[プレスリリース]の記事一覧
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記事一覧 (03/01)ピックルスHD、OH!!!〜発酵、健康、食の魔法!!!〜にて『飯能ベーカリーPOCO−POCO』を開業
記事一覧 (03/01)クレスコ、自分自身で業務を自動化できる「UiPath寄り添い支援サービス」の提供を開始
記事一覧 (03/01)建設技術研究所、流域治水の施策効果評価および流域での合意形成を支援する「流域治水DXシステム」を開発
記事一覧 (03/01)クリナップ、神戸ショールームを10年ぶりにリニューアルオープン!理想の暮らしを体感できる共感型の空間
記事一覧 (02/29)アース製薬と花王がタイで「虫(蚊)ケア」領域での協業を開始、デング熱などの感染症予防に貢献
記事一覧 (02/29)海帆、水力発電資源の豊富なネパール共和国で、雪解け水による水力発電事業を開始
記事一覧 (02/29)綿半HD、グループ会社の綿半パートナーズが環境配慮型商品の売上の0.5%を長野県へ寄付
記事一覧 (02/29)鹿島が画像AIを用いて技能者の人数と作業時間をリアルタイムかつ正確に自動で把握するシステムを開発
記事一覧 (02/29)アイフリークモバイル、アプリ「森のえほん館」に世界野生生物の日をテーマにした絵本「生きとし生けるもののために」が登場
記事一覧 (02/29)FDKが車載アクセサリ向けに革新的長寿命電池を開発、従来モデルの約2倍の寿命
記事一覧 (02/29)三菱鉛筆がドイツの筆記具メーカーを子会社化、欧州市場でのシェア拡大を狙う
記事一覧 (02/29)シナネンHD、子会社のシナネンは家庭向け太陽光設備等のメンテナンス工事の品質向上、協力会社同士のネットワークを強化
記事一覧 (02/29)イトーキ、オリジナルランドセル「QNORQ(クノーク)2025シーズンモデル」を発売、人気シリーズに「パールブラック」の新色登場
記事一覧 (02/29)ケンコーマヨネーズ、CDP「気候変動レポート」において「B」スコアを獲得
記事一覧 (02/29)ファンデリー、長い歴史と伝統が誇る京野菜「花菜」と「京はたけ菜」を使用したJA京都中央とのコラボ商品を『旬をすぐに』から発売
記事一覧 (02/28)マーケットエンタープライズ、引越しシーズンを前に会津若松市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始
記事一覧 (02/28)クリーク・アンド・リバー社、グループの特例子会社One Leaf Clover就労継続支援B型事業所Beanstalk本格始動
記事一覧 (02/28)ファンデリー、田附裕子先生が消化吸収の仕組みと腸内環境を整える食事を解説、Webメディア「パワーアップ!食と健康」を配信
記事一覧 (02/28)イトーキ、「ITOKI NAGOYA DELA」リニューアルオープン!新たなワークスタイルを提案
記事一覧 (02/28)インフォマート、NPO法人向けに「BtoBプラットフォーム」の無償提供を開始
2024年03月01日

ピックルスHD、OH!!!〜発酵、健康、食の魔法!!!〜にて『飯能ベーカリーPOCO−POCO』を開業

 ピックルスホールディングス<2935>(東証プライム)の連結子会社である株式会社OH(本社:埼玉県飯能市)は2月29日、発酵・健康をテーマとした複合施設「OH!!!〜発酵、健康、食の魔法!!!〜」にて、『飯能ベーカリー POCO−POCO』を2024年3月1日に新規開業すると発表。

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 『日常の食卓にささやかな贅沢と華やかさを』をコンセプトに、ルヴァン種(小麦)・レーズン種(ぶどう)・ヨーグルト種(ヨーグルト)など、発酵の深みを感じられる自家製天然酵母を使用。職人が選び抜いた数種類の小麦粉と四季が織りなす旬の食材を使用し、独自の食感や風味を表現した。店内の工房で一つ一つ丁寧に作り上げ、焼き立てをご用意する。明るく開放的なイートインスペースでも楽しめる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:58 | プレスリリース

