企業情報オンライン（株式投資情報・PR&IR）日本インタビュ新聞

■高いセキュリティと多様なサービス連携での柔軟な運用が評価され初の受賞

　ソフトクリエイトホールディングス＜３３７１＞（東証プライム）グループのソフトクリエイトが提供する、企業・団体向け生成ＡＩサービス「Ｓａｆｅ　ＡＩ　Ｇａｔｅｗａｙ」が、アイスマイリー（本社：東京都渋谷区）から発表された「ＡＩｓｍｉｌｅｙ　ＡＩ　ＰＲＯＤＵＣＴＳ　ＡＷＡＲＤ　２０２５　ＷＩＮＴＥＲ」において「ＣｈａｔＧＰＴ連携サービス部門」を受賞した。

　「ＡＩｓｍｉｌｅｙ　ＡＩ　ＰＲＯＤＵＣＴＳ　ＡＷＡＲＤ（アイスマイリー・エーアイ・プロダクト・アワード）」は、国内最大級のＡＩポータルメディア「ＡＩｓｍｉｌｅｙ」を運営するアイスマイリーが優れたＡＩプロダクトを審査、選考、表彰する催しである。今回の「ＡＩｓｍｉｌｅｙ　ＡＩ　ＰＲＯＤＵＣＴＳ　ＡＷＡＲＤ　２０２５　ＷＩＮＴＥＲ」は、２０２４年９月１日から２０２４年１１月３０日までの３ヶ月間を審査対象としている。

■ＣｈａｔＧＰＴ連携サービス部門の受賞について

　ＡＩポータルメディア「ＡＩｓｍｉｌｅｙ」※に掲載されているＣｈａｔＧＰＴ連携のサービスにおいて、「Ｓａｆｅ　ＡＩ　Ｇａｔｅｗａｙ」のデータガバナンスやアクセス制御により機密情報を適切に保護し、ＩＤ管理サービスやＭｉｃｒｏｓｏｆｔ　Ｔｅａｍｓでの利用など、柔軟な運用を可能とする点が高く評価され、選出された。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:49 | プレスリリース

ファンデリー、東京大学高齢社会総合研究機構の田中友規先生がフレイル予防のための食を楽しむポイントを紹介、Ｗｅｂメディア「パワーアップ！食と健康」を配信

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）が運営する、医師が執筆するＷｅｂメディア「パワーアップ！食と健康（第４５回）」を、１月８日（水）に掲載する。

　同社は、フレイル・サルコペニアを予防し、健康寿命を延ばすための食生活について医師が解説する「パワーアップ！食と健康」を運営している。

　第４５回では、東京大学高齢社会総合研究機構の田中友規先生が執筆を担当した。田中先生はフレイル予防の専門家として、地域を巻き込んだ実践的な取り組みを行っている。

■第４５回　フレイル予防のための“食の楽しみかた”

　フレイル予防のために食を楽しむコツを“い・い・あ・す・だ”というフレームワークと共に紹介した。具体的には、“いただきます”を言うこと、いろどりを整えること、新しい食に挑戦すること、好きなものを食べること、誰かと食べること、という内容である。これらを通して食事を楽しむことで、自然と食習慣が変わり、元気が出る、食欲が湧くなどの好循環が生まれる。

　「食を楽しむ」という行為には栄養を摂る以上の意味があるため、まずは１つでも取り入れてみることが重要であると紹介した。

■「パワーアップ！食と健康」の概要
・更新日：毎月２回（第２・第４水曜日）
　次回は２０２５年１月２２日（水）１３時
　https://powerup.mealtime.jp

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:16 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、愛知県春日井市がさらなるリユースの啓蒙に向けて「おいくら」との不要品リユース事業開始

■新施策導入による廃棄物削減へ

　愛知県春日井市（市長：石黒直樹）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２５年１月８日（水）に地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を結び、連携を始めると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、春日井市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

