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記事一覧 (05/16)東京海上日動、出光興産・帝人・リコーとクロスメンタリングでジェンダーギャップ解消へ
記事一覧 (05/16)イトーキ、チームミーティングに最適な六角形高機能クローズドブース「ADDCELL Hexa(アドセルヘキサ)」を開発
記事一覧 (05/16)ホンダが2030年までにEV/FCEV販売比率100%を目指す、10兆円投資でEV事業に本格参入
記事一覧 (05/16)クリナップ、環境ビジョン2050に準じた温室効果ガス排出削減にむけて岡山工場で太陽光発電運用開始
記事一覧 (05/16)フェイスネットワークがファイテンと業務提携契約を締結、高級賃貸レジデンスシリーズに「健康寿命の部屋」技術を導入
記事一覧 (05/16)川崎汽船、自動車船「APOLLON HIGHWAY」でB100バイオ燃料を用いた試験航行を実施
記事一覧 (05/16)ケンコーマヨネーズ通販サイト売れ筋ランキング2023年版!上位10商品を徹底解説
記事一覧 (05/15)商船三井、世界初のウインドチャレンジャー搭載船で最大17%の燃料節減を達成
記事一覧 (05/15)ファンデリー、NTTアグリテクノロジーの規格外トマトを使用コラボ商品をから販売開始
記事一覧 (05/15)アイデミー、キリングループのDX人財育成プログラムの進化に向けてAidemy Businessを提供
記事一覧 (05/15)テリロジーホールディング、三井不動産ホテルマネジメント27施設に多言語映像通訳サービス「みえる通訳」導入
記事一覧 (05/15)ファンデリー、「らくだ6.0プロジェクト」賛同企業にマエカワテイストが新規加入
記事一覧 (05/14)NEC、100%再生可能エネルギーを活用したグリーンデータセンターを神奈川と神戸に開設
記事一覧 (05/14)ispace、ルーマニア初の月面ミッションを支援、高精度測位技術搭載機器を月面に輸送
記事一覧 (05/14)カプコン、「モンスターハンター」シリーズが「バイオハザード」シリーズに続き全世界累計販売本数1億本突破!
記事一覧 (05/14)ファンデリー、「らくだ6.0プロジェクト」賛同企業に寿がきや食品が新規加入
記事一覧 (05/14)FRONTEO、塩野義製薬、スズケンの3社、会話型認知症診断支援AIプログラムの社会実装を目的とした協業
記事一覧 (05/13)DNPとmonoAI technologyが資本業務提携、リアルとバーチャル融合で新体験・経済圏創出へ
記事一覧 (05/13)綿半HD、綿半ホームエイドの「モーモーわたぴーヨーグルト」が発売1か月で18,000個突破
記事一覧 (05/13)TBSとブルームバーグ、5年間の戦略的パートナーシップを締結、経済・金融ニュース新サービスで日本市場開拓
2024年05月16日

東京海上日動、出光興産・帝人・リコーとクロスメンタリングでジェンダーギャップ解消へ

■4社連携でジェンダーギャップ解消へ:企業横断型クロスメンタリング開始

 東京海上ホールディングス<8766>(東証プライム)グループの東京海上日動火災保険は5月16日、出光興産<5019>(東証プライム)帝人<3401>(東証プライム)リコー<7752>(東証プライム)と共に、ジェンダーギャップ解消に向けた企業横断型クロスメンタリングを開始すると発表。この取り組みは、ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョンの推進を成長戦略の柱とし、日本社会におけるジェンダーギャップの解消に寄与することを目的としている。

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 クロスメンタリングは、メンターとメンティが他企業同士でペアを組み、キャリア形成を支援する取り組みである。女性管理職や経営陣を中心とした多様な人材が、企業を超えて学び合い、ジェンダーギャップ解消を加速させると共に、企業文化の変革や組織の活性化にも寄与する。

 日本政府の「女性活躍・男女共同参画の重点方針2023」に沿い、東京海上日動は、参加企業と協働でプログラムの拡充を図り、ジェンダーギャップ解消や日本企業の競争力強化に貢献していく。2024年5月末から11月までの実施期間中、集合研修とメンタリングを通じて、女性管理職のネットワーキングと人材育成を促進する。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:09 | プレスリリース