クレスコ、自分自身で業務を自動化できる「UiPath寄り添い支援サービス」の提供を開始

 クレスコ<4674>(東証プライム)は2月29日、エンタープライズ自動化ソフトウェア「UiPath」を活用し、自身で業務自動化を実現できる人材の育成をサポートする「UiPath寄り添い支援サービス」の提供を開始したと発表。

 同サービスは、「自動化したい業務はあるが、どうすれば実現できるのかわからない」「自動化した業務のフローが変更になったが、システムを自分で修正できるだろうか」など、自動化に取り組みたい、取り組んでいるが不安を抱えている顧客に対して、1対1のオンラインレビューを行い、技術的なサポートを行うもの。

 同社の経験豊富な専門家が、自動化できそうな業務の選定から、自動化システムの開発、運用まで顧客をサポートする。

●サービスの詳細 UiPath寄り添い支援サービス
https://wakuwaku.cresco.co.jp/solution/uipath-support-service
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:40 | プレスリリース

建設技術研究所、流域治水の施策効果評価および流域での合意形成を支援する「流域治水DXシステム」を開発

 建設技術研究所<9621>(東証プライム)アジア航測<9233>(東証スタンダード)は2月28日、流域データ管理、流域治水施策の効果表示を一体に実施することができる「流域治水DXシステム」を共同で開発したと発表。このシステムは、大規模出水時の被害を少なくするためのさまざまな流域治水施策の効果を容易に定量的に評価・表示することができ、関係者間での合意形成構築に寄与する。

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■背景

 令和2年度末に「流域治水プロジェクト」が全国109の一級水系、12の二級水系(令和5年3月末時点500水系)で公表されたのを受け、水系内で設置された流域治水協議会では目標の共有、実施する施策の議論が進められている。しかし、流域治水施策は流域内の多種多様な機関等に係るため、関係者間での合意形成が必要な事項が多く、具体的な議論に時間を要しているのが現状。流域治水を進めるためには、流域治水施策の効果を定量的に評価し、その施策の必要性を明らかにすることが必要となっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:30 | プレスリリース

クリナップ、神戸ショールームを10年ぶりにリニューアルオープン!理想の暮らしを体感できる共感型の空間

■体感できる展示を充実させた共感型SRに

 クリナップ<7955>(東証プライム)は3月1日、顧客接点強化と生活価値提案の充実を目的に、神戸ショールームを全面改装し、3月1日にグランドオープンした。新しいショールームは、「夢を描く」「夢を見つける」をコンセプトに、理想の暮らしを体感できる共感型の空間として生まれ変わっている。

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 最新キッチンからダイニング、システムバスルーム、洗面化粧台に至るまでの居住スペースを再現した空間提案コーナーが設けられ、トレンドを反映したインテリアテイストを体感できる。キッチンスタジオも拡充され、最新システムキッチンの使い心地や様々なイベントに対応している。

 神戸ショールームは、兵庫県神戸市中央区に位置し、営業時間は10時から17時まで。定休日は毎週水曜日で、夏期・年末年始は休業する。展示内容には、システムキッチン15セット、システムバス6セット、洗面化粧台7セットが含まれており、ショールーム面積は128坪である。クリナップは全国に102ヵ所のショールームを展開し、今後も食・住文化に貢献する企業として、心地よい空間を提案していくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:13 | プレスリリース
2024年02月29日

アース製薬と花王がタイで「虫(蚊)ケア」領域での協業を開始、デング熱などの感染症予防に貢献

■花王の技術をもとに、アース製薬が蚊を駆除するスプレーを発売

 アース製薬<4985>(東証プライム)花王<4452>(東証プライム)は2月29日、タイでの「虫(蚊)ケア」領域での協業を開始したと発表。花王の新技術を活用した蚊駆除スプレー「ARS Mos Shooter」が、2024年7月にタイで発売される。このスプレーは、蚊の飛翔行動を妨げることで、デング熱などの感染症予防に貢献することが期待されている。