■背景・経緯

　春日井市では、再生家具や自転車などの展示販売や掲示板を用いた不要品の譲渡など、リユースの推進を活発に行ってきた。しかし、廃棄されるものの中には、仍に使用可能なものが含まれており、それらがゴミ処理費産増に繋がることが課題であった。このような背景から、市は居民のリユース意識促進につながる新たなリユース施策導入の可能性を探っていた。一方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や「楽器寄付ふるさと税」実行委員会の一員として活動するなど、官民の域を超えたＳＤＧｓへの参画に努めてきた。そうした中で、春日井市がマーケットエンタープライズに働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:10 | プレスリリース

ミロク情報サービス、「東京ヴェルディ」「日テレ・東京ヴェルディベレーザ」と２０２５シーズンＣＳＲパートナー契約を続編

■２０２５シーズンも引き続きユニフォームの背中からもチームを支援

　財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売するミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東証プライム）は１月８日、Ｊリーグ「東京ヴェルディ」およびＷＥリーグ「日テレ・東京ヴェルディベレーザ」との２０２５シーズンＣＳＲパートナー（スポンサー）契約を継続すると発表。また、東京ヴェルディの育成チーム「東京ヴェルディユース」のパートナーとしてもサポートする。これに伴い、各チームのユニフォームへ“ＭＪＳ”のロゴが掲出され、選手はロゴが入ったユニフォームを着用し、協働しながら様々な地域貢献活動を展開していく。

　ＭＪＳは、企業理念に基づき、スポーツ振興や文化資産の保護など様々な社会貢献活動に参画している。その一環として、昨年、１６年ぶりにＪ１リーグに復帰した「東京ヴェルディ」のスポンサー契約を２００８シーズンより続編し、今年で１８シーズン目となる。また、２０１１シーズンからは、なでしこジャパンを多数輪出している「日テレ・東京ヴェルディベレーザ」ともスポンサー契約を結んでいる。２０１８シーズンからは、よりＣＳＲ活動を重視し、東京ヴェルディが行う小学校や幼稚園・保育園でのサッカー教室や障がい者スポーツ体験教室の開催を支援することにより、「サッカーを通した地域貢献活動」を突出的に推進していく。

・契約期間
　２０２５年４月１日から２０２６年３月３１日

・主なＣＳＲパートナー契約の内容
　「東京ヴェルディ」、「日テレ・東京ヴェルディベレーザ」、「東京ヴェルディユース」のオフィシャルユニフォームの背中（背番号上）、東京ヴェルディホームゲームバックスタンドバナー、東京ヴェルディ各種広報物へのＭＪＳロゴマークの掲出

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:59 | プレスリリース

2025年01月07日

ファンデリー、多摩クリニックの管理栄養士尾関麻衣子氏がオーラルフレイルの症状に合わせた食事を紹介、「しっかり栄養、パワーアップ食」を配信

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）が運営する管理栄養士のＷｅｂメディア「しっかり栄養、パワーアップ食」（第４５回）を１月８日（水）に掲載する。

　同社はフレイルやサルコペニアの対策として、管理栄養士が食生活のポイントを紹介する「しっかり栄養、パワーアップ食」を運営している。

　第４５回では、日本歯科大学口腔リハビリテーション多摩クリニックの尾関麻衣子氏が、オーラルフレイルの食事のポイントを紹介している。

■第４５回　オーラルフレイルとは？口腔機能に合わせた食事

　オーラルフレイルの各症状に合わせた食事のポイントを紹介。口腔機能の低下がない場合は、肉や生野菜など噛み応えのある食品を取り入れ、噛む機能を維持することが重要だと述べている。一方、歯に問題がある場合や舌が器用に使えない場合、または食材を噛んだりつぶす力が低下している場合には、野菜の繊維や肉の筋を断ち切る、とろみをつける、油脂を加えてしっとりさせる、よく煮込むといった工夫で食べやすくすることを推奨している。また、調理が難しい場合には、市販の介護食や噛みやすさに配慮した宅配弁当の活用も提案している。

■「しっかり栄養、パワーアップ食」の概要
・更新日：毎月２回（第２・第４水曜日）
　次回は２０２５年１月２２日（水）１３時
　https://powerupshoku.mealtime.jp

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:24 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、大阪府池田市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携開始

■新施策導入によるリユース意識促進へ

　大阪府池田市（市長：瀧澤智子）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２５年１月７日（火）に地域社会の課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携を開始すると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を活用し、不要品を再利用する仕組みを構築することで、池田市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

