎ実行委員会（共同代表東京大学大学院医学研究科産婦人科学講座教授　大須賀穣氏・一般財団法人日本女性財団理事長　対馬ルリ子氏）が主催し、毎年開催されており、今年も実施を決定した。科研製薬は、今年もこのオンラインイベントに協賛するとしている。

告知サイト： https://grapee.jp/1851330
オフィシャルサイト：https://watashitachino-healthy.com/

　科研製薬は、企業理念である「一人でも多くの方に笑顔を取りもどしていただくために、優れた医薬品の提供を通じて患者さんのクオリティ・オブ・ライフの向上につとめる。」の実現を目指し、原発性腋窩多汗症の治療に使用される医薬品をはじめ、経口避妊薬、排尿障害改善剤、めまい・平衡障害治療剤や帝王切開時に使用される癒着防止材などの医薬品・医療機器を提供している。このたび、女性の健康課題への疾患啓発活動を通じて、より多くの女性のＱＯＬ（クオリティ・オブ・ライフ）向上に貢献するため、同イベントに協賛した。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:20 | プレスリリース

2025年03月05日

マーケットエンタープライズ、沖縄県北谷町が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■リユース施策導入による廃棄物削減

　沖縄県北谷町（町長：渡久地　政志）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２５年３月５日（水）に、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携を開始すると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、北谷町の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指す。

■背景・経緯

　北谷町では、一部事務組合（一般廃棄物共同処理施設）との連携や、３Ｒ推進運動の啓発により、リユース推進を進めてきた。しかし、粗大ごみとして排出された不要品の中には、リユース可能なものが多く含まれ、ごみの排出量が増加している。そのため、町では、リユース促進につながる新たな施策導入の可能性を模索していた。

　他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組に注力してきた。

　こうした中で、マーケットエンタープライズが北谷町に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:37 | プレスリリース

エスプールの子会社エスプールプラス、全国５５施設目となる障がい者の雇用創出を目的とした「わーくはぴねす農園」を開設

　エスプール＜２４７１＞（東証プライム）の子会社で、障がい者雇用支援サービスを提供するエスプールプラス（本社：東京都千代田区）は、全国５５施設目となる「わーくはぴねす農園」を神奈川県大和市に開設すると発表。

■農園開設の目的

　エスプールプラスは、「一人でも多くの障がい者雇用を創出し、社会に貢献する」という企業理念のもと、障がい者の就労に適した企業向け貸し農園「わーくはぴねす農園」を運営している。障がい者の安全に配慮した仕様となっており、雇用に積極的な約６６０社の企業が利用している。現在、４，４００名を超える障がい者が一般就労を実現し、その定着率は約９２％に達している。

　昨今、法定雇用率の引き上げやサステナビリティへの意識の高まりにより、障がい者雇用が進んでいる。しかし、採用は身体障がい者に偏っており、知的・精神障がい者の就業機会の拡大が課題となっている。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:28 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、埼玉県宮代町が引越しでごみ増加の３月より不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■リユース施策初導入による廃棄物削減へ

　埼玉県宮代町（町長：新井康之）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２５年３月４日（火）に、地域社会の課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携を開始する。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を活用し、不要品を廃棄せず再利用する仕組みを構築することで、宮代町の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指す。

■背景・経緯

　宮代町は、住民のごみ減量意識向上のため、「４Ｒ（リフューズ、リデュース、リユース、リサイクル）」を推進し、環境負荷の低減を目指している。町民からは「まだ使えそうなものを捨てるのはもったいない」「処分ではなく誰かに使ってもらいたい」といった声があり、リユースをより身近にする新たな施策の検討が課題となっていた。

　一方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の活動を行うなど、官民の枠を超えたＳＤＧｓ推進に注力してきた。こうした背景のもと、マーケットエンタープライズが宮代町に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指す」という双方のニーズが一致し、「おいくら」を活用した取り組みが実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:11 | プレスリリース