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 デング熱は、特に子どもに影響を及ぼす重大な感染症であり、予防や治療のためのワクチンや薬は現在存在しない。そのため、蚊に刺されないことが最も重要な対策となっている。アース製薬は、タイで長年にわたり虫ケア用品の開発・販売を行い、高いシェアを築いてきた。

 新商品「ARS Mos Shooter」は、化学合成殺虫成分を含まず、有効成分としてレモングラスオイルを使用している。細かいミストを連続で噴射できるトリガーを採用し、飛んでいる蚊も潜んでいる蚊も効果的に駆除する。アース製薬と花王は、この新商品を通じて、デング熱の予防という社会課題の解決に貢献し、タイ市場におけるシェア拡大を目指していいくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:33 | プレスリリース

海帆、水力発電資源の豊富なネパール共和国で、雪解け水による水力発電事業を開始

■総発電量は285MW、2025年末から35年電力供給を見込む

 海帆<3133>(東証グロース)は2月29日、ネパール共和国で水力発電所8ヶ所の開発を開始すると発表。現地法人であるSURYA MAINA HOLDING PVT LTDと共に取り組んでいく。総発電量は285.44MWで、2025年末から35年間の電力供給を見込む。ネパールは水資源が豊富だが、電力需要の急増により計画停電が発生しており、安定した電力供給が課題である。

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 新たな発電所は、ダム建設ではなく、エベレストの雪解け水を利用した純自然的な水力発電を採用する。これにより、建築期間の短縮が可能となる。

 開発対象の発電所は、合計で285.44MWの供給量を持ち、長期固定買取り契約を結ぶ予定である。株式会社海帆は、今後も国内外での発電事業展開を進めていくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:40 | プレスリリース

綿半HD、グループ会社の綿半パートナーズが環境配慮型商品の売上の0.5%を長野県へ寄付

■プラスチックの削減を目標に100%再生プラスチック使用商品などが対象

 綿半ホールディングス(綿半HD)<3199>(東証プライム)は29日、グループ会社の綿半パートナーズ(長野県飯田市)が、「花王 環境保全 寄付企画(キャンペーン)」を実施し、期間中の売上の一部を長野県へ寄付したと発表した。

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 テーマは「サスティナブル」で、プラスチックの削減を目標に100%再生プラスチック使用商品や詰替商品など環境に配慮した対象商品を綿半の店舗で優先的に販売し、その売上の0.5%を寄付の対象とした。同企画は昨年度から実施しており、今年度の寄付金額269,740円を森林づくりのために長野県へ寄付した。

 綿半パートナーズは、これからも企業の使命として環境に配慮した事業活動を行っていくとしている。
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:25 | プレスリリース

鹿島が画像AIを用いて技能者の人数と作業時間をリアルタイムかつ正確に自動で把握するシステムを開発

■自動化による正確な歩掛の把握と生産性の向上

 鹿島<1812>(東証プライム)は2月29日、建設業界における人手不足と技能者の高齢化に対応するため、画像AIと独自の解析アルゴリズムを用いた新システムを開発したと発表。このシステムは、作業エリア内の技能者の人数と作業時間をリアルタイムで正確に把握し、工事出来高と連携して歩掛を自動算出する。特許出願済みのこの技術は、建設現場の生産性向上に貢献する。

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 従来の歩掛調査は多大な労力と時間を要し、正確なデータ取得には至らなかった。しかし、鹿島の新システムにより、複数のカメラを連携させて技能者の人数を識別し、歩掛を瞬時に算出できるようになった。これにより、建設現場での作業計画の精度が向上し、生産性の更なる向上が期待される。

 同社は、このシステムを橋梁建設以外の現場にも展開し、歩掛データの収集を通じて作業の生産性を一層向上させる計画である。また、ICTを活用した「現場の見える化」を進め、省人化と安全性の向上を目指していくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:56 | プレスリリース

