日本インタビュ新聞 株式投資情報

　『ミールタイム』は、糖尿病や高血圧等、食事療法を必要とされる方でも安心して食べられるるよう、栄養価を調整した商品を販売している。

　今回、埼玉県産の高級いちご「あまりん」を使用した『超絶！あまりんのムース』を３月１日（金）から発売する。「あまりん」は【お客様が選ぶ！！全国いちご選手権】で２年連続優勝しているいちごで、糖度が高く酸度が控えめな品種。埼玉県オリジナルいちご品種として生産量が少なく、少量しか出回っていない“幻の苺”ともいわれている。同商品は「あまりん」本来の甘みを感じていただけるよう、カットした果肉をふんだんにトッピングし、ペースト状にした果肉をムース層に使用している。また、砂糖の代わりにサラヤ株式会社（代表取締役社長　更家悠介）の植物由来甘味料「ラカントホワイト」を使用することで、エネルギーを約２６％カット※し、１個あたり７９ｋｃａｌに抑えた。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:58 | プレスリリース

オンコリスバイオファーマが食道がん治療薬の販売提携を発表、テロメライシンの製品価値を最大化

■食道がん治療における新たな選択肢として期待

　オンコリスバイオファーマ＜４５８８＞（東証グロース）は２月７日、食道がん治療薬として開発中の腫瘍溶解性ウイルス「テロメライシン」に関する販売提携契約を富士フイルム富山化学と締結したと発表。同契約により、富士フイルム富山化学は販売・流通・プロモーションを担当し、両社はテロメライシンの製品価値の最大化を目指していく。オンコリスバイオファーマは、テロメライシンの承認取得時や販売の達成に応じたマイルストーンを最大１７億円得る見込みであり、上市後はテロメライシンを富士フイルム富山化学に供給して購入代価を得る。

　テロメライシンは、がん細胞で特異的に増殖するように遺伝子改変した５型アデノウイルスであり、局所進行性食道がんを対象とした新しいモダリティの治療薬。２０２３年１０月には、放射線を併用した食道がんＰｈａｓｅ２臨床試験のトップラインデータを公表し、薬事承認申請を計画している。テロメライシンは、２０１９年４月に厚生労働省より再生医療等製品の「先駆け審査指定制度」の対象品目に指定されている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:05 | プレスリリース

2024年02月07日

シスメックスと日立ハイテクが遺伝子検査システムの開発で合意

■低コスト・高効率の遺伝子検査システムを開発へ

　シスメックス＜６８６９＞（東証プライム）と日立製作所＜６５０１＞（東証プライム）グループの日立ハイテクは２月７日、新たな遺伝子検査システムの共同開発に向けて合意したと発表。両社は、２０２３年８月にフィージビリティ・スタディ契約を締結し、キャピラリー電気泳動シーケンサーを基盤とした遺伝子検査システムの開発の可能性を検討してきた。その成果に基づき、臨床実装に向けて、低コストかつ効率化を実現した遺伝子検査システムを開発することで、疾患毎に最適な遺伝子検査の普及を目指すことになった。

　遺伝子検査領域では、次世代シーケンサーの技術を用いた検査試薬の開発が活発に行われているが、検査時間の短縮やランニングコストの低減などの課題がある。両社は、日立ハイテクのキャピラリー電気泳動シーケンサー技術と、シスメックスがゲノム医療の社会実装で培った試薬開発や解析技術のノウハウを融合することで、疾患毎に最適な遺伝子解析を可能とする遺伝子検査システムの開発を進める。最初にがん領域での臨床実装に取り組み、順次、疾患領域の拡大をする予定。

　両社は、検査時間の短縮やランニングコストの低減を可能とする新たな遺伝子検査システムの普及に向けて、互いの技術・ナレッジを最大限に活用することで、個別化医療の実現に貢献するとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:12 | プレスリリース