ネオジャパン、主力３製品が「ＢＯＸＩＬ　ＳａａＳ　ＡＷＡＲＤ　Ｓｐｒｉｎｇ　２０２５」で受賞

■3部門で計11の賞を受賞

　ネオジャパン＜３９２１＞(東証プライム)は、スマートキャンプ（東京都港区）が今最も評価されているＳａａＳを表彰する「ＢＯＸＩＬ　ＳａａＳ　ＡＷＡＲＤ　Ｓｐｒｉｎｇ　２０２５」において、グループウェア『ｄｅｓｋｎｅｔ‘ｓＮＥＯ』、ノーコードアプリ作成ツール『ＡｐｐＳｕｉｔｅ』ビジネスチャット『ＣｈａｔＬｕｃｋ』が、３部門で計１１の賞を受賞したと発表。

【受賞サービス】
『ｄｅｓｋｎｅｔ‘ｓＮＥＯ（デスクネッツ　ネオ）』
・受賞部門：グループウェア
・受賞内容：「Ｇｏｏｄ　Ｓｅｒｖｉｃｅ」
ＢＯＸＩＬ口コミ評価ＵＲＬ：https://boxil.jp/service/378/

『ＡｐｐＳｕｉｔｅ（アップスイート）』
・受賞部門：ノーコード開発・ローコード開発
・受賞内容：「Ｇｏｏｄ　Ｓｅｒｖｉｃｅ」、「サービスの安定性Ｎｏ．１」、「カスタマイズ性Ｎｏ．１」、「機能満足度Ｎｏ．１」、「お役立ち度No.1」、「使いやすさＮｏ．１」
ＢＯＸＩＬ口コミ評価ＵＲＬ：https://boxil.jp/service/3348/

『ＣｈａｔＬｕｃｋ（チャットラック）』
・受賞部門：ビジネスチャット
・受賞内容：「Ｇｏｏｄ　Ｓｅｒｖｉｃｅ」、「カスタマイズ性Ｎｏ．１」、「お役立ち度Ｎｏ．１」、「使いやすさＮｏ．１」
ＢＯＸＩＬ口コミ評価ＵＲＬ：https://boxil.jp/service/900/
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:37 | プレスリリース

2025年03月04日

アイデミー、グリーン人材開発協議会がＧＸ人材戦略のシンポジウムを開催

■３月１４日に東京・大手町で

　アイデミー＜５５７７＞（東証グロース）は、同社が発起人を務める「グリーン人材開発協議会」が、３月１４日に公開イベント「ＧＸ推進に向けた人材の役割と期待～先駆者に学ぶ採用・育成の実践事例」を開催すると発表した。

　同イベントでは、産業界・行政・アカデミアの第一線で活躍する有識者を招聘。企業におけるＧＸ実現に資する事業展開と人材戦略の両立に向けた議論を展開する予定としている。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:49 | プレスリリース

シナネンＨＤ、グループ会社のシナネンサイクルがダイシャリン長町店を３月１日にリニューアルオープン

■３月３１日までリニューアルオープンＳＡＬＥを実施

　シナネンホールディングス＜８１３２＞（東証プライム）の子会社で、自転車の製造・卸売及び自転車専門店「ダイシャリン」を展開するシナネンサイクル（東京都品川区）は、宮城県仙台市太白区にある「ダイシャリン長町店」を、３月１日にリニューアルオープン。３月３１日まで、リニューアルオープンＳＡＬＥを実施する。

　「ダイシャリン長町店」は、国道２８６号線沿いに位置するロードサイド店舗。一般軽快車から子ども用自転車、電動アシスト自転車、スポーツタイプ自転車などを幅広く取り扱う。国内主要メーカーからプライベートブランド品まで、常時約２００台の在庫を展示しており、加えてパーツ類も豊富に取り揃えて顧客のニーズに合わせた提案ができる。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:48 | プレスリリース

2025年03月03日

三洋化成工業、⼾⽥⼯業と２液硬化型の磁性ウレタン樹脂『キラオーパス』を共同開発

■電子機器の小型・薄型化、ノイズの低減、安定動作に貢献

　三洋化成工業＜４４７１＞（東証プライム）は３日、戸田工業＜４１００＞（東証スタンダード）と共同で、高い熱伝導性と電磁ノイズ抑制性能を有する、２液硬化型の磁性ウレタン樹脂『キラオーパス』を開発したと発表。

