[プレスリリース]の記事一覧
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記事一覧 (05/31)ローソンは日本出版販売と連携し、新ブランド「LAWSONマチの本屋さん」第1弾を立ち上げ
記事一覧 (05/31)ユニクロが東京・浅草に「ユニクロ浅草」をオープン
記事一覧 (05/31)ファンケルは医療従事者に機能性表示食品「免疫サポート」を寄贈
記事一覧 (05/31)オリエンタルランドは東京ディズニーランド・東京ディズニーシーの運営時間を発表
記事一覧 (05/30)伊藤忠商事は太陽光発電の「余剰電力循環モデル」を構築
記事一覧 (05/29)凸版印刷はコロナ禍における新たな福利厚生制度として利用できるアプリ「たまると」を開発
記事一覧 (05/28)藤田観光は箱根小涌園ユネッサンで人気インスタグラマーと創る箱根デイキャンプを提案
記事一覧 (05/28)イトーキはCLASとパートナー提携し、サステナブルな「ものを捨てない社会づくり」の実現へ
記事一覧 (05/28)パーソルホールディングスグループは千葉県いすみ市と障害者雇用に関する包括連携協定を締結
記事一覧 (05/28)大規模自転車専門店を展開する「あさひ」は新しいコンセプトの自転車基地を八王子市にオープン
記事一覧 (05/28)「ザ セレスティンホテルズ」「三井ガーデンホテルズ」「sequence」ホテルでワクチン接種会場ご利用者サポート日帰り&宿泊プランの販売を開始
記事一覧 (05/26)ダイキン工業はインド医療施設へ酸素濃縮装置を寄付
記事一覧 (05/26)DeNAは米国でライブコミュニケーションアプリ「Pococha」のサービスを開始
記事一覧 (05/26)日本空港ビルデングは「世界の機内食」新メニューを公式オンラインストアで数量限定販売
記事一覧 (05/26)インフォコムは東南アジアの医師向けSNS展開のDocquity社と業務提携
記事一覧 (05/25)ジーニーが 「オンラインマーケティングに関する調査レポート」を公開
記事一覧 (05/25)インフォマートは朝日新聞社が立ち上げたWebサイトに協賛
記事一覧 (05/24)オリンパス・NTTドコモ・3医療機関など4K映像伝送機材を用いた消化器内視鏡映像のリアルタイム伝送実証に成功
記事一覧 (05/24)村田製作所はオフィス内のCO2濃度をリアルタイムに可視化分析する空間可視化ソリューションの提供を開始
記事一覧 (05/24)パナソニックは純水素型燃料電池と太陽光発電を組み合わせた企業向け電力システムの事業化を目指す
2021年05月31日

ローソンは日本出版販売と連携し、新ブランド「LAWSONマチの本屋さん」第1弾を立ち上げ

■約9000タイトルの本を取り扱う「書店併設型店舗」

 ローソン<2651>(東1)は、日本出版販売と連携し、新ブランド「LAWSONマチの本屋さん」を立ち上げる。その第1弾の店舗として、6月3日(木)に、ローソン単独で運営する書店併設型の「ローソン狭山南入曽店」(所在地:埼玉県狭山市)をリニューアルオープンする。同店舗では、弁当・おにぎり・デザート・ベーカリー・飲料など通常のコンビニエンスストアの約3500品目に加え、約9000タイトルの本・雑誌の取り扱いを行う。今後、「LAWSONマチの本屋さん」を含む「書店併設型店舗」の拡大を目指していく。

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 ローソンは、これまでに地域の書店とコラボレーションした「書店併設型店舗」を、埼玉県・神奈川県・広島県で21店舗展開している。新型コロナウイルス対策での在宅時間の増加に加え、地域の書店の減少や緊急事態宣言などによる大型店の休業などを受け、近くで本を求めるニーズが高まっている。ローソンの2020年度の書籍や文庫本等のカテゴリーの売上高は、前年実績を約2割上回った。(2020年3月〜2021年2月)

 また、小説や文庫本、ビジネス書など幅広い種類の本を取り揃えられるよう、2014年から専用の「書籍什器」の導入を開始し、現在全国の約5000店舗で展開している。(2021年5月末時点)
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:45 | プレスリリース

ユニクロが東京・浅草に「ユニクロ浅草」をオープン

■コラボレーションや特典を用意

 ファーストリテイリング<9983>(東1)グループのユニクロは6月4日(金)、日本屈指の観光地東京・浅草にある複合施設東京楽天地浅草ビル1階・2階に「ユニクロ浅草」をオープンすると発表。「ユニクロ浅草」は「Our Neighborhood!」をコンセプトに掲げ、浅草の地元の皆さんに愛され、ともに成長していける店舗を目指していく。オープン期間中は、特典やコラボレーション商品を用意する。

