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子育て支援事業最大手ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東１）グループは、３月２９日（月）に「ＪＰホールディングスグループ２０２１年度 入社式」を東京都品川にある「ＴＨＥ ＧＲＡＮＤ ＨＡＬＬ」で執り行った。グループ総勢２５５名（うち保育士１６６名）の新卒社員が入社した。
入社式では、グループを代表してＪＰホールディングスの代表取締役社長・坂井徹氏による社長訓示の後、職種代表らによる挨拶と自己紹介を兼ねた座談会が行われた。
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●［プレスリリース］の記事一覧
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(04/13)ＪＰホールディングスグループは２０２１年度の入社式を開催
(04/12)加賀電子は５月２１日公開の映画「いのちの停車場」に協賛
(04/12)ミロク情報サービスは日本最大規模のＩＴ展示会「第１２回クラウド業務改革ＥＸＰＯ【春】」へ出展
(04/09)加賀電子は国内営業拠点を対象に新型コロナウイルス対策を徹底強化
(04/09)ケイアイスター不動産グループが『脱炭素』に貢献、平屋注文住宅ＩＫＩの国産材利用を１００％に
(04/08)クリナップが全国１０２ヵ所のショールームアドバイザーの制服を一新！
(04/07)クリーク・アンド・リバー社は次世代ブロックチェーンエンターテインメント事業に出資
(04/07)ＩＢＪ運営の『日本結婚相談所連盟』は、お見合い成立件数「過去最多」を更新！
(04/07)ミロク情報サービスはクラウド型ＥＲＰ システム「ＭＪＳＬＩＮＫ ＤＸ」の新製品発表オンラインセミナーを開催
(04/07)トーソーはフジテレビ系列の月曜ドラマ「イチケイのカラス」へ美術協力
(04/06)ＪＰホールディングスグループの日本保育サービスは子育て支援施設１４施設を４月１日から新規開設・運営開始
(04/06)エイジアはメール送信パッケージ市場シェアＮｏ．１（２０１９）
(04/06)シナネンＨＤのグループ会社シナネンはクリーンエナジーコネクトと共同でグリーン電力の供給スキームを構築
(04/05)不動産ＤＸを推進するＡＭＢＩＴＩＯＮは経済産業省が定める「ＤＸ認定取得事業者」に選定
(04/01)加賀電子は４月１日付で「ＳＤＧｓ委員会」を設置
(04/01)建設技術研究所は「ＳＴＡＹ ＤＡＮＣＨＩ ｉｎ みさと」の小型モビリティ体験に協力
(04/01)パイプドＨＤグループのパイプドビッツは「ＪｏｙＰｌａ」がＧＳ１−１２８対応のＳＰＤシステムとしてバージョンアップ
(04/01)ミロク情報サービスは子会社の「トライベック」と「ビズオーシャン」合併し体制強化
(04/01)パイプドＨＤグループの「ＶＯＴＥ ＦＯＲ」は自治体ＤＸを支援する「広報プラス−わたしの○○」を正式リリース
(03/31)ＴＡＣは高等学校商業科で使用する文部科学省検定済教科書を発刊
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(04/13)ＪＰホールディングスグループは２０２１年度の入社式を開催 (04/12)加賀電子は５月２１日公開の映画「いのちの停車場」に協賛 (04/12)ミロク情報サービスは日本最大規模のＩＴ展示会「第１２回クラウド業務改革ＥＸＰＯ【春】」へ出展 (04/09)加賀電子は国内営業拠点を対象に新型コロナウイルス対策を徹底強化 (04/09)ケイアイスター不動産グループが『脱炭素』に貢献、平屋注文住宅ＩＫＩの国産材利用を１００％に (04/08)クリナップが全国１０２ヵ所のショールームアドバイザーの制服を一新！ (04/07)クリーク・アンド・リバー社は次世代ブロックチェーンエンターテインメント事業に出資 (04/07)ＩＢＪ運営の『日本結婚相談所連盟』は、お見合い成立件数「過去最多」を更新！ (04/07)ミロク情報サービスはクラウド型ＥＲＰ システム「ＭＪＳＬＩＮＫ ＤＸ」の新製品発表オンラインセミナーを開催 (04/07)トーソーはフジテレビ系列の月曜ドラマ「イチケイのカラス」へ美術協力 (04/06)ＪＰホールディングスグループの日本保育サービスは子育て支援施設１４施設を４月１日から新規開設・運営開始 (04/06)エイジアはメール送信パッケージ市場シェアＮｏ．１（２０１９） (04/06)シナネンＨＤのグループ会社シナネンはクリーンエナジーコネクトと共同でグリーン電力の供給スキームを構築 (04/05)不動産ＤＸを推進するＡＭＢＩＴＩＯＮは経済産業省が定める「ＤＸ認定取得事業者」に選定 (04/01)加賀電子は４月１日付で「ＳＤＧｓ委員会」を設置 (04/01)建設技術研究所は「ＳＴＡＹ ＤＡＮＣＨＩ ｉｎ みさと」の小型モビリティ体験に協力 (04/01)パイプドＨＤグループのパイプドビッツは「ＪｏｙＰｌａ」がＧＳ１−１２８対応のＳＰＤシステムとしてバージョンアップ (04/01)ミロク情報サービスは子会社の「トライベック」と「ビズオーシャン」合併し体制強化 (04/01)パイプドＨＤグループの「ＶＯＴＥ ＦＯＲ」は自治体ＤＸを支援する「広報プラス−わたしの○○」を正式リリース (03/31)ＴＡＣは高等学校商業科で使用する文部科学省検定済教科書を発刊2021年04月13日
ＪＰホールディングスグループは２０２１年度の入社式を開催
■２５５名の新入社員が入社 新しい仲間と共に社会への貢献を誓う
子育て支援事業最大手ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東１）グループは、３月２９日（月）に「ＪＰホールディングスグループ２０２１年度 入社式」を東京都品川にある「ＴＨＥ ＧＲＡＮＤ ＨＡＬＬ」で執り行った。グループ総勢２５５名（うち保育士１６６名）の新卒社員が入社した。
入社式では、グループを代表してＪＰホールディングスの代表取締役社長・坂井徹氏による社長訓示の後、職種代表らによる挨拶と自己紹介を兼ねた座談会が行われた。
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子育て支援事業最大手ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東１）グループは、３月２９日（月）に「ＪＰホールディングスグループ２０２１年度 入社式」を東京都品川にある「ＴＨＥ ＧＲＡＮＤ ＨＡＬＬ」で執り行った。グループ総勢２５５名（うち保育士１６６名）の新卒社員が入社した。
