[プレスリリース]の記事一覧
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記事一覧 (07/17)綿半HDグループの綿半パートナーズ、使用済食用油の回収量が2,500リットルを突破
記事一覧 (07/16)LMGの子会社コムニコ、食分野に特化したインフルエンサーマーケティング支援サービス「ライフインザキッチン」で初回限定パッケージの提供を開始
記事一覧 (07/16)JSPの軽量盛土材「スチロダイアブロック『DXグレード』」がEPD(環境製品宣言)を取得、CO2排出量など「見える化」
記事一覧 (07/16)ネオジャパン、「ITreview Grid Award 2025 Summer」で最高位である「Leader」を4部門で受賞
記事一覧 (07/16)不動産会社のYouTubeチャンネル、購入では「あまり参考にならなかった」が最多の27.3%
記事一覧 (07/16)三菱重工グループのプライメタルズ、ブラジルに最先端サービス工場を開設、メンテナンス技術で次世代へ
記事一覧 (07/16)エイトレッド、レコチョクがクラウド型ワークフロー「X−point Cloud」導入により保守運用の内製化と大幅なコスト削減を実現
記事一覧 (07/15)アルコニックス、炭酸水ディスペンサー「Classe」を「CAFERES JAPAN 2025」で展示、テキーラの可能性を広げるオリジナルドリンクを提供
記事一覧 (07/15)太陽ホールディングス×千葉工大、宇宙と化学の体験展「楽しんだもんがち宇宙展」8月開催
記事一覧 (07/11)ピックルスコーポレーション、7月17日埼玉西武ライオンズ対北海道日本ハムファイターズ戦で「ご飯がススム ピックルスデー」を開催
記事一覧 (07/09)ファンデリー、二田哲博クリニックの下野大医師がフレイル・サルコペニアのセルフチェックと食生活の注意点を紹介、Webメディア「パワーアップ!食と健康」を配信
記事一覧 (07/09)綿半HD、グループ会社の綿半パートナーズが保護犬・保護猫の譲渡活動を実施
記事一覧 (07/09)マーケットエンタープライズ、福岡県直方市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始
記事一覧 (07/09)綿半HD、グループ会社の綿半ホームエイドが箕輪町と環境協定を締結、資源循環型社会の実現を目指す
記事一覧 (07/09)シナネンHD、品川CCパペレシアルホームゲームのブラインドサッカートップリーグ2025第1節に特別協賛
記事一覧 (07/08)ファンデリー、東京医療保健大学管理栄養士の齋藤さな恵氏がサルコペニアを予防するたんぱく質摂取のコツを紹介、「しっかり栄養、パワーアップ食」を配信
記事一覧 (07/08)イトーキ、広葉樹合板の立ったまま寝る仮眠ボックス「giraffenap」の販売を開始
記事一覧 (07/07)ラバブルマーケティンググループの子会社インバウンド・バズ、マイクロアドと業務提携、訪日タイ人向け広告を強化
記事一覧 (07/04)ホンダ軽自動車「N−BOX」、2025年上半期新車販売台数で首位獲得
記事一覧 (07/04)JPホールディングスが熊本市と子育て支援に関する包括連携協定を締結
2025年07月17日

綿半HDグループの綿半パートナーズ、使用済食用油の回収量が2,500リットルを突破

■回収した油が、未来を繋ぐバイオ燃料へと生まれ変わる

 綿半ホールディングス<3199>(東証プライム)グループの綿半パートナーズ(長野県飯田市)が、2025年1月より開始した家庭の使用済食用油の回収サービスにおいて、回収量が2,500リットルを突破した。

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 同サービスは、家庭で排出された食品油を容器に入れ、綿半の回収店舗に設置している「食用油回収BOX」で無料回収するものである。

 愛知県内で開始したこのサービスは、多くの顧客に支持されて、回収店舗を徐々に拡大。現在では長野県・埼玉県・山梨県を含む広域で実施し、16市町村23店舗で利用されるまでになった。