　『キラオーパス』は、硬化前はペースト状で流動性に優れ、従来のシート状ノイズ低減材では困難だった微細な隙間にも容易に充填できる。室温で硬化し、硬化物は電気絶縁性で接点障害のリスクとなるシロキサン成分を含まないため、各種電気電子部品への封止や注型に適している。この特性により、電子機器の小型化や薄型化、ノイズ低減、安定動作、通信品質の向上などに寄与することが期待されている。今回、商用化に向け、本格的なサンプル提供が開始された。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:52 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、長野県茅野市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■新施策導入によるリユース促進へ

　長野県茅野市（市長：今井　敦）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２５年３月３日（月）に、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、茅野市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指す。

■背景・経緯

　茅野市では、一般廃棄物（ごみ）処理基本計画の中で、基本方針の一つとして「発生抑制（リデュース）、再使用（リユース）、再利用（リサイクル）の推進」を掲げ、様々な施策を行なっている。昨今のリユース市場の拡大・多様化に伴い、民間事業者と連携の必要性を感じており、市ではリユース促進につながる施策導入の可能性を模索していた。他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組に注力してきた。そうした中で、マーケットエンタープライズが茅野市に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:54 | プレスリリース

アミタＨＤ、姫路に次世代型工場を新設

■製造工程の完全自動化で製品価値向上と無人化を目指す

　アミタホールディングス（アミタＨＤ）＜２１９５＞（東証グロース）は、循環資源（廃棄物を原材料にしたリサイクル資源）を製造・提供するアミタサーキュラーの姫路循環資源製造所敷地内に、自動制御システムを導入した次世代型工場の新設を発表した。新工場は、循環資源の製造工程を完全自動化し、サービスの高度化を図ることを目的としている。投資額は約１４憶円（税抜）を予定。

　新工場では、自動制御システムと連動する大型クレーンを導入し、製造工程の無人化を図る。また、デジタル技術を駆使して、少量多品種の廃棄物の受入・再資源化に対応し、多様化するサステナブル調達ニーズに応えることができる製品製造や新たな製品開発を実現する。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:21 | プレスリリース

2025年02月28日

トレジャー・ファクトリー、３月は３店舗を新規オープン

■大阪、岡山、茨城に各１店舗

　トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東証プライム）グループは、２０２５年３月に以下の３店舗を新規オープンする。

◆３月１４日（金）
トレファクスタイル関目店（ファッションリユース）
〒５３６－０００８　大阪府大阪市城東区関目１丁目２－１１２階
https://www.tf-style.com/shop/513/

◆３月２６日（水）
トレジャーファクトリー岡山平井店（総合リユース）
〒７０３－８２８２　岡山県岡山市中区平井７丁目１８－１６
https://www.treasure-f.com/shop/569/

◆３月２９日（土）
トレジャーファクトリー龍ヶ崎店（総合リユース）
〒３０１－０００２　茨城県龍ケ崎市中根台３丁目７－１
https://www.treasure-f.com/shop/213/

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:23 | プレスリリース

綿半ＨＤグループの綿半ホームエイドが牛乳・食パンなどの「家計応援割引」を実施、３月１日～３１日期間限定

■割引対象商品は、食パン・牛乳・ヨーグルト

　綿半ホールディングス（綿半ＨＤ）＜３１９９＞（東証プライム）グループの綿半ホームエイド（長野県長野市）は長引く物価高の家計応援企画として、食卓の必需品「牛乳と食パン」に加えて、愛飲者の多いＲ－１ヨーグルトを期間限定で「家計応援割引」を実施する。

　割引対象商品は、食パン「ロイヤルブレッド」・牛乳「綿半牛乳」・ヨーグルト「プロビオＲ－１」。
【綿半オリジナル牛乳】
　まとめ買い割引で２本購入すると１本当たり税抜き１７５円(税込み１８９円)に　※一家族２点まで

【ロイヤルブレット各種】
　期間限定の激安価格・税抜き１３９円(税込み１５０円)に　※一家族２点まで

【プロビオヨーグルトＲ－１】
　１ケース（1２本入）税抜き１，３８０円(税込み１，４９０円)で提供。※一家族１ケースまで
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:26 | プレスリリース