入社式では、グループを代表してＪＰホールディングスの代表取締役社長・坂井徹氏による社長訓示の後、職種代表らによる挨拶と自己紹介を兼ねた座談会が行われた。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:35
| プレスリリース
2021年04月12日
加賀電子は５月２１日公開の映画「いのちの停車場」に協賛
加賀電子＜８１５４＞（東１）は、２０２１年５月２１日（金）より全国にて公開の映画「いのちの停車場」に協賛する。
同作は、石川県金沢市を舞台に、在宅医療の現場を通じて、“いのち”に対し真摯に向き合う医師、死に向かう患者、そして愛する人を失う悲しみと無念さを抱いた家族たちが紡ぎ出す、心震える感涙の物語。吉永小百合をはじめ松坂桃李、広瀬すず、西田敏行といった世代を超えた豪華キャストが共演。実際に主計町やにし茶屋街、梅の橋など様々な場所でロケも行われた。
舞台となった金沢市は、同社創業者であり現会長の塚本勲の出身地としてゆかりのある地であり、また、同社グループは、ヘルスケア・医療分野へ本格的に事業展開を目指していることから、同作の主旨に共感し協賛した。
■映画「いのちの停車場」について
出演：吉永小百合
松坂桃李 広瀬すず／石田ゆり子 田中泯 西田敏行
原作：南杏子「いのちの停車場」（幻冬舎）
監督：成島出
脚本：平松恵美子
公式サイト：https://teisha-ba.jp/
同作は、石川県金沢市を舞台に、在宅医療の現場を通じて、“いのち”に対し真摯に向き合う医師、死に向かう患者、そして愛する人を失う悲しみと無念さを抱いた家族たちが紡ぎ出す、心震える感涙の物語。吉永小百合をはじめ松坂桃李、広瀬すず、西田敏行といった世代を超えた豪華キャストが共演。実際に主計町やにし茶屋街、梅の橋など様々な場所でロケも行われた。
舞台となった金沢市は、同社創業者であり現会長の塚本勲の出身地としてゆかりのある地であり、また、同社グループは、ヘルスケア・医療分野へ本格的に事業展開を目指していることから、同作の主旨に共感し協賛した。
■映画「いのちの停車場」について
出演：吉永小百合
松坂桃李 広瀬すず／石田ゆり子 田中泯 西田敏行
原作：南杏子「いのちの停車場」（幻冬舎）
監督：成島出
脚本：平松恵美子
公式サイト：https://teisha-ba.jp/
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:25
| プレスリリース
ミロク情報サービスは日本最大規模のＩＴ展示会「第１２回クラウド業務改革ＥＸＰＯ【春】」へ出展
■中堅・中小企業から個人事業主まで、幅広い業態・規模に対応
財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売するミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、２０２１年４月２６日（月）から２８日（水）の３日間、東京ビッグサイト西展示棟で開催される「第１２回クラウド業務改革ＥＸＰＯ【春】」へ出展する。
■経理・財務業務を支援する最適なソリューションを提案
同展示会は、ＡＩ・業務自動化、情報セキュリティ、デジタルマーケティング、クラウド、データセンターなど、システム構築に不可欠な分野の専門展を同時開催する、日本最大規模のＩＴ展示会。同展示会は、１１の専門展で構成されており、ＭＪＳはＥＲＰ・会計人事システム、電子決済、ワークフロー、電子請求書契約書・経費精算、ビジネスチャット・グループウェア、働き方改革・リモートワークなどをテーマとした「クラウド業務改革ＥＸＰＯ」に出展する。
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財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売するミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、２０２１年４月２６日（月）から２８日（水）の３日間、東京ビッグサイト西展示棟で開催される「第１２回クラウド業務改革ＥＸＰＯ【春】」へ出展する。
■経理・財務業務を支援する最適なソリューションを提案
同展示会は、ＡＩ・業務自動化、情報セキュリティ、デジタルマーケティング、クラウド、データセンターなど、システム構築に不可欠な分野の専門展を同時開催する、日本最大規模のＩＴ展示会。同展示会は、１１の専門展で構成されており、ＭＪＳはＥＲＰ・会計人事システム、電子決済、ワークフロー、電子請求書契約書・経費精算、ビジネスチャット・グループウェア、働き方改革・リモートワークなどをテーマとした「クラウド業務改革ＥＸＰＯ」に出展する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:52
| プレスリリース
2021年04月09日
加賀電子は国内営業拠点を対象に新型コロナウイルス対策を徹底強化
■オフィス内の抗ウイルス・抗菌施工の実施ならびに除菌・脱臭機を設置
加賀電子＜８１５４＞（東１）は、新型コロナウイルスの収束見通しが不透明な中、同社グループの従業員と同社事業所へ来社する顧客の安心・安全を高める感染抑制対策として、本社をはじめ大阪、名古屋の基幹拠点にて抗ウイルス・抗菌施工を実施するとともに、国内１２カ所に展開する全営業拠点には除菌・脱臭機を３月末に設置した。
■抗ウイルス・抗菌施工は「キノシールド」を採用
同社営業拠点での抗ウイルス・抗菌施工は、株式会社木下グループの株式会社木下抗菌サービスが独自開発した「キノシールド」を採用した。キノシールドは、光触媒技術を応用した抗菌剤で、人体には無害の酸化チタン（ＴｉＯ２）、銀イオン（Ａｇ＋）ならびにプラチナ（Ｐｔ）を組み合わせることでそれぞれの持つ効果を相乗的に発揮させる、画期的な「抗ウイルス・抗菌・防臭剤」。ウイルスや細菌を分解・無害化して接触感染リスクを抑制するとともに、消臭効果によって不快な臭いも軽減する。
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加賀電子＜８１５４＞（東１）は、新型コロナウイルスの収束見通しが不透明な中、同社グループの従業員と同社事業所へ来社する顧客の安心・安全を高める感染抑制対策として、本社をはじめ大阪、名古屋の基幹拠点にて抗ウイルス・抗菌施工を実施するとともに、国内１２カ所に展開する全営業拠点には除菌・脱臭機を３月末に設置した。
