日本インタビュ新聞 株式投資情報

　また、日本郵政キャピタルとＡＣＳＬは、日本郵便とＡＣＳＬ間の関係を強化するため、日本郵政キャピタルによるＡＣＳＬへの出資を内容とする株式引受契約を締結。日本郵政キャピタルを引受先とする第三者割当増資で２９億９９００万円を調達、出資比率は１０．３６％とＡＣＳＬの筆頭株主となる。出資金の払込期日は２０２１年７月５日（月）を予定。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:32 | プレスリリース

2021年06月18日

ソニーグループはプロフェッショナル向けドローンを発売、９月から順次出荷予定

　ソニーグループ＜６７５８＞（東１）は、ドローンのさらなる発展や最高峰の価値創出に貢献する志を込めて開発を進めてきたＡｉｒｐｅａｋの第一弾として『Ａｉｒｐｅａｋ　Ｓ１』を発売する。２０２１年９月から順次出荷予定。

　業務用ドローンＡｉｒｐｅａｋ　Ｓ１は、独自開発のモーターやプロペラ、制御システム、センシング技術などにより、高い敏捷性を有しダイナミックかつ緻密な飛行が可能で、フルサイズミラーレス一眼カメラα（Ａｌｐｈａ）搭載可能機種で世界最小クラスを実現していることから、映像制作クリエイターの創造力を余すことなく支援する。また機体を意のままに操れる送信機と、センシングによる障害物検知や自動飛行に加え、機体や飛行情報のクラウド管理による安全な飛行等により、高画質空撮映像制作をサポートする。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:38 | プレスリリース

安川電機は従来の可搬質量１０ｋｇの人協働ロボットと同じリーチで２倍の可搬質量を実現した新型人協働ロボットを販売

■設備の省スペース化と周辺機器との簡易接続を実現

　安川電機＜６５０６＞（東１）は、従来の可搬質量１０ｋｇの人協働ロボットと同じリーチでありながら２倍の可搬質量を実現したＭＯＴＯＭＡＮ－ＨＣ２０ＳＤＴＰ（可搬質量２０ｋｇ、リーチ１，２００ｍｍ）を新たにラインアップし、販売を開始した。

　近年は様々な業種において、生産年齢人口の減少により深刻化する労働力不足を背景にロボットを活用した自動化による生産性向上や製造コストの削減が進められている。こうしたなか、同社はロボット周囲の安全柵なしで人と並んで作業ができる人協働ロボットのラインアップを充実させることで、省スペースでフレキシブルな生産ラインの実現、そしてロボットの活用分野の更なる拡大を図っている。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:12 | プレスリリース

2021年06月17日

ヤマハ発動機は豪州企業とスマート農業ソリューションに関する共同開発契約を締結

■「農業における省人化・効率化・最適化」実現へ

　ヤマハ発動機＜７２７２＞（東１）は、オーストラリアのスタートアップ「Ｔｈｅ　Ｙｉｅｌｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ社」（Ｔｈｅ　Ｙｉｅｌｄ社）との間で、スマート農業に関する共同開発契約を締結した。同社はこの共同開発を通じ、デジタル技術とロボティクスを活用した農業生産性向上を目指していくとしている。（写真＝ブドウ果樹園でＵＧＶ走行試験）

　Ｔｈｅ　Ｙｉｅｌｄ社は、デジタル技術を活用して農業分野の課題解決を目指すオーストラリアのスタートアップ。同社の開発した「Ｓｅｎｓｉｎｇ＋」はセンサーとデータ分析を組み合わせることで、農業における重要作業（例：薬剤散布、かんがい、収穫など）のタイミング決定を支援するソリューションを提供している。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:09 | プレスリリース

インテージテクノスフィアは動画解析ＢＩツール「Ｌａｂｅｌ　Ｎｏｔｅ」を発表

■ＡＩ活用でありふれた情報に価値を！行動や反応をデータ化

　インテージホールディングス＜４３２６＞（東１）グループのインテージテクノスフィアは、動画解析ＢＩツール「Ｌａｂｅｌ　Ｎｏｔｅ（ラベルノート）」をリリースしたと発表。

