日本インタビュ新聞 株式投資情報

■３年ぶり２度目の全英オープンの出場権の獲得

　ネオジャパン＜３９２１＞（東証プライム）は２７日、同社がスポンサーを務める木下稜介選手が５月２３日～２６日に行われた『～全英への道～ミズノオープン』で優勝したと発表した。木下稜介選手は３年ぶり2度目の全英オープンの出場権の獲得となる。同社は、木下稜介選手とは２０２１年１０月よりスポンサー契約を締結している。

【～全英への道～ミズノオープン概要】
期間：２０２４年５月２３日（木）～２６日（日）
場所：ＪＦＥ瀬戸内海ゴルフ倶楽部(岡山県)
大会ホームページ：https://jpn.mizuno.com/golf/mizunoopen
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:00 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、新潟県長岡市が環境月間を前に不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■新施策導入でリユース推進と廃棄物削減へ

　新潟県長岡市（市長：磯田　達伸）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２４年５月２７日（月）から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

■背景・経緯

　長岡市では、積極的にリユースに取組んでいる事業者を市ホームページで紹介するなど、リユース推進を図ってきた。２０２４年３月には、長岡市一般廃棄物処理基本計画を改定し、リデュースとリユースの２Ｒへ優先的に取組むとしており、更なるリユース推進につながる新たな施策導入の可能性を模索していた。

　他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組に注力してきた。そうした中で、マーケットエンタープライズが長岡市に働きかけ、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:34 | プレスリリース

ラバブルマーケティンググループ、生成ＡＩ機能を搭載したＧｏｏｌｅビジネスプロフィール管理ツール「ジソウマップ」の販売を開始

■１ヵ月無料トライアルキャンペーン実施中

　ラバブルマーケティンググループ＜９２５４＞（東証グロース）の子会社で、企業のＳＮＳマーケティングの自走支援を行うジソウは５月２７日、生成ＡＩ機能を搭載したＧｏｏｇｌｅビジネスプロフィール管理ツール「ジソウマップ」の販売を開始すると発表。販売開始にあたり、１ヵ月無料トライアルキャンペーンを実施する。

　「ジソウマップ」の導入により、お客様のＧｏｏｇｌｅビジネスプロフィールの設定～投稿作成、分析、口コミ対策まで一括管理が可能。Ｇｏｏｇｌｅビジネスプロフィールの最適化に掛かる業務の効率化だけでなく、顧客のマーケティング課題や体制を踏まえた日々の運用支援を提案する。

　ジソウは、比較的予算が小さい企業やブランドのマーケティング課題解決に向け、ＳＮＳマーケティング＋αの自走支援を実現していくとしている。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:53 | プレスリリース

出光、ＥＮＥＯＳ、トヨタ、三菱重工がＣＮ燃料導入・普及検討開始、２０３０年目標に官民連携でシナリオ策定

■液体のＣＮ燃料に注目、エネルギーセキュリティ確保も視野

　出光興産＜５０１９＞（東証プライム）、ＥＮＥＯＳホールディングス＜５０２０＞（東証プライム）のＥＮＥＯＳ、トヨタ自動車＜７２０３＞（東証プライム）および三菱重工業＜７０１１＞（東証プライム）は５月２７日、カーボンニュートラル（ＣＮ）社会の実現を目指し、自動車の脱炭素化に貢献する「ＣＮ燃料」の導入・普及に向けた検討を開始したと発表。４社は、２０３０年頃のＣＮ燃料の導入を目指し、日本国内において供給、技術、需要の各方面で主要な役割を果たすことを目指していく。

　ＣＮ燃料とは、製品ライフサイクル全体でＣＯ２排出量を抑える燃料の総称であり、水素とＣＯ２を原料とする合成燃料（ｅ－ｆｕｅｌ）や、植物を原料にしたバイオ燃料などが含まれる。特に液体のＣＮ燃料は、エネルギーの保存と輸送において優れた特性を持つため、輸送可能なエネルギー源として適している。

