[プレスリリース]の記事一覧
  (ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から)

記事一覧 (08/23)任天堂、人気スマホゲーム「どうぶつの森 ポケットキャンプ」がサービス終了へ
記事一覧 (08/23)マーケットエンタープライズ、兵庫県淡路市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始
記事一覧 (08/23)マーケットエンタープライズ、茨城県稲敷市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始
記事一覧 (08/22)キリングループと三菱重工、トラック荷積み・荷降ろしの自動化で2024年問題に挑む
記事一覧 (08/22)山善、協働ロボットトライアル施設を新設、人手不足解消に向けた取り組み
記事一覧 (08/21)エスプール、⾃治体職員向けコミュニティ「環境みらい会議」の掲示板機能をリリース
記事一覧 (08/21)シナネンHD、「シナネンあかりの森プロジェクト」がハイアット リージェンシー 瀬良垣アイランド沖縄の海洋保全活動への支援を継続実施
記事一覧 (08/21)ジェイック、話し方解析アプリ「steach」が法人向けサービスを開始、AIが人材育成をサポート
記事一覧 (08/20)楽天モバイル、スマホ&家電の両方を守る新保証サービスを開始
記事一覧 (08/20)商船三井、世界初のケープサイズバルカーに風力推進装置搭載、燃料消費量6〜10%削減
記事一覧 (08/20)リンテック、高透明遮熱フィルムで車内快適性向上、フロントガラスにも対応
記事一覧 (08/20)クルーズ、新作ブロックチェーンゲーム『エルゴスム』事前登録20万人突破
記事一覧 (08/19)ラバブルマーケティンググループの子会社コムニコ、新「ショート動画制作プラン」を販売開始
記事一覧 (08/16)マーケットエンタープライズ、北海道岩見沢市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携開始
記事一覧 (08/16)マーケットエンタープライズ、北海道北広島市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始
記事一覧 (08/16)マネーフォワード、バンキングアプリ『BANK APP』にCXプラットフォーム『KARTE』を連携しパーソナライズマーケティングを強化
記事一覧 (08/16)ホンダ、次世代EVの未来を示す「Acura Performance EV Concept」を世界初公開
記事一覧 (08/16)カオナビ、三菱UFJ信託銀行が「カオナビ」を導入、人材育成と人事運営を高度化
記事一覧 (08/15)マーケットエンタープライズ、大分県で初めて日出町が「おいくら」を用いた不要品リユース事業を開始
記事一覧 (08/14)ファンデリー、大阪大学の坂口悠介先生が慢性腎臓病の食事療法について解説、Webメディア「パワーアップ!食と健康」を配信
2024年08月23日

任天堂、人気スマホゲーム「どうぶつの森 ポケットキャンプ」がサービス終了へ

■7年の歴史に幕、オフライン版の配信も予定

 任天堂<7974>(東証プライム)は8月22日、スマートフォン向けアプリ『どうぶつの森 ポケットキャンプ』(ポケ森)のサービスを、2024年11月29日(金)0:00(日本時間)をもって終了すると発表。2017年11月のサービス開始から約7年、多くのユーザーに親しまれてきたポケ森だが、惜しまれつつその幕を閉じる。

nin2.jpg

 サービス終了に伴い、リーフチケットの販売は11月27日(水)15:00で終了し、未使用の有償リーフチケットについては払い戻しの手続きが行われる。また、月額制サービス「ポケ森 友の会」も終了となり、新規入会は10月28日(月)10:00で受付を終了する。

 一方で、プレイデータを引継いでオフラインで楽しめるよう、新たなアプリの配信を予定している。詳細については、10月頃にアプリ内で案内される予定。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:09 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、兵庫県淡路市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■リユース促進により更なる廃棄物削減へ

 兵庫県淡路市(市長:門 康彦)とマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は、2024年8月23日(金)から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、淡路市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

make111.jpg

■背景・経緯

 淡路市では、2028年度にごみ焼却場「夕陽が丘クリーンセンター」が閉鎖予定であることから、淡路島にある洲本市・南あわじ市と合同で新焼却場建設を計画している。3市共に2019年度比のごみ量15%削減を目指して様々な取組を行なっており、2024年度からは、ベビー用品限定のリユース事業を行なってきた。しかしながら、不要品の保管スペースや人員確保などの課題があるため、他のリユース施策導入には至らず、民間企業との連携による廃棄物削減につながるリユース施策導入の可能性を模索していた。

