![株式投資情報ブログ 証券オンライン]ＲＳＳ](https://syoukenn.up.seesaa.net/image/rssi.gif){kind=small}
ミロク情報サービス＜９９２８＞（東１）は１月２９日、２０１８年１２月２５日に、経済産業省より「情報処理支援機関（スマートＳＭＥサポーター）」として認定されたことを発表した。 認定番号は、第２号‐１８１２００１２。
情報処理支援機関認定制度（スマートＳＭＥサポーター制度）は、中小企業の生産性を高めるためのＩＴツールを提供するＩＴベンダー等を、経済産業省が「情報処理支援機関」として認定する制度。中小企業者等の生産性向上・経営基盤強化のため、２０１８年７月９日に「中小企業等経営強化法」の一部改正が施行され、創設された。
＞＞＞記事の全文を読む
●［ＩＲ企業情報］の記事一覧
（ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から）
(02/01)ミロク情報サービスは経済産業省より「情報処理支援機関（スマートＳＭＥサポーター）」として認定される
(01/30)ストリームが運営する『イーベスト ＰＣ・家電館 楽天市場店』が楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー２０１８を受賞
(01/29)ジェイテックは１９年３月期通期連結業績予想の修正を発表
(01/28)第一稀元素化学工業が、ベトナム子会社にＪＦＥシステムズ製原価管理システム「Ｊ−ＣＣＯＲＥｓ（Ｒ）」を導入
(01/28)クリナップはラクエラをリニューアルし、２月１日より受注開始
(01/28)トーソーは「第４７回国際ホテル・レストラン・ショー」に出展
(01/25)ストリームがＡｍａｚｏｎマーケットプレイス内『ＥＣカレント』で 「スポンサープロダクト広告運用代行／セラーコンサルティングサービス」を導入
(01/25)「ＶＩＳＩＯＮＡＲＹ ＡＲＴＳ ＥＸＨＩＢＩＴＩＯＮ−美味しさを科学する-」に、スターティアラボのＡＲアプリ「ＣＯＣＯＡＲ２」を活用
(01/24)ケンコーマヨネーズが米国の「中食」市場に参入、株価は再び出直り強める
(01/23)ミロク情報サービスは２０１９シーズンも「東京ヴェルディ」「日テレ・ベレーザ」とＣＳＲパートナー契約を締結
(01/20)パシフィックネットはＷｉｎｄｏｗｓ ７のサポート終了に伴うＷｉｎｄｏｗｓ １０への移行援策としてＭａｒｕｔｔｏ ３６５のサービスをいち早く開始
(01/20)ＡＭＢＩＴＩＯＮの『セジョリ池上（Ｃ‘ｅｓｔ ｊｏｌｉ ＩＫＥＧＡＭＩ）』が「クチコミアワード ２０１８」を受賞
(01/20)ミロク情報サービスとＢａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅが業務提携
(01/20)ピックルスコーポレーションは食品安全マネジメントシステムの国際規格である「ＦＳＳＣ２２０００」の認証を取得
(01/17)トーソーは代表取締役の異動を発表
(01/17)トレジャー・ファクトリーはデジタルクエストの株式を取得し、子会社化
(01/15)京写：業界初の０６０３ランド形成が可能な「高精細スクリーン版」と「インク」を開発
(01/15)寿スピリッツの第３四半期（累計）の売上高は７．６％増加
(01/13)ミロク情報サービスは１月２７日に開催される「第１７回新宿シティハーフマラソン・区民健康マラソン」へ協賛
(01/11)ミロク情報サービスとＭＪＳグループはＤＡＮベンチャーキャピタルと資本業務提携契約を締結
（ブログ内の記事検索は右サイドバーの検索窓から）
(02/01)ミロク情報サービスは経済産業省より「情報処理支援機関（スマートＳＭＥサポーター）」として認定される (01/30)ストリームが運営する『イーベスト ＰＣ・家電館 楽天市場店』が楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー２０１８を受賞 (01/29)ジェイテックは１９年３月期通期連結業績予想の修正を発表 (01/28)第一稀元素化学工業が、ベトナム子会社にＪＦＥシステムズ製原価管理システム「Ｊ−ＣＣＯＲＥｓ（Ｒ）」を導入 (01/28)クリナップはラクエラをリニューアルし、２月１日より受注開始 (01/28)トーソーは「第４７回国際ホテル・レストラン・ショー」に出展 (01/25)ストリームがＡｍａｚｏｎマーケットプレイス内『ＥＣカレント』で 「スポンサープロダクト広告運用代行／セラーコンサルティングサービス」を導入 (01/25)「ＶＩＳＩＯＮＡＲＹ ＡＲＴＳ ＥＸＨＩＢＩＴＩＯＮ−美味しさを科学する-」に、スターティアラボのＡＲアプリ「ＣＯＣＯＡＲ２」を活用 (01/24)ケンコーマヨネーズが米国の「中食」市場に参入、株価は再び出直り強める (01/23)ミロク情報サービスは２０１９シーズンも「東京ヴェルディ」「日テレ・ベレーザ」とＣＳＲパートナー契約を締結 (01/20)パシフィックネットはＷｉｎｄｏｗｓ ７のサポート終了に伴うＷｉｎｄｏｗｓ １０への移行援策としてＭａｒｕｔｔｏ ３６５のサービスをいち早く開始 (01/20)ＡＭＢＩＴＩＯＮの『セジョリ池上（Ｃ‘ｅｓｔ ｊｏｌｉ ＩＫＥＧＡＭＩ）』が「クチコミアワード ２０１８」を受賞 (01/20)ミロク情報サービスとＢａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅが業務提携 (01/20)ピックルスコーポレーションは食品安全マネジメントシステムの国際規格である「ＦＳＳＣ２２０００」の認証を取得 (01/17)トーソーは代表取締役の異動を発表 (01/17)トレジャー・ファクトリーはデジタルクエストの株式を取得し、子会社化 (01/15)京写：業界初の０６０３ランド形成が可能な「高精細スクリーン版」と「インク」を開発 (01/15)寿スピリッツの第３四半期（累計）の売上高は７．６％増加 (01/13)ミロク情報サービスは１月２７日に開催される「第１７回新宿シティハーフマラソン・区民健康マラソン」へ協賛 (01/11)ミロク情報サービスとＭＪＳグループはＤＡＮベンチャーキャピタルと資本業務提携契約を締結2019年02月01日