　４社は、日本の自動車市場におけるＣＮ燃料の導入シナリオやロードマップ、必要な諸制度について議論・検討し、製造の実現可能性を調査する予定。各社はそれぞれのビジョンに基づき、ＣＮ燃料の早期導入・普及に向けた取り組みを進めており、連携を強化することでＣＮ社会の実現に貢献するとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:39 | プレスリリース

綿半ＨＤグルプの征矢野建材が循環型林業を推進、大型破砕機導入によりチップ供給能力増強

■従来の１５倍の破砕速度を誇り、大幅な生産性向上が期待

　綿半ホールディングス（綿半ＨＤ）＜３１９９＞（東証プライム）は２４日、グループ会社の「征矢野建材」（長野県松本市）が、大型破砕機(ＡＫ６４０Ｋ)を導入し、循環型林業を推進すると発表した。

・導入の背景
　伐採・造材した際に発生する枝葉や幹の末端部分(短コロ)は基本的に林地に残されることが多いことから林地残材と呼ばれている。ＡＫ６４０Ｋは、この林地残材を均質なチップとして破砕できる大型機械である。

　従来の切削タイプの機械では、小石や異物による故障、品質不良による発電所での詰まり等、投入の手間がかかっていた。しかし、ＡＫ６４０Ｋは、多少の小石等異物への対応が可能で、品質が均一化、従来の１５倍の破砕速度を誇り、大幅な生産性向上が期待できる。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:53 | プレスリリース

2024年05月24日

シナネンホールディングスは第１８回「いつもありがとう」作文コンクールを開催

■普段言えない大切な気持ちを作文で家族に伝えよう

　シナネンホールディングス＜８１３２＞（東証プライム）は、今年で１８回目を迎える「いつもありがとう」作文コンクール（主催：シナネンホールディングスグループ、朝日学生新聞社）を開催し、全国の小学生からの作品募集を開始する。

　同コンクールは、シナネンホールディングスが創業８０周年を迎えた２００７年から、子どもたちの健やかな成長を応援する活動として、グループ全体で行っている社会貢献活動である。毎年約1万作品に上る応募があり、中には、毎年必ず応募してもらえる児童もいるほど、夏休み期間中に取り組めるコンクールとして定着してきた。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:14 | プレスリリース

マーケットエンタープライズ、静岡県三島市が環境月間を前に不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■リユース新施策導入でごみ最終処分場延命へ

　静岡県三島市（市長：豊岡　武士）とマーケットエンタープライズ＜３１３５＞（東証プライム）は、２０２４年５月２４日（金）から、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、三島市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

■背景・経緯

　三島市では、自宅に眠る食器や子ども服などの不要品を回収し、無料配布するイベント開催をはじめ、衣類や靴等をリユース事業者に売却するなど、これまでリユース推進に精力的に取組んできた。加えて、清掃センターに搬入された粗大ごみの中から、まだ利用できるものを民間事業者が運営するプラットフォームに出品し、２０２３年度には粗大ごみ等の約５ｔを販売につなげている。しかしながら、市民１人１日あたりのごみ排出量は、静岡県内１０万人以上の１０都市の中でワースト４位に位置している。加えて、ごみの最終処分場の残余容量は約８％と非常に逼迫しており、ごみの減量が求められている。そこで市では、更なるリユース推進とごみ減量につながる新たなリユース施策の導入の可能性を模索していた。

　他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生ＳＤＧｓ官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたＳＤＧｓへの取組に注力している。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:53 | プレスリリース

キャスターとオルツ、生成ＡＩを活用した合弁会社を設立、プロダクト開発・サービス運用事業

■労働力不足解消と生産性向上を目指す

　リモートワークの普及を目指すキャスター＜９３３１＞（東証グロース）と、パーソナルＡＩの開発・実用化を行うオルツは５月２３日、生成ＡＩを活用したプロダクト開発・サービス運用事業に関する合弁会社の設立に向けて基本合意書を締結したと発表。