イトーキ、チームミーティングに最適な六角形高機能クローズドブース「ADDCELL Hexa(アドセルヘキサ)」を開発

■オフィスの会議室不足や音問題を解決する工事不要の個室ブースに、6平方メートルの大型バリエーションを拡充

 イトーキ<7972>(東証プライム)は5月16日、大型ディスプレイを用いたチームミーティングやハイブリッドミーティングに最適な六角形高機能クローズドブース「ADDCELL Hexa(アドセルヘキサ)」を開発したと発表。2024年秋以降の発売を目指して更なる開発を進めている。なお同製品は、5月29日(水)〜31日(金)に東京ビッグサイトで開催されるドイツ発・アジア最大規模のオフィス家具見本市「オルガテック東京2024」にて参考展示する。

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■開発背景

 ハイブリッドワーク普及に伴う個室ブースのニーズは依然として増加傾向にあり、当社販売売上実績は前年比で2.5倍以上となっている。同社では2022年1月から、人と音に配慮したあらゆるオフィスになじむクローズドブース「ADDCELL(アドセル)」の発売を開始。通常のブースと比較して床をなくした新たな構造が特徴で、1人用、2人用、4名用、ユニバーサルタイプなどの多様なバリエーション、工事不要の手軽さ、スリムな外周デザインによるブース内の快適性が好評で、多くのワークプレイスに採用されている。

 昨今では1on1や大型ディスプレイを用いたミーティングなどの増加による多人数タイプの需要も高まっていることから、チームミーティングにも対応できるよう6名用のモデル開発に至った。遮音と吸音に優れた最新型の個室ブースにより、オフィスでの会議室不足やオープンスペースでの音問題を解消し、効率的で創造的なチームでの協働を実現する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:52 | プレスリリース

ホンダが2030年までにEV/FCEV販売比率100%を目指す、10兆円投資でEV事業に本格参入

■バッテリーを中心としたバリューチェーン構築でコスト20%削減

 ホンダ<7267>(東証プライム)は5月16日、電動化に関するビジネスアップデートを発表した。この中で、2040年までに全ての小型モビリティを電動化するという目標が示された。EVの普及期に備え、強固なブランドと事業基盤の構築が必要であると強調されている。また、バッテリーコストの削減と生産コストの35%削減を目指し、2030年までに北米でのバッテリー調達コストを20%以上削減する計画が明らかにした。主力EV「Honda 0シリーズ」のグローバル展開や、モバイルパワーパックを活用した電動化展開も発表された。財務戦略としては、EVの本格普及期に向けて、今後10年間で約10兆円の資源投入が計画されており、将来の成長と株主還元の両立が推進される。

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■「Honda 0シリーズ」を軸に、小型から中大型モデルまで7モデル投入

 ホンダは、2050年のカーボンニュートラル実現に向け、多様なソリューションを提供する。特に小型モビリティにおいては、EVが最適な解決策であるとし、2040年までにEV/FCEVの販売比率を100%とする目標を掲げている。この目標達成には、EVブランドと事業基盤の強化が不可欠である。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:37 | プレスリリース

クリナップ、環境ビジョン2050に準じた温室効果ガス排出削減にむけて岡山工場で太陽光発電運用開始

 クリナップ<7955>(東証プライム)は5月16日、温室効果ガス排出量削減の一環として、再生可能エネルギーの使用を推進するため、西の生産拠点である岡山工場(岡山県勝央町)に自家消費型太陽光発電を設置し、4月から工場での使用電力に活用していると発表した。

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 クリナップグループでは昨年、「クリナップグループ環境ビジョン 2050(CEV50)」を策定し、湯本工場(福島県いわき市)への太陽光発電パネル設置や、社用車へのEV車導入など、環境活動を継続的に推進している。昨年11月には、中期目標である「2030年度温室効果ガス削減目標」が、SBT(Science Based Targets)イニシアチブ(※)から認定された。

 今回、西の生産拠点である岡山工場に太陽光発電パネルを設置。また、隣接する津山ショールームの駐車場にはソーラーカーポートを設置し、2024年4月から運用を開始した。これによるCO2排出量削減は、年間284tになる見込みである。今後、鹿島システム工場(福島県いわき市)では年内に、A重油による空調設備から、CO2排出係数が低いLNG燃料の空調設備へ更新を行い、以降、年間279tのCO2排出量削減を目指していく。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:53 | プレスリリース