 他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたSDGsへの取組に注力してきた。そうした中で、マーケットエンタープライズが淡路市に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:38 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、茨城県稲敷市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■リユース促進により更なる廃棄物削減へ

 茨城県稲敷市(市長:筧 信太郎)とマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は、2024年8月23日(金)から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、稲敷市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

ma1.jpg

■背景・経緯

 稲敷市では、「第3次稲敷市総合計画」において、3R(リデュース・リユース・リサイクル)の考え方に基づき、市民活動やボランティア活動への支援を図ると共に、資源リサイクルの推進や啓発活動を努めるなど、ごみの発生抑制や減量化に取組んでいる。しかしながら、市では、家庭から排出される粗大ごみや家電リサイクル法対象製品の不法投棄を課題と感じており、これまで廃棄物削減につながるリユース施策導入の可能性を模索していた。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:40 | プレスリリース
2024年08月22日

キリングループと三菱重工、トラック荷積み・荷降ろしの自動化で2024年問題に挑む

kiri1.jpg

■無人フォークリフトで荷役作業を効率化、労働環境改善へ

「ピッキング」「入出庫」「トラック荷積み・荷降ろし」3領域で自律化・知能化

 キリンホールディングス<2503>(東証プライム)グループのキリンビバレッジとキリングループロジスティクスは8月22日、三菱重工業<7011>(東証プライム)と共同で、飲料倉庫への入出庫およびトラック荷積み・荷降ろしの自動化に関する実証を開始したと発表。この取り組みは、2024年4月から適用されたトラックドライバーの労働時間規制に伴う「2024年問題」への対応を目的としている。

 共同実証では、三菱重工の「ΣSynX」技術を活用し、新型AGF(無人フォークリフト)による荷役作業の自動化を目指していく。実証は2024年8月から2026年3月まで、三菱重工の実証施設やキリングループロジスティクスの拠点で行われる。

 これにより、「ピッキング」「入出庫」「トラック荷積み・荷降ろし」の3領域での自律化・知能化を進め、物流オペレーター不足や労働環境改善などの課題解決を図る。両社は、飲料業界の物流課題に取り組むことで、社会貢献を目指していく。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:27 | プレスリリース

山善、協働ロボットトライアル施設を新設、人手不足解消に向けた取り組み

■3DプリンタやAI機能も搭載、高度なテストが可能

 ものづくり商社大手の山善<8051>(東証プライム)は、協働ロボットの試運転施設「協働ロボットテストラボ」を新大阪駅近くに開所(8月22日)すると発表。深刻化する製造業の人手不足を背景に、協働ロボットの需要が急増している。世界市場は2033年に3兆円規模まで拡大すると予測される中、山善は本社ビル内にあった既存施設を約3倍の面積に拡張し、独立した施設として移転する。

yamazen1.jpg

■世界3大メーカーの機種を常設、個室型テストルームも完備

 新施設には、世界的な協働ロボットメーカー3社の最新機種7台を常設する。テックマン(台湾)、ファナック(日本)、ABB(スイス)の各社製品を取り揃え、導入を検討する企業向けにデモンストレーションや試運転の機会を提供する。また、個室型のワークテストルームやトレーニングルームを新設し、実機での事前テストや操作トレーニングが可能となる。

 同社は同施設を、ロボットメーカーやシステムインテグレーター、製造業企業が集う「共創の場」と位置付けている。コミュニティスペースでは、常設展示ロボットの操作体験や自動化関連情報の交換ができる。特にテックマン社のAI搭載最新機種は、カメラとAI機能により、専門知識がなくても簡単にプログラミングでき、精密組立や不良品検出など幅広い用途に対応可能だ。山善は本施設を通じて、製造業の自動化・省人化を積極的に支援していく方針である。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:22 | プレスリリース
2024年08月21日

エスプール、⾃治体職員向けコミュニティ「環境みらい会議」の掲示板機能をリリース

■自治体の垣根を越えて情報共有できる掲示板を開設

 エスプール<2471>(東証プライム)は8月21日、温暖化対策に取り組む⾃治体職員向けコミュニティ「環境みらい会議」のサイトにおいて、掲示板機能をリリースしたと発表。

esu1.jpg

 同社は、⾃治体向けに脱炭素移⾏⽀援事業を展開しており、CO2排出量の算定や温暖化対策の計画策定及び実行支援など包括的なサービスを提供している。また、温暖化対策に取り組む⾃治体職員専⽤の無料会員制コミュニティも運営しており、現在400を超える自治体が会員登録している。