ミロク情報サービスは経済産業省より「情報処理支援機関（スマートＳＭＥサポーター）」として認定される
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:46
| ＩＲ企業情報
2019年01月30日
ストリームが運営する『イーベスト ＰＣ・家電館 楽天市場店』が楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー２０１８を受賞
■２月３日まで、受賞ショップ限定のキャンペーン実施中
ストリーム＜３０７１＞（東２）は、オンラインモール「楽天市場」に出店している『イーベスト ＰＣ・家電館 楽天市場店( URL : https://www.rakuten.ne.jp/gold/ebest/ )』 において、４万店以上の店舗の中から選出される「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー２０１８」の、正午までの注文で翌日届く「あす楽」を積極活用したショップに贈られる“あす楽賞”を受賞した。
同店舗の楽天ショップ・オブ・ザ・イヤーの受賞は２００５年、２００６年、２００８年、２００９年、そして２０１５年に続いて６度目の受賞となる。 「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー２０１８」は、「楽天市場」に出店する全国約４万６千店舗の中から会員による人気投票や売上などを総合的に評価し、ベストショップを選出する「楽天市場」の栄えある賞である。
＞＞＞記事の全文を読む
ストリーム＜３０７１＞（東２）は、オンラインモール「楽天市場」に出店している『イーベスト ＰＣ・家電館 楽天市場店( URL : https://www.rakuten.ne.jp/gold/ebest/ )』 において、４万店以上の店舗の中から選出される「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー２０１８」の、正午までの注文で翌日届く「あす楽」を積極活用したショップに贈られる“あす楽賞”を受賞した。
同店舗の楽天ショップ・オブ・ザ・イヤーの受賞は２００５年、２００６年、２００８年、２００９年、そして２０１５年に続いて６度目の受賞となる。 「楽天ショップ・オブ・ザ・イヤー２０１８」は、「楽天市場」に出店する全国約４万６千店舗の中から会員による人気投票や売上などを総合的に評価し、ベストショップを選出する「楽天市場」の栄えある賞である。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:39
| ＩＲ企業情報
2019年01月29日
ジェイテックは１９年３月期通期連結業績予想の修正を発表
■売上高は前回予想を下回るが、利益は上回る見込み
ジェイテック＜２４７９＞（ＪＱＧ）は２８日、１９年３月期通期連結業績予想の修正を発表した。売上高は人材不足もあり受注案件に対応しきれない状況により前回予想を下回るものの、費用面では全社を挙げた業務効率化に加え、販管費を抑制したことから、利益は前回予想を上回る見通しとなった。
その結果、売上高は前回予想を１億８９百万円下回る３１億７９百万円（前期比４．１％増）、営業利益は８４百万円上回る１億９１百万円（同１４８．１％増）、経常利益も８４百万円上回る１億９０百万円（同１５０．０％増）、純利益は４０百万円上回る１億１９百万円（同２６０．６％増）と増収大幅増益を見込む。
ジェイテック＜２４７９＞（ＪＱＧ）は２８日、１９年３月期通期連結業績予想の修正を発表した。売上高は人材不足もあり受注案件に対応しきれない状況により前回予想を下回るものの、費用面では全社を挙げた業務効率化に加え、販管費を抑制したことから、利益は前回予想を上回る見通しとなった。
その結果、売上高は前回予想を１億８９百万円下回る３１億７９百万円（前期比４．１％増）、営業利益は８４百万円上回る１億９１百万円（同１４８．１％増）、経常利益も８４百万円上回る１億９０百万円（同１５０．０％増）、純利益は４０百万円上回る１億１９百万円（同２６０．６％増）と増収大幅増益を見込む。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:24
| ＩＲ企業情報
2019年01月28日
第一稀元素化学工業が、ベトナム子会社にＪＦＥシステムズ製原価管理システム「Ｊ−ＣＣＯＲＥｓ（Ｒ）」を導入
■原価管理の精度向上および月次決算の短縮を図るため原価管理システムをリプレース
ＪＦＥシステムズ＜４８３２＞（東２）は２８日、第一稀元素化学工業が、ベトナム子会社にＪＦＥシステムズ製原価管理システム「Ｊ−ＣＣＯＲＥｓ（Ｒ）」を導入したことを発表した。
第一稀元素化学工業は、自動車排気ガス触媒や燃料電池向けなどのジルコニウム化合物分野で世界シェアトップのメーカー。今回ベトナム子会社に、Ｅｘｃｅｌで管理していた原価管理の精度向上および月次決算の短縮を図るため、原価管理システムをリプレースした。
＞＞＞記事の全文を読む
ＪＦＥシステムズ＜４８３２＞（東２）は２８日、第一稀元素化学工業が、ベトナム子会社にＪＦＥシステムズ製原価管理システム「Ｊ−ＣＣＯＲＥｓ（Ｒ）」を導入したことを発表した。
第一稀元素化学工業は、自動車排気ガス触媒や燃料電池向けなどのジルコニウム化合物分野で世界シェアトップのメーカー。今回ベトナム子会社に、Ｅｘｃｅｌで管理していた原価管理の精度向上および月次決算の短縮を図るため、原価管理システムをリプレースした。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:59