 これまでに回収した使用済食用油は合計で2,500リットルに達し、これに伴うCO2削減量は、樹齢80年のスギの木約468本分※に相当。回収した油は、環境負荷の少ないバイオディーゼル燃料へと再生し、配送トラック燃料などに活用している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:09 | プレスリリース
2025年07月16日

LMGの子会社コムニコ、食分野に特化したインフルエンサーマーケティング支援サービス「ライフインザキッチン」で初回限定パッケージの提供を開始

■料理教室とのタイアップとSNSを活用した商品訴求が行えるパッケージプラン

 ラバブルマーケティンググループ(LMG)<9254>(東証グロース)の子会社であり、企業のSNSマーケティングを支援する株式会社コムニコ(本社:東京都港区)は、食分野に特化したインフルエンサーマーケティング支援サービス「Life in the Kitchen(ライフインザキッチン)」において、初めて導入する企業を対象に、料理教室とのタイアップおよびSNSを活用した商品訴求が行えるパッケージプランを初回限定価格で提供する。

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 「ライフインザキッチン」は、国内約2,000の料理教室や料理家、食関連情報を発信するインフルエンサーとのネットワークを活用し、企業や団体のマーケティング活動を支援するサービスである。各企業や団体のブランドイメージに合致する料理教室や料理家、食インフルエンサーとのマッチングを行い、SNS投稿、レシピ開発、サンプリングイベントなど、オンライン/オフラインを問わず多様な施策を企画から実行まで一貫して支援する。

 今回提供する初回限定パッケージでは、複数の料理教室と連携し、商品の説明、調理、試食、講師(料理家)によるSNS投稿までの一連のプロセスをセット化し、これらを初回限定価格で提供する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:25 | プレスリリース

JSPの軽量盛土材「スチロダイアブロック『DXグレード』」がEPD(環境製品宣言)を取得、CO2排出量など「見える化」

■一般的な盛土材に比べ大幅に工事期間の短縮を実現し排出量の削減に寄与

 JSP<7942>(東証プライム)は7月16日午後、押出法ポリスチレンフォーム(XPS)軽量盛土材「スチロダイアブロック『DXグレード』」について、国際規格ISO14025に基づいて開示する環境ラベルEPD(環境製品宣言)の1つである「EPDHub」(アイルランドの検証機関EPDHub社によって認証された環境製品宣言)を取得したと発表し、パリ協定目標の実現に貢献すべく、カーボンニュートラルの実現に向けた取り組みを強化して行くとした。

 発表によると、EPD(Environmental Product Declaration、環境製品宣言)とは、製品のライフサイクル全体にわたる環境負荷(CO2排出量など)を定量的に算定し、その結果を透明かつ客観的に開示する仕組み。これにより、製品の環境影響を科学的根拠に基づいて評価することが可能となる。また、EPDはISO14025に準拠しており、第三者機関による検証・認証を受けているため、その信頼性が担保されている。

 「スチロダイアブロック『DXグレード』」は、以前から、軽量盛土材として、一般的な盛土材に比べ重機や搬入車両の台数を大幅に減少させ、工事期間を短縮することで排出量削減に寄与してきた。近年、こうした特性が改めて評価され、注目を集めている。

 同社は、今回のEPD取得により建設時におけるCO2排出量の「見える化」に貢献し、「スチロダイアブロック『DXグレード』」を使用することがカーボンニュートラル実現に向けた具体的な取り組みとなるよう活動を進めていく。(HC)
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:17 | プレスリリース

ネオジャパン、「ITreview Grid Award 2025 Summer」で最高位である「Leader」を4部門で受賞

■『desknet’s NEO』はグループウェア部門で25期連続受賞

 ネオジャパン<3921>(東証プライム)は16日、アイティクラウド(東京都港区)運営のIT製品比較・レビューサイト「ITreview」が主催する「ITreview Grid Award 2025 Summer」において、グループウェア『desknet’s NEO』、ノーコードアプリ作成ツール『AppSuite』、ビジネスチャット『ChatLuck』が、それぞれ4部門で最高位である「Leader」を受賞したと発表した。なお、desknet’s NEOはグループウェア「desknet’s NEO」は25期連続での受賞となった。使いやすさと顧客満足度の高さが評価されている。