■背景・経緯

　池田市では、池田市立３Ｒ推進センターでの衣類・食器・かばんなどの寄付受付や不要品マッチングサービスの導入など、リユース推進に関する取り組みを進めてきた。しかし、粗大ごみとして廃棄される不要品の中にはリユース可能なものが多く含まれており、ごみ処理費用の増加が課題となっている。このため、市民のリユース意識を高める新たな施策の導入を模索してきた。

　一方、マーケットエンタープライズはリユース事業を中心としたネット型事業を展開し、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォームへの参画や楽器寄付ふるさと納税実行委員会の一員として活動するなど、官民連携のＳＤＧｓ推進に注力してきた。このような背景から、マーケットエンタープライズが池田市に提案したことで、両者の「リユース活動促進による循環型社会形成を目指したい」という意向が一致し、「おいくら」を活用した今回の取り組みが実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:12 | プレスリリース

日本エンタープライズ、ラジオ沖縄に交通情報サービスの提供を開始

■１００メディア局導入の実績

　日本エンタープライズ＜４８２９＞（東証スタンダード）は１月から、ラジオ沖縄（ＲＯＫ）に同社交通情報サービス（ＡＴＩＳ）の提供開始したと発表。

　ＡＴＩＳは、渋滞、事故、規制など全国の道路情報を提供するサービスであり、道路情報に関連するルート検索やライブカメラ映像などの情報も含む。ラジオ局やテレビ局向けには、渋滞、事故、規制に加えて天候や災害を考慮した所要時間を２４時間３６５日提供し、放送原稿としてそのまま利用できる形式で提供している。これにより、災害などの緊急時にも時間帯や専門性に左右されず利用が可能であり、現在１００以上のメディア局に導入されている。

　ラジオ沖縄には、沖縄県全域の高速道路および一般道路の道路状況を放送可能な原稿形式で提供している。「５分更新のリアルタイム道路情報をいつでも把握でき、必要なときに放送可能である点や、月額固定費で１日に何度も放送できる点」が評価されている。

　同社はサービス提供を通じ、地域住民の安全に貢献するとともに、ラジオ局の営業促進にも寄与することを目指している。

▼ＡＴＩＳ交通情報サービス
▼ラジオ沖縄　公式ウェブサイト

【関連記事情報】2025年01月06日
・日本エンタープライズは利益確定売り一巡、２５年５月期は各事業とも順調に伸長し営業・経常増益予想

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:48 | プレスリリース

2024年12月27日

綿半グループの特集がテレビ東京系列の「日経スペシャル　カンブリア宮殿」で放送決定

■「綿半ホールディングス」の独自の経営戦略に迫る

　綿半ホールディングス（綿半ＨＤ）＜３１９９＞（東証プライム）は２７日、綿半グループの特集が、２０２５年１月９日（木）２３時６分～２３時５５分、テレビ東京系列の報道番組「日経スペシャル　カンブリア宮殿」で放送されると発表した。４００年以上事業を継続してきた綿半グループにカンブリア宮殿が密着取材。その成功の秘訣を徹底解剖する。

【放送概要】
・番組名：日経スペシャルカンブリア宮殿
・放送日時：２０２５年１月９日（木）２３：０６～２３：５５
・放送局：テレビ東京系列
（テレビ東京／テレビ北海道／テレビ愛知／テレビ大阪／テレビせとうち／ＴＶＱ九州放送）
・出演者：村上龍、小池栄子、野原勇（綿半ホールディングス株式会社　代表取締役社長）

【テーマ】
４００年企業！愛される商品づくり（仮）
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:44 | プレスリリース

ファンデリー、国産ハイブランド冷食「旬をすぐに」をコープ６店舗で新規販売開始

■国産こだわり冷食の展開店舗が拡大

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は１２月２７日、同社が手がける国産ハイブランド冷凍食品「旬をすぐに」が、新たに全国のコープ６店舗で販売を開始したと発表。この販路拡大により、より多くの消費者が高品質な冷凍食品を手軽に購入できるようになることが期待される。