| ＩＲ企業情報
クリナップはラクエラをリニューアルし、２月１日より受注開始
■高級価格帯キッチン「ＣＥＮＴＲＯ」もデザイン性を強化
クリナップ＜７９５５＞（東１）は、普及価格帯システムキッチン「ラクエラ」をリニューアルし、２月１日（金）より受注を開始する。また、高級価格帯キッチン「ＣＥＮＴＲＯ」もデザイン性を強化し同日受注開始する。
２００８年の発売以来、常に新感覚のデザイントレンドを取り入れてきたラクエラの今回のリニューアルは、若年層を中心に人気のビンテージ感をよりリアルに再現するため新色の扉を追加した。また、ＳＴＥＤＩＡで好評のコーリアンワークトップも導入した。取手については、鋳物調のブラック色とし、レンジフードなどの機器類にもマットなブラック色を追加した。足元収納部の取手は見かけ幅をスリム化し、よりシャープなデザインを実現した。
＞＞＞記事の全文を読む
クリナップ＜７９５５＞（東１）は、普及価格帯システムキッチン「ラクエラ」をリニューアルし、２月１日（金）より受注を開始する。また、高級価格帯キッチン「ＣＥＮＴＲＯ」もデザイン性を強化し同日受注開始する。
２００８年の発売以来、常に新感覚のデザイントレンドを取り入れてきたラクエラの今回のリニューアルは、若年層を中心に人気のビンテージ感をよりリアルに再現するため新色の扉を追加した。また、ＳＴＥＤＩＡで好評のコーリアンワークトップも導入した。取手については、鋳物調のブラック色とし、レンジフードなどの機器類にもマットなブラック色を追加した。足元収納部の取手は見かけ幅をスリム化し、よりシャープなデザインを実現した。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:08
| ＩＲ企業情報
トーソーは「第４７回国際ホテル・レストラン・ショー」に出展
■デザイン性、機能性に優れたコントラクト（ホテル・レストラン等の施設）向けの窓周り製品を提案
トーソー＜５９５６＞（東２）は、２月１９日（火）から２２日（金）に東京ビッグサイトで開催される「第４７回国際ホテル・レストラン・ショー」に出展する。
同社ならでは、デザイン性、機能性に優れたコントラクト（ホテル・レストラン等の施設）向けの窓周り製品を提案する。
例えば、電動スクリーン、電動ローマンシェード、電動カーテンレール等、機能性に優れた電動製品や、ホテル客室に最適な遮光性や意匠性に優れた、ロールスクリーン、ウッドブランド等が展示される。
会場は、東京ビッグサイトの東展示棟の１から７ホール。同社の出展ゾーンは、ホスピタリティデザイン東京２０１９、ブースは東４ホールＮＯ．４−Ｔ２５。
昨年のブース外観
トーソー＜５９５６＞（東２）は、２月１９日（火）から２２日（金）に東京ビッグサイトで開催される「第４７回国際ホテル・レストラン・ショー」に出展する。
同社ならでは、デザイン性、機能性に優れたコントラクト（ホテル・レストラン等の施設）向けの窓周り製品を提案する。
例えば、電動スクリーン、電動ローマンシェード、電動カーテンレール等、機能性に優れた電動製品や、ホテル客室に最適な遮光性や意匠性に優れた、ロールスクリーン、ウッドブランド等が展示される。
会場は、東京ビッグサイトの東展示棟の１から７ホール。同社の出展ゾーンは、ホスピタリティデザイン東京２０１９、ブースは東４ホールＮＯ．４−Ｔ２５。
昨年のブース外観
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:28
| ＩＲ企業情報
2019年01月25日
ストリームがＡｍａｚｏｎマーケットプレイス内『ＥＣカレント』で 「スポンサープロダクト広告運用代行／セラーコンサルティングサービス」を導入
■化粧品の広告インプレッションが１０倍に向上
ストリーム＜３０７１＞（東２）は、同社が運営するＡｍａｚｏｎマーケット プレイス内のインターネット通販サイト『ＥＣカレント(URL：http://www.amazon.co.jp/ec-current)』 において、いつも.社（東京都千代田区）の「Ａｍａｚｏｎスポンサープロダクト広告運用代行サービス」、「Ａｍａｚｏｎセラーコンサル ティングサービス」を導入した。
＞＞＞記事の全文を読む
ストリーム＜３０７１＞（東２）は、同社が運営するＡｍａｚｏｎマーケット プレイス内のインターネット通販サイト『ＥＣカレント(URL：http://www.amazon.co.jp/ec-current)』 において、いつも.社（東京都千代田区）の「Ａｍａｚｏｎスポンサープロダクト広告運用代行サービス」、「Ａｍａｚｏｎセラーコンサル ティングサービス」を導入した。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:42
| ＩＲ企業情報
「ＶＩＳＩＯＮＡＲＹ ＡＲＴＳ ＥＸＨＩＢＩＴＩＯＮ−美味しさを科学する-」に、スターティアラボのＡＲアプリ「ＣＯＣＯＡＲ２」を活用
■フードクリエイト学科史上初の試みとして開催する展示会
スターティアＨＤ＜３３９３＞（東１）のグループ企業、スターティアラボは、専門学校ビジョナリーアーツ（学校法人 安達文化学園）が、フードクリエイト学科史上初の試みとして開催する展示会「ＶＩＳＩＯＮＡＲＹ ＡＲＴＳ ＥＸＨＩＢＩＴＩＯＮ−美味しさを科学する-」に、同社開発のＡＲアプリ「ＣＯＣＯＡＲ２」が活用されることを公表した。
同エキシビションは、２月１６日（土）・１７日（日）の２日間、渋谷ヒカリエ９階で開催される。
＞＞＞記事の全文を読む
スターティアＨＤ＜３３９３＞（東１）のグループ企業、スターティアラボは、専門学校ビジョナリーアーツ（学校法人 安達文化学園）が、フードクリエイト学科史上初の試みとして開催する展示会「ＶＩＳＩＯＮＡＲＹ ＡＲＴＳ ＥＸＨＩＢＩＴＩＯＮ−美味しさを科学する-」に、同社開発のＡＲアプリ「ＣＯＣＯＡＲ２」が活用されることを公表した。