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【受賞内容】
・グループウェア『desknet’s NEO(デスクネッツ ネオ)』
 グループウェア部門「Leader」
 ワークフローシステム部門「Leader」
 PC向けカレンダーアプリ/ソフト部門「High Performer」
・ノーコード業務アプリ作成ツール『AppSuite(アップスイート)』
 ノーコードWebデータベース部門「Leader」
・ビジネスチャット『ChatLuck(チャットラック)』
 ビジネスチャット部門「Leader」
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:05 | プレスリリース

不動産会社のYouTubeチャンネル、購入では「あまり参考にならなかった」が最多の27.3%

And Doホールディングスの「ハウスドゥ」が不動産の売却・購入に関する第3回インターネット調査を実施

 ハウスドゥブランドで不動産事業を全国展開するAnd Doホールディングス<3457>(東証プライム)は2025年4月、自宅(戸建、マンション)などの不動産売却・購入経験者を対象に、「第3回不動産売却・購入に関するインターネット調査」を実施した。今回の調査では、24年4月から25年3月の間に自宅(戸建、マンション)を売却した経験、購入した経験があると回答した20歳以上の全国に居住の方を対象に調査しており、近年の不動産売却・購入に関する傾向が明らかになった(有効回答数などの調査概要は最下段に掲載)。

■不動産売却の理由「住み替え」が最多23.3%、「相続」と「まとまったお金が必要」は共に11.9%

【不動産売却の理由】
「住み替え」が最も多く23.3%、次いで「不要物件の処分」が19.1%、「相続」「まとまったお金が必要だったから」が共に11.9%。

 「自宅を売却した理由は何ですか?」と聞いたところ、「住み替え」が最も多く23.3%、次いで「不要物件の処分」が19.1%、「相続」「まとまったお金が必要だったから」がともに11.9%となった。第2回(2024年)の調査結果と比較しても回答の順位などで大きな差異は見受けられないが、「不要物件の処分」という回答が第2回調査での14.4%に対して今回は19.1%となり、4.7ポイント増加した。

【不動産購入の理由】
「良い物件を見つけたから」が18.2%と最も多く、次いで「老後の住まいのため」が10.5%、「資産形成のため」が10.1%となった。

 「自宅を購入した理由は何ですか?」と聞いたところ、第2回(2024年)の調査では「賃貸の家賃がもったいないと思った」が上位に入り、一部で回答の順位が異なる傾向を示した。

 今回・第3回(2025年)の調査では、「良い物件を見つけたから」が18.2%と最も多く、第2回(24年)では12.4%だったので、5.8ポイント増加しており、第2回、第3回通じて2年連続で最も多い回答となっている。一方で第2回(24年)では「賃貸の家賃がもったいないと思った」が12.4%と同率で最も多い回答だったが、第3回(2025年)では9.5%と2.9ポイント減少しており、物件価格の高騰や住宅ローン金利の上昇などの影響が推測される。「老後の住まいのため」という回答では、第3回が10.5%と2番目に多く、第2回が9.0%だったため1.5ポイント増加している。

【不動産会社の探し方】
「ネット検索」が売却17.8%、購入19.3%とともに最も多く、売却では「自宅の近くの不動産会社」が15.6%、「過去に取引したことがある不動産会社に依頼した」が14.6%と続き、購入では「購入希望の不動産を扱っていた不動産会社」が11.6%、「自宅の近くの不動産会社」が10.3%となった。

 「駅・電車の看板・ポスター」、「投函されたチラシ」、「道路沿い看板・ポスター」、「新聞折込」などネット検索によらない「オフライン広告」も売却小計25.2%、購入小計27.5%と活用されている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:42 | プレスリリース