■抗ウイルス・抗菌施工は「キノシールド」を採用
同社営業拠点での抗ウイルス・抗菌施工は、株式会社木下グループの株式会社木下抗菌サービスが独自開発した「キノシールド」を採用した。キノシールドは、光触媒技術を応用した抗菌剤で、人体には無害の酸化チタン（ＴｉＯ２）、銀イオン（Ａｇ＋）ならびにプラチナ（Ｐｔ）を組み合わせることでそれぞれの持つ効果を相乗的に発揮させる、画期的な「抗ウイルス・抗菌・防臭剤」。ウイルスや細菌を分解・無害化して接触感染リスクを抑制するとともに、消臭効果によって不快な臭いも軽減する。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:30
| プレスリリース
ケイアイスター不動産グループが『脱炭素』に貢献、平屋注文住宅ＩＫＩの国産材利用を１００％に
■「平屋」ライフスタイルや働き方の多様化を受け注目度増す
ケイアイスター不動産＜３４６５＞（東１）は４月８日、グループ会社Ｃａｓａ ｒｏｂｏｔｉｃｓ（カーザロボティクス、群馬県高崎市）が展開する規格型平屋注文住宅ＩＫＩ（粋：いきの意）において国産材の利用を推進し、２０２１年４月以降の契約分より使用する木材の１００％を国産材へと仕様変更すると発表した。
■間取りブロックの配置換えのみで自在に間取り選択が可能
規格型平屋注文住宅ＩＫＩは２０２０年８月に販売を開始した。平屋住宅は一般に二階建てと比較すると坪単価が割高というイメージがあるが、「シンプル＋スマート＋効率的＋低コスト」の創造力で無駄を省き、年間４０００棟以上を手掛ける同社のスケールメリットを活かし、建物本体価格は、１７坪（約５７．９平方メートル）５９９万円（税込）から、月々の住宅ローン返済額は１万円台から、という価格水準を実現した。
あらゆる方位に適応する各方位の玄関ユニット（６帖）により、住宅の外枠を変えること無く、間取りブロックの配置換えのみで自在に間取りを変更できる。すべてのプランで１６帖以上のゆとりあるリビングがあり、お子様の勉強やリモートワークにも役立つスタディーカウンターを標準設置した。ライフスタイルや家族構成の変化、働き方の多様化などを受け、この２月のデジタル反響数が前月の約２倍となるなど、注目度が増している。
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ケイアイスター不動産＜３４６５＞（東１）は４月８日、グループ会社Ｃａｓａ ｒｏｂｏｔｉｃｓ（カーザロボティクス、群馬県高崎市）が展開する規格型平屋注文住宅ＩＫＩ（粋：いきの意）において国産材の利用を推進し、２０２１年４月以降の契約分より使用する木材の１００％を国産材へと仕様変更すると発表した。
■間取りブロックの配置換えのみで自在に間取り選択が可能
規格型平屋注文住宅ＩＫＩは２０２０年８月に販売を開始した。平屋住宅は一般に二階建てと比較すると坪単価が割高というイメージがあるが、「シンプル＋スマート＋効率的＋低コスト」の創造力で無駄を省き、年間４０００棟以上を手掛ける同社のスケールメリットを活かし、建物本体価格は、１７坪（約５７．９平方メートル）５９９万円（税込）から、月々の住宅ローン返済額は１万円台から、という価格水準を実現した。
あらゆる方位に適応する各方位の玄関ユニット（６帖）により、住宅の外枠を変えること無く、間取りブロックの配置換えのみで自在に間取りを変更できる。すべてのプランで１６帖以上のゆとりあるリビングがあり、お子様の勉強やリモートワークにも役立つスタディーカウンターを標準設置した。ライフスタイルや家族構成の変化、働き方の多様化などを受け、この２月のデジタル反響数が前月の約２倍となるなど、注目度が増している。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 11:17
| プレスリリース
2021年04月08日
クリナップが全国１０２ヵ所のショールームアドバイザーの制服を一新！
■より明るく華やかさを表現、「心豊かな食・住文化」を提案
クリナップ＜７９５５＞（東１）は４月１日から、全国１０２ヵ所のショールームでお客様と接するショールームアドバイザーの制服を一新した（写真）。シルバーグレー色を採用し、これまで以上に明るく、華やかさを表現。その新制服を通じ、「心豊かな食・住文化」を創る企業として、ブランド価値向上を図る。
■クリナップをイメージさせる「ボルドー色」を使用
今回の制服デザインのポイントは、次の３点になる。（１）シルバーグレー色を採用しこれまで以上に明るく、華やかさを表現、（２）動きやすい素材とデザインパターンで、どの年代にも似合うシルエット、（３）アドバイザーが自信をもってお客様に笑顔を届けられるデザイン。
カットソーやコサージュにクリナップをイメージさせる「ボルドー色」を使い、ブランドイメージを意識しつつ、最新トレンドを踏まえ、清潔感があり、明るく華やかな印象をお客様に提供するデザインとした。
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クリナップ＜７９５５＞（東１）は４月１日から、全国１０２ヵ所のショールームでお客様と接するショールームアドバイザーの制服を一新した（写真）。シルバーグレー色を採用し、これまで以上に明るく、華やかさを表現。その新制服を通じ、「心豊かな食・住文化」を創る企業として、ブランド価値向上を図る。
■クリナップをイメージさせる「ボルドー色」を使用
今回の制服デザインのポイントは、次の３点になる。（１）シルバーグレー色を採用しこれまで以上に明るく、華やかさを表現、（２）動きやすい素材とデザインパターンで、どの年代にも似合うシルエット、（３）アドバイザーが自信をもってお客様に笑顔を届けられるデザイン。
カットソーやコサージュにクリナップをイメージさせる「ボルドー色」を使い、ブランドイメージを意識しつつ、最新トレンドを踏まえ、清潔感があり、明るく華やかな印象をお客様に提供するデザインとした。
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:51
| プレスリリース
2021年04月07日
クリーク・アンド・リバー社は次世代ブロックチェーンエンターテインメント事業に出資
■シンガポール急成長企業「Ｄｉｇｉｔａｌ Ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ Ａｓｓｅｔ Ｐｔｅ．Ｌｔｄ． 」に