　近年深刻化する人手不足への対応として、労働生産性の向上を目的とした新たなテクノロジーの活用が求められている。ＡＩ技術の中でも、生成ＡＩは、労働者の負担軽減や業務効率化など、大きな社会的変化をもたらす可能性を秘めている。

　今回の合弁事業では、キャスターが培ってきたフルリモートワークにおけるプロダクト開発の知見と、オルツが持つＡＩ要素技術を組み合わせることで、「労働バイアス」の解除と「人の非生産的労働からの解放」を実現するソリューションの開発・提供を目指していく。

　新会社はキャスターの完全子会社として２０２４年９月１日に設立予定で、オルツよりライセンス及び技術の現物出資を受け、ＤＥＳ（Ｄｅｂｔ　Ｅｑｕｉｔｙ　Ｓｗａｐ）により資本化される。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:44 | プレスリリース

アンジェスが難病の日である５月２３日に超希少疾患「早老症」の治療薬「ゾキンヴィ」を発売日を決定

■ＨＧＰＳ及びＰＬ患者さんの平均生存期間を４．３年延長

　アンジェス＜４５６３＞（東証グロース）は、５月２３日の「難病の日」に、超希少疾患であるハッチンソン・ギルフォード・プロジェリア症候群（ＨＧＰＳ）及びプロセシング不全性プロジェロイド・ラミノパチー（ＰＬ）の治療薬「ゾキンヴィ」（一般名：ロナファルニブ）を発売することを決定したと発表。

　ゾキンヴィは、ＨＧＰＳ及びプロセシング不全性ＰＬの患者さんにおいて、核膜の構造・機能を損なうファルネシル化された変異タンパク質（核の不安定化と早期老化を惹起）の蓄積を阻害するファースト・イン・クラスの疾患修飾剤。臨床試験では、ゾキンヴィはＨＧＰＳの患者さんの死亡率を７２％減少させ、平均生存期間を４．３年延長した。

　ＨＧＰＳ及びＰＬは、それぞれが大変希少な致死性の遺伝的早老症で、若い時点から死亡率が加速度的に上昇する。これらの疾患の患者さんにとって、ゾキンヴィは画期的な治療薬となることが期待される。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:31 | プレスリリース

エーアイ、入力ストリーミング音声合成ＡＰＩを開発、会話型ＡＩ構築プラットフォーム「ｍｉｉｂｏ」に採用

■ＣｈａｔＧＰＴなど生成ＡＩの「考えながら喋る」を実現

　エーアイ＜４３８８＞（東証グロース）は５月２３日、生成ＡＩと連携して高速に発話開始を可能にする「入力ストリーミング音声合成ＡＰＩ」を新開発し、ｍｉｉｂｏに採用されたと発表。同機能は、生成ＡＩのストリーミング出力に対応し、順次テキストトークンを音声合成ＡＰＩへ入力することで、文章生成が終わる前から音声を生成する。

　会話型ＡＩ構築プラットフォーム「ｍｉｉｂｏ」に同機能を採用。これにより、高速な発話応答を実現し、会話型ＡＩの簡単な作成が可能になる。入力ストリーミング音声合成ＡＰＩは、生成ＡＩとの音声コミュニケーションを自然に行うために開発された。これにより、生成ＡＩが長い文章を生成しても、テキストの生成中に音声化が始まり、ヒト側の待ち時間が大幅に短縮される。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:23 | プレスリリース