フェイスネットワークがファイテンと業務提携契約を締結、高級賃貸レジデンスシリーズに「健康寿命の部屋」技術を導入

■入居者の健康・美容向上効果に繋がる体験価値を提供

 東京の城南3区エリア(世田谷区・目黒区・渋谷区)を中心に、主に新築一棟RCマンションによる不動産投資支援事業を展開するフェイスネットワーク<3489>(東証プライム)は5月16日、ファイテンと業務提携契約を締結したと発表。同社が開発する高級賃貸レジデンス「THE GRANDUO」シリーズに、ファイテンが展開する「健康寿命の部屋」技術を導入し、快適な居住空間を提供していく。

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 「THE GRANDUO」シリーズに導入される「ナノメタックスコーティング」は、カラダをリラックス状態へとサポートするファイテン最高峰技術「ナノメタックス」に光テクノロジー「健光浴」を照射させて、霧状に噴霧コーティングする水煙加工を用いたファイテンの最先端技術。

 また、ファイテンの最先端技術をプラスしたプレミアムライト「ファイテン健光浴LEDライト」を照明器具として採用する。これらの技術を導入することで、入居者の健康・美容向上効果に繋がる体験価値を提供し、快適な居住空間を実現。

 同社は今後も、Well−Beingな暮らしを実現し、デザイン性と居住性を両立させた高い資産価値を持つ投資用マンションの開発を通じて、入居者価値向上を目指していくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:43 | プレスリリース

川崎汽船、自動車船「APOLLON HIGHWAY」でB100バイオ燃料を用いた試験航行を実施

■脱炭素化に向けた取り組み、2050年GHG排出ネットゼロ達成目指す

 川崎汽船<9107>(東証プライム)は5月16日、グローバルにエネルギーソリューションを提供するWorld Fuel Servicesと舶用バイオ燃料供給契約を締結し、自動車船「APOLLON HIGHWAY」において、同社初となるB100バイオ燃料を用いた試験航行を実施したと発表。

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 同試験航行は、脱炭素化に向けた取り組みの一環として行われ、バイオ燃料は環境負荷低減が可能な代替燃料であり、船舶の既存のディーゼルエンジンの仕様を変えずに使用することができ、従来の化石燃料と比べてライフサイクル(原料の栽培から最終的な燃料利用迄)で約8割から9割のCO2削減効果が期待できる。

 同社は、環境に関わる長期指針「”K”LINE 環境ビジョン 2050〜青い海を明日へつなぐ〜」において、国際海事機関(IMO)が定める2030年目標である「CO2排出効率2008年比40%改善」を上回る「同50%改善」という目標を設定し、さらには2050年の目標としてGHG排出ネットゼロに挑戦していくことを掲げている。そのアクションプランとして、今後も環境負荷低減が可能な代替燃料導入に取り組み、目標達成に向け挑戦していくとしている。今後、他の船舶へのB100バイオ燃料の導入拡大も検討していく予定。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:30 | プレスリリース

ケンコーマヨネーズ通販サイト売れ筋ランキング2023年版!上位10商品を徹底解説

■昨年上位だったロングセラー商品やお得なセット商品がランクイン

 ケンコーマヨネーズ<2915>(東証プライム)の2023年度通販サイト売れ筋ランキングを1位から10位までを紹介する。

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◆ケンコーマヨネーズ通販サイト:https://www.kenkomayo.com/

 1位から5位は、昨年度のランキングでも上位だったロングセラー商品やお得なセット商品がランクイン。7位の『クリーミービスクソース』と9位の『パンプキンサラダ』が9月以降順位を伸ばした!

 『クリーミービスクソース』は海老などの甲殻類を使用したスープ「ビスク」をイメージした、クリーミーで濃厚なソース。『パンプキンサラダ』は大きめにカットしたかぼちゃのホクホク食感が人気のサラダ。どちらの商品も、濃厚な味わいや特徴的な食感でワンランク上のメニュー作りに貢献する、付加価値のある商品。

【通販サイト 売れ筋商品紹介】

◆1位:ガーリックバターソース

 芳醇なバターと程良いガーリックが香る風味豊かなソース。冷蔵しても固まらず液状で、加熱しても焦げにくいので、バターでは手間のかかる調理も簡単にできる。

◆2位:ケンコーマヨネーズレストランの味

 酸味と塩味をバランス良く整えた、風味豊かなコクのある卵黄型のマヨネーズ。卵黄の風味がふわっと香り、コクのあるまろやかな味わい。なめらかな口どけを堪能できる。ディップや上がけにぴったり。