　「Ｌａｂｅｌ　Ｎｏｔｅ」はＡＩにより動画を分析。行動や事象、生体反応などにタグ（目印）を付けることで、動画に含まれる情報のデジタル化・定量化を実現し、ありふれた情報を価値あるデータに昇華させる。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:10 | プレスリリース

ジーニーは導入実績４５００社、チャット型Ｗｅｂ接客プラットフォームＣｈａｍｏの公式Ｗｅｂサイトをリニューアル

　ジーニー＜６５６２＞（東マ）は、チャット型Ｗｅｂ接客プラットフォーム「Ｃｈａｍｏ（チャモ）」の公式Ｗｅｂサイトをリニューアルした。

　「Ｃｈａｍｏ」はＥＣ事業者のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を支援するため、２０２０年１２月にＥＣサイトのコンバージョン率向上に有効なＥＦＯ（Ｅｎｔｒｙ　Ｆｏｒｍ　ＯｐｔｉｍｉｚａｔｉｏｎＥｎｔｒｙ／入力フォーム最適化）機能を追加するなど、機能強化を進めている。同サイトは、ＥＣ事業者やＷｅｂ担当者に、Ｗｅｂ接客に関する最新機能やＷｅｂマーケティングに役立つ情報などをよりわかりやすく伝えるためにリニューアルした。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:18 | プレスリリース

帝人は米研究組織に参画、次世代航空機向けの革新的な炭素繊維材料を共同開発へ

　帝人＜３４０１＞（東１）は、米国「Ｓｐｉｒｉｔ　ＡｅｒｏＳｙｓｔｅｍｓ，Ｉｎｃ．」（スピリット社）の研究組織である「Ａｅｒｏｓｐａｃｅ　Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ　Ｃｅｎｔｒｅ」（ＡＩＣ）に参画すると発表。これにより同社は、スピリット社と他のＡＩＣメンバー各社と、次世代航空機向けの革新的な炭素繊維材料を共同開発することが可能となる。（写真＝帝人ＨＰから・テナックス　チョップドファイバー）

　航空機用部品を製造する世界最大規模のＴｉｅｒ１メーカーであるスピリット社は、米国、英国、フランス、マレーシアに拠点を配している。同社の主力製品は航空機の胴体や翼などの部品で、革新的な複合材料とアルミニウムの製造ソリューションを世界中の顧客に向けて提供している。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:59 | プレスリリース

ネオジャパンはアイネットの学校保護者間あんしん連絡サービス『ＣｈａｔＬｕｃｋ　ＳＣ』を開発提供

■地方公共団体や教育現場でのＤＸ化の実績を生かす

　ネオジャパン＜３９２１＞（東１）は１６日、地方公共団体や教育現場でのＤＸ化の実績を生かし、独立系データセンタープロバイダーであるアイネット＜９６００＞が運用・販売する、学校と保護者間での安心・安全・安価・シンプルなコミュニケーションツール『ＣｈａｔＬｕｃｋ　ＳＣ（チャットラックエスシー）』を開発提供したと発表した。

　アイネットは、『ＣｈａｔＬｕｃｋ　ＳＣ』を６月１６日からクラウドサービスとして全国教育委員会が管轄する国公立小学校及び中学校（文部科学統計要覧（平成３０年版）：約２９，０００校）を対象に運用・販売を開始。両社による共同事業によりコロナ禍で一層ニーズの高まる「学校からの迅速な情報発信」や「学校と保護者間での緊密なコミュニケーション」の実現、教育現場におけるＤＸ化促進に貢献するとしている。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 09:53 | プレスリリース

2021年06月16日

アイリッジのグループ会社がＯＫＢアプリのバージョンアップ開発を支援

■全国初・Ｍｏｎｅｙｔｈｏｒを採用しパーソナルレコメンド「ＬｉＦｉＴ」取扱開始

　アイリッジ＜３９１７＞（東マ）の連結子会社でフィンテック事業を展開するフィノバレーは、大垣共立銀行（「ＯＫＢ」）が６月１５日（火）にバージョンアップを実施した「ＯＫＢアプリ」の開発を支援した。バージョンアップ版では、顧客一人ひとりに寄り添った“お金との向き合い方”を提案するパーソナルレコメンドサービス「ＬｉＦｉＴ（ライフィット）」の取り扱いを開始している。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:16 | プレスリリース