インテージヘルスケアと静岡県立大学、生成ＡＩを活用した新規がん免疫治療薬に関する共同研究を開始

　インテージホールディングス＜４３２６＞（東証プライム）グループのインテージヘルスケア（本社：東京都千代田区）と静岡県公立大学法人静岡県立大学（静岡県静岡市、理事長：尾池和夫）は２月７日、生成ＡＩを活用した新規がん免疫治療薬の創製に関する共同研究を開始したと発表。

　静岡県立大学大学院薬学研究院の浅井章良教授らは「ＩＤＯおよびＴＤＯを標的とした新規がん免疫治療薬の開発」の研究を進めてきた。ＩＤＯ（インドールアミン２，３－ジオキシゲナーゼ）とＴＤＯ（トリプトファン２，３－ジオキシゲナーゼ）は、トリプトファン（※１）代謝経路に関与する酵素であり、免疫応答や神経伝達などに重要な働きをしているとされている。浅井教授らは独自の細胞系アッセイ（※２）によってすでに複数の阻害化合物を見出すことに成功している。一方、インテージヘルスケアは、株式会社理論創薬研究所、株式会社アフィニティサイエンスとともに、ＡＩ創薬による実践的な新規化合物デザインを製薬企業および大学などの研究機関と進めている。

　共同研究では、インテージヘルスケアがＡＩによる化合物構造のデザインを行い、静岡県立大学ではデザインされた低分子化合物の化学合成と評価実験等を行うことで、既存の化学構造とは異なる新規リード化合物の創製を目指していく。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:49 | プレスリリース

エスプール、群馬県富岡市とゼロカーボンシティ実現に向けた包括連携協定を締結

　エスプール＜２４７１＞（東証プライム）は２月７日、群馬県富岡市（市長：榎本　義法）と包括的連携協定を締結し、同市の地域資源を活用したゼロカーボンシティへの取り組みを開始することとなったと発表。

■協定の背景

　同社では、自治体向けに脱炭素支援事業を展開しており、ＣＯ２排出量の算定や温暖化対策の計画策定及び実行支援、脱炭素地域づくりを通じた地域固有の課題解決など、包括的なサービスを提供している。

　一方、富岡市は世界遺産のまちとして地球環境の保全を推進しており、２０２３年１月には「ゼロカーボンシティ宣言」を表明し、２０５０年のカーボンニュートラル達成に向けて、環境負荷の少ないまちづくりを強化している。

　このような中、同社は富岡市と包括的連携協定を締結し、同市のゼロカーボンシティ実現に向けた支援を行うこととなった。富岡市との提携は全国で１３件目、群馬県では初となる。

■提携の内容

　同提携は、富岡市のゼロカーボンシティ実現に向けた推進計画策定、および実行の支援を中長期的に行っていく。具体的にはＣＯ２排出量算定システムの活用や削減に向けたロードマップの策定、市民及び事業者への環境活動に対する普及活動などを実施していく。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:53 | プレスリリース

シナネンＨＤ、脱炭素・ＥＳＧに特化した質問解決型コミュニティ「脱炭素／ＥＳＧなんでもヘルプデスク」を開設

■２月６日から開設

　シナネンホールディングス（シナネンＨＤ）＜８１３２＞（東証プライム）は、自社で運営する脱炭素化サポートコミュニティ「ｓｅｅｓａｗ」の新たなサービスとして、企業・団体の顧客から脱炭素、ＥＳＧに関連した相談を受け、要望に応じて最適なソリューションを提案する「脱炭素／ＷＳＧなんでもヘルプデスク」を、２月６日から開設した。

　「ｓｅｅｓａｗ」公式サイト内「脱炭素／ＥＳＧなんでもヘルプデスク」：
https://seesaw-takeshiba.com/esg/

■脱炭素・ESG推進担当者が気軽に相談できるサービス
　シナネンホールディングスは、東京都港区の旧本社ビルの３フロアを活用し、２０２０年６月にシェアオフィス「ｓｅｅｓａｗ」を立ち上げた。２０２２年１２月には、国内の各地域における脱炭素化の取り組みを一層強化するため、「ｓｅｅｓａｗ」を脱炭素化サポートコミュニティとしてリニューアルした。脱炭素化というテーマのもとに集う様々な企業・団体等との"共創"を通じ、地域のＧＸ（グリーントランスフォーメーション）に向けた総合ソリューションを提供している。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:23 | プレスリリース