ネオジャパンがスポンサードする「東京羽田ヴィッキーズ」、Ｗリーグフューチャー初代優勝＆Ｗリーグプレミア昇格決定

　ネオジャパン＜３９２１＞（東証プレミアム）は、スポンサードしている東京羽田ヴィッキーズが２月２３日（日）にホームの東京都大田区総合体育館で行われた２部相当のＷリーグフューチャーで見事初代優勝を果たしたと発表。これにより、来シーズンからは１部にあたるＷプレミアへの昇格も決定した。

　同社は、東京羽田ヴィッキーズと２０２２年４月からスポンサー契約を行い、その後２度のスポンサーシップの更新を経て、２０２５年８月３１日まで契約を継続している。

　また、同社は、東京羽田ヴィッキーズのスポンサー企業の一員として、サポーターと一緒に今後のさらなる活躍を期待し、引き続き応援していくと表明している。

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:33 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、大阪府熊取町が粗大ごみ増加の３月を前に不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■リユース新施策導入による廃棄物削減へ

　大阪府熊取町（町長：藤原　敏司）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２５年２月２８日（金）に、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、熊取町の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指す。

■背景・経緯

　熊取町では、これまで町民から粗大ごみとして持ち込まれた家具などの不要品を環境イベントにて無料譲渡するなど、リユース推進を進めてきた。しかしながら、粗大ごみとして出される不要品の中にはリユース可能なものが多く含まれ、ごみ処理費用の増加が課題と捉えている。このことから、町では、リユース促進につながる新たな施策導入の可能性を模索していた。他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組に注力してきた。そうした中で、マーケットエンタープライズが熊取町に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:01 | プレスリリース

ファンデリー、国産ハイブランド冷食「旬をすぐに」をヨークベニマルとロピアで販売開始

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は、同社が手がける国産ハイブランド冷凍食品「旬をすぐに」が新たな店舗で販売開始された。２月２８日時点で、ヨークベニマルとロピア（新規販売店舗）の２店舗にて取り扱いが始まっている。

　「旬をすぐに」は、旬の食材を厳選し、丁寧に調理された冷凍食品。同社は、健康冷凍食宅配事業やハイブランド冷凍食宅配事業など、ヘルスケア総合企業として、豊かな未来社会の実現を目指している。今回の店舗拡大は、その一環として、より多くの人々に健康的な食事を提供することを目的としている。

■国産ハイブランド冷食『旬をすぐに』
　https://shunsugu.jp/

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:42 | プレスリリース

イトーキ、新デザイン指針「ＩＴＯＫＩ　ＳＥＮＳＥ　２０２５」を発表、オフィスデザインの未来を拓くCMF戦略

■多様化する働き方に対応、４つのコンセプトで空間をデザイン

　イトーキ＜７９７２＞（東証プライム）は２月２８日、社会の変化と多様化する働き方に対応するため、空間とプロダクトのデザイン指針「ＩＴＯＫＩ　ＳＥＮＳＥ　２０２５」を発表した。この指針は、ＣＭＦ（Ｃｏｌｏｒ，　Ｍａｔｅｒｉａｌ，　Ｆｉｎｉｓｈ）戦略を基盤とし、オフィスを「人的資本を最大化する場」へと進化させることを目的としている。

　リモートワークやフリーアドレスの普及により、企業はコミュニケーションの希薄化や人材確保の困難さに直面している。このような背景から、オフィスは従来の「執務の場」から、従業員のエンゲージメントや生産性を向上させるための「投資対象」へと変化している。イトーキの日本橋オフィス「ＩＴＯＫＩ　ＤＥＳＩＧＮ　ＨＯＵＳＥ」では、デザインを重視したリニューアルにより、その効果を実証している。

　「ＩＴＯＫＩ　ＳＥＮＳＥ　２０２５」は、「やわらぐ（Ｇｅｎｔｌｅ）」「ととのう（Ｈａｒｍｏｎｙ）」「つむぐ（Ｔｉｍｅｌｅｓｓ）」「はねる（Ｃｕｒｉｏｓｉｔｙ）」の４つのコンセプトに基づき設計されている。これらのコンセプトは、働く人の多様性や健康志向に対応し、感性に訴えかけることでモチベーションやエンゲージメントの向上を目指すものである。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:56 | プレスリリース

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