2024年05月23日

ＪＲ東海、東海道新幹線の車両外観検査システムを開発、ＡＩと高速計測で安全性を向上

■２０２９年度本格運用目指し、検査頻度向上と人手削減を実現

　ＪＲ東海（東海旅客鉄道）＜９０２２＞（東証プライム）は５月２２日、東海道新幹線の車両外観検査を自動化する新システムを開発したと発表。従来、全長４００ｍの車両を社員が徒歩で検査していたが、新システム導入により労力を大幅に削減し、検査頻度を高めることができる。このシステムは「外観検査装置」と「パンタグラフすり板検査装置」の２つから構成されている。これにより、新幹線の安全性がさらに向上する見込み。

　外観検査装置は、車両基地の検査庫入口にカメラやセンサーを配置し、約１０ｋｍ／ｈで入庫する車体や床下機器を自動で撮影・検査する。この装置は国内初の技術であり、ボルトの緩みなど微細な異常も精度良く検知できる特許出願済みの技術を採用している。また、パンタグラフすり板検査装置は、駅の線路上に設置され、７０ｋｍ／ｈで走行する車両のすり板を自動で高精度に検査する。これにより、全車両のすり板の状態を少ない台数で高頻度に把握できるようになる。

　今後の予定として、２０２４年度に外観検査装置を大井車両基地へ、パンタグラフすり板検査装置を品川駅へ設置し、営業車両での検証を進める。その後、設置工事を経て、２０２９年度頃の本格的な運用開始を目指す。外観検査装置はＮＴＴデータ東海と日本車輌製造＜７１０２＞（東証プライム）の協力のもと開発され、パンタグラフすり板検査装置は日立製作所＜６５０１＞（東証プライム）と共同で開発された。これにより、新幹線の安全性と効率が飛躍的に向上することが期待される。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:46 | プレスリリース

2024年05月22日

アスカネットが結婚式のアルバムに関する調査を実施、全体の９割がアルバム作成、より満足のいくアルバムを作るヒントも

■結婚式アルバムは親族にもプレゼントし、６割超が家族で思い出を共有

　プロフォトグラファー向けフォトブックサービス「ＡＳＵＫＡＢＯＯＫ（アスカブック）」を展開するアスカネット＜２４３８＞（東証グロース）は、過去５年以内に結婚式を挙げた男女（回答者３６９名）を対象に結婚式のアルバム購入に関するアンケート調査を実施した。

【調査の背景】
　近年、結婚式に対する価値観は変化しており、豪華な結婚式よりも費用を抑えたシンプルな結婚式を希望するカップルが増えている関係で、アルバムなどのオプション費用を抑える傾向も強まっている。しかし一方で、結婚式という一生に一度の大切なイベントを高品質な写真・アルバムで残したいというニーズも依然として存在している。そこでアスカネットでは、過去５年以内で結婚式をあげた男女を対象に結婚式のアルバムについて調査を行った。

【調査概要】
＜調査対象＞結婚式に関する調査：過去５年以内に結婚式を挙げた方（男女合計３６９名）
＜調査会社名＞アイブリッジ株式会社
＜調査ツール＞Ｆｒｅｅａｓｙ
＜集計方法＞インターネット調査
＜調査期間＞２０２４年３月８日～２０２４年３月２１日
＜回答数＞３６９名
・調査結果の数値は小数点第２位以下を適宜四捨五入して表示しているため、積み上げ計算すると誤差がでる場合がある

■写真は「式場のカメラマン」に依頼する人が７４．８％

【調査結果のサマリー】
・結婚式の写真は「式場のカメラマン」に依頼する人が７４．８％。その他自分で探したカメラマンや家族に撮影を頼む人を含めると９割が写真撮影をおこなっている。
・写真撮影をおこなった内、約９割がアルバムを作成し「作ってよかった」と実感！
・結婚式のアルバムを作成しなかった理由は「データ派」が多く、一方でアルバムを作らなかった人の中で後悔も。
・結婚式のアルバムを親族に作る人は６２．１％と半数以上が作成！。より満足のいくアルバムを作るには、事前に撮りたい構図・雰囲気をリサーチし、カメラマンに相談する方法も。