リプロセル、子宮頸がんに対するＴＩＬ療法の新規パイプライン化を発表

■先進医療の臨床試験にも参加

　リプロセル＜４９７８＞（東証グロース）は２月６日、子宮頸がんに対する腫瘍浸潤リンパ球輸注療法（ＴＩＬ療法）の新規パイプライン化を決定したと発表。ＴＩＬ療法は、がん組織に含まれる免疫細胞を採取して体外で培養し、患者に戻す治療法で、進行悪性黒色腫や進行子宮頸がんで高い治療効果が期待される。

　同社は、慶應義塾大学医学部産婦人科学教室と共同研究を行っており、先進医療の臨床試験にも参加する予定である。同社は、既存のパイプラインである脊髄小脳変性症やＡＬＳの幹細胞製品に加えて、ＴＩＬ療法の事業化を進めることで、中長期的な業績向上につなげるとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:45 | プレスリリース

平田機工、北米の自動車メーカーからエンジン生産設備を大型受注

■内燃系自動車のエンジン組立設備を納入

　平田機工＜６２５８＞（東証プライム）は２月６日、北米の自動車メーカーから内燃系自動車のエンジン生産設備を約１３０億円で受注したと発表。同社は、内燃系と電気自動車（ＥＶ）の両方の生産設備に強みを持ち、世界的に事業を展開している。

　同社は、自動車関連の生産設備において、エンジンやトランスミッションの組立設備の実績が豊富で、今回の受注はその評価が高まった結果だという。また、２０１７年度からはＥＶ関連の生産設備も手がけており、北米市場でＥＶの販売が鈍化している中でも、内燃系とＥＶの両方の需要に対応できる体制を整えているとしている。

　受注した設備は、熊本県内の工場で生産され、工事の進捗に応じて売上に反映される。同社は、同受注により来期以降の業績にプラスの影響があると見込んでいる。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:39 | プレスリリース

バリュークリエーションとストレージ王、不動産解体とトランクルームで業務提携

■解体希望者と解体業者をマッチングするサービスとトランクルームの開発・運営を連携

　動産の解体を希望するユーザーと地元の優良解体事業者をマッチングさせるサービス『解体の窓口』を運営しているバリュークリエーション＜９２３８＞（東証グロース）は２月６日、トランクルームの開発・運営を行うストレージ王＜２９９７＞（東証グロース）と業務提携契約書を締結したと発表。

　この業務提携の目的は、両社の知見を提供しあうことで、企業価値と市場競争力の向上を図ること。具体的には、両社顧客へ選択肢として相互サービスの提供や、その他両当事者の企業価値向上のために共同で行う業務を行う。同社とストレージ王は、この業務提携を通じて、お互いの強みを活かし、より良いサービスを提供していくとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:29 | プレスリリース

売れるネット広告社、運用型広告会社のグルプスを完全子会社化

■サービスの強化・利便性の向上と他業界への事業展開を図る

　売れるネット広告社＜９２３５＞（東証グロース）は２月６日、運用型広告会社のグルプスを完全子会社化することを決議したと発表。

　グルプスは、広告戦略の立案から運用実行までを一気通貫で提供するネット広告特化型のマーケティング支援企業であり、Ｄ２Ｃ（ネット通販）のみならず金融・飲食・クリニック等の業界に対して、過去３００商材以上、５００以上の広告戦略の実績を有する。

　売れるネット広告社は、創業以来健康食品・化粧品業界を中心として、Ｄ２Ｃ（ネット通販）事業者向けにクラウドサービスやマーケティング支援サービスを提供し、インターネット広告の費用対効果を改善し業績を拡大することを目的として事業を展開している。