プロフェッショナル・エージェンシー事業を展開するクリーク・アンド・リバー社（Ｃ＆Ｒ社）＜４７６３＞（東１）は、シンガポールを拠点とし、ワールドワイドにブロックチェーンエンターテインメント事業を展開するＤｉｇｉｔａｌ Ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ Ａｓｓｅｔ Ｐｔｅ．Ｌｔｄ．（ＤＥＡ）に出資したと発表。
ＤＥＡはシンガポールを拠点とし、独自暗号資産（ＤＥＡＰｃｏｉｎ）とエンターテインメントを組み合わせたブロックチェーンエンターテインメントプラットフォーム「ＰｌａｙＭｉｎｉｎｇ」を開発・運営しており、「ブロックチェーン×エンターテインメントのリーディングカンパニー」としての地歩を急速に固めている。ゲーム開発・運用事業をメインに、高いブロックチェーン技術を活用しエンターテインメント・トランスフォーメーション（ＥＸ）事業の展開を目指している。
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プロフェッショナル・エージェンシー事業を展開するクリーク・アンド・リバー社（Ｃ＆Ｒ社）＜４７６３＞（東１）は、シンガポールを拠点とし、ワールドワイドにブロックチェーンエンターテインメント事業を展開するＤｉｇｉｔａｌ Ｅｎｔｅｒｔａｉｎｍｅｎｔ Ａｓｓｅｔ Ｐｔｅ．Ｌｔｄ．（ＤＥＡ）に出資したと発表。
ＤＥＡはシンガポールを拠点とし、独自暗号資産（ＤＥＡＰｃｏｉｎ）とエンターテインメントを組み合わせたブロックチェーンエンターテインメントプラットフォーム「ＰｌａｙＭｉｎｉｎｇ」を開発・運営しており、「ブロックチェーン×エンターテインメントのリーディングカンパニー」としての地歩を急速に固めている。ゲーム開発・運用事業をメインに、高いブロックチェーン技術を活用しエンターテインメント・トランスフォーメーション（ＥＸ）事業の展開を目指している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:39
| プレスリリース
ＩＢＪ運営の『日本結婚相談所連盟』は、お見合い成立件数「過去最多」を更新！
■オンラインを活用し４万３０００件超を更新
ＩＢＪ＜６０７１＞（東１）が運営する日本最大級の結婚相談所ネットワーク『日本結婚相談所連盟』は、２０２１年３月の「お見合い成立件数」が月間４３，３４４件と過去最多を更新。日本結婚相談所連盟における２０２１年１月の入会数は、前年同月比３１．７％増となり、コロナ禍において結婚相談所のニーズが高まっている。
■コロナ前を超えるお引き合わせが実現
約２，７００社の結婚相談所が加盟し、業界最多を誇る約６９，０００名の会員をネットワークでつなぐ日本結婚相談所連盟では、２０２０年４月−５月の緊急事態宣言以降、お見合い成立件数がコロナ前を超える４万件を超え、２０２１年３月には、２００６年の連盟設立以降最多の４３，３４４件となった。
増加の要因として、全国５０店舗を有するＩＢＪグループの大手結婚相談所「ＺＷＥＩ」の影響により、地方でのお見合いが活性化したことや、オンラインお見合いが浸透し、隙間時間での活動や、エリアを超えたお見合いが可能になったこと等が考えられ、今後さらなる「成婚」の増加が予想される。
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ＩＢＪ＜６０７１＞（東１）が運営する日本最大級の結婚相談所ネットワーク『日本結婚相談所連盟』は、２０２１年３月の「お見合い成立件数」が月間４３，３４４件と過去最多を更新。日本結婚相談所連盟における２０２１年１月の入会数は、前年同月比３１．７％増となり、コロナ禍において結婚相談所のニーズが高まっている。
■コロナ前を超えるお引き合わせが実現
約２，７００社の結婚相談所が加盟し、業界最多を誇る約６９，０００名の会員をネットワークでつなぐ日本結婚相談所連盟では、２０２０年４月−５月の緊急事態宣言以降、お見合い成立件数がコロナ前を超える４万件を超え、２０２１年３月には、２００６年の連盟設立以降最多の４３，３４４件となった。
増加の要因として、全国５０店舗を有するＩＢＪグループの大手結婚相談所「ＺＷＥＩ」の影響により、地方でのお見合いが活性化したことや、オンラインお見合いが浸透し、隙間時間での活動や、エリアを超えたお見合いが可能になったこと等が考えられ、今後さらなる「成婚」の増加が予想される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:48
| プレスリリース
ミロク情報サービスはクラウド型ＥＲＰ システム「ＭＪＳＬＩＮＫ ＤＸ」の新製品発表オンラインセミナーを開催
■無料オンラインセミナーを開催
財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売するミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、３月に発表した新製品『ＭＪＳＬＩＮＫ ＤＸ』の発売を記念し、４月２１日（水）と２２日（木）の２日間、同製品に関する無料オンラインセミナーを開催する。
■ＡＩにより業務の高度化・改革を支援
『ＭＪＳＬＩＮＫ ＤＸ』は、中堅・中小企業向けに開発したクラウド型ＥＲＰシステムで、「ＡＩにより業務の高度化、改革を支援」をコンセプトに、多彩な業務モジュール（財務・税務・給与・人事・販売・固定資産管理・リース管理）を提供する。ＡＩ機能をさらに拡充し、外部システムとのシームレスな連携や自動仕訳を強化するなど、業務のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）推進を強力にサポートする。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:23
| プレスリリース
トーソーはフジテレビ系列の月曜ドラマ「イチケイのカラス」へ美術協力
窓辺の総合インテリアメーカー、トーソー＜５９５６＞（東２）は、フジテレビ系列（４月５日〜毎週月曜日 よる９時放送）「イチケイのカラス」に美術協力をした。
■協力製品
【主要キャストが勤務する地裁・刑事部のセット】
アルミブラインド ベネアル２５ ＴＢ−６４２
■製品の詳細ＵＲＬ
アルミブラインド https://www.toso.co.jp/products/aluminumblind/
■番組概要
・放送：フジテレビ系列 ２０２１年４月５日〜毎週月曜日 よる９時放送
・タイトル：「イチケイのカラス」