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■浅草店限定デザインのUT豆皿「浅草常盤堂」発売

 6月4日(金)から、「ユニクロ浅草」のオープンを記念して、「浅草常盤堂」とのコラボレーション商品のUT豆皿を浅草店限定で発売する。「浅草常盤堂」は、「一粒、一粒にまごころを込めて・・・」をモットーに、選び抜かれた原材料と洗練された技術で、伝統の味を守り続ける江戸銘菓の老舗。「雷おこし」などで親しまれる「浅草常盤堂」との限定UT豆皿は、数量限定で590円にて販売予定。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:45 | プレスリリース

ファンケルは医療従事者に機能性表示食品「免疫サポート」を寄贈

 ファンケル<4921>(東1)は5月28日(金)に、共同募金会を通じて医療現場の最前線で新型コロナウイルス対策に尽力されている医療従事者の方々に、機能性表示食品「免疫サポート チュアブルタイプ」を5000個寄贈したと発表。

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 寄贈先は、聖霊病院(愛知県名古屋市)、埼玉県済生会川口総合病院(埼玉県川口市)、北海道済生会小樽病院(北海道小樽市)など計44の医療機関。この寄贈は、同社が実施した投稿企画『〜広げよう!エールの輪〜みんなで医療従事者の方々に「感謝」&「応援」メッセージを届けよう!』によるもの。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:21 | プレスリリース

オリエンタルランドは東京ディズニーランド・東京ディズニーシーの運営時間を発表

 オリエンタルランド<4661>(東1)は、千葉県によるまん延防止等重点措置の再延長を踏まえ、東京ディズニーランドと東京ディズニーシーの運営時間を、6月20日(日)までの間、引き続き午前10時から午後7時までとすることを決定したと発表した。

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 また、ディズニーホテルに宿泊されるゲストが購入・利用できる「アーリーエントリーチケット」も、6月20日(日)までの入園分の販売を休止する。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:23 | プレスリリース
2021年05月30日

伊藤忠商事は太陽光発電の「余剰電力循環モデル」を構築

■太陽光発電の「余剰電力循環モデル」の構築

 伊藤忠商事<8001>(東1)は、伊藤忠商事のグループ会社である「VPP Japan」と「アイ・グリッド・ソリューションズ」と連携し、物流施設や商業施設等に設置した太陽光発電で発生する余剰電力を買取り、CO2フリー電力として設置先と周辺地域に電力供給を行う「余剰電力循環モデル」を構築し、サービス提供を開始する。既にグループ会社で食品卸大手の「日本アクセス」とは同取組を進めており、伊藤忠グループ一体となり、物流施設等における脱炭素ソリューションを推し進めていくとしている。

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■太陽光発電による「余剰電力循環モデル」で再生可能エネルギーの普及に貢献

 従来の自家消費型太陽光発電システムにおいては、太陽光発電電力を施設内で全て消費することができる、電力使用量の多い冷蔵・冷凍センターが主な取組対象となる一方で、電力使用量の少ない定温・常温倉庫においては、太陽光発電電力が余ってしまう「余剰電力」が発生してしまうため、設置が難しいという課題があった。同課題を解決するため、施設で発生する余剰電力をアイグリッドが買取り、CO2フリー電力として設置先及び周辺地域に電力供給を行う、「余剰電力循環モデル」を構築した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:30 | プレスリリース
2021年05月29日

凸版印刷はコロナ禍における新たな福利厚生制度として利用できるアプリ「たまると」を開発

■社員の福利厚生に活用できるアプリを開発

 凸版印刷<7911>(東1)は、コロナ禍における社員の福利厚生に活用できるアプリ「たまると(TM)」を開発。2021年6月1日から販売を開始する。同アプリは、コロナ禍におけるリモートワーク推進による社員同士のコミュニケーション不足や、在宅勤務増加による運動不足を解消でき、社員のモチベーションケアを行えるアプリ。社員のコミュニケーション支援や日常業務の効率化など、14の機能をパッケージ化している。社員の健康活動や社内イベント活動の参加に対してポイントを付与し、そのポイントをインセンティブと交換できるため、社員のモチベーション向上が期待でき、コロナ禍における新たな福利厚生制度として利用できる。

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■2015年に「健康経営宣言」を制定

 コロナ禍におけるリモートワークの推進などにより、社員間のコミュニケーション機会や在宅勤務による活動量の減少が見られる。このようなニューノーマル時代への対応として、企業側はデジタルツールを利用した社員のコミュニケーション活性や、健康増進支援を行うことが求められている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:38 | プレスリリース
2021年05月28日