◆3位:人気商品お試しセット(12品入り)

 同社の人気商品セット。人気のガーリックバターソースの他、マヨネーズ、ドレッシング、サラダなど全12品が送料無料のお買い得な商品。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:06 | プレスリリース
2024年05月15日

商船三井、世界初のウインドチャレンジャー搭載船で最大17%の燃料節減を達成

■2030年までに25隻、2035年までに80隻の投入を目指す

 商船三井<9104>(東証プライム)は5月15日、2022年10月に竣工した世界初のウインドチャレンジャー(硬翼帆式風力推進装置)搭載石炭輸送船「松風丸」の実航海において、最大17%の燃料節減効果を達成したと発表。

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 同船は、東北電力<9506>(東証プライム)向けの専用船として、主にオーストラリアやインドネシア、北米等から日本向けの石炭輸送に従事し、約18ヶ月間にわたって性能検証を実施した。その結果、ウインドチャレンジャー帆が稼働している状態において、1日では最大17%、1航海では平均5%〜8%の燃料節減効果が確認された。

 商船三井グループは、2050年までのネットゼロ・エミッション達成を目指しており、その一環として、ウインドチャレンジャー搭載船を2030年までに25隻、2035年までに80隻投入することを計画している。風力推進技術を組み合わせた環境対応船隊の安全な管理・効率運航を通じ、GHG排出削減と社会全体の低炭素化に貢献していく方針。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:16 | プレスリリース

ファンデリー、NTTアグリテクノロジーの規格外トマトを使用コラボ商品をから販売開始

 ファンデリー<3137>(東証グロース)は5月15日、NTTアグリテクノロジーの規格外野菜を使用したコラボ商品の第2弾を開発し、5月16日(木)から『旬をすぐに』ECの他、スマートストア(NTT東日本 本社ビル内)やNTT中央研修センタにて発売すると発表。

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 同社は、おいしさと安全性にこだわった国産食材100%の冷凍食品『旬をすぐに』を製造・販売している。

 今回、2024年3月に発売した2メニューに続き、NTTアグリテクノロジーの規格外のトマトを使用したコラボ商品の第2弾を5月16日(木)に発売する。同商品は、チーズを乗せて焼き上げた輪切りトマトを使用し、もちもちの太麺パスタと濃厚なホワイトミートソースを合わせることで、トマトの甘み・酸味とともに食感も楽しめるよう仕上げた。ECサイトの他、スマートストア(NTT東日本 本社ビル内)やNTT中央研修センタでの販売も行う。

 今後も、NTTアグリテクノロジーのIoT/AIを活用した農産物と、規格外野菜をおいしくメニュー化する同社の商品開発力を掛け合わせ、食品ロスの削減や『旬をすぐに』の販売拡大を展開していくとしている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:10 | プレスリリース

アイデミー、キリングループのDX人財育成プログラムの進化に向けてAidemy Businessを提供

■「キリンDX道場」の一環として提供
 
 アイデミー<5577>(東証グロース)は、キリンホールディングス<2503>(東証プライム)が進めるDX人材の育成に向けたデジタルリテラシー及びスキル向上のプログラム「キリンDX道場(※)」の一環として、5月10日より、オンラインDXラーニング「Aidemy Business」の提供を開始した。

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 キリングループでは、長期経営構想キリングループ・ビジョン2027の中でイノベーションを実現する組織能力の一つとして、「価値創造を加速するICT」を掲げている。その実現に向けた取り組みの一環として2021年7月よりキリングループの従業員を対象とした独自のDX人財育成プログラム「キリンDX道場」を継続して実施しており、テクノロジーを活用してプロセスの変革を構想し、具現化する力を持つ人材の育成に尽力している。「キリンDX道場」の受講者は累計1,800名を超えているが、募集枠を超える応募が例年続いている。また、昨今の生成AIの急速な浸透をはじめ、テクノロジーの進化への対応が求められる中で、従業員のデジタル技術の学習に対するニーズが想定を上回るペースで高まるとともに、多様化してきている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:19 | プレスリリース

テリロジーホールディング、三井不動産ホテルマネジメント27施設に多言語映像通訳サービス「みえる通訳」導入

■多言語対応スタッフ不足や翻訳機の課題を解決

 テリロジーホールディング<5133>(東証スタンダード)の連結子会社であるテリロジーサービスウェアは5月14日、同社が開発・販売する多言語映像通訳サービス「みえる通訳」が、三井不動産ホテルマネジメントが運営する国内27施設のホテルに導入されたと発表。これにより、「ザ セレスティンホテルズ」「三井ガーデンホテルズ」「sequence」などのホテルブランドにおいて、質の高い多言語対応が実現する。