同エキシビションは、２月１６日（土）・１７日（日）の２日間、渋谷ヒカリエ９階で開催される。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:34
| ＩＲ企業情報
2019年01月24日
ケンコーマヨネーズが米国の「中食」市場に参入、株価は再び出直り強める
■三井物産とともに米北東部の惣菜メーカーの株式を取得
ケンコーマヨネーズ＜２９１５＞（東１）は１月２４日、再び出直りを強め、２０８６円（７２円高）まで上げて上値を指向している。２３日の１５時、三井物産＜８０３１＞（東１）とともに、米国での「中食」市場への参入を目指し、マサチューセッツ州の食品製造・販売会社ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅＣｏｍｐａｎｙ，ＬＬＣ（以下、ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社）の株式を取得したと発表し、注目されている。
発表によると、ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社は１９８４年に設立され、北部を中心とした米国東海岸を中心に食品製造・販売事業を展開する。出資金額は約１２０億円で、出資比率は三井物産が８０％、ケンコーマヨネーズが２０％。特別目的会社「ＭＫＵ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ，Ｉｎｃ．」を通じて株式を取得した。
米国の中食市場は年率８％程度で成長しており、人口増加や圧倒的な購買力を背景に拡大している。ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社は米国北東部を中心に展開する惣菜メーカーで、商品開発力や顧客への対応力を強みとし、競争の激しい米国市場で確固たる顧客基盤を構築している。三井物産と連携し、当社の商品開発力・技術力を活かしつつＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社の競争力向上、および販売チャネル・地域の拡大を通じて米国中食市場への参入の足掛かりとしていくとした。（ＨＣ）
ケンコーマヨネーズ＜２９１５＞（東１）は１月２４日、再び出直りを強め、２０８６円（７２円高）まで上げて上値を指向している。２３日の１５時、三井物産＜８０３１＞（東１）とともに、米国での「中食」市場への参入を目指し、マサチューセッツ州の食品製造・販売会社ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅＣｏｍｐａｎｙ，ＬＬＣ（以下、ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社）の株式を取得したと発表し、注目されている。
発表によると、ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社は１９８４年に設立され、北部を中心とした米国東海岸を中心に食品製造・販売事業を展開する。出資金額は約１２０億円で、出資比率は三井物産が８０％、ケンコーマヨネーズが２０％。特別目的会社「ＭＫＵ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ，Ｉｎｃ．」を通じて株式を取得した。
米国の中食市場は年率８％程度で成長しており、人口増加や圧倒的な購買力を背景に拡大している。ＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社は米国北東部を中心に展開する惣菜メーカーで、商品開発力や顧客への対応力を強みとし、競争の激しい米国市場で確固たる顧客基盤を構築している。三井物産と連携し、当社の商品開発力・技術力を活かしつつＨａｎｓＫｉｓｓｌｅ社の競争力向上、および販売チャネル・地域の拡大を通じて米国中食市場への参入の足掛かりとしていくとした。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 10:26
| ＩＲ企業情報
2019年01月23日
ミロク情報サービスは２０１９シーズンも「東京ヴェルディ」「日テレ・ベレーザ」とＣＳＲパートナー契約を締結
■「サッカーを通した地域貢献活動」を積極的に推進
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、Ｊリーグ「東京ヴェルディ」および女子チーム「日テレ・ベレーザ」と２０１９シーズンもＣＳＲパートナー（スポンサー）契約を締結する。
これに伴い、「東京ヴェルディ」、「日テレ・ベレーザ」のユニフォームへ“ＭＪＳ”のロゴが入ることになる。また、選手は、ロゴの入ったユニフォームを着用してプレーし、ＭＪＳと共にさまざまな社会貢献活動を展開していく予定。
ＭＪＳは、２００８シーズンより「東京ヴェルディ」のスポンサー契約を継続し、１１年間共に活動してきた。２０１１シーズンからは、なでしこジャパンを多数輩出している「日テレ・ベレーザ」ともスポンサー契約を締結している。
２０１８シーズンからは、よりＣＳＲ活動を重視し、東京ヴェルディが行う小学校や幼稚園・保育園でのサッカー教室や障がい者スポーツ体験教室の開催を支援することにより、「サッカーを通した地域貢献活動」を積極的に推進している。
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、Ｊリーグ「東京ヴェルディ」および女子チーム「日テレ・ベレーザ」と２０１９シーズンもＣＳＲパートナー（スポンサー）契約を締結する。
これに伴い、「東京ヴェルディ」、「日テレ・ベレーザ」のユニフォームへ“ＭＪＳ”のロゴが入ることになる。また、選手は、ロゴの入ったユニフォームを着用してプレーし、ＭＪＳと共にさまざまな社会貢献活動を展開していく予定。