・公式サイト： https://www.fujitv.co.jp/ichikei/
・ストーリー：舞台は東京地方裁判所第３支部第１刑事部（通称：イチケイ）。型破りなクセあり裁判官・入間みちおと超堅物エリート裁判官・坂間千鶴――性格も価値観も事件へのアプローチも全て真逆の二人が運命的な出会いを果たした時、難事件の裏に隠された真実が明らかになっていく！自由奔放で型破りなみちおと、みちおに振り回されながらも真実をつかもうと奔走するイチケイメンバーの活躍をコミカル＆ビターに描く、全く新しい爽快リーガルエンターテインメント。
■協力製品
【主要キャストが勤務する地裁・刑事部のセット】
アルミブラインド ベネアル２５ ＴＢ−６４２
■製品の詳細ＵＲＬ
アルミブラインド https://www.toso.co.jp/products/aluminumblind/
■番組概要
・放送：フジテレビ系列 ２０２１年４月５日〜毎週月曜日 よる９時放送
・タイトル：「イチケイのカラス」
・公式サイト： https://www.fujitv.co.jp/ichikei/
・ストーリー：舞台は東京地方裁判所第３支部第１刑事部（通称：イチケイ）。型破りなクセあり裁判官・入間みちおと超堅物エリート裁判官・坂間千鶴――性格も価値観も事件へのアプローチも全て真逆の二人が運命的な出会いを果たした時、難事件の裏に隠された真実が明らかになっていく！自由奔放で型破りなみちおと、みちおに振り回されながらも真実をつかもうと奔走するイチケイメンバーの活躍をコミカル＆ビターに描く、全く新しい爽快リーガルエンターテインメント。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:25
| プレスリリース
2021年04月06日
ＪＰホールディングスグループの日本保育サービスは子育て支援施設１４施設を４月１日から新規開設・運営開始
■感染症対策を施した安全＆安心な園舎と充実した保育プログラムで「未来（あす）を生きる力を培う」
子育て支援事業最大手ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東１）のグループ企業「日本保育サービス」は、２０２１年４月１日から、保育園５園（うち認可移行２園）、学童クラブ８施設、児童館１施設を新規開設・運営開始した。これにより、２０２１年４月１日における同社グループが運営する保育園の数は２１１園、学童クラブは８１施設、児童館は１１施設となり、子育て支援施設の合計は３０３施設となった。
■安全＆安心な設備の園舎で充実した保育プログラムを提供
新規開設施設の一つであるアスク東葛西第二保育園（東京都江戸川区）では、ホールにボルダリングを設置することで、日常の保育の中でこどもたちの興味の芽を育み「やってみたい」と思う気持ちに応える仕掛けを設けている。また、保育室の中に小上がりを設け、本の読み聞かせやおままごとなど静かな活動にも落ち着いて取り組める環境を用意している。アスク東葛西第二保育園の園内の様子は、管轄自治体である東京都江戸川区の広報番組「えどがわ区民ニュース」でも紹介されている。
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子育て支援事業最大手ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東１）のグループ企業「日本保育サービス」は、２０２１年４月１日から、保育園５園（うち認可移行２園）、学童クラブ８施設、児童館１施設を新規開設・運営開始した。これにより、２０２１年４月１日における同社グループが運営する保育園の数は２１１園、学童クラブは８１施設、児童館は１１施設となり、子育て支援施設の合計は３０３施設となった。
■安全＆安心な設備の園舎で充実した保育プログラムを提供
新規開設施設の一つであるアスク東葛西第二保育園（東京都江戸川区）では、ホールにボルダリングを設置することで、日常の保育の中でこどもたちの興味の芽を育み「やってみたい」と思う気持ちに応える仕掛けを設けている。また、保育室の中に小上がりを設け、本の読み聞かせやおままごとなど静かな活動にも落ち着いて取り組める環境を用意している。アスク東葛西第二保育園の園内の様子は、管轄自治体である東京都江戸川区の広報番組「えどがわ区民ニュース」でも紹介されている。
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エイジアはメール送信パッケージ市場シェアＮｏ．１（２０１９）
■エイジア、メール送信パッケージ市場でシェア１位を獲得（ＩＴＲ調べ）
エイジア＜２３５２＞（東１）は、アイ・ティ・アール（ＩＴＲ）発行の市場調査レポート「ＩＴＲ Ｍａｒｋｅｔ Ｖｉｅｗ：メール／Ｗｅｂマーケティング市場２０２１」において、同社主力製品であるメール配信システム「ＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌ（ウェブキャス イーメール）」が、２０１９年度メール送信パッケージ市場のベンダー別売上金額シェア１位を獲得したと発表。
＞＞メール配信システムＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌのパッケージ導入版についての詳細
https://webcas.azia.jp/email/package/
■メール送信パッケージ市場の同社シェアについて
メール配信システム「ＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌ」は、ＩＴＲ発行の市場調査レポート「ＩＴＲ Ｍａｒｋｅｔ Ｖｉｅｗ：メール／Ｗｅｂマーケティング市場２０２１」において、２０１９年度メール送信パッケージ市場のベンダー別売上金額シェア１位を獲得した。なお売上金額における同社シェアは３５．０％となった。同レポートの予測では、２０２０年度も引き続きシェア１位（４３．１％）となる見込み。
メール送信パッケージ市場：ベンダー別売上金額シェア（２０１９年度）
※出典：ＩＴＲ「ＩＴＲ Ｍａｒｋｅｔ Ｖｉｅｗ：メール／Ｗｅｂマーケティング市場２０２１」
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エイジア＜２３５２＞（東１）は、アイ・ティ・アール（ＩＴＲ）発行の市場調査レポート「ＩＴＲ Ｍａｒｋｅｔ Ｖｉｅｗ：メール／Ｗｅｂマーケティング市場２０２１」において、同社主力製品であるメール配信システム「ＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌ（ウェブキャス イーメール）」が、２０１９年度メール送信パッケージ市場のベンダー別売上金額シェア１位を獲得したと発表。