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 インバウンド需要の増加に伴い、都内や関西のホテルでは海外ゲストが80%を占めることもあり、多言語対応スタッフの不足や既存の翻訳機の限界が課題となっていた。これを受け、三井不動産ホテルマネジメントは「みえる通訳」を導入し、スタッフとゲスト双方の課題を解決することを目指した。導入の決め手は、細かな説明やトラブル対応が確実に行える点と、月額25,000円というコストパフォーマンスの良さであった。

 今後、「みえる通訳」を継続的に利用することで、顧客満足度(CS)と従業員満足度(ES)の向上を見込んでおり、新規開業ホテルにも導入を予定している。多言語対応の強化により、インバウンド需要に対応した質の高いサービス提供を推進していく。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:32 | プレスリリース

ファンデリー、「らくだ6.0プロジェクト」賛同企業にマエカワテイストが新規加入

 ファンデリー<3137>(東証グロース)が運営する「らくだ6.0プロジェクト」賛同企業にマエカワテイストが新規加入した。

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 「らくだ6.0プロジェクト」は、1日あたり6.0g未満※1の塩分摂取量を目標として、多くの方に減塩に取り組んでもらい、日本全体の健康意識を高めることを目的としている。「減塩」は、高血圧や糖尿病等の疾病を持つ方だけが取り組むべきものではなく、誰しもが若い頃から意識して取り組むべきものであることを、各種コンテンツを通じて発信している。

 今回、同プロジェクトの賛同企業にマエカワテイストが新規加入した。「適塩 濃縮 八方だし」は塩分30%カット※2した減塩商品。サイト内では、同商品を認定商品として紹介している。

 今回のマエカワテイストの加入により、賛同企業は36社、認定商品は79商品となった。

※1 高血圧治療ガイドライン2019(日本高血圧学会)の塩分摂取量の基準より
※2 同社「和風だしE」対比

新規加入企業:マエカワテイスト株式会社
認定商品:適塩 濃縮 八方だし
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:36 | プレスリリース
2024年05月14日

NEC、100%再生可能エネルギーを活用したグリーンデータセンターを神奈川と神戸に開設

■温室効果ガス排出量削減と次世代テクノロジーへの対応を強化

 NEC<6701>(東証プライム)は5月14日、神奈川と神戸に100%再生可能エネルギーを活用したグリーンデータセンターの新棟を開設したと発表。新棟は、温室効果ガス排出量削減と次世代テクノロジーへの対応を強化し、顧客のESG経営とDX推進を支援する。

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 新棟は、データセンターが利用する電力を100%再生可能エネルギーでまかなっている。また、希望する顧客には、使用した電力に応じて非化石価値を提供し、顧客のESG経営に貢献する。さらに、pPUE1.16(設計値)という国内トップクラスの省電力性能を実現している。

 新棟は、AIの進歩・普及に伴う高排熱に対応できる高負荷対応エリアを設置した。同エリアは、天井高が他エリアより高く、冷却装置を強化し、ラックレイアウトのカスタマイズが可能となっている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:53 | プレスリリース

ispace、ルーマニア初の月面ミッションを支援、高精度測位技術搭載機器を月面に輸送

■2026年ミッション3で実証、月の科学的理解と商業利用に貢献

 ispace(アイスペース)<9348>(東証グロース)は5月14日、ispace EUROPE S.A.を通じて、ルーマニアのControl Data Systems SRL社とペイロード輸送サービス契約を締結したと発表。この契約により、ispaceは2026年のミッション3で、CDS社の高精度測位技術を月面に輸送し、実証する計画である。CDS社は、欧州宇宙機関の支援を受けて開発した技術で、月面での正確な位置特定が可能となる。

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 同契約は、両社が以前に締結した戦略的協力関係の覚書を基にしており、ルーマニアのペイロードが月面に輸送される初の事例である。これは、将来の月の商業活用と科学的理解に寄与するものと期待されている。CDS社の機器は、ispace technologies U.S.のミッション3の一部として、APEX 1.0ランダーに搭載され、月面に輸送される予定である。

 ispaceは、「Expand our planet. Expand our future.」をビジョンに、月面資源開発に取り組む宇宙スタートアップ企業。ランダーとローバーの開発を行い、月市場への参入をサポートする月データビジネスコンセプトの立ち上げも行っている。CDS社は、航空宇宙や石油・ガスなどの産業用アプリケーション向けのワイヤレス製品・技術を開発するテクノロジー企業であり、ESAとの複数の研究プロジェクトを成功させている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:33 | プレスリリース

カプコン、「モンスターハンター」シリーズが「バイオハザード」シリーズに続き全世界累計販売本数1億本突破!