 今回コミュニティサイトに実装した掲示板では、会員同士での質問・相談・交流を目的としており、ノウハウやリソース不足などで個人では解決が難しい課題に対して、都道府県の垣根を越えた情報共有を行い、全国規模で脱炭素化を進めることを目指している。

■会員制コミュニティの概要

・名称:環境みらい会議
・対象者:温暖化対策に取り組む全国の自治体職員
・会員数:400自治体
・会員申込方法:https://lp.kankyo-mirai-kaigi.com/
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:37 | プレスリリース

シナネンHD、「シナネンあかりの森プロジェクト」がハイアット リージェンシー 瀬良垣アイランド沖縄の海洋保全活動への支援を継続実施

■クマノミの育成と海洋での保全・復元活動を推進

 シナネンホールディングス(シナネンHD)<8132>(東証プライム)の子会社で、エネルギーソリューションを提供するシナネン(東京都品川区)は、「シナネンあかりの森プロジェクト」の一環として、瀬良垣島周辺でのカクレクマノミの育成と海洋での保全・復元を目的とし、リゾートホテル「ハイアット リージェンシー 瀬良垣アイランド 沖縄」(沖縄県国頭郡恩納村)へ引き続き支援する。

sina1.jpg

 同リゾートホテルでは、沖縄科学技術大学院大学(OIST)の海洋気候変動ユニットの監修のもと、地元である瀬良垣島周辺でのカクレクマノミの育成と海洋での保全・復元を目的とした「瀬良垣島・クマノミ育成プロジェクト」を行っている。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 13:10 | プレスリリース

ジェイック、話し方解析アプリ「steach」が法人向けサービスを開始、AIが人材育成をサポート

■企業の人材育成ニーズに合わせてカスタマイズが可能

 ジェイック<7073>(東証グロース)は8月21日、子会社のエフィシエントと共同開発したAIによる話し方解析アプリ「steach」の法人向けサービスの提供を開始したと発表。個人向けの面接練習アプリとしてリリース後、ダウンロード数3万件、練習回数22万回超と好評を博している。今回のサービス化では、企業の人材育成ニーズに応えるため、独自の設問を設定可能な機能を追加した。

je1.jpg

 企業の営業や接客、電話応対などの対人コミュニケーションスキルは、ロールプレイングによる練習とフィードバックが重要だが、人手と時間がかかるのが課題だった。「steach」を活用すれば、設問のカスタマイズや解析結果の確認など、効率的な人材育成が可能になる。

 「steach」はこれまでに蓄積した22万件以上の対話データをベースに、面接練習以外の場面でも活用できるコア技術を有している。実際に、ユーキャンの話し方講座で開発した「Speech Trainer」アプリでも「steach」の技術を活用している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:15 | プレスリリース
2024年08月20日

楽天モバイル、スマホ&家電の両方を守る新保証サービスを開始

■最短当日中に交換、家電の故障も最大7万円まで補償

 楽天グループ<4755>(東証プライム)の楽天モバイルは、2024年8月27日から新サービス「スマホ交換保証プラス&家電補償」の提供を開始すると発表。同サービスは、スマートフォンやモバイルルーターの故障・紛失時に新品同等品と交換できるだけでなく、自宅家電の故障時の修理と修理費用も補償する。月額料金は製品価格に応じて4段階に設定され、最低価格帯で715円(税込)からとなっている。

raku1.jpg

 スマートフォン・モバイルルーターに関しては、破損・全損・水没などによる故障や盗難・紛失時に、自己負担金6,600円(税込)で新品同等の同一製品と交換できる。1都3県では最短当日中の配送が可能で、その他の地域でも翌日配送に対応する。交換は年間3回まで(うち盗難・紛失は2回まで)利用可能。


 家電補償については、テレビやパソコン、タブレット端末、外付けHDD、ルーター、AIスピーカー、ゲーム機などの自然故障時に、各機器の補償限度額内で修理費用や代替品の提供費用を補償する。例えばテレビは購入後3年以内であれば7万円(税込)まで補償される。この家電補償は年間2回まで利用可能で、既存の「スマホ交換保証プラス」からの自動移行はなく、新規加入が必要となる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:46 | プレスリリース