（調査結果をご紹介いただく際には「アスカネット調べ」と注釈を記載ください）
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 18:35 | プレスリリース

ＪＴＧ証券（Ｊトラストグル－プ）の新ＴＶＣＭシリーズで高島彩さんと石原良純さんが共演！

■『ＪＴＧ証券プライベートバンキング』篇：５月２２日より放映開始

　Ｊトラスト＜８５０８＞（東証スタンダード）グループのＪＴＧ証券（東京都渋谷区）は、新ＴＶＣＭシリーズ『ＪＴＧ証券プライベートバンキング』篇を５月２２日（水）よりテレビ東京の経済番組「ワールドビジネスサテライト」（月曜～木曜よる１０時、金曜よる１１時スタート）で放映開始する。

　今回のＣＭシリーズでは、ＪＴＧ証券やＪトラストグループの認知拡大を図る一連のコミュニケーション活動の広告キャラクターとして起用しているフリーアナウンサーの高島彩さんに加えて、石原良純さんにご登場いただく。同証券のアンバサダーである高島彩さんが、石原良純さんに対しＪＴＧ証券のプライベートバンキングサービスについて説明する内容となっている。

　さらに同証券のウェブサイトでは、石原良純さんがご来社されて、日頃、資産運用や資産管理について感じていることや疑問点に関してＪＴＧ証券の社長と副社長が回答する特別対談動画を特集サイトにて公開している。資格を持った担当者がお客さまに伴走して悩みにこたえるＪＴＧ証券のプライベートバンキングサービスについて詳細を知ることができる動画となっている。（ＨＣ）

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:30 | プレスリリース

ファンデリー、Ｗｅｂメディア「パワーアップ！食と健康」で、高井内科クリニック院長の高井昌彦先生が血糖コントロールのコツを紹介

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）が運営する、医師が執筆するＷｅｂメディア「パワーアップ！食と健康（第３０回）」を５月２２日（水）に掲載する。

　同社は、食事と関連性の高い生活習慣病やフレイル・サルコペニアの食事療法について医師が解説する「パワーアップ！食と健康」を運営している。

　第３０回は高井内科クリニックの高井昌彦先生に血糖コントロールのコツを解説している。高井先生は高井内科クリニック院長の他、神奈川県医師会の理事も務めている。

　糖尿病の食事療法について、基礎から丁寧に解説、これから食事療法を始める方や、糖尿病予備軍の方に一読の内容。
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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:07 | プレスリリース

ＴＯＰＰＡＮデジタルとＡｃｏｍｐａｎｙ、秘密計算を用いてプライバシー配慮と情報漏洩リスク極小化を両立する技術を開発

■デジタル証明書と秘密計算で、分散型アイデンティティを実現

　ＴＯＰＰＡＮホールディングス＜７９１１＞（東証プライム）グループのＴＯＰＰＡＮデジタルとＡｃｏｍｐａｎｙ（本社：愛知県名古屋市西区）は５月２２日、個人情報の選択的開示と秘密鍵の分散管理を可能にする技術を開発したと発表。これにより、ユーザーは自身のＩＤや個人情報をコントロールし、必要な情報のみを開示できるようになる。また、秘密計算を用いた秘密鍵の分散管理により、情報漏洩のリスクを極小化する。

　中央集権型のＩＤ管理から脱却し、ユーザーが自身の意思でＩＤを管理する分散型アイデンティティの取り組みが進行中である。内閣官房デジタル市場競争本部は「Ｔｒｕｓｔｅｄ　Ｗｅｂ」の構想を提唱し、２０３０年度にはインターネット全体での利用が予想されている。