ＭＪＳは、２００８シーズンより「東京ヴェルディ」のスポンサー契約を継続し、１１年間共に活動してきた。２０１１シーズンからは、なでしこジャパンを多数輩出している「日テレ・ベレーザ」ともスポンサー契約を締結している。
２０１８シーズンからは、よりＣＳＲ活動を重視し、東京ヴェルディが行う小学校や幼稚園・保育園でのサッカー教室や障がい者スポーツ体験教室の開催を支援することにより、「サッカーを通した地域貢献活動」を積極的に推進している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:36
| ＩＲ企業情報
2019年01月20日
パシフィックネットはＷｉｎｄｏｗｓ ７のサポート終了に伴うＷｉｎｄｏｗｓ １０への移行援策としてＭａｒｕｔｔｏ ３６５のサービスをいち早く開始
■Ｗｉｎｄｏｗｓ１０への移行が中小企業で進んでいないため
パシフィックネット＜３０２１＞（東２）は、Ｗｉｎｄｏｗｓ ７の２０年１月のサポート終了に伴うＷｉｎｄｏｗｓ １０への移行が中小企業で進んでいないため、その移行支援策として、最新デバイスとクラウドサービスを組み合わせ月額制で提供するＭａｒｕｔｔｏ ３６５のサービスをいち早く、１８年１１月１日より開始している。
ＯＳやアプリケーションのサポートが終了すると、セキュリティ更新プログラム（品質更新プログラム）が提供されないことから、セキュリティの新たな脅威に対する脆弱性が増す。とくに日本では、来年にかけて様々な国際イベントが開催されるため、日本を標的としたサイバー攻撃が増加する恐れもある。
そこで、１月１５日に、日本マイクロソフトでは、その移行支援策として、最新デバイスとクラウドサービスを組み合わせ月額制で提供するＤｅｖｉｃｅ ａｓ ａ Ｓｅｒｖｉｃｅ（ＤａａＳ）＋Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ ３６５サービスの提供パートナー６社とそのソリューションを紹介した。同社のＭａｒｕｔｔｏ ３６５もその６社のうちの１社である。
現在 日本国内では、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ ２００８ 搭載サーバーが４８万台、Ｗｉｎｄｏｗｓ ７ 搭載 ＰＣ は、法人で１，６００万台、一般家庭で１，１００万台が稼働していると予測されている（出典：２０１８年１２月ＭＭ総研をベースに日本マイクロソフトで推計）。
パシフィックネット＜３０２１＞（東２）は、Ｗｉｎｄｏｗｓ ７の２０年１月のサポート終了に伴うＷｉｎｄｏｗｓ １０への移行が中小企業で進んでいないため、その移行支援策として、最新デバイスとクラウドサービスを組み合わせ月額制で提供するＭａｒｕｔｔｏ ３６５のサービスをいち早く、１８年１１月１日より開始している。
ＯＳやアプリケーションのサポートが終了すると、セキュリティ更新プログラム（品質更新プログラム）が提供されないことから、セキュリティの新たな脅威に対する脆弱性が増す。とくに日本では、来年にかけて様々な国際イベントが開催されるため、日本を標的としたサイバー攻撃が増加する恐れもある。
そこで、１月１５日に、日本マイクロソフトでは、その移行支援策として、最新デバイスとクラウドサービスを組み合わせ月額制で提供するＤｅｖｉｃｅ ａｓ ａ Ｓｅｒｖｉｃｅ（ＤａａＳ）＋Ｍｉｃｒｏｓｏｆｔ ３６５サービスの提供パートナー６社とそのソリューションを紹介した。同社のＭａｒｕｔｔｏ ３６５もその６社のうちの１社である。
現在 日本国内では、Ｗｉｎｄｏｗｓ Ｓｅｒｖｅｒ ２００８ 搭載サーバーが４８万台、Ｗｉｎｄｏｗｓ ７ 搭載 ＰＣ は、法人で１，６００万台、一般家庭で１，１００万台が稼働していると予測されている（出典：２０１８年１２月ＭＭ総研をベースに日本マイクロソフトで推計）。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:11
| ＩＲ企業情報
ＡＭＢＩＴＩＯＮの『セジョリ池上（Ｃ‘ｅｓｔ ｊｏｌｉ ＩＫＥＧＡＭＩ）』が「クチコミアワード ２０１８」を受賞
■２０１６年度受賞の「クチコミ アワード ２０１６」に続き２回目の受賞
ＡＭＢＩＴＩＯＮ＜３３００＞（東マ）の運営する、大田区国家戦略特別区域外国人滞在施設経営事業（以下、「特区民泊事業」）認定を受けた『セジョリ池上（Ｃ‘ｅｓｔ ｊｏｌｉ ＩＫＥＧＡＭＩ）』が、Ｂｏｏｋｉｎｇ.ｃｏｍ Ｂ.Ｖ.（本 社：オランダ・アムステルダム）が運営する世界最大の宿泊予約サイト「Ｂｏｏｋｉｎｇ.ｃｏｍ」の主催する「クチコミアワード ２０１８」を受賞した。今回の受賞で、２０１６年度受賞の「クチコミ アワード ２０１６」に続き２回目の受賞となる。
２０１６年４月２５日に特区民泊事業認定を受けた『セジョリ池上』は、大田区としては中国語及び韓国語に対応した初めての事業認定となった。また、国内観光客や東京出張のビジネスマンにも幅広く活用してもらえる体制を整えている。宿泊者は英語圏が６割程度、その他ヨーロッパ、アジア、東欧、日本など世界各国の旅行者から高い評価を得ている。
＞＞＞記事の全文を読む
ＡＭＢＩＴＩＯＮ＜３３００＞（東マ）の運営する、大田区国家戦略特別区域外国人滞在施設経営事業（以下、「特区民泊事業」）認定を受けた『セジョリ池上（Ｃ‘ｅｓｔ ｊｏｌｉ ＩＫＥＧＡＭＩ）』が、Ｂｏｏｋｉｎｇ.ｃｏｍ Ｂ.Ｖ.（本 社：オランダ・アムステルダム）が運営する世界最大の宿泊予約サイト「Ｂｏｏｋｉｎｇ.ｃｏｍ」の主催する「クチコミアワード ２０１８」を受賞した。今回の受賞で、２０１６年度受賞の「クチコミ アワード ２０１６」に続き２回目の受賞となる。
２０１６年４月２５日に特区民泊事業認定を受けた『セジョリ池上』は、大田区としては中国語及び韓国語に対応した初めての事業認定となった。また、国内観光客や東京出張のビジネスマンにも幅広く活用してもらえる体制を整えている。宿泊者は英語圏が６割程度、その他ヨーロッパ、アジア、東欧、日本など世界各国の旅行者から高い評価を得ている。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:24