藤田観光は箱根小涌園ユネッサンで人気インスタグラマーと創る箱根デイキャンプを提案

■大人キャンプ女子部オーナーがアウトドアアンバサダーに就任

 藤田観光<9722>(東1)は、今年で開業20周年を迎えた全天候型の温泉アミューズメントパーク、箱根小涌園ユネッサンでは、インスタグラマー/youtuberとして活動している「my.camp.style(マイキャンプスタイル)」がアウトドアアンバサダーとして就任し、バーベキューガーデンや今夏に登場予定の“デイキャンプ”をはじめとしたアウトドアコンテンツを提案していくと発表。

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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:43 | プレスリリース

イトーキはCLASとパートナー提携し、サステナブルな「ものを捨てない社会づくり」の実現へ

■在宅勤務で「エシカル消費」が可能に!

 イトーキ<7972>(東1)は、家具・家電のサブスクリプションサービスCLAS(クラス)を運営するクラスとパートナー提携し、SDGsの目標12「つくる責任 つかう責任」の達成に貢献するため、CLASのサービスインフラを通じ、「ものを捨てない社会づくり」実現への取り組みを開始する。

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 イトーキは、従前より、生き生きと持続する美しい地球と、活き活き活動する人びとが暮らす自然豊かな社会を未来に引き継ぐため、地球環境問題が経営上の最重要課題であると認識し、事業活動の全ての領域で限りある資源の有効活用と生物多様性の保全および地球環境への負荷の低減を図り、持続可能な社会の実現に貢献することを環境方針として掲げてきた。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:59 | プレスリリース

パーソルホールディングスグループは千葉県いすみ市と障害者雇用に関する包括連携協定を締結

■「いすみ絆工房」を開所し2024年3月までに障害者を24名雇用

 パーソルホールディングス<2181>(東1)グループで障害者雇用を手掛けるパーソルサンクスは、2021年5月27日、千葉県いすみ市と障害者雇用に関する包括連携協定を締結したと発表。(写真=協定締結の様子(左:パーソルサンクスの代表取締役社長・中村淳、右:いすみ市長の太田洋)

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■障害者雇用の推進で地域にも貢献

 今後、障害者雇用事業所「いすみ絆工房」を開所し2021年8月に事業開始、2024年3月までに24名の採用を目指していく。また、協定締結に伴い、地域に居住する障害者と企業・団体に対する就労や雇用の推進において協力するほか、現地スタディーツアーなども開催することでより一層地域の障害者雇用の活性化に向けて取り組んでいく。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:39 | プレスリリース

大規模自転車専門店を展開する「あさひ」は新しいコンセプトの自転車基地を八王子市にオープン

 快適な自転車ライフを提供する自転車専門店のあさひ<3333>(東1)は、2021年5月29日(土)に新しいコンセプトのスポーツバイクストア「THE BASE」を東京都八王子市にオープンする。

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 THE BASEはサイクリストが集えて活用でき、人生を楽しむための自転車基地。ペダルをこいでいる時も、また自転車に乗っている時間以外にも、サイクリストの集うハブとなり、サイクリスト同士のコミュニティが広がり、より多くの方が気軽にスポーツバイクを楽しんでもらえることをコンセプトとしている。

 店内・店外共にサイクリストが落ち着いて、くつろぐことができるスペースを確保し、週末には様々なスポーツバイクにまつわるコンテンツをご用意して、多くの方が集える基地のような場所としていく。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:39 | プレスリリース

「ザ セレスティンホテルズ」「三井ガーデンホテルズ」「sequence」ホテルでワクチン接種会場ご利用者サポート日帰り&宿泊プランの販売を開始

■東京・大阪ほか全24ホテルで販売開始

 三井不動産<8801>(東1)グループの三井不動産ホテルマネジメントは、2021年5月27日から都内全施設をはじめ大阪、札幌、熊本など全24施設の「ザ セレスティンホテルズ」「三井ガーデンホテルズ」「sequence」ホテルで、ワクチン接種予約した65歳以上の接種者本人と、その付き添いの方が利用できる日帰りプランと宿泊プラン「ワクチン接種会場ご利用者サポートプラン」の販売を開始した。

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 ワクチン接種会場の近くで一時的に待機、休憩または宿泊できる場を用意することで、ワクチン接種会場を利用される方が、より安心・リラックスして過ごせるプランを企画した。今後も対象施設を拡大し、全国の利用者をサポートしていくとしている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:33 | プレスリリース
2021年05月26日