三菱重工グループのプライメタルズ、ブラジルに最先端サービス工場を開設、メンテナンス技術で次世代へ

■ブラジル鉄鋼産業を支える先進メンテナンス拠点が竣工

 三菱重工業<7011>(東証プライム)グループのプライメタルズ テクノロジーズ(Primetals Technologies)は7月15日、ブラジル・リオデジャネイロ州サンタクルスに最先端のサービス工場を開設した。敷地面積7,968平方メートルの同施設は、主要製鉄所に近接する戦略的立地に位置し、連続鋳造機や圧延設備向けの特別耐摩耗性コーティングなど、最新技術を活用したメンテナンスサービスを提供する。竣工式では技術セミナーが開催され、顧客や業界関係者が高度な機能を視察した。同社はブラジルの鉄鋼・産業分野の成長を支えるため、効率性と持続可能性を追求する。

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 同工場は、熱間・冷間圧延機や亜鉛めっきライン用ロールのメンテナンスを強化し、レーザークラッディングや高速コーティング技術(HVOF/HVAF)を導入する。これにより、設備の精度と耐久性が向上し、鉱業や石油・ガス、風力発電、製紙業など多様な産業のニーズにも対応する。併設されたメカトロニクスおよび油圧試験センターは、厳格な品質管理を可能にする。最初の改修契約を獲得済みで、今後の受注拡大に向けた営業活動を加速させる。

 デジタル化も同工場の強みだ。メンテナンス&アセット・テクノロジー(MAT)を活用し、作業フローの自動化とトレーサビリティを強化する。全工程がリアルタイムで追跡・記録され、利用者に信頼性の高いデータを提供する。ブラジルのCEO、ガブリエル・レンナ氏は「デジタルエコシステムにより、迅速で安全なサービスを実現する。設備寿命の延長とリスク低減に貢献する」と強調。交通アクセスの優れた立地も活かし、同社はブラジル産業のさらなる発展を支援する。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:11 | プレスリリース

エイトレッド、レコチョクがクラウド型ワークフロー「X−point Cloud」導入により保守運用の内製化と大幅なコスト削減を実現

■多彩なシステム連携により業務全体の効率化とDX推進が加速

 ワークフローシステムのリーディングカンパニーのエイトレッド<3969>(東証スタンダード)が提供するクラウド型ワークフロー「X−point Cloud(エクスポイントクラウド)」を、レコチョク(本社:東京都渋谷区)が導入し、その活用事例が公開された。

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【X−point Cloud導入の背景】

 音楽配信サービスなどを展開するレコチョクは、ブラックボックス化によるコスト増大の課題を抱えており、既存のワークフローシステムからのリプレイスに際して、以下3点の問題を抱えていた。
・保守運用のベンダー依存によるブラックボックス化
・外部委託による追加開発によるコスト増
・アナログ業務がDX推進の障壁となっていた
 これらの課題を解決するため、クラウド型ワークフロー「X−point Cloud」を導入した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:10 | プレスリリース
2025年07月15日

アルコニックス、炭酸水ディスペンサー「Classe」を「CAFERES JAPAN 2025」で展示、テキーラの可能性を広げるオリジナルドリンクを提供

■出展に合わせた特別割引キャンペーンを実施

 アルコニックス<3036>(東証プライム)は、2025年7月16日(水)〜18日(金)に東京ビッグサイトで開催される「CAFERES JAPAN 2025」に出展すると発表。カフェ・ベーカリー・スイーツ業界に関する国内有数の展示会である同イベントを通じ、「きめ細かい泡」を特長とする「Classe」の炭酸水の魅力を、飲食・ホテル業界の関係者に広く認知してもらうことを目的とする。

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 展示ブースでは、Waterlogic社の炭酸水ディスペンサー「Classe(クラッセ)」の紹介に加え、メキシコ政府認定資格を有するバーテンダーによるテキーラを用いたオリジナルドリンクの提供や、テキーラのプロによるセミナーも実施する。