アイフリークモバイル、アプリ「森のえほん館」に世界野生生物の日をテーマにした絵本「生きとし生けるもののために」が登場

■コンテンツの力を通じて国際デーが提示する問題を考えるきっかけを提供

 アイフリークモバイル<3845>(東証スタンダード)は29日、グループ会社のアイフリークスマイルズが運営する絵本アプリ「森のえほん館」(500冊以上の作品を収録)において、永田浩一氏作の人気作品「コークのITリテラシー絵本」シリーズの最新作、「国際デー」に関する絵本「生きとし生けるもののために(データベース、Webサービス)」を本日から配信を開始したと発表した。

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 「国際デー」とは、国連総会、世界保健機関等から構成される国際機関によって定められた記念日。世界で起こっているさまざまな問題について全世界の団体・個人に呼びかけるための日のことである。コンテンツの力を通じて国際デーが提示する様々な問題を考えるきっかけを提供したい、という想いを込め、「森のえほん館」では、いくつかの作品を通じて、貧困や差別、戦争など世界的に問題となっている事柄に関して、ITからの目線で解決策などを提案している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:55 | プレスリリース

FDKが車載アクセサリ向けに革新的長寿命電池を開発、従来モデルの約2倍の寿命

■耐久性に優れた新規材料採用

 FDK<6955>(東証スタンダード)は2月29日、車載アクセサリ市場向けに新たな長寿命ニッケル水素電池「HR−AATEZ」を開発したと発表。これは耐久性に優れた新規材料を採用し、従来モデルに比べて約2倍の寿命を実現するものである。2024年4月から量産出荷が開始される。

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 同社は、幅広い温度範囲で使用可能で、リサイクル性が高く、安全性に優れたニッケル水素電池を製造している。新製品は、車載アクセサリ機器の多様化に応えるため、低温環境下での放電性能と寿命特性を向上させた。

 FDKは、IATF16949認証を取得した高崎工場で生産を行い、RoHS指令や欧州電池規則にも準拠している。Smart Energy Partner として、電気エネルギーを効率的に活用する提案を続けていくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:45 | プレスリリース

三菱鉛筆がドイツの筆記具メーカーを子会社化、欧州市場でのシェア拡大を狙う

■シナジー効果に期待

 三菱鉛筆<7976>(東証プライム)は2月29日、筆記具事業のグローバル化を目指し、C.Josef Lamy GmbH(Lamy社)の全持分を取得し、連結子会社化することを決議した。これにより、欧州市場におけるシェア拡大と、世界有数の筆記具メーカーへの成長が期待される。

 中期経営計画の一環として、三菱鉛筆は北米や欧州での販売強化を進めてきた。Lamy社の持分取得により、ブランド力、デザイン力、技術力が結集し、シナジー効果の最大化が見込まれる。

 Lamy社の子会社化による具体的な業績への影響は現在精査中であるが、三菱鉛筆は「ありたい姿 2036」に向けて、企業価値の持続的な向上を目指すとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:40 | プレスリリース

シナネンHD、子会社のシナネンは家庭向け太陽光設備等のメンテナンス工事の品質向上、協力会社同士のネットワークを強化

■4月1日に「シナネン次世代エネルギーメンテナンスパートナー会」を発足

 シナネンホールディングス(シナネンHD)<8132>(東証プライム)の子会社で、エネルギーソリューションを提供するシナネンは、家庭用の太陽光パネルおよび蓄電池のメンテナンス等を実施しており、4月1日に「シナネン次世代エネルギーメンテナンスパートナー会」を発足すると発表した。シナネンのパートナーである工事協力会社の工事の品質向上と協力会社同士のネットワーク強化を目指す。

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 シナネンでは、全国各地の工事協力会社を通じて、家庭用太陽光パネルおよび家庭用蓄電池のメンテナンスや、これらに付帯する電気工事を実施している。今回発足する「シナネン次世代エネルギーメンテナンスパートナー会」には、全国から42社の工事協力会社が加入。今後は、加盟した工事協力会社向けに、工事の品質向上と協力会社同士のネットワーク強化を目指して、様々なサポートを実施する。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 14:49 | プレスリリース

イトーキ、オリジナルランドセル「QNORQ(クノーク)2025シーズンモデル」を発売、人気シリーズに「パールブラック」の新色登場

■より自分らしいファッションアイテムとしてのランドセルが充実。3月に東京・大阪の2か所で展示会も開催決定!