ダイキン工業はインド医療施設へ酸素濃縮装置を寄付

 ダイキン工業<6367>(東1)は、新型コロナウイルス感染症(COVID−19)が急拡大するインドへ、自社製の酸素濃縮装置200台を寄付すると発表した。

 インドでは感染拡大による医療用酸素の不足が問題になっている。同社は、現地の医療体制の負担を軽減し一人でも多くの方の命を守りたい、との思いで今回の支援を決定した。酸素濃縮装置は、空気中から高濃度の酸素を取り出し排出することで呼吸をサポートするもので、医師の指示のもと在宅医療などで使われている。同社が寄付する200台の酸素濃縮装置は、ラジャスタン州ニムラナにある当社の工場近郊、その他地域の公立・私立病院、自治体によって運営されているコロナ療養センター(宗教施設など)に、今月末から順次提供される。

 ダイキン工業は20年以上にわたりインドで事業を展開。現地での空調機の生産・普及拡大に加えて、「日本式ものづくり学校」を開校し、インドの産業基盤を担う技術者を育成するなど、地域に密着した取り組みも行っている。これからもインドとともに歩み続ける企業として、一日も早い感染拡大の収束を心より祈っているとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:43 | プレスリリース

DeNAは米国でライブコミュニケーションアプリ「Pococha」のサービスを開始

■米国でグローバル展開を開始

 ディー・エヌ・エー(DeNA)<2432>(東1)が運営するライブコミュニケーションアプリ「Pococha(ポコチャ)」は、米国でのサービスを開始した。

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 Pocochaは、2017年1月に日本でサービスを開始し、累計255万以上ダウンロードを記録し、2021年3月期第4四半期から黒字化を達成し、累計で270億円以上の売上収益をあげているサービス。サービスローンチから4年4ヶ月を過ぎ、初のグローバル展開として米国でサービスを開始することとなった。米国では、iOSとAndroidの両方で利用することができる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:47 | プレスリリース

日本空港ビルデングは「世界の機内食」新メニューを公式オンラインストアで数量限定販売

■5月27日から「世界の機内食」新メニュー販売開始!

 日本空港ビルデング<9706>(東1)グループのコスモ企業が製造した「世界の機内食」新メニューを羽田空港公式オンラインストア「HANEDA Shopping」にて5月27日(木)12時から数量限定(無くなり次第終了)で販売を開始する。

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■タイ料理が仲間入り!全て新メニューの第2弾!

 同商品は、3月に初回が即完売、その後追加販売を行うなどし、累計で約2000セットを販売した機内食セットの新メニュー。本場のスパイスを効かせたメニューなど、全て新メニューで構成し、タイのガパオライスやグリーンカレー、モロッコのラムタジン、中華の海鮮炒麺などのメニューを揃えた。現地出身や、現地でのシェフ経験のある者が在籍し、外国航空会社各社から好評で、、コスモ企業が自信をもって届ける「本場の再現メニュー」。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:33 | プレスリリース

インフォコムは東南アジアの医師向けSNS展開のDocquity社と業務提携

■サービス連携で東南アジア向け薬剤情報システム販売拡大

 インフォコム<4348>(東1)は、東南アジア向けに医師向けSNSプラットフォームサービス「Docquity(ドクイティ)(写真=サービスイメージ)を展開するDocquity Holdings Pte.Ltd.(本社:シンガポール)と業務提携したと発表。

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 Docquity社は、インドネシア、フィリピンなどの東南アジア6カ国で、医師が症例などの臨床経験の共有や、意見交換を行うことができるSNSプラットフォーム「Docquity」を提供している。展開する6カ国の医師の約半数が同サービスを利用しており、高い市場シェアを誇っている。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:06 | プレスリリース
2021年05月25日

ジーニーが 「オンラインマーケティングに関する調査レポート」を公開

■経営者、マーケティング担当者にマーケティング活動課題を調査

 セールス&マーケティングプラットフォームを提供するジーニー<6562>(東マ)は、長引くコロナ禍でのオンラインマーケティングに関する施策の実施状況などをまとめた『オンラインマーケティングに関する調査レポート』を公開した。

 同調査レポートは、マーケティングに関する施策の現状と、営業・マーケティングの最新状況をまとめた調査レポートである。同社では、ビジネスや営業・マーケティング活動のあり方が大きく変わりつつある今、より多くの人に情報を届けるため、同レポートを無料で公開するとしている。

※『公開URL』より、調査レポートサマリーの閲覧・詳細PDFデータのダウンロードができる。(無料)
URL:https://chamo-chat.com/reports/onlinemarketing-202105/
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提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 12:45 | プレスリリース

インフォマートは朝日新聞社が立ち上げたWebサイトに協賛

■企業や社会のDXについて考える特集サイト『バックオフィス進化論』がオープン!