商船三井、世界初のケープサイズバルカーに風力推進装置搭載、燃料消費量6〜10%削減

■ローターセイル搭載船「Camellia Dream」が誕生

 商船三井<9104>(東証プライム)とVale International SA(ヴァーレ社)は8月20日、世界初となるケープサイズバルカーへのローターセイル搭載を完了したと発表。20万トン級ばら積み船に高さ35m、直径5mのローターセイル2基を設置し、航海最適化システムとの併用により、1航海平均で約6〜10%の燃料消費量およびGHG排出量の削減が見込まれている。

syou1.jpg

 同社は2050年までのネットゼロ・エミッション達成を目標に掲げ、風力推進補助装置の搭載を含む省エネ技術の導入を進めている。一方、ヴァーレ社は2035年までにサプライチェーン排出量Scope3を15%削減する目標を設定し、先進技術の採用と最新鋭船の導入に注力している。

 両社は、安定的な鉄鉱石輸送の実現とGHG削減の両立に向けて取り組み、社会全体の低・脱炭素化に貢献することを目指している。この取り組みは、海運業界の環境負荷低減に向けた重要な一歩となっている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:34 | プレスリリース

リンテック、高透明遮熱フィルムで車内快適性向上、フロントガラスにも対応

■近赤外線カット率85%、紫外線99%以上カットを実現

 リンテック<7966>(東証プライム)は8月20日、8月26日から自動車用ウインドーフィルム「ウインコス オートモーティブフィルム」シリーズの新アイテム「IR−85HD」の販売を開始すると発表。同新製品は、高い透明性を保ちながら遮熱性能を向上させ、フロントガラスにも貼付可能な特徴を持つ。近赤外線を約85%カットし、紫外線を99%以上カットすることで、車内の暑さ対策に大きく貢献する。

rin1.jpg

 新製品「IR−85HD」は、従来品「IR−90HD」と比較して近赤外線カット率を約15%向上させている。フロントガラスに求められる可視光線透過率70%以上の基準に対応しており、車内全体の温度管理を可能にする。また、ガラス破損時の破片飛散防止効果も併せ持つ。

 リンテックが実施した意識調査によると、自動車用ウインドーフィルムやその効果について認知度に課題があるものの、一度使用したユーザーの満足度は非常に高いことが明らかになった。同社は今後も、自動車用ウインドーフィルムの有用性をより多くの消費者に実感してもらえるよう、提案活動を強化していく方針である。

・遮熱効果の実験動画
 高透明遮熱フィルムの効果に関する実験
 (「IR−90HD」を使用)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:27 | プレスリリース

クルーズ、新作ブロックチェーンゲーム『エルゴスム』事前登録20万人突破

■基本無料でNFT獲得可能な新感覚RPG

 クルーズ<2138>(東証スタンダード)は8月19日、同社の子会社CROOZ Blockchain Labとgumi<3903>(東証プライム)が開発する新作ブロックチェーンゲーム『エルゴスム』の事前登録者数が20万人を突破したと発表。このゲームは基本無料でプレイでき、「Play and Earn」の要素を含むスマートフォン向けRPGである。

eru1.jpg

 『エルゴスム』は「禁忌に触れた少女達の運命」をテーマに、美麗なグラフィックと人類の起源に迫る物語を特徴としている。ゲームシステムにはGameFiの要素が組み込まれており、プレイ中にNFTを獲得できる。注目すべき点は、事前のNFT購入や暗号資産ウォレットの準備なしに、全てのプレイヤーがNFTを獲得するチャンスがあることだ。

 現在、事前登録キャンペーンとして「Amazonギフト券総額100万円プレゼントキャンペーン」を実施中。参加方法は公式Xアカウントのフォロー、特定の投稿のリポスト、そして『エルゴスム』の事前登録の3ステップで完了する。抽選で100名にAmazonギフト券1万円分が当たるこのキャンペーンの当選発表はゲームリリース後に行われる予定。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:42 | プレスリリース
2024年08月19日

ラバブルマーケティンググループの子会社コムニコ、新「ショート動画制作プラン」を販売開始

■縦型・ショート動画の市場拡大に伴い、多様化する顧客ニーズに対応

 ラバブルマーケティンググループ<9254>(東証グロース)の子会社で、企業のSNSマーケティングを支援する株式会社コムニコ(本社:東京都港区)は8月19日、SNSにおける縦型・ショート動画の需要拡大を受け、「ショート動画制作プラン」を販売開始すると発表。支援内容や撮影条件をパッケージ化した2つのプラン(ライトプラン、プロプラン)展開により、企業・ブランドのSNSマーケティングの課題や予算感に合わせた最適なサービスをご提案する。

lmg1.jpg

 なお、企業のSNS運用担当者向けに、8月28日(水)13:00〜基礎から学ぶTikTok活用セミナー「他SNSとの違いと最新のTikTok活用法」を開催する。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:53 | プレスリリース
2024年08月16日