さくらさくプラスが学習塾３校を運営するＶＡＭＯＳを完全子会社化

■子どもの「なりたいみらい」の実現に向けて

　東京を中心に認可保育園を展開するさくらさくプラス＜７０９７＞（東マ）は、学習塾経営の株式会社ＶＡＭＯＳ（本社：東京都武蔵野市、代表取締役：富永雄輔）の全株式を取得し、２０２１年６月１１日に完全子会社化したと発表。（写真＝左：西尾義隆、右：富永雄輔）

　このグループ参画に伴い、同社グループの幼児教育や不動産開発力とＶＡＭＯＳの学習指導ノウハウの組み合わせで、乳幼児期から就学後の教育連続性によるシナジーと、両社の継続的な事業発展を目指していく。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:42 | プレスリリース

クリーク・アンド・リバー社はニューノーマルの時代のＩＴ開発サービスを強化「ラボ型オフショア開発　ｂｙ　グルーネ　」のサービス提供を開始

■優秀な開発人材の確保とコスト低減を両立

　プロフェッショナル・エージェンシー事業を展開するクリーク・アンド・リバー社（Ｃ＆Ｒ社）＜４７６３＞（東１）でＩＴコンサルティング、ＷｅｂアプリケーションやＡＩシステムの構築を行うグループ会社「Ｇｒｕｎｅ（グルーネ）」は、６月１５日（火）から「ラボ型オフショア開発　ｂｙ　グルーネ」のサービス提供を開始した。

▼「ラボ型オフショア開発　ｂｙ　グルーネ」公式サイト
https://offshore.grune.co.jp/

　グルーネは２０１６年の創業から日本とインドネシア拠点間の共同開発で、ＷｅｂサイトやＷｅｂシステム、モバイルアプリ、ＶＲシステム、ＡＲシステム、３Ｄモデリングの各種制作を多く手がけてきた。「オフショア開発」は、これまでは、コスト削減とエンジニア確保を主な目的として行われてきたが、ＩＴシステム・サービス開発に求められるスピード感が増すにつれ、オフショア開発の目的は「Ｒ＆Ｄ拠点」「優秀なエンジニア等の開発リソース確保」へとシフトし始めている。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:12 | プレスリリース

薬王堂と１０Ｘはアプリで注文・ドライブスルーで受取可能な「Ｐ！ｃｋ　ａｎｄ」を３２５店舗で提供開始

■低コスト導入を実現し、開始から３ヶ月で大幅拡大

　薬王堂ホールディングス＜７６７９＞（東１）の子会社薬王堂とチェーンストアＥＣの垂直立ち上げプラットフォーム「Ｓｔａｉｌｅｒ」を展開する「１０Ｘ」は、２０２１年３月に開始した「Ｐ！ｃｋ　ａｎｄ（ピックアンド）」の導入店舗を３２５店舗（オープン直後の２店舗を除く全店舗）に拡大した。

　「Ｐ！ｃｋ　ａｎｄ（ピックアンド）」は薬王堂の商品をスマートフォンから注文し、店頭または店舗駐車場で車上受取（ドライブスルー受け取り）できるアプリ。医薬品のみならず日用品や食品なども、スキマ時間にまとめて注文することができ、最短で注文の２時間後から受け取ることが可能。注文から受け取りまでの工程を非接触で行えるため、感染対策に、また体調に不安がある場合でも、安心して利用できる。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:59 | プレスリリース

2021年06月15日

ＵＵＵＭとＡｎｙＭｉｎｄ　Ｇｒｏｕｐは釣り人のための視聴者連動型アウトドアブランド「ＡＲＡＫＡ」を開始

■「釣りよかでしょう。」初プロデュース

　ＵＵＵＭ＜３９９０＞（東マ）とＡｎｙＭｉｎｄ　Ｇｒｏｕｐは、両社提携による取り組みの一環として、佐賀県を拠点に活動するＵＵＵＭ専属クリエイター「釣りよかでしょう。」が初プロデュースする視聴者連動型Ｄ２Ｃアウトドアブランド「ＡＲＡＫＡ（アラカ）」をローンチ、第一弾製品として『釣り人のための様々な機能を搭載したアングラー（ａｎｇｌｅｒ：釣り人）フレンドリーなジーンズ』を、２０２１年６月２６日（土）１８：００から「ＡＲＡＫＡ　公式オンラインストア」で販売開始する。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:49 | プレスリリース