　今回の全株式取得により、グルプスのノウハウと実績を活用して、既存サービスの強化・利便性の向上と他業界への事業展開を図ることで、企業価値向上と発展に寄与するとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:44 | プレスリリース

エーアイが開発する音声合成ＡＩＴａｌｋ、防災行政無線への累計導入数が８８０市区町村を突破全国自治体５０％が利用

　高品質音声合成エンジンＡＩＴａｌｋを開発・提供するエーアイ＜４３８８＞（東証グロース）は２月６日、高品質音声合成ＡＩＴａｌｋシリーズが２０２４年１月末時点における全国自治体の防災行政無線への累計導入数８８０市区町村を超え、全国１７２４市区町村のうち５０％以上の自治体で利用されていると発表。

　同社では、広域放送でも聞き取りやすい落ち着いた声で、Ｊアラートにも採用された「せいじ」他、多様な音声を提供している。より緊急性を伝えやすい音声の開発を目指して、防災行政無線メーカー各社や、自治体様との共同実験も継続して行っている。

■ＡＩＴａｌｋとは・・・

　音声合成エンジンＡＩＴａｌｋ６は、従来の「コーパスベース音声合成方式」と、最新の深層学習技術を活用した「ＤＮＮ音声合成方式」を、利用シーンに合わせて選択することで、さらなる人間らしさ・滑らかな音声を追求した高品質音声合成エンジンである。３つの特徴として、（１）最新の深層学習技術による、より自然で肉声感のある音声合成、（２）独自の日本語解析による正確なイントネーション、（３）活用シーンに合わせた選べる音声合成方式、があげられる。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:36 | プレスリリース

2024年02月06日

ＫＤＤＩがローソン株を公開買付け、三菱商事と共同経営パートナーに、ローソンは非上場へ

　ＫＤＤＩ＜９４３３＞（東証プライム）、三菱商事＜８０５８＞（東証プライム）、ローソン＜２６５１＞（東証プライム）は２月６日、コンビニエンスストアを中心としたローソンの事業において、リアルとデジタル、グリーンを融合させた新たな生活者価値を創出する「マチの“ほっと”ステーション」の実現を目指すため、資本業務提携契約を締結したと発表。

　また、ＫＤＤＩと三菱商事は、ローソンの非公開化に向けた取引に合意し、公開買付けを実施する予定である。三菱商事がすでに５０％出資しており、今後ローソンが５０％を出資して両社共同経営を進めていく。提携により、ローソン・ＫＤＤＩの店舗の相互活用やサービスの拡充、環境負荷低減施策の推進など、リアル・デジタル融合型サービスの開発に取り組むとともに、ローソンの企業価値向上に努めていくとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:54 | プレスリリース

綿半ＨＤ、中部大学と「サボテン等多肉植物の活用に向けた潜在能力の発掘と解明」についての共同研究を開始

■サボテンはミネラルや食物繊維が豊富で栄養価を持つ

　綿半ホールディングス（綿半ＨＤ）＜３１９９＞（東証プライム）のグループ会社「綿半トレーディング」は、生物系特定産業技術研究支援センター（生研支援センター）が公募した「令和５年度オープンイノベーション研究・実用化推進事業」に関して、学校法人　中部大学（学長竹内芳美）と共同研究を開始した。

　同研究は、サボテンの野菜・加工原料としての有用性を示し、日本に定着させるための基盤技術の開発を目的としており、綿半トレーディングはサボテンの食品機能性と調理・加工特性の解明に取り組む。

　綿半トレーディングは、医薬品・化学品・食品などの天然原料を海外から輸入し、国内メーカーへ販売する事業を展開。食品分野ではメキシコ産ウチワサボテンの茎および果実の加工品を扱い、国内での汎用に注力している。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 15:19 | プレスリリース