 イトーキ<7972>(東証プライム)は、2025年4月に小学校に入学する子供に向けたオリジナルランドセル「QNORQ(クノーク)」の2025シーズンモデルを、2024年2月29日(木)から発売すると発表。今回は例年人気のカラーに加え、一番人気の「BRICKWAY NOVEL PREMIUM(ブリックウェイ ノヴェル プレミアム)」シリーズにパールブラックの新色が登場した。

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 同社ECサイト「ITOKI ONLINE SHOP」と各オンラインモール(楽天、Yahoo!ショッピング、au PAYマーケット)にて販売する他、3月20日(水・祝日)に東京、3月30日(土)に大阪で展示会も実施。「QNORQ(クノーク)」を実際に手にとることができる。コーディネートを一段格上げしてくれるようなカラーを取り揃えた。

 令和のランドセル市場は子供の好みの多様化が進んでいる。性別を問わずそれぞれが自分らしいカラーやデザインのランドセルを持つ光景が多く見られるようになった。

 ランドセルをファッションアイテムとして捉えたイトーキのオリジナルブランドQNORQでは、全6シリーズ26種を揃えている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:44 | プレスリリース

ケンコーマヨネーズ、CDP「気候変動レポート」において「B」スコアを獲得

 ケンコーマヨネーズ<2915>(東証プライム)は2月29日、国際的な環境非政府組織(NGO)であるCDPが公表した「気候変動レポート2023」において、8段階評価のうち、上位から3番目の「B」スコアに初めて認定されたと発表。

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 CDPは2000年に英国で発足した、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な環境NGO。世界中の企業や自治体から収集した環境に関する情報開示を集計・分析し、その取り組みを8段階(A、A−、B、B−、C、C−、D、D−)で評価している。2023年は、世界の全企業の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上の企業と、1,100以上の自治体を含む全世界の24,000を超える組織がCDPの質問書を通じて環境情報を開示した。

 同社が認定された「B」スコアは、マネジメントレベルとされる「自社の環境リスクや影響について把握し、行動している」の評価となっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:41 | プレスリリース

ファンデリー、長い歴史と伝統が誇る京野菜「花菜」と「京はたけ菜」を使用したJA京都中央とのコラボ商品を『旬をすぐに』から発売

 ファンデリー<3137>(東証グロース)は2月29日、京都府産「花菜」と「京はたけ菜」を使用したJA京都中央とのコラボ商品を2月29日(木)から『旬をすぐに』から発売すると発表。

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 『旬をすぐに』は、全国のブランド食材を贅沢に使用した国産食材100%の冷凍食品を製造・販売している。

 今夏、JA京都中央とのコラボメニュー『ほろ苦い花菜が運ぶ京都の風 柚子香る鶏肉と京野菜の治部煮』を2月29日(木)に発売する。同メニューは、心地よい歯ごたえとほろ苦さを楽しめる「花菜」と、アクが少なく爽やかな味わいの「京はたけ菜」を使用している。鶏肉としいたけの旨味が溶け込んだやさしい味わいの出汁にとろみを付け、「花菜」や「京はたけ菜」とよく絡むよう仕上げた。ほんのり香る柚子がアクセントになっている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:17 | プレスリリース
2024年02月28日