　両社は、秘密計算を用いて秘密鍵を分割し、デジタル署名の安全性を高める技術を開発。ＳＤ－ＪＷＴとＢＢＳ署名を実装し、デジタル証明書の改ざん防止と秘密鍵の安全な管理を実現。今後は「Ｔｒｕｓｔｅｄ　Ｗｅｂ」に取り組む企業を対象に試験提供を開始し、選択的情報開示手法の実装も視野に入れている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:29 | プレスリリース

綿半ＨＤ、「ながでん地酒トレイン」に綿半権堂店シェフ特製和風弁当が採用

■「地酒トレイン」、５年ぶりに運行

　綿半ホールディングス（綿半ＨＤ）＜３１９９＞（東証プライム）グループの綿半ホームエイド（長野県長野市）は５年ぶりに運行が決まった「地酒トレイン」に綿半権堂店シェフが考案した日本酒に合う「特製和風弁当」の提供を始めた。

　特製和風弁当は、「地酒の味比べ」をテーマに、今回の運行列車専用の品として開発。お酒のおつまみにもなり、冷めても美味しいメニューを中心に、食べ飽きられないよう種類を豊富に盛り込んだ。このお弁当は、イベントの内容や利用する人の年齢層、予算に応じて、バラエティに富んだメニューを提案できる点が大きな特徴となっている。
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提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:20 | プレスリリース

ＦＲＯＮＴＥＯ、医学論文探索ＡＩシステム「ＫＩＢＩＴ　Ａｍａｎｏｇａｗａ」に類似遺伝子・疾患リスト提示機能を追加

■新機能で論文探索・仮説生成の効率化と精度向上を実現

　ＦＲＯＮＴＥＯ＜２１５８＞（東証グロース）は５月２１日、医学論文探索ＡＩシステム「ＫＩＢＩＴ　Ａｍａｎｏｇａｗａ（キビットアマノガワ）」のバージョンアップを発表した。今回のバージョンアップでは、遺伝子や疾患を入力すると、類似性・関連性の高い遺伝子や疾患のリストを提示する新機能が追加された。

　この新機能は、ＡＩ「ＫＩＢＩＴ」がＰｕｂＭｅｄに掲載されている３０００万報以上の論文情報を解析し、入力ワードに対するコサイン類似度の高い順に遺伝子や疾患をリストアップするもの。コサイン類似度は、ＦＲＯＮＴＥＯ独自の自然言語処理技術に基づいて算出されるため、ＰｕｂＭｅｄ論文に直接的な報告がない遺伝子や疾患もリストに含まれる。

　従来の論文探索では、膨大な量の論文を時間をかけて読み込み、関連する情報を見つけ出す必要があった。しかし、ＫＩＢＩＴ　Ａｍａｎｏｇａｗａの新機能を活用すれば、短時間で効率的に関連する遺伝子や疾患を発見することが可能になる。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:28 | プレスリリース

雪国まいたけ、商号を４月１日から「ユキグニファクトリー」に変更

■定款の一部変更も実施、新体制でさらなる飛躍を目指す

　雪国まいたけ＜１３７５＞（東証プライム）は、５月２１日開催の取締役会において、２０２５年４月１日に商号を「ユキグニファクトリー株式会社」へ変更することを決議したと発表。併せて、定款の一部変更も行う予定。

　同社は、１９８３年の創業以来、まいたけの大量人工栽培技術を世界で初めて確立し、現在でもまいたけ生産量世界一を誇るリーディングカンパニー。エリンギ、ぶなしめじ、マッシュルーム、本しめじ、はたけしめじなど、多種多様なきのこを生産し、マーケットの拡大に貢献してきた。

　近年は、中期経営計画を刷新し、きのこ総合メーカーとしての進化を加速させている。昨年度にはオランダに進出による本格的な海外展開を開始し、本年度には新規事業としてきのこの「代替肉」の発売を予定している。

　このような大きな転換期を迎えるにあたり、雪国まいたけは自社の強みや独自性を改めて見直し、「伝統と信頼」と「未来への挑戦」という二つの想いを込めた新社名「ユキグニファクトリー株式会社」へ改名することを決議した。