マーケットエンタープライズ、北海道岩見沢市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携開始

■住民の利便性向上によるリユース促進へ

 北海道岩見沢市(市長:松野 哲)とマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は、2024年8月16日(金)から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、岩見沢市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

ma11.jpg

■背景・経緯

 岩見沢市では、これまで、大型ごみとして排出された自転車をリユースし、イベントで抽選販売するとともに、民間事業者と連携して個人間での譲渡ができるサービスを提供するなど、リユース推進に積極的に取組んできた。しかしながら、市では、家庭から出るごみのうち、大型ごみの排出量がコロナ禍をさかいに増加しており、現在も高止まりしている状況にある。ごみの減量化を図るためには、いかに大型ごみをリユースしていくかが課題となっており、以前より市では、廃棄物削減につながる市民が利用しやすいリユース施策導入の可能性を模索していた。

 他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたSDGsへの取組に注力してきた。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:07 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、北海道北広島市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■リユース促進による廃棄物削減へ

 北海道北広島市(市長:上野 正三)とマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は、2024年8月16日(金)から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、北広島市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

ma1.jpg

■背景・経緯

 北広島市では、2014年度から2023年度にかけて、粗大ごみとして排出された家具や自転車などから再利用できるものを選別し、修繕などを行なった後に販売を行なうリユース事業を実施していた。更なるリユース促進のため、市ではこれまで新たな施策導入の可能性を模索していた。他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたSDGsへの取組に注力してきた。そうした中で、北広島市がマーケットエンタープライズに働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:26 | プレスリリース

マネーフォワード、バンキングアプリ『BANK APP』にCXプラットフォーム『KARTE』を連携しパーソナライズマーケティングを強化

■三十三銀行での導入が決定し、パーソナライズマーケティングを強化

 マネーフォワード<3994>(東証プライム)は8月16日、同社の「Money Forward X」が、金融機関向けに個人顧客向けマーケティング活動を支援する取り組みの一環として、バンキングアプリ『BANK APP』とプレイドが提供するCXプラットフォーム『KARTE』の連携を開始したと発表。これにより、データ分析に基づく高度なマーケティング支援が可能となり、三十三銀行において導入が決定した。地域金融機関のオンライン顧客接点の重要性が高まる中、この連携は金融機関のマーケティング活動を一層強化することを目指していく。

ma1.jpg

 地域における人口減少やデジタル化の加速により、金融機関の来店客数は減少傾向にあるが、バンキングアプリ『BANK APP』は、オンライン上での顧客接点として非常に有効なツールとなっている。現在、4つの金融機関で運用されている『BANK APP』は、ユーザー1人あたりの平均利用日数が月に5.5日と高い利用頻度を示しており、従来の銀行窓口を上回る利用状況を見せている。さらに、『BANK APP』は自動マーケティングシステム『XIM』を搭載しており、個々の顧客のニーズを検知し、自動的にレコメンドを行う機能を提供している。

 今回の『KARTE』との連携により、『BANK APP』を導入する金融機関は、従来のマーケティング自動化に加えて、顧客の行動解析データを活用し、よりパーソナライズされたマーケティング活動を効率的に行えるようになる。こうした取り組みは、DX戦略としてパーソナライズマーケティングの高度化を目指していた三十三銀行に評価され、『BANK APP』の導入が決定した。今後も「Money Forward X」は、金融機関の業務効率化と顧客の利便性向上に貢献し、地域全体の金融体験の向上を目指していく方針である。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:42 | プレスリリース