マーケットエンタープライズ、引越しシーズンを前に会津若松市が不要品リユース事業で「おいくら」と連携を開始

■新リユース施策による利便性向上でリユース推進と廃棄物削減へ

 福島県会津若松市(市長:室井 照平)とマーケットエンタープライズ<3135>(東証プライム)は、地域社会における課題解決を目的としたリユース事業に関する協定を締結し、2024年2月28日(水)から連携をスタートすると発表。マーケットエンタープライズが運営するリユースプラットフォーム「おいくら」を用いて、不要品を捨てずに再利用する仕組みを構築し、会津若松市の廃棄物削減と循環型社会の形成を目指していく。

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■背景・経緯

 会津若松市では、粗大ごみの中から、修理せずにそのまま使用できるものを市民へ譲渡する取組や、不要になった子ども・子育て用品などを市民から募ってイベントで無償提供するなど、リユース促進に取組んできた。しかしながら、1人1日あたりのごみの排出量は同規模の自治体と比較してワースト9位となっており、まだまだ使用できる状態のものがごみとして排出されていることから、市では廃棄物減量につながる新たなリユース施策導入の可能性を模索していた。

 他方、マーケットエンタープライズは、リユース事業を中心にネット型事業を展開し、これまで、「持続可能な社会を実現する最適化商社」をビジョンに掲げ、「地方創生SDGs官民連携プラットフォーム」への参画や、「楽器寄附ふるさと納税」実行委員会の一員として活動を続けるなど、官民の垣根を超えたSDGsへの取組に注力してきた。そうした中で、「リユース活動促進による循環型社会の形成を目指したい」という互いのニーズが合致したため、「おいくら」を用いた今回の取組が実現した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:49 | プレスリリース

クリーク・アンド・リバー社、グループの特例子会社One Leaf Clover就労継続支援B型事業所Beanstalk本格始動

■就労訓練や社会参加への準備をサポート

 プロフェッショナル・エージェンシー事業を展開するクリーク・アンド・リバー社(C&R社)<4763>(東証プライム)の障がい者雇用特例子会社・株式会社One Leaf Clover(OLC)は2月、大田区に就労への訓練や社会参加の準備を行う就労継続支援B型事業所「Beanstalk」を本格始動させ、受け入れを開始した。すでに障がいを持たれている方の通所が始まっており、葉物野菜の水耕栽培作業を担当している。

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 施設では、室内水耕栽培や清掃、PC作業など、様々な業務を通じて、将来的に一般就労を目指したい方や社会参加したい方を支援する。また、ビジネスマナーや自己管理などの訓練やレクリエーションも実施し、利用者の方々が社会で活躍できる力を高めていく。

 OLCは、2022年4月に設立されて以来、PC入力や水耕栽培など、障がい者の能力を活かした様々な業務モデルを開発してきた。これらの業務はC&R社の事業にも取り入れられており、法定雇用率の達成に貢献している。

 Beanstalkは、OLCが運営する水耕栽培施設「羽田Labo」内に併設されており、すでに障がいを持たれた方が通所し、フリルレタスなどの水耕栽培作業を担当している。

 OLCは、Beanstalkの利用者が水耕栽培やPC作業などの訓練を通じて社会参加をはかり、ビジネスマナー研修などを経た上で、OLCでの勤務やC&R社グループでの就業、さらには一般企業への就職へとつなげていくことを目指していく。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:26 | プレスリリース

ファンデリー、田附裕子先生が消化吸収の仕組みと腸内環境を整える食事を解説、Webメディア「パワーアップ!食と健康」を配信

 ファンデリー<3137>(東証グロース)が運営する、医師が執筆するWebメディア「パワーアップ!食と健康(第24回)」を2月28日(水)に掲載する。

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 同社は、食事療法に詳しい医師が疾病予防に重要な栄養素と食事を紹介する「パワーアップ!食と健康」を運営している。

 摂取した栄養素を最大限に吸収するには、栄養素の摂取と併せて、消化・吸収に働く腸の健康維持が重要であるといわれている。今回は、大阪大学医学部附属病院の田附裕子先生が、腸内環境を整える食事について解説している。