　「旬をすぐに」は、旬の食材を厳選し、丁寧に調理された冷凍食品。同社は、健康冷凍食宅配事業やハイブランド冷凍食宅配事業など、ヘルスケア総合企業として、豊かな未来社会の実現を目指している。今回の店舗拡大は、その一環として、より多くの人々に健康的な食事を提供することを目的としている。

■国産ハイブランド冷食『旬をすぐに』
　https://shunsugu.jp/

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:36 | プレスリリース

2024年12月26日

ＴＫＰ、レンタルオフィス「ｆａｂｂｉｔ」を買収し事業拡大、２０２７年までに１００拠点を目指す

■コワーキングスペースと会議室の融合で幅広いニーズに対応

　ティーケーピー（ＴＫＰ）＜３４７９＞（東証グロース）は１２月２６日、システムソフトおよびＡＰＡＭＡＮが展開する「ｆａｂｂｉｔ」事業を、簡易吸収分割の形で譲受すると発表。「ｆａｂｂｉｔ」は国内外で２０拠点を展開するレンタルオフィスやコワーキングスペースのブランドであり、ＴＫＰの既存事業との親和性が高い。この買収により、ＴＫＰは柔軟なオフィスニーズに応えるサービスをさらに強化する方針だ。

　ＴＫＰは貸会議室やイベントホールの運営を通じて３０，０００社を超える年間顧客にサービスを提供してきた。今回の「ｆａｂｂｉｔ」譲受により、一時的なオフィス需要への対応をはじめ、大企業からスタートアップまで幅広い企業活動を支える基盤を拡充する。また、「ｆａｂｂｉｔ」単独での出店に加え、貸会議室の稼働状況に応じた柔軟な転換施策や共有スペースのラウンジ活用など、多角的な施設運用を進める計画だ。

　ＴＫＰは「ｆａｂｂｉｔ」との共同運営を通じて、２０２７年までに国内外で１００拠点の出店を目指すと表明している。これにより、オフィスサービスの提供範囲を大幅に拡大し、働き方の多様化が進む現代において、より柔軟で効率的なワークスペースを提供するビジョンを掲げている。この買収は、ＴＫＰがさらなる成長を目指す重要なステップとなるだろう。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 19:00 | プレスリリース

キヤノン「綴プロジェクト」がリニューアル！文化財をもっと身近に

■高解像度画像で細部まで堪能、プロジェクトの歩みを辿るコンテンツも充実

　キヤノン＜７７５１＞（東証プライム）は１２月２６日、特定非営利活動法人京都文化協会と共同で推進する「綴プロジェクト」のウェブサイトとロゴをリニューアルしたと発表。同プロジェクトは、日本古来の貴重な文化財を高精細複製品として再現し、多くの人々が鑑賞できる機会を提供することを目的としている。新しいウェブサイトでは、プロジェクトに関わる人々の想いや活用事例を紹介し、文化財が未来へつながるストーリーを伝える仕組みが強化された。

　リニューアルされたウェブサイトは、文化財の細部をじっくり鑑賞できる高解像度データの拡大表示機能を搭載。また、複製品ならではの展示風景を楽しめるコンテンツや、過去の展示会を追体験できるレポート、制作秘話を紹介するコラムを新設し、多彩な魅力を発信している。これにより、利用者が文化財の新たな価値を発見することを目指している。

　プロジェクト発足以来初めてリニューアルされたロゴは、本を綴る「糸」をモチーフに、日本の美を未来へつなぐ様子を表現している。キヤノンの技術と京都の伝統工芸の融合により制作された高精細複製品は、これまでに６０作品以上に達し、寄贈先での一般公開や学校教育に活用されている。今回のリニューアルを通じ、さらなる文化財の保存と普及を目指す「綴プロジェクト」の活動に期待が高まる。

▼綴プロジェクト　ウェブサイト
　https://global.canon/ja/tsuzuri/

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:15 | プレスリリース

2024年12月25日

売れるネット広告社ＣＥＯの加藤公一レオ氏が堀江貴文氏、溝口勇児氏、三崎優太氏がＦｏｕｎｄｅｒである「ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥ」のメンター＆プロフェッショナルに就任

■ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥ　ＣＬＵＢが提供する唯一無二の経営者コミュニティ

　売れるネット広告社＜９２３５＞（東証グロース）は１２月２５日、同社の代表取締役社長ＣＥＯである加藤公一レオ氏が、堀江貴文氏、溝口勇児氏、三崎優太氏が立ち上げた経営エンターテイメント番組「ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥ」のメンター＆プロフェッショナルに就任したと発表。同番組は、起業家や経営者に“本質的な学び”を届けることを目的としており、ＹｏｕＴｕｂｅを通じて多くの視聴者にその価値を提供している。

　ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥは経営エンターテイメント番組として注目を集めるだけでなく、経営者向けコミュニティ「ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥ　ＣＬＵＢ」も展開している。同クラブは、「繋がり、学び、共創し、拡げる」という理念のもと、各業界のトップ経営者たちが集う場を提供する。このコミュニティは、事業創造や経営力向上、影響力拡大を支援し、日本で唯一無二の存在として位置付けられている。

　今回の加藤氏の就任は、ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥの成長を後押しするだけでなく、売れるネット広告社の中長期的な成長にも寄与するものと期待されている。Ｄ２Ｃの専門家として、加藤氏は２６００回以上のＡ／Ｂテストで培った「最強の売れるノウハウR」を基に、ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥの参加者たちを成功へと導く方針だ。当社は今後も状況に応じて速やかに関連情報を公表する予定である。

・ＲＥＡＬ　ＶＡＬＵＥ　ＣＬＵＢ
　https://realvalue.inc/club

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:26 | プレスリリース

ファンデリー、日下医院（広島県呉市）日下美穂先生が食生活と健康管理のポイントを紹介、Ｗｅｂメディア「パワーアップ！食と健康」を配信

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）が運営する、医師が執筆するＷｅｂメディア「パワーアップ！食と健康（第４４回）」を、１２月２５日（水）に掲載する。

　同社は、フレイル・サルコペニアを予防し、健康寿命を延伸するための食生活について医師が解説する「パワーアップ！食と健康」を運営している。

　第４４回は日下医院の日下美穂先生が執筆した。日下先生は高血圧を専門にする内科医で、メディアにも多く出演している。

■第４４回　命のＳＤＧｓの優先順位はＳａｌｔ－Ｃｏｎｓｃｉｏｕｓ（塩を意識する）

　減塩の重要性とポイントを紹介。厚生労働省が発表する日本人の死因をひきおこすリスク第１位は高血圧で、その原因の多くが塩分の摂り過ぎによるもの。日本高血圧学会は１日の摂取推奨量を６ｇ未満としているが、日本人は自覚ないまま約１０ｇもの塩分を摂取している。

　高血圧は、その後心筋梗塞や脳梗塞など命に関わる疾患のリスクが高まる。意識して減塩に努めるには、自分が何グラム塩を摂っているのか把握することが大事であると述べている。そして、減塩の食品や料理を食べその味を覚えることが効率的であると紹介している。

■「パワーアップ！食と健康」の概要
・更新日：毎月２回（第２・第４水曜日）
　次回は２０２５年１月８日（水）１３時
https://powerup.mealtime.jp

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:01 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、不要品増加の１２月に兵庫県芦屋市が「おいくら」との不要品リユース事業開始

■リユース新施策導入で環境負荷軽減とコスト抑制へ

　兵庫県芦屋市（市長：髙島崚輔）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２４年１２月２５日に、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携を開始すると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用い、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、芦屋市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

■背景・経緯

　芦屋市では、神戸市とごみ処理の広域化を検討するなど、環境負荷の低減やごみ処理費用の抑制に積極的に取り組んでいる。加えて、リユースフェスタや本・古着の交換会の開催、譲り合い掲示板の活用周知といったリユース推進に関する取り組みを進めてきた。しかし、粗大ごみとして出される不要品の中にはリユース可能なものが多く含まれている。このことから、市では持続可能なリユース促進につながる新施策導入の可能性を模索してきた。

　一方、マーケットエンタープライズはリユース事業を中心にネット型事業を展開し、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げている。「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取り組みに注力してきた。こうした中、マーケットエンタープライズが芦屋市に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という双方のニーズが一致し、「おいくら」を用いた今回の取り組みが実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:54 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、不要品増加の１２月に沖縄県南風原町が「おいくら」との不要品リユース事業開始