■「ワールド」、「ライズ」など新作のヒットとグローバル展開が奏功

 カプコン<9697>(東証プライム)は5月14日、「モンスターハンター」シリーズの全世界累計販売本数が1億本を突破したと発表。これは、2004年3月に発売された第1作「モンスターハンター」から20周年を迎える節目の年での快挙となる。

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 シリーズ累計販売本数1億本突破の背景には、2018年に発売された「モンスターハンター:ワールド」の爆発的なヒットが大きく貢献している。同作は、シリーズ初のオープンワールドを採用し、リアルなグラフィックと奥深いゲームシステムで世界中のプレイヤーを魅了した。その後も2021年に発売された「モンスターハンターライズ」、2022年に発売された「モンスターハンターライズ:サンブレイク」など、魅力的な新作の発売が続き、ユーザー層を拡大してきた。

 また、カプコンはデジタル戦略によるグローバル販売にも力を入れており、230以上の国や地域に向けてタイトルの長期販売を行っている。こうした取り組みも、累計販売本数1億本突破に繋がった。

 2025年にはシリーズ最新作「モンスターハンターワイルズ」の発売も控えており、今後も「モンスターハンター」シリーズはさらなる飛躍が期待される。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:23 | プレスリリース

ファンデリー、「らくだ6.0プロジェクト」賛同企業に寿がきや食品が新規加入

 ファンデリー<3137>(東証グロース)が運営する「らくだ6.0プロジェクト」賛同企業に寿がきや食品が新規加入した。

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 「らくだ6.0プロジェクト」は、1日あたり6.0g未満※1の塩分摂取量を目標として、多くの方に減塩に取り組んでもらい、日本全体の健康意識を高めることを目的としている。「減塩」は、高血圧や糖尿病等の疾病を持つ方だけが取り組むべきものではなく、誰しもが若い頃から意識して取り組むべきものであることを、各種コンテンツを通じて発信している。

 今回、同プロジェクトの賛同企業に寿がきや食品株式会社が新規加入した。”小さなおうどん”シリーズは上品なだしの味わいと本格的な生タイプめんが楽しめる。「小さなおうどん お吸いもの」は1食(85g)当たりの食塩相当量は2.0g、「小さなおうどん 梅じそ」は1食(85g)当たりの食塩相当量は2.1g。サイト内では、同商品を認定商品としてご紹介している。

 今回の寿がきや食品の加入により、賛同企業は35社、認定商品は78商品となる。

※1 高血圧治療ガイドライン2019(日本高血圧学会)の塩分摂取量の基準より

・新規加入企業:寿がきや食品株式会社
・認定商品:「小さなおうどん お吸いもの」「小さなおうどん 梅じそ」
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:11 | プレスリリース

FRONTEO、塩野義製薬、スズケンの3社、会話型認知症診断支援AIプログラムの社会実装を目的とした協業

■早期発見・早期治療に貢献、医療従事者や患者の負担軽減も期待

 FRONTEO<2158>(東証グロース)塩野義製薬<4507>(東証プライム)スズケン<9987>(東証プライム)の3社は5月13日、会話型認知症診断支援AIプログラムの社会実装を目的とした協業を発表した。この協業は、各社の強みを活かし、医療機器としての同プログラムの開発から流通体制の構築に至るまで、幅広い分野での連携を予定している。

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 FRONTEOと塩野義製薬は、同プログラムの製造や薬事承認の取得、マーケティングなどを担当。一方、スズケンは、本プログラムの市場出荷後の流通を日本国内で独占的に行うことで、早期の市場浸透を目指す。3社の協業は、医療の質の向上、患者のQOLの向上、医療従事者の支援、そして医療資源の有効活用に貢献することを目的としている。