ホンダ、次世代EVの未来を示す「Acura Performance EV Concept」を世界初公開

■大型ヨットからインスピレーションを得た大胆なデザインが特徴

 ホンダ<7267>(東証プライム)の米国現地法人であるアメリカン・ホンダモーターは8月15日、Acuraブランドの次世代EVモデルの方向性を示す「Acura Performance EV Concept(アキュラ・パフォーマンス・イーブイ・コンセプト)」を世界で初めて公開した。同モデルは、プレミアムパフォーマンスブランドとしてのAcuraの新たな進化を象徴するものであり、カリフォルニア州に位置するアキュラデザインスタジオで開発された。ホンダの次世代EVプラットフォームを採用したこのコンセプトカーは、EV時代におけるAcuraのビジョンを具体化したものである。

honda1.jpg

 この「Acura Performance EV Concept」をベースにしたSUVタイプのEVモデルは、2025年末から米国オハイオ州のメアリズビル四輪車工場で生産が開始される予定である。このEVモデルは、ホンダが独自に開発した次世代EVプラットフォームを採用する最初のモデルであり、北米におけるEV生産の拠点として改修中のメアリズビル工場で生産される初のEVモデルとなる。メアリズビル工場は今後、HondaのEV生産の中心的な役割を担うことになる。

 カリフォルニア州で開催されるモントレー・カー・ウィークのイベント「The Quail」と「Pebble Beach Concours d’Elegance」で展示される。このコンセプトモデルは、アグレッシブなフロントデザインやクーペのようなシルエット、大型ヨットからインスピレーションを得たサイドパネルが特徴であり、2代目NSXへのオマージュとしてデザインされたリアディフューザーやテールライトが備わっている。ボディーカラーはセミマット調の「ムーンリットホワイトパール」で仕上げられており、その陰影が際立つデザインとなっている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:22 | プレスリリース

カオナビ、三菱UFJ信託銀行が「カオナビ」を導入、人材育成と人事運営を高度化

■事業部門と連携し、より戦略的な人事運営を実現

 カオナビ<4435>(東証グロース)は8月16日、三菱UFJ信託銀行が、タレントマネジメントシステム「カオナビ」を導入したと発表。

kao1.jpg

 「カオナビ」は、社員の顔写真、名前、経験、評価、スキルなどの情報を一元管理し、可視化するシステム。これにより、社員一人ひとりの能力を把握し、最適な配置や育成計画を立てることが可能になる。また、後継者育成など、中長期的な視点での人材育成にも役立つ。

 三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>(東証プライム)傘下の三菱UFJ信託銀行は、「カオナビ」の導入により、従業員のスキル管理を高度化し、事業部門と連携した人事運営を実現することを目指していく。これにより、人材の最大限の活用と、より戦略的な人事運営が期待される。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:12 | プレスリリース
2024年08月15日

マーケットエンタープライズ、大分県で初めて日出町が「おいくら」を用いた不要品リユース事業を開始

■リユース施策初導入でごみ減量化推進へ

 大分県日出町(町長:本田 博文)とマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は、2024年8月15日(木)から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、日出町の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

ma1.jpg

■背景・経緯

 日出町では、リユースの重要性を感じていたものの、不要品を集めた後の保管場所や人員確保などの課題があり、これまでリユース施策を導入できずにいた。しかしながら、ごみの減量化を推進するためには、リユース施策の導入が必要不可欠と捉え、施策導入の可能性を模索していた。他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたSDGsへの取組に注力してきた。そうした中で、マーケットエンタープライズが日出町に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:15 | プレスリリース
2024年08月14日

ファンデリー、大阪大学の坂口悠介先生が慢性腎臓病の食事療法について解説、Webメディア「パワーアップ!食と健康」を配信

 ファンデリー<3137>(東証グロース)が運営する、医師が執筆するWebメディア「パワーアップ!食と健康(第35回)」を、8月14日(水)に掲載する。

fan1.jpg

 同社は、低栄養やフレイル・サルコペニアのリスクが高まる高齢期の食生活について医師が解説する「パワーアップ!食と健康」を運営している。

 第35回は大阪大学大学院医学系研究科の坂口悠介先生が慢性腎臓病の食事療法やフレイル・サルコペニアとの関係を解説。坂口先生は腎臓内科学について研究しており、透析患者の身体活動量と生命予後の関連性や、マグネシウムによるリンの毒性制御など多数の論文を発表している。

■第35回 慢性腎臓病と食事療法

大阪大学大学院医学系研究科 腎臓内科学
医学博士 坂口 悠介 先生

 慢性腎臓病は、心臓病や脳卒中、骨折、サルコペニアの発症リスクを高め健康寿命を短縮するため、定期的な受診と早期治療が重要であるといわれている。今回は薬物療法と食事療法のポイントを紹介する。
>>>記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:55 | プレスリリース