＞＞メール配信システムＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌのパッケージ導入版についての詳細
https://webcas.azia.jp/email/package/
■メール送信パッケージ市場の同社シェアについて
メール配信システム「ＷＥＢＣＡＳ ｅ−ｍａｉｌ」は、ＩＴＲ発行の市場調査レポート「ＩＴＲ Ｍａｒｋｅｔ Ｖｉｅｗ：メール／Ｗｅｂマーケティング市場２０２１」において、２０１９年度メール送信パッケージ市場のベンダー別売上金額シェア１位を獲得した。なお売上金額における同社シェアは３５．０％となった。同レポートの予測では、２０２０年度も引き続きシェア１位（４３．１％）となる見込み。
メール送信パッケージ市場：ベンダー別売上金額シェア（２０１９年度）
※出典：ＩＴＲ「ＩＴＲ Ｍａｒｋｅｔ Ｖｉｅｗ：メール／Ｗｅｂマーケティング市場２０２１」
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:55
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シナネンＨＤのグループ会社シナネンはクリーンエナジーコネクトと共同でグリーン電力の供給スキームを構築
■非ＦＩＴ太陽光発電所を活用し脱炭素社会実現に貢献
シナネンホールディングス＜８１３２＞（東１）は５日、グループ会社シナネンが再生可能エネルギーの導入・調達ソリューションを提供するクリーンエナジーコネクト（東京都品川区）と提携し、ＦＩＴ（再生可能エネルギー固定価格買取制度）に依存しない非ＦＩＴの太陽光発電所を活用したバーチャルコーポレートＰＰＡによる新たなビジネスモデル展開を共同で構築すると発表した。
クリーンエナジーコネクトとシナネンのバーチャルコーポレートPPAモデルのイメージ
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シナネンホールディングス＜８１３２＞（東１）は５日、グループ会社シナネンが再生可能エネルギーの導入・調達ソリューションを提供するクリーンエナジーコネクト（東京都品川区）と提携し、ＦＩＴ（再生可能エネルギー固定価格買取制度）に依存しない非ＦＩＴの太陽光発電所を活用したバーチャルコーポレートＰＰＡによる新たなビジネスモデル展開を共同で構築すると発表した。
クリーンエナジーコネクトとシナネンのバーチャルコーポレートPPAモデルのイメージ
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 08:49
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2021年04月05日
不動産ＤＸを推進するＡＭＢＩＴＩＯＮは経済産業省が定める「ＤＸ認定取得事業者」に選定
ＡＭＢＩＴＩＯＮ＜３３００＞（東マ）は、情報処理の促進に関する法律第３１条の規定において、経済産業大臣によりＤＸ認定制度の認定事業者に選定された。ＤＸ認定制度は、経済産業省策定にかかる指針に則り、優良な取組みを行う事業者を認定することで、国内企業のＤＸデジタルトランスフォーメーションの促進を目的とする制度。
同社は、『住』領域のＤＸ事業を積極的に推進し、リアルとデジタルの両面で、不動産業界のリーディングカンパニーを目指すという経営ビジョンを掲げ、労働集約型である不動産業界の更なる進化を目指していることから、こうした取組みが評価され、ＤＸ認定事業者に選定された。今後も同社は不動産ＤＸ事業の成長に注力し、社内ＤＸを加速させると共に、不動産業界及び社会全体のＤＸ推進に貢献していくとしている。
■ＤＸ認定制度とは
ＤＸ認定制度とは、２０２０年５月１５日に施行された「情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律」に基づく認定制度。経済産業省が策定した「情報処理システムの運用及び管理に関する指針」を踏まえ、優良な取組を行う事業者を申請に基づいて認定する制度。同制度は、ビジョンの策定や戦略・体制の構築など、認定基準を満たす事業者を「ＤＸ認定取得事業者」として認定することで、社会全体のＤＸ推進を図ることを目的としている。
・独立行政法人情報処理推進機構：ＩＰＡのサイト
https://www.ipa.go.jp/ikc/info/dxcp.html
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同社は、『住』領域のＤＸ事業を積極的に推進し、リアルとデジタルの両面で、不動産業界のリーディングカンパニーを目指すという経営ビジョンを掲げ、労働集約型である不動産業界の更なる進化を目指していることから、こうした取組みが評価され、ＤＸ認定事業者に選定された。今後も同社は不動産ＤＸ事業の成長に注力し、社内ＤＸを加速させると共に、不動産業界及び社会全体のＤＸ推進に貢献していくとしている。
■ＤＸ認定制度とは
ＤＸ認定制度とは、２０２０年５月１５日に施行された「情報処理の促進に関する法律の一部を改正する法律」に基づく認定制度。経済産業省が策定した「情報処理システムの運用及び管理に関する指針」を踏まえ、優良な取組を行う事業者を申請に基づいて認定する制度。同制度は、ビジョンの策定や戦略・体制の構築など、認定基準を満たす事業者を「ＤＸ認定取得事業者」として認定することで、社会全体のＤＸ推進を図ることを目的としている。
・独立行政法人情報処理推進機構：ＩＰＡのサイト
https://www.ipa.go.jp/ikc/info/dxcp.html
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:55
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2021年04月01日
加賀電子は４月１日付で「ＳＤＧｓ委員会」を設置
加賀電子＜８１５４＞（東１）は、従前より取り組んでいたＣＳＲとＥＳＧへの対応を深化させ、グループ全社で横断的にサステナビリティ経営を推進させることを目的に、４月１日付で「ＳＤＧｓ委員会」を設置した。