フライトソリューションズ、自社クレジット決済センターでのＤＣＣ決済・銀聯対応完了

■訪日外国人インバウンド需要の支払いニーズをサポート

　フライトソリューションズ＜３７５３＞（東証スタンダード）は２月６日、自社クレジット決済センター（フライト決済センター）において、２０２３年８月発表の通りＤＣＣ決済（自国通貨支払いサービス／Ｄｙｎａｍｉｃ　Ｃｕｒｒｅｎｃｙ　Ｃｏｎｖｅｒｓｉｏｎ）、並びに銀聯カードへの対応が完了し、２月１０日からサービス提供を開始すると発表。銀聯カードについては、接触ＩＣだけでなく、国内ではまだ例の少ない最新のタッチ決済にも対応済み。またフライト決済センターへの接続製品としては、同社「ペイメント・マイスター」とモバイル型決済装置「Ｉｎｃｒｅｄｉｓｔ　Ｐｒｅｍｉｕｍ　ＩＩ」の対応が完了しており、今後も対応機種を順次拡大していく予定。

　同社は、国内のスマートフォン決済先駆者として、２０１０年９月から国内初のｉＰｈｏｎｅやｉＰａｄをクレジットカード決済端末にする大企業向けソリューション「ペイメント・マイスター」を販売している。対応する決済端末としては、モバイル型「Ｉｎｃｒｅｄｉｓｔ　Ｐｒｅｍｉｕｍ　ＩＩ（インクレディスト・プレミアム・ツー）」、プリンタ内蔵の据置型「Ｉｎｃｒｅｄｉｓｔ　Ｔｒｉｎｉｔｙ（インクレディスト・トリニティ）」、自動精算機向け組み込み決済装置「ＶＰ６８００」・「ＩＦＣ」などモバイル型・据置型・自動精算機まで多種多様な決済ソリューションを提供している。なお、最新モデル「Ｉｎｃｒｅｄｉｓｔ　Ｐｒｅｍｉｕｍ　ＩＩ」ではカード決済だけではなく、マイナンバーカード読取にも対応している。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:15 | プレスリリース

シンクロ・フード、飲食店が出店したい駅別ランキング２０２３を飲食店ドットコムが発表

　飲食店の出店・開業・運営に役立つサービスをワンストップで支援するプラットフォーム「飲食店ドットコム」を運営するシンクロ・フード＜３９６３＞（東証プライム）は２月６日、２０２３年における飲食店ドットコム上に登録された飲食店舗物件ページの駅別アクセス数ランキングの調査結果を発表。

　調査対象は飲食店ドットコム「店舗物件探し」上に登録された飲食店物件掲載ページ、調査期間は２０２３年１月～１２月、選定範囲は１０００坪以下・家賃４００万円以下、坪単価１０００円～１０万円の物件掲載ページを対象。（シェアキッチンなど価格にその他料金が加算されているものは除く）

１位＝池袋（前年５位）
２位＝渋谷（前年２位）
３位＝新橋（前年１位）
４位＝鎌田（前年６位）
５位＝浅草（前年７位）
６位＝新宿（前年３位）
７位＝六本木（前年９位）
８位＝神田（前年４位）
９位＝吉祥寺（前年１６位）
１０位＝恵比寿（前年８位）
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:24 | プレスリリース

ファンデリー、青森県産のにんにくと長芋を使用したＪＡ全農あおもりとのコラボ商品を『旬をすぐに』から発売

　ファンデリー＜３１３７＞（東証グロース）は、青森県産の「にんにく」と「長芋」を使用したＪＡ全農あおもりとのコラボ商品を２月６日（火）から『旬をすぐに』にて発売する。

　『旬をすぐに』は、国産食材１００％にこだわり、素材本来の美味しさを引き出した冷凍食品を販売している。

　今回、ＪＡ全農あおもりとのコラボメニュー『青森県産ホクホク揚げニンニク　とり唐揚げの長芋とろろがけ』を２月６日（火）から発売。同メニューは、青森県産の大粒で風味の良い「にんにく」とアクが少なく粘りが強い「長芋」を使用している。素揚げしたホクホク食感のにんにくと鶏むね肉の唐揚げの上に、昆布だしの効いた粘りの強いとろろをかけた。滋養強壮に良いにんにくと長芋をたっぷりと使用した元気がでるメニュー。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:56 | プレスリリース