■リユース施策初導入による廃棄物削減へ

　沖縄県島尻郡南風原町（町長：赤嶺正之）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２４年１２月２５日に、地域社会の課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携を開始すると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、南風原町の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

■背景・経緯

　南風原町では、リユースに関する情報が不足しており、廃棄物の処理費用が増加している現状が喫緊の課題とされている。これまで廃棄された不要品の中にはリユース可能なものが多く含まれており、町では町民のリユース意識を促進する新たな施策の導入を模索してきた。一方、マーケットエンタープライズはリユース事業を中心にネット型事業を展開し、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げて活動している。同社はこれまで「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会での活動など、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取り組みに注力してきた。このような背景から、マーケットエンタープライズが南風原町に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成」という双方のニーズが合致し、今回の「おいくら」を用いた取り組みが実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:41 | プレスリリース

東洋製罐グループＨＤの子会社富士テクニカ宮津とＵＡＣＪ、自動車用アルミ板材の革新的プレス技術を共同開発

■試行錯誤から脱却、金型設計の効率化で開発期間を最大３０％短縮

　東洋製罐グループホールディングス＜５９０１＞（東証プライム）の連結子会社である富士テクニカ宮津（本社：静岡県駿東郡）は１２月２５日、ＵＡＣＪ（本社：東京都千代田区）と共同で自動車ボディパネル用アルミ板材のプレス成形予測技術の開発を開始したと発表。この技術開発は、アルミ板材用金型の設計期間短縮を可能とし、金型製作工程におけるエネルギー消費量の削減と車両の軽量化を通じて、カーボンニュートラルな社会の実現に寄与するものである。

　従来のアルミ板材のプレス成形では、成形性・寸法精度の確保が困難であり、試行錯誤による金型設計が主流であった。そのため、開発期間の長期化や金型製作工程での無駄が課題となっていた。同技術開発により、シミュレーション精度を大幅に向上させ、金型設計の最適化を実現する。これにより、エネルギー消費量の削減と車両の軽量化を通じて、温室効果ガス排出量の低減に貢献する。

　同プロジェクトでは、富士テクニカ宮津が長年培ってきたプレス成形のノウハウと実機による検証技術を活用する。これにＵＡＣＪのシミュレーション技術を融合させることで、世界トップレベルのプレス成形予測技術を確立し、自動車産業の脱炭素化の加速を目指している。両社は本技術開発を通じて、環境に配慮した自動車製造プロセスの革新に取り組んでいく。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:43 | プレスリリース

ファンデリー、ＮＴＴアグリテクノロジーのＩｏＴ／ＡＩを活用したしいたけと『旬をすぐに』のコラボ商品を発売

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は、ＮＴＴアグリテクノロジーの規格外野菜を使用したコラボ商品を開発し、１２月２６日（木）から『旬をすぐに』ＥＣの他、ＮＴＴ中央研修センタにて発売する。

　同社は、おいしさと安全性にこだわった国産食材１００％の冷凍食品『旬をすぐに』を製造・販売している。

　今回、ＮＴＴアグリテクノロジーの規格外しいたけを使用したコラボ商品を１２月２６日（木）に発売する。同商品は、しいたけの旨みを味わってもらえるよう、玉ねぎやさつまいも、じゃがいもと一緒に煮込み、濃厚なポタージュに仕上げた。大きめに切ったしいたけをトッピングしているので、ゴロっと肉厚な食感もお楽しめる。ＥＣサイトの他、ＮＴＴ中央研修センタでの販売も行う。

　今後も、ＮＴＴアグリテクノロジーのＩｏＴ／ＡＩを活用した農産物と、規格外野菜をおいしくメニュー化する同社の商品開発力を掛け合わせ、食品ロスの削減や『旬をすぐに』の販売拡大を展開していくとしている。

■商品情報

・商品名：旬すぐＳＵＰＥＲ　ＰＲＥＭＩＵＭ『ゴロっと肉厚、感じる歯応え　マカロニ入り椎茸のポタージュ』
・発売日：２０２４年１２月２６日（木）
　【ライブ配信】発売日の１９：００スタート
　https://youtu.be/S-Ev85p9rVI
・商品紹介：https://shunsugu.jp/item/detail/1767
　【旬すぐメニューCHANNEL】
　https://youtu.be/M8YbuDf9AP4
・価格：５９８円（税込）