国連総会でのＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の採択等、持続可能な社会の実現に向けて国際社会が変化する中、企業には、持続的な成長のため、ＥＳＧの取り組みが強く求められており、またＥＳＧに積極的に取り組む企業へのＥＳＧ投資も年々拡大している。
ＳＤＧｓ委員会は、代表取締役社長を委員長に、各部門統括役員等を委員として構成し、その直下に「環境」「社会」「ガバナンス」のワーキンググループを配し、これらＥＳＧ課題に対する方針や施策・目標の策定、進捗状況のモニタリング等を行う。経営会議、ＣＳＲ推進委員会と並ぶ社長直轄の会議体と位置づけ、経営トップのコミットメントのもと、事業部門とも連携して、ＳＤＧｓへの取り組みを継続的に展開していく。
同社はこれからも、「すべてはお客様のために」の経営理念のもと、事業を通じて「社会課題の解決」と「企業としての持続的な成長」をより高い次元で両立することで、持続可能な社会の実現に貢献していくとしている。
国連総会でのＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の採択等、持続可能な社会の実現に向けて国際社会が変化する中、企業には、持続的な成長のため、ＥＳＧの取り組みが強く求められており、またＥＳＧに積極的に取り組む企業へのＥＳＧ投資も年々拡大している。
ＳＤＧｓ委員会は、代表取締役社長を委員長に、各部門統括役員等を委員として構成し、その直下に「環境」「社会」「ガバナンス」のワーキンググループを配し、これらＥＳＧ課題に対する方針や施策・目標の策定、進捗状況のモニタリング等を行う。経営会議、ＣＳＲ推進委員会と並ぶ社長直轄の会議体と位置づけ、経営トップのコミットメントのもと、事業部門とも連携して、ＳＤＧｓへの取り組みを継続的に展開していく。
同社はこれからも、「すべてはお客様のために」の経営理念のもと、事業を通じて「社会課題の解決」と「企業としての持続的な成長」をより高い次元で両立することで、持続可能な社会の実現に貢献していくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:11
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建設技術研究所は「ＳＴＡＹ ＤＡＮＣＨＩ ｉｎ みさと」の小型モビリティ体験に協力
■ｗｉｔｈコロナの団地屋外での「新しい暮らし」体験を実施
総合建設コンサルタントの大手である建設技術研究所＜９６２１＞（東１）は、ＵＲ賃貸住宅みさと団地（埼玉県三郷市）で、２０２１年４月３日（土）にＵＲ都市機構らが主催する「ＳＴＡＹ ＤＡＮＣＨＩ ｉｎ みさと」の小型モビリティ体験に協力する。
この取り組みは、独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）、株式会社ＵＲコミュニティ（ＵＲコミュニティ）、日本総合住生活株式会社（日本総合住生活）のＵＲグループ３者が、ｗｉｔｈコロナの団地屋外での”新しい暮らし”の提案として、「ＳＴＡＹ ＤＡＮＣＨＩ ｉｎ みさと」を開催するもので、建設技術研究所は小型モビリティ体験に協力する。
小型モビリティ体験では、パーソナルモビリティ「ＷＨＩＬＬ（ウィル）」、自動運転ロボット「ＲａｋｕＲｏ（ラクロ）」の乗車体験、自動宅配ロボット「ＤｅｌｉＲｏ（デリロ）」のデリバリー体験を行う。
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総合建設コンサルタントの大手である建設技術研究所＜９６２１＞（東１）は、ＵＲ賃貸住宅みさと団地（埼玉県三郷市）で、２０２１年４月３日（土）にＵＲ都市機構らが主催する「ＳＴＡＹ ＤＡＮＣＨＩ ｉｎ みさと」の小型モビリティ体験に協力する。
この取り組みは、独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）、株式会社ＵＲコミュニティ（ＵＲコミュニティ）、日本総合住生活株式会社（日本総合住生活）のＵＲグループ３者が、ｗｉｔｈコロナの団地屋外での”新しい暮らし”の提案として、「ＳＴＡＹ ＤＡＮＣＨＩ ｉｎ みさと」を開催するもので、建設技術研究所は小型モビリティ体験に協力する。
小型モビリティ体験では、パーソナルモビリティ「ＷＨＩＬＬ（ウィル）」、自動運転ロボット「ＲａｋｕＲｏ（ラクロ）」の乗車体験、自動宅配ロボット「ＤｅｌｉＲｏ（デリロ）」のデリバリー体験を行う。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:33
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パイプドＨＤグループのパイプドビッツは「ＪｏｙＰｌａ」がＧＳ１−１２８対応のＳＰＤシステムとしてバージョンアップ
■医療現場における在庫管理問題をＤＸで解決
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）グループのパイプドビッツは、中小規模病院向けクラウド型相互共有ＳＰＤシステム（※）「ＪｏｙＰｌａ」をバージョンアップし、本日２０２１年４月１日から新バージョンの提供を開始する。新バージョンでは、医療材料の使用期限や製造ロット番号などをバーコード管理できるＧＳ１−１２８に対応し、中小病院での在庫管理に係る業務コストの削減および医療の安全性を確保する。
（※）ＳＰＤ（Ｓｕｐｐｌｙ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ ａｎｄ Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ）システム 病院が使用・消費する物品（医薬品、試薬、滅菌・再生品、文具・日用雑貨、印刷物など）の在庫管理・購買管理・搬送管理・消費管理を一元管理することで、コスト削減や原価管理など病院経営改善および管理業務の効率化を図る「物品・物流管理システム」。
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パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）グループのパイプドビッツは、中小規模病院向けクラウド型相互共有ＳＰＤシステム（※）「ＪｏｙＰｌａ」をバージョンアップし、本日２０２１年４月１日から新バージョンの提供を開始する。新バージョンでは、医療材料の使用期限や製造ロット番号などをバーコード管理できるＧＳ１−１２８に対応し、中小病院での在庫管理に係る業務コストの削減および医療の安全性を確保する。