| ＩＲ企業情報
ミロク情報サービスとＢａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅが業務提携
■振込代行クラウドサービス『楽たす振込』と「Ｂａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅ」の連携を開始
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）と、Ｂａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅ（本社：東京都 中央区）は、互いのクラウドサービスの価値向上と利便性向上を目的とした業務提携契約を締結し、１月１８日より、振込代行クラウドサービス『楽たす振込』（http://www.bizsky.jp/furikomi）と双方向全方位型請求書データ電子取引システム「Ｂａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅ」（https://www.bankinvoice.com）の連携を開始した。
『楽たす振込』は、中小企業、会計事務所および個人事業主の仕入れ、経費などの振込支払業務をＭＪＳが代行することにより、振込手数料の削減と業務効率化を支援する。初期費用・月額基本使用料・組戻手数料は無料で、事前に口座を登録、振込指示をすることで振込 １件あたり一律２８０円（税込）という特別価格で利用できる。また、金融機関と信託契約を締結し、信託による分別管理を行っているため、利用者から預かる振込資金がさまざまなリスクから保全される仕組みを構築している。
＞＞＞記事の全文を読む
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）と、Ｂａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅ（本社：東京都 中央区）は、互いのクラウドサービスの価値向上と利便性向上を目的とした業務提携契約を締結し、１月１８日より、振込代行クラウドサービス『楽たす振込』（http://www.bizsky.jp/furikomi）と双方向全方位型請求書データ電子取引システム「Ｂａｎｋ Ｉｎｖｏｉｃｅ」（https://www.bankinvoice.com）の連携を開始した。
『楽たす振込』は、中小企業、会計事務所および個人事業主の仕入れ、経費などの振込支払業務をＭＪＳが代行することにより、振込手数料の削減と業務効率化を支援する。初期費用・月額基本使用料・組戻手数料は無料で、事前に口座を登録、振込指示をすることで振込 １件あたり一律２８０円（税込）という特別価格で利用できる。また、金融機関と信託契約を締結し、信託による分別管理を行っているため、利用者から預かる振込資金がさまざまなリスクから保全される仕組みを構築している。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:06
| ＩＲ企業情報
ピックルスコーポレーションは食品安全マネジメントシステムの国際規格である「ＦＳＳＣ２２０００」の認証を取得
ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（東１）は１６日、食品安全マネジメントシステムの国際規格である「ＦＳＳＣ２２０００」の認証取得を発表した。
同社グループはこれまでに、ＩＳＯ９００１認証取得などに取り組んできている。今回は、国際規格であるＦＳＳＣ２２０００認証取得に取り組み、認証を取得することとなった。
認証登録日は、所沢工場、宮城ファクトリー、ピックルスコーポレーション関西・京都工場、ピックルスコーポレーション長野が２０１８年の１２月１６日、中京工場が１２月１４日であった。なお、登録活動範囲は、漬物及び惣菜の製造及び開発となっている。認定機関は、ＤＮＶ ＧＬ ビジネス・アシュアランス・ジャパン株式会社。
同社グループはこれまでに、ＩＳＯ９００１認証取得などに取り組んできている。今回は、国際規格であるＦＳＳＣ２２０００認証取得に取り組み、認証を取得することとなった。
認証登録日は、所沢工場、宮城ファクトリー、ピックルスコーポレーション関西・京都工場、ピックルスコーポレーション長野が２０１８年の１２月１６日、中京工場が１２月１４日であった。なお、登録活動範囲は、漬物及び惣菜の製造及び開発となっている。認定機関は、ＤＮＶ ＧＬ ビジネス・アシュアランス・ジャパン株式会社。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:41
| ＩＲ企業情報
2019年01月17日
トーソーは代表取締役の異動を発表
■経営トップの若返りを図り、迅速な意思決定を可能にする体制づくりを狙う
カーテンレールで業界トップのトーソー＜５９５６＞（東２）は１７日、代表取締役の異動を発表した。
新代表取締役社長は前川圭二氏、前社長の大槻保人氏は取締役となる。
異動の理由としては、２０１９年９月に創立７０周年を迎えるが、事業環境の大きな変化に対応する為、 経営トップの若返りを図り、迅速な意思決定を可能にする体制づくりを行うとしている。
新社長の就任は、４月１日を予定している。
また、同日、株主優待制度の変更を発表している。
現行の株主優待制度は、１００株以上１０００株未満の株主に対しては、１０００円相当の優待商品の贈呈またはインドネシアでの植林活動への寄付となっている。１０００株以上の株主には、３０００円相当の商品の贈呈またはインドネシアでの植林への寄付となっている。
２０１９年３月３１日を基準日とする株主優待制度の内容は、１００株以上１０００株未満の株主は、図書カード１０００円贈呈、１０００株以上は３０００円相当の優待商品またはインドネシアでの植林活動への寄付となっている。