テンダと宮城大学が生成ＡＩを使った架空の人格モデルの研究を開始

■ＣｈａｔＧＰＴを活用し、問題解決の演習にＡＩを導入する実験を実施

　テンダ＜４１９８＞（東証スタンダード）は２月５日、公立大学法人宮城大学との産学連携の一環として、生成ＡＩを用いて架空の人格モデルを作成する共同研究を発表した。この研究は、ＣｈａｔＧＰＴという大規模言語モデルを活用し、特定の誰かを演じさせて会話するというアイデアの実用性を検証するものである。同社は、この研究を通じて、東北地域で最先端のＩＴ技術を学ぶ場を創出し、新規ビジネスへの応用を目指すとともに、ＥＳＧ経営やＳＤＧｓの達成にも貢献するとしている。

　宮城大学の須栗裕樹教授は、この研究によって、ＡＩの新たな可能性を探るとともに、学生に現役のエンジニアとの交流の機会を提供することは、産学連携としてとても意義深いことであるとコメント。テンダ東北支店のエンジニアも、地域の学術機関との協力体制を拡げていきたいと述べた。研究期間は２０２４年２月１日から２０２５年３月３１日までで、研究成果は別途報告される予定。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:34 | プレスリリース

2024年02月05日

科研製薬、『わたしたちのヘルシー・心とからだの話をはじめよう　ｉｎ　Ｍａｒ．２０２４』に協賛

■女性の心とからだの健康について考える

　科研製薬＜４５２１＞（東証プライム）は、女性の心とからだの健康について考えるイベント『わたしたちのヘルシー～心とからだの話をはじめようｉｎ　Ｍａｒ．　２０２４』に協賛したと発表した。
【ＵＲＬ】https://woman.mynavi.jp/event/240201_wha/

　同社は、現代日本における女性の健康推進の必要性とその課題について考えるための取組みを行っているＷｏｍｅｎ‘ｓ　Ｈｅａｌｔｈ　Ａｃｔｉｏｎ実行委員会（代表　東京大学　大学院医学系研究科産婦人科学講座教授　大須賀　穣氏他）が主催し、幅広い年代・属性の女性に対して悩みを解決する記事を日々発信しているマイナビウーマンが運営を担当する『わたしたちのヘルシー～心とからだの話をはじめようｉｎ　Ｍａｒ．　２０２４』に協賛する。

　同社は、企業理念である「一人でも多くの方に笑顔を取りもどしていただくために、優れた医薬品の提供を通じて患者さんのクオリティ・オブ・ライフの向上につとめる。」の実現を目指し、原発性腋窩多汗症の治療に使用される医薬品をはじめ、経口避妊薬、排尿障害改善剤や帝王切開時に使用される癒着防止材などの医薬品・医療機器を提供している。今回、女性の健康課題への疾患啓発活動を通じて、より多くの女性のＱＯＬ（クオリティ・オブ・ライフ）向上に貢献するため、同イベントに協賛した。
＞＞＞記事の全文を読む

提供日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:45 | プレスリリース

サイバーセキュリティクラウド、富士ソフトとＡＷＳ環境フルマネージドセキュリティサービス『ＣｌｏｕｄＦａｓｔｅｎｅｒ』で業務提携

■高品質かつ迅速な開発が可能

　サイバーセキュリティクラウド＜４４９３＞（東証グロース）は２月５日、富士ソフト＜９７４９＞（東証プライム）との間で、ＡＷＳ環境フルマネージドセキュリティサービス『ＣｌｏｕｄＦａｓｔｅｎｅｒ（クラウドファスナー）』における包括的業務提携に関する合意書を締結したと発表。