■第24回 腸から見る、食事による効果的な栄養補給

 栄養素を効率よく消化・吸収するため、腸内環境を整えるポイントを紹介。1つ目のポイントは食物繊維を摂り入れること。野菜、果物、穀物、豆類に豊富な食物繊維は、腸内の善玉菌のエサとして機能し、腸内のpHバランスを整える。2つ目は発酵食品を摂り入れること。ヨーグルト、キムチ、麹、納豆などの発酵食品は、腸内細菌のバランスを整え、消化を助ける働きがある。3つ目はプロバイオティクスの摂取。ヨーグルトや発酵乳製品に含まれるプロバイオティクスは、腸内の善玉菌を増やし、消化器系の健康をサポートする役割を果たしている。

■「パワーアップ!食と健康」の概要
・更新日:毎月2回(第2・第4水曜日)
 次回は2024年3月13日(水)13時
https://powerup.mealtime.jp
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:54 | プレスリリース

イトーキ、「ITOKI NAGOYA DELA」リニューアルオープン!新たなワークスタイルを提案

■名古屋の新ランドマーク、「DELA」で未来のオフィスを体験

 イトーキ<7972>(東証プライム)は2月28日、名古屋オフィスを「ITOKI NAGOYA DELA(イトーキ・ナゴヤ・デラ)」として1月29日(月)にリニューアルオープンしたと発表。これは、地方企業における人材確保と働き方改革の先進モデルであり、新たなワークスタイルを提案するワーキングショールームである。

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 リニューアルの目的は、社員のエンゲージメントと生産性の向上、および地域社会への貢献である。新オフィスの愛称「DELA」は、フランス語で「その先へ」という意味と、デザイン、学び、アートの頭文字を組み合わせた造語である。オフィスには、自由にアレンジ可能な「STUDIO」スペース、40種類以上の最新プロダクトを体感できるショールーム、名古屋らしさを表現したオリジナルアートが特徴である。

【ITOKI NAGOYA DELA(イトーキ・ナゴヤ・デラ)】
・住所=〒460−0008 名古屋市中区栄4−15−32 日建住生ビル1F
・面積=816平米(247坪)
・所属人数=59名
・見学可能時間=9:00〜17:00 (完全予約制)
・予約=https://cs.itoki.jp/showroom/nagoya/check.html
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:57 | プレスリリース

インフォマート、NPO法人向けに「BtoBプラットフォーム」の無償提供を開始

■NPO法人のバックオフィス業務にかかる労力過多、人材不足等の課題解決をサポート

 デジタルの力であらゆる業務を効率化するインフォマート<2492>(東証プライム)は2月28日、NPO法人へ企業活動をデジタル化するソリューション「BtoBプラットフォーム」の無償提供を開始したと発表。

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 昨今、ボランティア活動をはじめとする社会貢献活動においてNPO法人(特定非営利活動法人)が活躍している。貧困家庭や孤食の子供をサポートする子ども食堂等の地域での活動だけでなく、震災時の被災者支援・地域復興への活動等、多岐にわたって活躍の幅が拡大している。また、NPO法人の数は2011年の法改正後、急速に増加し、2023月12月末現在の認証数は50,047法人となり、今後も増加が期待されている。

 そのような中で、NPO法人には、資金面や人材不足等の課題があり、人の手がかかる煩雑な事務処理等をデジタル化したいという思いはあるものの、ヒト・モノ・カネの全てにおいてハードルを感じている状況がある。

 そこで今回、NPO法人が支援者とのコミュニケーションや新プロジェクトの企画、専門的な業務に時間を使い、本来の活動に集中できるよう「BtoBプラットフォーム」の無償提供を開始した。同取り組みを通じて、NPO法人のバックオフィス業務のデジタル化・DXをサポートする。

・対象
今回は以下の2団体が対象となる。
 ・NPO法人(特定非営利活動法人)
 ・認定NPO法人(認定特定非営利活動法人)

・詳細・問い合わせ
https://www.infomart.co.jp/npo/index.asp
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:41 | プレスリリース