 今回の出展に合わせ、料飲事業者および宿泊施設運営者を対象に、「Classe」のリース料金を割り引くキャンペーンも開始する。

Classeキャンペーン申し込みサイト| FormBridge

■出展内容

・「Classe」の炭酸水を使用したオリジナルドリンク「テキーラ・ハイボール」の試供

 テキーラといえば「パーティドリンク」、ハイボールといえば「強炭酸」といった既成概念を「Classe」が覆す。たおやかで繊細な泡が熟成テキーラの高級感ある香りを引き立て、至高の一杯として提供する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:45 | プレスリリース

太陽ホールディングス×千葉工大、宇宙と化学の体験展「楽しんだもんがち宇宙展」8月開催

■VR体験やワークショップで宇宙を楽しく学ぶ11日間

 太陽ホールディングス<4626>(東証プライム)は7月15日、千葉工業大学惑星探査研究センターとの共催による体験型イベント「楽しんだもんがち宇宙展」を、8月1日から11日まで千葉工業大学東京スカイツリータウンキャンパスにて開催すると発表した。同イベントは、宇宙や化学を楽しく学べる無料コンテンツを多数展開し、映画『星つなぎのエリオ』とのタイアップ企画も実施される。

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 展示内容は、宇宙船を模した空間でのVR体験や、宇宙服やロケットの仕組みを学べる展示、キャラクターと写真撮影ができるフォトスポットなど4つのエリアに分かれている。監修は千葉工業大学惑星探査研究センターが担当し、同大学の研究成果を反映させた構成となっている。週末限定でキーホルダー制作ワークショップも開催される予定で、小学生以上が対象となる。

 また、同キャンパスの「惑星探査エリア」では、JAXAの火星衛星探査計画(MMX)に関連した特別展示や講演も行われる。来場者には、先着で太陽ホールディングスのロケット型鉛筆や映画タイアップクリアファイルなどの記念品を配布する。事前申込は不要で、全エリアが無料で開放される。

イベント詳細 太陽ホールディングス
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:19 | プレスリリース
2025年07月11日

ピックルスコーポレーション、7月17日埼玉西武ライオンズ対北海道日本ハムファイターズ戦で「ご飯がススム ピックルスデー」を開催

 ピックルスホールディングス<2935>(東証プライム)の連結子会社ピックルスコーポレーション(本社:埼玉県所沢市)は、2025年7月17日に開催される埼玉西武ライオンズ対北海道日本ハムファイターズ戦において、ゲームスポンサーとして「ご飯がススム ピックルスデー」を実施すると発表。当日はさまざまなイベントが行われる予定であり、来場を呼びかけている。

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【イベント概要】

(1)オリジナルうちわの配布
 当日来場した先着15,000名に「ご飯がススムキムチ」のオリジナルうちわを配布する。
※雨天時は中止となる可能性がある。
(2)来場者ファンプレゼント抽選会の実施
 当日の座席番号を用いた抽選会を実施し、7回裏終了後にLビジョンで当選者を発表する。
(3)イベントブース・物販ブースの設置
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:08 | プレスリリース
2025年07月09日

ファンデリー、二田哲博クリニックの下野大医師がフレイル・サルコペニアのセルフチェックと食生活の注意点を紹介、Webメディア「パワーアップ!食と健康」を配信

 ファンデリー<3137>(東証グロース)が運営する、医師が執筆するWebメディア「パワーアップ!食と健康(第57回)」を、7月9日(水)に掲載する。

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 同社は、フレイル・サルコペニアを予防し、健康寿命の延伸を目指す食生活について医師が解説するメディア「パワーアップ!食と健康」を運営している。第57回は、二田哲博クリニック姪浜の院長である下野大医師が執筆を担当した。下野医師は京都大学医学部を卒業後、同大学院医学研究科糖尿病・栄養内科学において臨床および研究に従事。その後、地元福岡にて運動療法を中心とした活動を展開し、現在は糖尿病、代謝疾患、甲状腺疾患などの診療を担当している。

■第57回 フレイル・サルコペニアって、知ってますか?