　圃場にはセンサーが完備され、温湿度を２４時間徹底管理することができる。ベストなタイミングを見極め手摘みで収穫することにより、肉厚な椎茸が出来上がります。また、適切な温湿度管理により、菌床椎茸の中でも味が濃く味わい深くなっている。

【生産者　山本　泰雅さん紹介】https://youtu.be/brJpFaC3Epg

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:21 | プレスリリース

2024年12月24日

アイデミー、ゼロから始めるバックエンドシステム開発を新規公開

■実践的な知識を基礎から体系的に学べるコース

　アイデミー＜５５７７＞（東証グロース）は、法人を対象としたオンラインＤＸラーニング「Ａｉｄｅｍｙ　Ｂｕｓｉｎｅｓｓ（アイデミービジネス）」の１２月新規コンテンツを公開した。

　アイデミーは、２０１４年の設立以降「先端技術を、経済実装する。」をミッションに掲げ、デジタル人材の育成を軸とした「ＡＩ／ＤＸプロダクト・ソリューション事業」を展開している。法人向けには、「ＡＩ／ＤＸプロダクト」および「ＡＩ／ＤＸソリューション」の２つの領域から構成されており、ＡＩ／ＤＸ人材へとリスキリング（職業能力の再開発）し外的環境の変化に対応できる強い組織作りを支援する「Ａｉｄｅｍｙ　Ｂｕｓｉｎｅｓｓ」は、「ＡＩ／ＤＸプロダクト」の１サービスとして、２０１８年から提供を開始し、エンタープライズ企業を中心に累計３７０法人以上への導入実績がある。（２０２４年１２月２３日時点）
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:06 | プレスリリース

ファンデリー、大阪府済生会中津病院管理栄養士の柴田彩先生が骨粗鬆症予防のポイントを紹介「しっかり栄養、パワーアップ食」を配信

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）が運営する、管理栄養士のＷｅｂメディア「しっかり栄養、パワーアップ食（第４４回）」を１２月２５日（水）に掲載する。

　同社は、フレイルやサルコペニアの対策として、管理栄養士が食生活のポイントを紹介する「しっかり栄養、パワーアップ食」を運営している。

　第４４回は大阪府済生会中津病院の柴田彩先生が骨粗鬆症による骨折の予防法を紹介した。

■第４４回　カルシウムを摂っていると骨は強くなりますか？

　頑丈な骨を形成するために重要な栄養素を紹介。

　１つ目は、ビタミンＤ。カルシウムの吸収を高める効果があり、魚介類やきのこ類に多く含まれる。

　２つ目は、ビタミンＫ。骨形成を調整する働きがあり、納豆やブロッコリー、緑の葉物野菜に多く含まれている。

　カルシウムだけを摂れば良いと思われがちだが、様々な栄養素をバランスよく摂ることが重要であると述べている。その他、吸収率アップ法やこれらの栄養素がたっぷり摂れるレシピも紹介した。

■「しっかり栄養、パワーアップ食」の概要
・更新日：毎月２回（第２・第４水曜日）
　次回は２０２４年１月８日（水）　１３時
https://powerupshoku.mealtime.jp

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:35 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、不要品増加の１２月に愛知県瀬戸市が「おいくら」との不要品リユース事業開始

■新施策導入によるリユース意識促進へ

　愛知県瀬戸市（市長：川本　雅之）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２４年１２月２４日（火）に、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、瀬戸市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

■背景・経緯

　瀬戸市では、リユースに関する講座の開催や市ホームページにてリユースショップを紹介するなどリユース推進に関する取組を進めてきた。しかしながら、粗大ごみとして出される不要品の中にはリユース可能なものが多く含まれ、ごみ処理費用の増加を課題と捉えている。このことから、市では、市民のリユース意識促進につながる新たな施策導入の可能性を模索していた。他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組に注力してきた。そうした中で、マーケットエンタープライズが瀬戸市に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:02 | プレスリリース

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