（※）ＳＰＤ（Ｓｕｐｐｌｙ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ ａｎｄ Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ）システム 病院が使用・消費する物品（医薬品、試薬、滅菌・再生品、文具・日用雑貨、印刷物など）の在庫管理・購買管理・搬送管理・消費管理を一元管理することで、コスト削減や原価管理など病院経営改善および管理業務の効率化を図る「物品・物流管理システム」。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:11
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ミロク情報サービスは子会社の「トライベック」と「ビズオーシャン」合併し体制強化
■デジタルマーケティング事業とメディア、広告代理事業を統合
財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売するミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、連結子会社であるトライベック株式会社と株式会社ビズオーシャンを２０２１年４月１日付けで合併し、体制強化を図っていく。トライベックのデジタルマーケティング事業とビズオーシャンのメディア、広告代理事業を統合することにより、ブランド戦略から顧客獲得、育成までワンストップでのソリューション提供が可能となり、総合型ＤＸコンサルティング企業として幅広いサービスを展開していく。
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財務・会計システムおよび経営情報サービスを開発・販売するミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、連結子会社であるトライベック株式会社と株式会社ビズオーシャンを２０２１年４月１日付けで合併し、体制強化を図っていく。トライベックのデジタルマーケティング事業とビズオーシャンのメディア、広告代理事業を統合することにより、ブランド戦略から顧客獲得、育成までワンストップでのソリューション提供が可能となり、総合型ＤＸコンサルティング企業として幅広いサービスを展開していく。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:39
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パイプドＨＤグループの「ＶＯＴＥ ＦＯＲ」は自治体ＤＸを支援する「広報プラス−わたしの○○」を正式リリース
■浜松市や志木市、東京都北区など５市１区に導入
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）グループのＶＯＴＥ ＦＯＲは、地方自治体のＤＸを支援する「広報プラス−わたしの○○」を４月１日から正式にリリースした。同サービスは、先行して北海道岩見沢市、岐阜県岐阜市、神奈川県相模原市、埼玉県志木市、静岡県浜松市、東京都北区に導入している。
※ロゴイメージ、○○には自治体名が入る。
新型コロナウイルス感染症の拡大によって、自治体の広報活動も大きな影響を受けた。従来の対面型のイベントや説明会が中止または延期となり、申請手続きのための来庁を制限するなどの対策を講じた。新しい生活様式を踏まえ、自治体が今後も住民サービスを維持継続していくためには、オンラインによる情報提供や各種手続き、イベントのオンライン化なども視野に入れていく必要があり、自治体の広報活動もデジタル変革が求められている。
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パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）グループのＶＯＴＥ ＦＯＲは、地方自治体のＤＸを支援する「広報プラス−わたしの○○」を４月１日から正式にリリースした。同サービスは、先行して北海道岩見沢市、岐阜県岐阜市、神奈川県相模原市、埼玉県志木市、静岡県浜松市、東京都北区に導入している。
※ロゴイメージ、○○には自治体名が入る。
新型コロナウイルス感染症の拡大によって、自治体の広報活動も大きな影響を受けた。従来の対面型のイベントや説明会が中止または延期となり、申請手続きのための来庁を制限するなどの対策を講じた。新しい生活様式を踏まえ、自治体が今後も住民サービスを維持継続していくためには、オンラインによる情報提供や各種手続き、イベントのオンライン化なども視野に入れていく必要があり、自治体の広報活動もデジタル変革が求められている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:00
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2021年03月31日
ＴＡＣは高等学校商業科で使用する文部科学省検定済教科書を発刊
■令和４年度から全国の商業高校で使用
ＴＡＣ＜４３１９＞（東１）は、高等学校商業科で使用する文部科学省検定済教科書（教科書）を発刊すると発表した。
ＴＡＣでは長年簿記・会計教育に携わっており、多数の会計士・税理士を世に輩出してきた。出版事業では、「簿記の学習の仕方には人によって違いがある」との考えのもと、コンセプトの異なる複数の簿記検定試験対策書籍シリーズを刊行して受験生に寄り添ってきた結果、累計発行部数１０００万部を突破し、受験生の支持を得てきた。
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ＴＡＣ＜４３１９＞（東１）は、高等学校商業科で使用する文部科学省検定済教科書（教科書）を発刊すると発表した。
ＴＡＣでは長年簿記・会計教育に携わっており、多数の会計士・税理士を世に輩出してきた。出版事業では、「簿記の学習の仕方には人によって違いがある」との考えのもと、コンセプトの異なる複数の簿記検定試験対策書籍シリーズを刊行して受験生に寄り添ってきた結果、累計発行部数１０００万部を突破し、受験生の支持を得てきた。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:13
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