Ｊトラスト銀行インドネシアが最も有益なＷＥＢサイトとしてＴｈｅ　Ｂｅｓｔ　Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｖｅ　Ｗｅｂｓｉｔｅ２０２１　ＩＣＣＡアワードを受賞

■同国の有力誌「エコノミック・レビュー」が選定

　インドネシアの主要雑誌であるＥｃｏｎｏｍｉｃ　ＲｅｖｉｅｗがＪトラスト＜８５０８＞（東２）グループのＪトラスト銀行インドネシアをＩＣＣＡ（Ｉｎｄｏｎｅｓｉａ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ　Ｓｅｃｒｅｔａｒｙ　ａｎｄ　Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ　Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ　Ａｗａｒｄ）における最も有益なウェブサイト２０２１（Ｂｕｋｕ２公開会社部門）の第１位に選び、その表彰（第６回２０２１年ＩＣＣＡ表彰）が６月１１日（金）に行われた【写真】。

　Ｊトラスト銀行インドネシアは、この４月以降、同国で定期預金商品が評価された『デジタルブランド賞』や『コーポレートガバナンス賞』を受賞しており、これらに引き続き立て続けの受賞になった。これらの連続受賞は事業面、ガバナンス面、ディスクローズ面とバランスの取れた企業価値向上に資する経営を第三者が評価したものである。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:43 | プレスリリース

ＡＭＢＩＴＩＯＮは１口１万円からの不動産投資クラウドファンディングサービス『Ａ　ｆｕｎｄｉｎｇ』５号案件（想定利回り４．５％）募集を開始

　ＡＭＢＩＴＩＯＮ＜３３００＞（東マ）は、２０２０年１月からスタートした、不動産投資クラウドファンディングサービス『Ａ　ｆｕｎｄｉｎｇ（エーファンディング）』の５号案件について、６月１５日から募集を開始すると発表した。

　同社は、インベスト事業の新事業である不動産特定共同事業として、２０１９年１１月に不動産特定共同事業法第２条第４項第１号ならびに第２号に基づく許可（電子取引業務）を取得している。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:27 | プレスリリース

コニカミノルタと丸紅ネットワークは来店者分析ソリューション「人流マーケティング」で協業

■顔認識不要で同一人物を特定し複数のカメラで追跡

　コニカミノルタ＜４９０２＞（東１）と丸紅ネットワークソリューションズは、スマートシティや商業施設などで来店者を分析するソリューション「人流マーケティング」で協業すると発表。

　丸紅ネットワークのＡＩ映像監視サービス「ＴＲＡＳＣＯＰＥ－ＡＩ（トラスコープ　エーアイ）」に、コニカミノルタの画像ＩｏＴプラットフォーム「ＦＯＲＸＡＩ（フォーサイ）」を利用して開発した「人流マーケティング」機能を搭載する。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:24 | プレスリリース

鹿島はケミカルグラウトと新たな自在ボーリング技術「ＮａｖｉＸ（ナビックス）工法」を開発

■硬質地盤・障害物に対応し、曲線半径１０ｍの急曲線削孔を実現

　鹿島＜１８１２＞（東１）とケミカルグラウトは、新たな自在ボーリング技術「ＮａｖｉＸ（Ｒ）工法」を開発した。

　同工法は、両社が開発した地中障害物を何度でも迂回して三次元的に削孔制御できる曲りボーリング技術「ＣｕｒｖｅＸ（Ｒ）（カーベックス）工法」を、高周波振動による削孔機構と特殊な削孔装備によって進化させたもの。同工法を用いることで、これまで削孔できなかった硬質地盤や障害物への対応、さらには曲線半径１０ｍの急曲線削孔が可能となり、施工の自由度が飛躍的に向上する。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:46 | プレスリリース