２０２０年３月３１日を基準日とする株主優待制度は、保有株式数を１００株以上３００株未満、３００株以上５００株未満、５００株以上１０００株未満、１０００株以上にわけ、継続保有期間に対応した優待内容となっている。
カーテンレールで業界トップのトーソー＜５９５６＞（東２）は１７日、代表取締役の異動を発表した。
新代表取締役社長は前川圭二氏、前社長の大槻保人氏は取締役となる。
異動の理由としては、２０１９年９月に創立７０周年を迎えるが、事業環境の大きな変化に対応する為、 経営トップの若返りを図り、迅速な意思決定を可能にする体制づくりを行うとしている。
新社長の就任は、４月１日を予定している。
また、同日、株主優待制度の変更を発表している。
現行の株主優待制度は、１００株以上１０００株未満の株主に対しては、１０００円相当の優待商品の贈呈またはインドネシアでの植林活動への寄付となっている。１０００株以上の株主には、３０００円相当の商品の贈呈またはインドネシアでの植林への寄付となっている。
２０１９年３月３１日を基準日とする株主優待制度の内容は、１００株以上１０００株未満の株主は、図書カード１０００円贈呈、１０００株以上は３０００円相当の優待商品またはインドネシアでの植林活動への寄付となっている。
２０２０年３月３１日を基準日とする株主優待制度は、保有株式数を１００株以上３００株未満、３００株以上５００株未満、５００株以上１０００株未満、１０００株以上にわけ、継続保有期間に対応した優待内容となっている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 21:27
| ＩＲ企業情報
トレジャー・ファクトリーはデジタルクエストの株式を取得し、子会社化
■デジタルクエストの株式を取得するための対価として、同社の自己株式８万４０００株を処分
トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）は１７日、ＷＥＢサイト、アプリの企画運営等を行うデジタルクエストの株式を取得し、子会社化した。
デジタルクエストの代表取締役社長には前社長である鮫島洋幸氏が就任する。同社側からは、専務取締役に野坂淳氏、取締役に小林英治氏、監査役に新井信隆氏が就くことになる。
また、デジタルクエストの株式を取得するための対価として、同社の自己株式８万４０００株を処分した。
なお、デジタルクエストの株式取得の今期業績に与える影響は軽微としている。
ちなみに、１１日に発表された今期第３四半期連結業績は、売上高１３０億１２百万円（前年同期比７．８％増）、営業利益６億４４百万円（同３９．９％増）、経常利益６億７２百万円（同３４．１％増）、純利益４億４２百万円（同３２．２％増）となっている。
大幅増益の背景には、営業利益率が前年同期比１．２％改善し、５．０％となっていることが挙げられる。
トレジャー・ファクトリー＜３０９３＞（東１）は１７日、ＷＥＢサイト、アプリの企画運営等を行うデジタルクエストの株式を取得し、子会社化した。
デジタルクエストの代表取締役社長には前社長である鮫島洋幸氏が就任する。同社側からは、専務取締役に野坂淳氏、取締役に小林英治氏、監査役に新井信隆氏が就くことになる。
また、デジタルクエストの株式を取得するための対価として、同社の自己株式８万４０００株を処分した。
なお、デジタルクエストの株式取得の今期業績に与える影響は軽微としている。
ちなみに、１１日に発表された今期第３四半期連結業績は、売上高１３０億１２百万円（前年同期比７．８％増）、営業利益６億４４百万円（同３９．９％増）、経常利益６億７２百万円（同３４．１％増）、純利益４億４２百万円（同３２．２％増）となっている。
大幅増益の背景には、営業利益率が前年同期比１．２％改善し、５．０％となっていることが挙げられる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 20:48
| ＩＲ企業情報
2019年01月15日
京写：業界初の０６０３ランド形成が可能な「高精細スクリーン版」と「インク」を開発
◆従来の写真法と比べ低価格でさらなる小型化、低ノイズ化実現
プリント配線板の大手・京写＜６８３７＞（ＪＱＳ）は１月１５日の１５時、業界で初めて、スクリーン印刷法による０６０３チップ部品サイズ（０．６ミリ×０．３ミリメートル）に対応可能な片面プリント配線板を開発し、従来の写真法と比べて低価格な片面プリント配線板の提供が可能になり、電子機器のさらなる小型化、低ノイズ化に貢献できると発表した。
左下破線囲い部分が０６０３サイズのチップ
従来から開発を続けていた「スクリーン印刷法による微細パターン形成技術」をベースに、０６０３ランド（部品を載せる超微細な部分）形成が可能となる「高精細スクリーン版」と「インク」を開発した。
また、高精度にレジストインクを塗布できる独自の「位置合わせ工法」を組み合わせることにより、従来は高価な写真法でしか対応できず、開発が急務となっていた「スクリーン印刷法による０６０３チップ部品に対応可能な片面プリント配線板」の供給に実現のメドが立った。
このたび開発した「高精細スクリーン版」と「インク」などは、２０１９年１月に開催される「インターネプコジャパン」で公開する。また、同月から、順次、国内外の工場で試作品の受注を開始する予定とした。（ＨＣ）
プリント配線板の大手・京写＜６８３７＞（ＪＱＳ）は１月１５日の１５時、業界で初めて、スクリーン印刷法による０６０３チップ部品サイズ（０．６ミリ×０．３ミリメートル）に対応可能な片面プリント配線板を開発し、従来の写真法と比べて低価格な片面プリント配線板の提供が可能になり、電子機器のさらなる小型化、低ノイズ化に貢献できると発表した。
左下破線囲い部分が０６０３サイズのチップ
従来から開発を続けていた「スクリーン印刷法による微細パターン形成技術」をベースに、０６０３ランド（部品を載せる超微細な部分）形成が可能となる「高精細スクリーン版」と「インク」を開発した。