 筋肉量の減少によって身体機能が低下した状態をサルコペニアといい、要介護リスクが高まった状態をフレイルと呼ぶ。サルコペニアはフレイルの原因となる。予防には早期発見が重要であり、日常動作や脚の筋肉量からリスクを判定できるセルフチェック法が紹介されている。食生活においてはエネルギーを十分に摂取したうえで、3食をバランスよくとることが推奨されている。運動面では、スクワットなどの適度な運動を取り入れることが望ましい。

■「パワーアップ!食と健康」の概要

・更新日:毎月2回(第2・第4水曜日)
 次回更新:2025年7月23日(水)13時
 https://powerup.mealtime.jp
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:32 | プレスリリース

綿半HD、グループ会社の綿半パートナーズが保護犬・保護猫の譲渡活動を実施

■7月以降、綿半店舗開催の譲渡会スケジュールが決定

 綿半ホールディングス<3199>(東証プライム)は、グループ会社の綿半パートナーズ(長野県飯田市)が、長野・山梨・愛知・神奈川の綿半店舗で保護犬・保護猫の譲渡会を実施するとして、7月以降の開催スケジュールを発表した。

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 譲渡会は、綿半パートナーズが掲げるアニマルウェルフェア(動物福祉)を意識した「保護犬・猫譲渡会のさらなる認知拡大」を目的としており、同活動の広がりが期待されている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:21 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、福岡県直方市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■新施策導入によるリユース促進へ

 福岡県直方市(市長:大塚進弘)とマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は7月9日、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、2025年7月9日(水)から連携を開始すると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を活用し、不要品を廃棄せず再利用する仕組みを構築することで、直方市における廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

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■背景・経緯

 直方市では、ごみ処理費用の増加に加え、廃棄された不要品の中に再利用可能なものが多く含まれていることが課題となっていた。市ではその解決策として、市民への啓発にもつながる新たなリユース施策の導入を模索していた。一方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中核としたネット型ビジネスを展開し、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」への参画や「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会への参加など、官民連携によるSDGsへの取組に注力してきた。こうした中で、同社が直方市に働きかけたことを契機に、双方の「リユース活動の推進によって循環型社会を構築したい」という思いが一致し、「おいくら」を活用した今回の取組が実現した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:43 | プレスリリース

綿半HD、グループ会社の綿半ホームエイドが箕輪町と環境協定を締結、資源循環型社会の実現を目指す

■使用済食用油回収店舗は、長野・山梨・愛知県内の23店舗に拡大

 綿半ホールディングス<3199>(東証プライム)は9日、グループ会社の綿半ホームエイド(長野県長野市)が、長野県箕輪町と環境協定を締結したと発表した。

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 同協定は、環境に配慮した資源循環社会の実現を目的に、官民が相互に密接に連携し、それぞれの資源を有効に活用することで、ゼロカーボンの推進や SDGsの達成に貢献するものである。また地域住民の利便性向上にも取り組み、 より持続可能で暮らしやすい社会の構築を目指すとしている。

 綿半スーパーセンター箕輪店では、今までにペットボトルや雑紙などの資源を回収してきたが、新たに「使用済食用油」がリサイクル回収品目に加わる。これまで箕輪町くらしの安全安心課には、地域住民から使用済食用油の回収に関する相談が寄せられ、綿半としても地域の課題解決に寄与したいとの思いが一致し、同協定を締結した。

 同協定を機に、今後も官民連携のもと、地域に根ざした環境対策を進めるとともに、綿半は地域住民の利便性向上と持続可能な循環型社会の実現を目指す。2025年1月からスタートした使用済食用油の回収店舗は、長野・山梨・愛知の3県・16市町村23店舗まで拡大している。今後も自治体と連携し、回収店舗数をさらに増やすことで、顧客の利便性向上に努めるとしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:02 | プレスリリース

シナネンHD、品川CCパペレシアルホームゲームのブラインドサッカートップリーグ2025第1節に特別協賛

■少年フットサル大会「シナネンカップ」も同日開催

 シナネンホールディングス<8132>(東証プライム)は、8月2日(土)に品川区立総合体育館で開催される「Shinagawa LIGA.iブラインドサッカートップリーグ2025第1節」(主催:NPO法人日本ブラインドサッカー協会、特別共催:品川区)に協賛。また、第1試合となる品川CCパペレシアルvs埼玉T.Wingsのマッチデースポンサーに決定した。さらに、地域の子どもたちを対象とした少年フットサル大会「シナネンカップ」も、同日開催する。