デンソーとＮＴＴデータは車流×人流データを活用した移動体験変革の実証を完了

■生活者の移動情報から好みを理解、運転状況を鑑みて店舗情報をレコメンド

　デンソー＜６９０２＞（東１）とＮＴＴデータ＜９６１３＞（東１）は、車流データと人流データを活用した移動体験変革の実証実験を２０２０年６月から２０２１年３月に実施した。

　同実証では、移動体験・サービスの質向上、生活者の行動変容にともなう見込み客の送客支援の提供を実現するために、車載器から収集した運転特性や運転状況などの車流データと、スマホのＧＰＳやＢｅａｃｏｎ反応ログなどから収集した人流データから、個人の特性を分析し、“運転状況の推定”と“個人の好みを把握”した店舗情報のレコメンドを行った。モニターに対する３カ月の車両走行検証の結果、レコメンドの有効性を確認することができた。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:32 | プレスリリース

2021年06月14日

【注目のリリース】ＦＲＯＮＴＥＯは株主支配ネットワーク解析ソリューションの提供を開始

■複雑なネットワーク上での株主間の影響力を持ち株比率から解析

　ＦＲＯＮＴＥＯ＜２１５８＞（東マ）は、経済安全保障に関わる国策や、企業の事業／Ｒ＆Ｄ戦略の策定のキーとなる解析を提供するソリューション群の第二弾として、複雑なネットワーク上での株主間の影響力を持ち株比率から解析し、支配力の伝搬を把握するための「株主支配ネットワーク解析ソリューション」の提供を開始したと発表。

　ＦＲＯＮＴＥＯは２０２０年８月にＯＳＩＮＴ　（Ｏｐｅｎ　ｓｏｕｒｃｅ　ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅ）研究を本格始動して以来、研究成果を応用して社会展開すべく、サービス提供に向けて取り組んできた。２０２１年６月１日には「サプライチェーンネットワーク分析ソリューション」をリリースしており、今後も順次ソリューションを拡充していく。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 19:07 | プレスリリース

アイリッジのグループ会社が熊本県人吉市地域デジタル通貨で連携事業者に選定

■地域経済活性化等のノウハウを活かした提案が評価

　アイリッジ＜３９１７＞（東マ）の連結子会社でフィンテック事業を展開するフィノバレーは、熊本県人吉市が行った公募型プロポーザル「人吉市地域デジタル通貨構築業務委託公募型プロポーザル」において、６月９日に連携事業者に選定された。

　「人吉市地域デジタル通貨」は、人吉市内エリアでの利用を想定したスマートフォンアプリ決済によるデジタル地域通貨で、地域経済の活性化を目的にしている。人吉市の第6次総合計画に掲げるスマートシティの実現に向けて、人口減少、ウィズコロナ時代における持続可能な地域経済を目標とする取り組みの１つとなっている。デジタル地域通貨については、２０１９年から、全国でデジタル地域通貨の実績がある事業者や地域のアクティブユーザー数１万人を抱える「きじ馬スタンプ協同組合」等と協議が行われ、準備が進められてきた。熊本地震、新型コロナウイルスの影響、令和２年７月豪雨の三重苦を受けた人吉市が持続可能な地域経済を目指す上で、域内・関係人口消費循環を可視化し促進するための基盤構築として期待されている。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:48 | プレスリリース

<< 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50 51 52 53 54 55 56 57 58 59 60 61 62 63 64 65 66 67 68 69 70 71 72 73 74 75 76 77 78 79 80 81 82 83 84 85 86 87 88 89 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 100 101 102 103 104 105 106 107 108 109 110 111 112 113 114 115 116 117 118 119 120 121 122 123 124 125 126 127 128 129 130 131 132 133 134 135 136 137 138 139 140 141 142 143 144 145 146 147 148 149 150 151 152 153 154 155 156 157 158 159 160 161 162 163 164 165 166 167 168 169 170 171 172 173 174 175 176 177 178 179 180 181 182 183 184 185 186 187 188 189 190 191 192 193 194 195 196 197 198 199 200 201 202 203 204 205 206 207 208 209 210 211 212 >>

<< 2025年05月 >>
日	月	火	水	木	金	土
				1	2	3
4	5	6	7	8	9	10
11	12	13	14	15	16	17
18	19	20	21	22	23	24
25	26	27	28	29	30	31