　同社は、ハッカー対策サービスを展開するグローバルセキュリティメーカー。クラウド化が急速に進む中、クラウド環境におけるセキュリティ対策が重要になっているが、日本では情報セキュリティ人材の不足により課題を持つ企業が多い。このような状況に対応するため、同社は『ＣｌｏｕｄＦａｓｔｅｎｅｒ』を開発・提供している。『ＣｌｏｕｄＦａｓｔｅｎｅｒ』は、情報セキュリティ人材の確保・運用体制に課題を抱える企業が、ＡＷＳクラウド環境で安心して開発業務に集中することができるようにするサービスである。

　富士ソフトは、ソフトウェアの作り手としてトップレベルの開発力を持ち、コンサルティングからサポートまでトータルソリューションを提供する企業。また、ＡＩＳ－ＣＲＭ（ＡＩ・ＩｏＴ・Ｓｅｃｕｒｉｔｙ・Ｃｌｏｕｄ・Ｒｏｂｏｔ・Ｍｏｂｉｌｅ／ＡｕｔｏＭｏｔｉｖｅの頭文字をとったもの）を重点技術分野と位置づけ、クラウドならびにセキュリティに注力している。

　同提携により、同社の『ＣｌｏｕｄＦａｓｔｅｎｅｒ』の開発を、富士ソフト社と共同で担うことで、高品質かつ迅速な開発が可能となる。ＡＷＳ環境に加えた早期のマルチクラウド対応や、幅広い顧客への提供を目指していく。同社は、「世界中の人々が安心安全に使えるサイバー空間を創造する」という企業理念のもと、誰にとっても使いやすいサービス開発・拡充を行い、企業が抱えるセキュリティリスクの軽減に向けてさらに尽力するとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:08 | プレスリリース

ＮＥＣが太陽光発電による自己託送を開始、本社ビルの消費電力の１０％を再生可能エネルギーでまかなう

■独自のＡＩ技術で発電量と電力消費量の予測やインバランス管理を実現

　ＮＥＣ＜６７０１＞（東証プライム）は２月５日、千葉県我孫子市の事業場に設置した太陽光発電設備から、東京都港区の本社ビルへ電力を送る自己託送を始めたと発表。これにより、本社ビルの年間消費電力の最大１０％を再生可能エネルギーで賄い、ＣＯ２排出量を約１００トン削減する見込み。自己託送の運用には、ＮＥＣ独自のＡＩ技術を用いて発電量と電力消費量の予測やインバランス管理を行っている。

　自己託送は、自社の事業拠点や敷地などに設置した太陽光発電設備などから発電した電力を、別の拠点へ送電する仕組みである。脱炭素社会に向けて、企業による再生可能エネルギーの利用拡大が求められている中で、注目されている取り組み。同社は、我孫子事業場の太陽光発電設備の増設や、グループ全体の拠点間の自己託送の推進を進めるとともに、自己託送支援機能を備えたクラウドサービスを企業や自治体に提供していくとしている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:09 | プレスリリース

<< 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35 36 37 38 39 40 41 42 43 44 45 46 47 48 49 50 51 52 53 54 55 56 57 58 59 60 61 62 63 64 65 66 67 68 69 70 71 72 73 74 75 76 77 78 79 80 81 82 83 84 85 86 87 88 89 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 100 101 102 103 104 105 106 107 108 109 110 111 112 113 114 115 116 117 118 119 120 121 122 123 124 125 126 127 128 129 130 131 132 133 134 135 136 137 138 139 140 141 142 143 144 145 146 147 148 149 150 151 152 153 154 155 156 157 158 159 160 161 162 163 164 165 166 167 168 169 170 171 172 173 174 175 176 177 178 179 180 181 182 183 184 185 186 187 188 189 190 191 192 193 194 195 196 197 198 199 200 201 202 203 204 205 206 207 208 209 210 211 212 213 214 >>

<< 2025年06月 >>
日	月	火	水	木	金	土
1	2	3	4	5	6	7
8	9	10	11	12	13	14
15	16	17	18	19	20	21
22	23	24	25	26	27	28
29	30