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 シナネンHDグループは、家庭向け・法人向けのエネルギー販売、建物のメンテナンスサービス、シェアサイクルサービスなど、様々な事業を展開しており、2027年には創業100周年を迎える。品川エリアは、シナネンホールディングスグループ創業の地であり、現在はシナネンホールディングスおよびグループ5社の本社ビルを構えている。

 そして同グループは、この度、品川エリアの活性化に貢献することを目的とし、品川区が特別共催する「Shinagawa LIGA.iブラインドサッカートップリーグ2025第1節」に協賛する。さらに、品川を拠点に活動する株式会社品川カルチャークラブ(東京都品川区)の、地域貢献や人材育成の理念に共感し、品川CCパペレシアルホームゲームとなる第1試合「品川CCパペレシアルvs埼玉T.Wings」を、マッチデースポンサーとして特別協賛することとなった。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:50 | プレスリリース
2025年07月08日

ファンデリー、東京医療保健大学管理栄養士の齋藤さな恵氏がサルコペニアを予防するたんぱく質摂取のコツを紹介、「しっかり栄養、パワーアップ食」を配信

 ファンデリー<3137>(東証グロース)が運営する管理栄養士向けWebメディア「しっかり栄養、パワーアップ食(第57回)」を7月9日(水)に掲載する。

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 同社は、フレイルやサルコペニアの対策として、管理栄養士が食生活のポイントを紹介する「しっかり栄養、パワーアップ食」を運営している。第57回では、東京医療保健大学の齋藤さな恵氏が、サルコペニア予防に重要な栄養素とおすすめのレシピを紹介している。

■第57回 サルコペニア予防のために高野豆腐でたんぱく質摂取

 サルコペニア予防に役立つ食事のポイントについて解説している。基本として主食・主菜・副菜をそろえた食事を意識し、適正体重1sあたりたんぱく質1.0g/日以上の摂取が望ましいとしている。たんぱく質の摂取源としては高野豆腐を提案しており、カルシウムや鉄分も豊富であることから、洋風の味付けや中華料理、お菓子づくりにも活用できるとしている。高野豆腐の特性を生かしたレシピも併せて紹介している。

■「しっかり栄養、パワーアップ食」の概要

・更新日:毎月2回(第2・第4水曜日)
 次回掲載予定日:2025年7月23日(水)13時
 https://powerupshoku.mealtime.jp
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:36 | プレスリリース

イトーキ、広葉樹合板の立ったまま寝る仮眠ボックス「giraffenap」の販売を開始

■立ち寝の「膝カクッ」から着想を得た“20分の仮眠体験”が働き手の心と体のサポートを促し、ウェルビーイング経営の実践にも寄与

 イトーキ<7972>(東証プライム)は7月8日、広葉樹合板(本社:北海道旭川市)が開発した、働く人のウェルビーイングと生産性向上を支援する仮眠ボックス「giraffenap(ジラフナップ)」の販売を開始したと発表。

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 同製品は、イトーキが所有する仮眠ボックスに関する開放特許「人体収納用構造体及び睡眠用筐体」を広葉樹合板がライセンス契約により製品化し、2023年8月に発表、2024年1月に発売されたものである。その後、イトーキにも多数の反響が寄せられている。働く環境や働き方の選択肢が広がる中、イトーキでは製品ラインアップの拡充を進めており、今回の販売開始もその取り組みの一環となっている。

 開放特許「人体収納用構造体及び睡眠用筐体」は、上半身・臀部・膝部の3点を支持することで立ったまま休息や睡眠をとることを可能にするものである。電車内でつり革を持ち、立ったまま眠気に耐えかねて膝が「カクッ」となる人々の姿から着想を得て発明された。なお、同製品の開発過程においては、足裏の固定機能が追加され、4点支持の構造により快適性が向上している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:05 | プレスリリース
2025年07月07日