 BtoBビジネスを革新する信頼のリーディングカンパニーを目指す、インフォマート<2492>(東1)は、朝日新聞社が5月18日(火)に立ち上げたWebサイト『バックオフィス進化論』に協賛した。

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 『バックオフィス進化論』では、特に経理・会計・総務など「バックオフィス」と言われる業務を中心に、企業や社会の「デジタル・トランスフォーメーション」(DX)についての情報をわかりやすく発信している。

 社会に甚大な影響を及ぼしている新型コロナウイルスの感染拡大。2020年を境に私たちの暮らし方・働き方は大きな変化を余儀なくされ、日本のすべての企業・ビジネスパーソンもこれまでの常識が通用しない困難に立ち向かってきた。非接触・非対面を前提として経済活動を維持するため、新たなアイデア・技術を生かした改革が様々なところで起こっている。感染症の拡大以前から注目されていた、デジタル技術を生かした企業活動の変革はさらに緊急性・重要性が増している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:26 | プレスリリース
2021年05月24日

オリンパス・NTTドコモ・3医療機関など4K映像伝送機材を用いた消化器内視鏡映像のリアルタイム伝送実証に成功

■5G×遠隔医療を見据えた医療ソリューション展開の実現に向けた実証実験

 オリンパス<7733>(東1)、NTTドコモ、国立大学法人神戸大学、国立大学法人香川大学、日本赤十字社高知赤十字病院は、2021年3月30日(火)、モバイルを活用した遠隔医療支援を目的とし、高精細映像伝送システムを用いた4K映像による消化器内視鏡映像のリアルタイム伝送の実証実験に成功したと発表。

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 同実証実験は、ドコモが2020年9月30日(水)に報道発表した「5Gを活用した映像伝送ソリューションの医療機関向けモニタープログラム」に参画した神戸大学、香川大学、高知赤十字病院によって行われた。オリンパスが製造・販売している内視鏡システム「EVIS X1(イーヴィス エックスワン)」を、モニタープログラムにて使用しているリアルタイム4K映像伝送システム「LiveU(ライヴユー)」に接続し、高知赤十字病院消化器内科内視鏡室で行われた内視鏡検査の4K映像を、4Gを6回線束ねた5Gと同等レベルの携帯電話回線を使い、神戸大学医学部附属病院国際がん医療・研究センター(ICCRC)、香川大学医学部附属病院、高知赤十字病院カンファレンスルームに向けて伝送を試み、遠隔地での模擬トレーニングを実施した。また、内視鏡映像に加え、内視鏡画像に合成した手技を行う医師の手元の映像も遅延なく伝送することにも成功した。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:55 | プレスリリース

村田製作所はオフィス内のCO2濃度をリアルタイムに可視化分析する空間可視化ソリューションの提供を開始

■「3密」回避に貢献する空間可視化ソリューションの提供を開始

 村田製作所<6981>(東1)は、オフィス内のCO2濃度をリアルタイムに可視化し分析を行う空間可視化ソリューション「AIRSual(エアジュアル)」を2021年7月初旬から提供を開始する。(写真=設置イメージ)

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 新型コロナウイルスの感染拡大防止の一環として、オフィス空間でのクラスター発生を抑えるため、「3密」の回避が必要。その手段のひとつとして換気が挙げられる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:24 | プレスリリース

パナソニックは純水素型燃料電池と太陽光発電を組み合わせた企業向け電力システムの事業化を目指す

■世界初、水素の本格活用によるRE100工場

 パナソニック<6752>(東1)は、純水素型燃料電池と太陽電池を組み合わせた自家発電により、事業活動で消費するエネルギーを100%再生可能エネルギーで賄う「RE100化ソリューション」の実証に取り組む。本格的に水素を活用する工場のRE100化は、世界で初めての試みとなる。(写真=草津拠点 RE100化ソリューション実証施設完成イメージ)

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■純水素型燃料電池を活用したRE100化ソリューションの実証に取り組む

 企業の持続的な成長のためには、ESG(環境:Environment、社会:Social、企業統治:Governance)が示す3つの観点が必要だという考え方が世界的に広まってきている。このような背景の下、事業活動で消費する電力を、太陽光、風力、バイオマス、地熱、水力など再生可能エネルギーを用いて発電した電力(再エネ電力)で全て賄うことを目標とする国際的イニシアチブRE100(Renewable Energy 100%)に加盟する企業は、年々増加している。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:20 | プレスリリース