 会話型認知症診断支援AIプログラムは、患者と医療従事者の自然会話を解析し、認知機能低下の有無をスクリーニングするもの。高齢化が進む中、認知症対策は世界的な健康課題となっており、同プログラムは専門医以外でも活用できる高精度かつ迅速な検査方法として、認知症の早期発見・治療に貢献すると期待されている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:20 | プレスリリース
2024年05月13日

DNPとmonoAI technologyが資本業務提携、リアルとバーチャル融合で新体験・経済圏創出へ

■リアルとバーチャル融合の「XRコミュニケーション」事業を強化

 大日本印刷(DNP)<7912>(東証プライム)monoAI technology<5240>(東証グロース)は5月13日、資本業務提携を締結したと発表。今回の提携により、DNPが推進する「XRコミュニケーション」事業の企画・開発体制を強化し、リアルとバーチャルが融合するXR技術を活用した、新しい体験と経済圏の創出を目指していく。

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 両社は、DNPの営業力・コンテンツ制作体制とmonoAIの技術力を掛け合わせ、企業や自治体向けに共同提案を行っていく予定。具体的には、教育業界向けの対話型授業、企業・自治体向けの窓口業務、住宅業界向けショールームなどをバーチャル空間で実現するDNPの既存サービスについて、機能強化のための開発を共同で推進していく。

 また、両社の開発人員の交流などを通じて、セキュリティやAIなどの技術やノウハウを掛け合わせ、新しい事業・サービスを開発していく。例えば、現実の空間に設置したセンサーを利用してリアルとバーチャルの動きを連動させ、遠隔地にある工場の指導・監視や店舗での接客を行うなど、リアルとバーチャルが融合した新しいサービスの開発を目指していく。

 今回の資本業務提携は、DNPとmonoAIの強みを活かし、XRコミュニケーション市場の拡大に大きく貢献するものと期待される。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 19:32 | プレスリリース

綿半HD、綿半ホームエイドの「モーモーわたぴーヨーグルト」が発売1か月で18,000個突破

■綿半で販売中の大型ヨーグルトで売上第一位を記録

 綿半ホールディングス(綿半HD)<3199>(東証プライム)グループの綿半ホームエイド(長野県長野市)は、オリジナル商品「モーモーわたぴーヨーグルト」の発売を開始。“そのまま食べておいしいヨーグルト”は酸っぱすぎないまろやかな味わいが好評となり、発売から2週間で販売数量8,000個を突破。綿半で発売中の大型ヨーグルトの中で売上一位を記録し、その後1か月で18,000個を突破した。

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・『モーモーわたぴーヨーグルト』のおいしさのヒミツ
ヒミツ1.なめらかで濃厚な口当たり
[乳酸菌のチカラでじっくり固めている]
 ゼラチンなどの凝固剤をたくさん入れて作ると、早くヨーグルト液を固めることができるが、その分水っぽくなったり、舌触りが損なってしまう。そのために、モーモーわたぴーヨーグルトは、出来る限り凝固剤は入れない。“乳酸菌のチカラ”でじっくりと固まるまでヨーグルト液を発酵させて、濃厚で口当たりの良い滑らかなヨーグルトを作っている。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:42 | プレスリリース

TBSとブルームバーグ、5年間の戦略的パートナーシップを締結、経済・金融ニュース新サービスで日本市場開拓

■TBS NEWS DIGでブルームバーグのコンテンツ配信

 TBSホールディングス<9401>(東証プライム)グループのTBSテレビとブルームバーグメディアは5月13日、新たな戦略的パートナーシップを締結したと発表。この提携により、ブルームバーグが提供する世界中の経済・金融に関する豊富なニュースコンテンツに、より身近に触れることができるようになる。

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 新設される共同ブランドのニュースサービスでは、TBSとブルームバーグがオリジナルのニュース記事や動画コンテンツを毎日配信する。TBS NEWS DIGは、2022年にスタートして以来、急成長を遂げており、日本のユーザーにとって欠かせないニュースメディアとなっている。今回のパートナーシップ締結により、TBS NEWS DIGはさらに成長し、日本における魅力的なデジタルニュースの中心地と位置付けられることが確固たるものになると期待されている。

 また、両社はブルームバーグメディアスタジオと協力し、グローバル展開する日本企業向けにオーダーメイドのスポンサードコンテンツを制作するデジタルブランドスタジオを設立し、日本語と英語の両方に対応する。さらに、両社は国内外のビジネスイベントや広告収益化に関しても協力していく。この5年間のパートナーシップは、2024年6月1日に正式に始まる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:29 | プレスリリース