また、高精度にレジストインクを塗布できる独自の「位置合わせ工法」を組み合わせることにより、従来は高価な写真法でしか対応できず、開発が急務となっていた「スクリーン印刷法による０６０３チップ部品に対応可能な片面プリント配線板」の供給に実現のメドが立った。
このたび開発した「高精細スクリーン版」と「インク」などは、２０１９年１月に開催される「インターネプコジャパン」で公開する。また、同月から、順次、国内外の工場で試作品の受注を開始する予定とした。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 17:08
| ＩＲ企業情報
寿スピリッツの第３四半期（累計）の売上高は７．６％増加
■第２四半期までの６．６％増加から伸びが拡大
寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）は１月１５日の取引終了後、第３四半期の売上状況（２０１８年４月〜１８年１２月）を発表し、概算で２９６．２９億円（前年同月比７．６％の増加）になる見込みと発表した。第３四半期決算発表は、本年２月４日（月）を予定する。
山陰地区で菓子の製造・販売を担当する寿製菓や、山陽地区で製造販売する田島寿、など、全国１６、海外１のグループが各地域の銘菓を製造・販売。第２四半期（１８年４月〜９月）の１８３．４８億円（同６．６％の増加）から伸びが拡大した。（ＨＣ）
寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）は１月１５日の取引終了後、第３四半期の売上状況（２０１８年４月〜１８年１２月）を発表し、概算で２９６．２９億円（前年同月比７．６％の増加）になる見込みと発表した。第３四半期決算発表は、本年２月４日（月）を予定する。
山陰地区で菓子の製造・販売を担当する寿製菓や、山陽地区で製造販売する田島寿、など、全国１６、海外１のグループが各地域の銘菓を製造・販売。第２四半期（１８年４月〜９月）の１８３．４８億円（同６．６％の増加）から伸びが拡大した。（ＨＣ）
提供 日本インタビュ新聞 Media-IR at 16:37
| ＩＲ企業情報
2019年01月13日
ミロク情報サービスは１月２７日に開催される「第１７回新宿シティハーフマラソン・区民健康マラソン」へ協賛
■同社グループからは約５０名が大会にエントリー
菊川怜さんのＴＶＣＭでおなじみのミロク情報サービス＜９９２８＞（東１）は１月２７日に開催される「第１７回新宿シティハーフマラソン・区民健康マラソン」（https://www.shinjukucity-halfmarathon.jp/）へ協賛する。
同社は、企業理念に基づき、文化活動や環境・社会貢献活動などのＣＳＲ活動に積極的に取り組んでいる。その一環として、本社所在地である新宿区で開催される「新宿シティハーフマラソ ン・区民健康マラソン」への協賛・サポートを行い、地域のスポーツ振興をはじめとする社会貢献活動に参加している。
同社グループからは、毎年社員とその家族が参加しており、本年も約５０名が大会にエントリーしている。
菊川怜さんのＴＶＣＭでおなじみのミロク情報サービス＜９９２８＞（東１）は１月２７日に開催される「第１７回新宿シティハーフマラソン・区民健康マラソン」（https://www.shinjukucity-halfmarathon.jp/）へ協賛する。
同社は、企業理念に基づき、文化活動や環境・社会貢献活動などのＣＳＲ活動に積極的に取り組んでいる。その一環として、本社所在地である新宿区で開催される「新宿シティハーフマラソ ン・区民健康マラソン」への協賛・サポートを行い、地域のスポーツ振興をはじめとする社会貢献活動に参加している。
同社グループからは、毎年社員とその家族が参加しており、本年も約５０名が大会にエントリーしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:05
| ＩＲ企業情報
2019年01月11日
ミロク情報サービスとＭＪＳグループはＤＡＮベンチャーキャピタルと資本業務提携契約を締結
■ＤＡＮベンチャーキャピタルの株式の一部を取得し、ＭＪＳグループはファイナンス分野での事業を積極展開
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東1）とＭＪＳグループは、株式投資型クラウドファンディングおよびＣＶＣ（コーポレートベンチャーキャピタル）サポートを手がけるＤＡＮベンチャーキャピタル（本社：東京都千代田区）と、資本業務提携契約を締結した。
ＭＪＳの連結子会社ＭＪＳ Ｆｉｎａｎｃｅ ＆ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙを通じて、ＤＡＮベンチャーキャピタルの株式の一部（取得株数５１万５０００株、発行済み株式の１９・０％）を取得した。これにより、ＭＪＳグループはファイナンス分野での事業を積極展開する。
＞＞＞記事の全文を読む
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東1）とＭＪＳグループは、株式投資型クラウドファンディングおよびＣＶＣ（コーポレートベンチャーキャピタル）サポートを手がけるＤＡＮベンチャーキャピタル（本社：東京都千代田区）と、資本業務提携契約を締結した。
ＭＪＳの連結子会社ＭＪＳ Ｆｉｎａｎｃｅ ＆ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙを通じて、ＤＡＮベンチャーキャピタルの株式の一部（取得株数５１万５０００株、発行済み株式の１９・０％）を取得した。これにより、ＭＪＳグループはファイナンス分野での事業を積極展開する。
＞＞＞記事の全文を読む
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:22
| ＩＲ企業情報