■新社名「ユキグニファクトリー」に込められた想い

　新社名「ユキグニファクトリー」は、「雪国」というルーツを継承しつつ、「Ｆａｃｔｏｒｙ（工場）」という言葉で、きのこを基盤とした新たな事業展開への意欲を表現している。また、「ユキグニ」という響きには、日本の雪国で培ってきた技術力と探求心を活かし、これからも「きのこの可能性を最大限に引き出す」という創業以来の変わらない想いを込めているという。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:11 | プレスリリース

ＹＥ　ＤＩＧＩＴＡＬと豊田自動織機が物流ＤＸで業務提携、ＡＩ・ＩｏＴで倉庫自動化を推進

■倉庫自動化システムとサービスを融合し、物流課題を解決

　物流ＤＸを推進するＹＥ　ＤＩＧＩＴＡＬ＜２３５４＞（東証スタンダード）と、世界的なマテハン機器メーカーである豊田自動織機＜６２０１＞（東証プライム）は５月２１日、業務提携契約を締結したと発表。この提携により、同社の倉庫自動化システム（ソフト）と、豊田自動織機のマテハン機器（ハード）を融合することで、物流業界における課題解決を加速させ、顧客のＤＸ化を支援していく。

　提携内容は、システム開発、サービスビジネス、販売支援の３つ。具体的には、豊田自動織機が受注した物流ソリューション案件のシステム開発にＹＥ　ＤＩＧＩＴＡＬが参画し、高付加価値なソフトウエアの開発と提供を行う。また、ＩＴカスタマサービスセンター「Ｓｍａｒｔ　Ｓｅｒｖｉｃｅ　ＡＱＵＡ」で顧客からの問い合わせやトラブルに対応し、データ分析による製品品質向上や新機能への展開を目指していく。さらに、両社の「ＭＭＬｏｇｉＳｔａｔｉｏｎ」や「Ａｎａｌｙｓｔ－ＤＷＣ」などの製品を顧客に紹介し、販売拡大を支援する。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:02 | プレスリリース

2024年05月21日

東大発ＡＩスタートアップのアイデミーが「ＮＶＩＤＩＡ　Ｉｎｃｅｐｔｉｏｎ　Ｐｒｏｇｒａｍ」のパートナー企業に認定

■ＡＩスタートアップ支援プログラムの活用で生成ＡＩ領域のさらなる強化へ

　アイデミー＜５５７７＞（東証グロース）は２１日、アクセラレーテッド　コンピューティングで世界をリードするＮＶＩＤＩＡ（米国カリフォルニア州）のＡＩスタートアップ支援プログラム「ＮＶＩＤＩＡ　Ｉｎｃｅｐｔｉｏｎ　Ｐｒｏｇｒａｍ」のパートナー企業に認定されたと発表した。アイデミーは今後、同プログラムを活用し、生成ＡＩ関連コンテンツの制作や生成ＡＩを活用した新規プロダクト開発、生成ＡＩ導入支援など、生成ＡＩ領域にさらに注力する。

　ＮＶＩＤＩＡ　Ｉｎｃｅｐｔｉｏｎ　Ｐｒｏｇｒａｍは、製品開発、プロトタイピング、市場導入などの重要な場面でスタートアップ企業を支援する。ＮＶＩＤＩＡ　Ｉｎｃｅｐｔｉｏｎ　Ｐｒｏｇｒａｍのメンバーには、ＮＶＩＤＩＡが提供するデジタルスキル育成プログラムであるＮＶＩＤＩＡ　Ｄｅｅｐ　Ｌｅａｒｎｉｎｇ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅのクレジット、マーケティングや技術面での支援など、スタートアップ企業の成長を後押しする様々なツールが提供される。
ＵＲＬ：https://www.nvidia.com/ja-jp/startups/

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:59 | プレスリリース

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