ラバブルマーケティンググループの子会社インバウンド・バズ、マイクロアドと業務提携、訪日タイ人向け広告を強化

■高精度のターゲット広告メニューを導入し、タイからの訪日観光客の集客向上を支援

 ラバブルマーケティンググループ(LMG)<9254>(東証グロース)の子会社で、インバウンドプロモーション事業を行うインバウンド・バズ(本社:東京都港区)は7月7日、データプラットフォーム事業を展開するマイクロアド<9553>(東証グロース)と業務提携を締結したと発表。

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 同提携により、インバウンド・バズが運営する、日本の情報をタイ語で発信する「Talon Japan」と、マイクロアドが提供する検索行動やフライト・ホテル予約データ、位置情報を活用した高精度ターゲット広告配信システム「Traveler Connect AD(トラベラー コネクト アド)」を組み合わせることで、タイからの旅行者を集客したい企業や団体に対し、より効率的なインバウンドマーケティングサービスの提供が可能となった。

 「Traveler Connect AD」は、ホテルや旅行パックの予約データ、旅行関連の検索履歴、プラットフォーム企業が保有する各種データを掛け合わせ、高精度のターゲティングが可能な広告メニューである。旅行者が旅行を計画する「旅マエ」段階から旅行中の「旅ナカ」まで一貫してデータを活用し、タイムリーな広告配信を実現する。たとえば、旅行先の都道府県が決まった段階の旅行決定者には該当地域の観光施設や商業施設の広告を、実際に訪日中の旅行者には周辺の飲食店情報を提供するといった運用が可能である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:17 | プレスリリース
2025年07月04日

ホンダ軽自動車「N−BOX」、2025年上半期新車販売台数で首位獲得

■先進安全技術と広々室内空間が支持され、幅広い層に愛用

 ホンダ(Honda)<7267>(東証プライム)は7月4日、軽自動車「N−BOX(エヌボックス)」の2025年上半期(1〜6月)における新車販売台数が10万3435台に達し、登録車を含む国内新車販売で第1位を獲得したと発表した。同車は軽乗用車最大級の室内空間や存在感のあるデザイン、標準装備の安全運転支援システム「Honda SENSING」、燃費・走行性能などが評価され、幅広い層の支持を集めている。

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 4月には一部改良を実施し、「N−BOXファッションスタイル」に2トーンカラーを追加。「N−BOX CUSTOM」では高級感を意識したダーククロームメッキのフォグライトなどを採用し、特別感を高めた仕様も展開された。シリーズ全体の販売実績は2023年12月時点で累計250万台を突破し、2024年には「N−BOX JOY」も追加された。

 同シリーズは2011年の発売以来、10年連続で軽四輪車年間販売台数第1位を獲得。2022年以降は四輪総合でも3年連続で首位を維持している。2025年上半期も引き続き首位を守ったことで、ホンダは今後も日本の暮らしに寄り添うクルマづくりを進める方針を示している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:22 | プレスリリース

JPホールディングスが熊本市と子育て支援に関する包括連携協定を締結

■子育て・教育支援の一層の充実に向け緊密に連携

 保育園などをグループ全体で345施設(2025年4月1日現在)運営する子育て支援の最大手企業JPホールディングス<2749>(東証プライム)は7月4日、熊本県熊本市との間で子育て支援に関する協定の締結を発表した。

 発表によると、締結日は2025年6月25日。双方の資源を有効に活用した協働による活動を推進することで一層の地域活性化及び双方の子育て・教育支援の充実を図ることを目的として、包括連携協定を締結した。

 本包括連携協定を通じて、子育て・教育支援の一層の充実に向け、体験プログラムの企画・開催や、子育て支援に関わる様々な事項について、熊本市と同社が相互に緊密に連携することで、子どもたちを取り巻く様々な社会問題の解決を図るとともに、未来(あす)を担う子どもたちのために対応していく。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:11 | プレスリリース