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■３回投与の「ＶＩＳＣＯ−３ＴＭ」を新たに米国市場に投入することで、１回、３回、５回と３種類の投与回数全てをカバー
生化学工業＜４５４８＞（東１）は８日、ジンマー バイオメット社と、ヒアルロン酸を主成分とする３回投与の関節機能改善剤「ＶＩＳＣＯ−３ＴＭ（ヴィスコ・スリー）」の米国における独占販売契約を締結したことを発表した。
米国では高齢者人口の増加に伴い、今後も関節機能改善剤の市場拡大が予想されている。また、同市場では投与回数の異なる製品が存在し、医師や患者のニーズに応じて使い分けられている。ジンマー バイオメット社は、２０１２年より生化学工業が製造する単回投与の関節機能改善剤「Ｇｅｌ−Ｏｎｅ（Ｒ）」を米国で販売しており、今回の契約締結により「ＶＩＳＣＯ−３ＴＭ」が新たに販売ラインナップに加わる。
生化学工業は、既存製品である単回投与の「Ｇｅｌ−Ｏｎｅ（Ｒ）」、５回投与の「ＳＵＰＡＲＴＺ ＦＸ（Ｒ）」に加え、３回投与の「ＶＩＳＣＯ−３ＴＭ」を新たに米国市場に投入することで、３種類の投与回数全てをカバーできる製品ラインナップを有することになる。今後も製造販売元として、学術情報提供や製品付加価値の向上施策等を通じて、販売提携先の営業活動を支援していくことで、成長戦略における重点地域である米国において生化学工業製品のプレゼンス強化を図るとしている。
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(11/09)生化学工業はジンマー バイオメット社と３回投与の関節機能改善剤「ＶＩＳＣＯ−３ＴＭ」の米国における独占販売契約を締結
(11/08)ワイヤレスゲートはアジュールパワーとの資本提携を発表
(11/07)ＣＲＩ・ミドルウェアとソフトクリエイトＨＤの子会社、ｅｃｂｅｉｎｇは、ＷＥＢ動画技術とＥＣサイト構築パッケージの連携で提携
(11/07)パシフィックネットが運営する『ジョーシス』は情シスで働く男性のための婚活合コンパーティー開催
(11/05)加賀電子：コントロール用半導体専業メーカーセレブレクスへ出資
(11/05)ミロク情報サービスは「東京ヴェルディ」とのコラボレーションイベント『ＭＪＳ ＤＡＹ』 を１１月１２日に味の素スタジアムで開催
(11/04)加賀電子：自己株式１００万株（上限）買取、８日から
(11/04)パシフィックネットは東京テクニカルセンターを１１月２８日東京都大田区内に移転
(11/04)インフォコムのグループ会社であるアムタスは、「めちゃコミック」の１０周年を記念してキャンペーンを実施
(11/02)アイビーシーは日本IBMとエンタープライズ領域のビジネス拡大に向けた技術検証を実施
(11/02)パイプドＨＤの子会社、ゴンドラは、「第７回 ファッション ワールド 東京 秋」に出展
(11/02)ワークマンの１０月の売上高は、今期１番の伸長率の対前年同月比９．３％増
(11/01)カーリットホールディングスは水力発電所更新改修工事で安全祈願祭を行う
(11/01)日本エンタープライズとザイザックスは、ＶＲホラーゲームの事前登録予約を『予約トップ１０』で１０月３１日より開始
(11/01)パイプドＨＤの子会社、カレンは国内大手のＢｔｏＣ企業を対象とした顧客分析とデジタルＣＲＭ施策の運用を支援するサービスの提供を開始
(11/01)クレスコの技術研究所と名古屋市立大学大学院医学研究科は１１月１４日の電子情報通信学会で研究成果の論文を発表
(11/01)ＪＰホールディングスは資生堂と平成２９年２月をめどに、事業所内保育所の運営受託を事業の柱とした合弁会社を設立
(10/31)パイプドＨＤ子会社、パイプドビッツの「スパイラル（Ｒ）」と「スパイラルＥＣ（Ｒ）」が「ＬＩＮＥ」の「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」に対応し、ＬＩＮＥ連携を強化
(10/31)パシフィックネットは「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」に新たにＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までの機能を追加
(10/29)綿半ホールディングスの子会社「キシショッピングセンター」は「綿半フレッシュマーケット」に
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(11/09)生化学工業はジンマー バイオメット社と３回投与の関節機能改善剤「ＶＩＳＣＯ−３ＴＭ」の米国における独占販売契約を締結 (11/08)ワイヤレスゲートはアジュールパワーとの資本提携を発表 (11/07)ＣＲＩ・ミドルウェアとソフトクリエイトＨＤの子会社、ｅｃｂｅｉｎｇは、ＷＥＢ動画技術とＥＣサイト構築パッケージの連携で提携 (11/07)パシフィックネットが運営する『ジョーシス』は情シスで働く男性のための婚活合コンパーティー開催 (11/05)加賀電子：コントロール用半導体専業メーカーセレブレクスへ出資 (11/05)ミロク情報サービスは「東京ヴェルディ」とのコラボレーションイベント『ＭＪＳ ＤＡＹ』 を１１月１２日に味の素スタジアムで開催 (11/04)加賀電子：自己株式１００万株（上限）買取、８日から (11/04)パシフィックネットは東京テクニカルセンターを１１月２８日東京都大田区内に移転 (11/04)インフォコムのグループ会社であるアムタスは、「めちゃコミック」の１０周年を記念してキャンペーンを実施 (11/02)アイビーシーは日本IBMとエンタープライズ領域のビジネス拡大に向けた技術検証を実施 (11/02)パイプドＨＤの子会社、ゴンドラは、「第７回 ファッション ワールド 東京 秋」に出展 (11/02)ワークマンの１０月の売上高は、今期１番の伸長率の対前年同月比９．３％増 (11/01)カーリットホールディングスは水力発電所更新改修工事で安全祈願祭を行う (11/01)日本エンタープライズとザイザックスは、ＶＲホラーゲームの事前登録予約を『予約トップ１０』で１０月３１日より開始 (11/01)パイプドＨＤの子会社、カレンは国内大手のＢｔｏＣ企業を対象とした顧客分析とデジタルＣＲＭ施策の運用を支援するサービスの提供を開始 (11/01)クレスコの技術研究所と名古屋市立大学大学院医学研究科は１１月１４日の電子情報通信学会で研究成果の論文を発表 (11/01)ＪＰホールディングスは資生堂と平成２９年２月をめどに、事業所内保育所の運営受託を事業の柱とした合弁会社を設立 (10/31)パイプドＨＤ子会社、パイプドビッツの「スパイラル（Ｒ）」と「スパイラルＥＣ（Ｒ）」が「ＬＩＮＥ」の「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」に対応し、ＬＩＮＥ連携を強化 (10/31)パシフィックネットは「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」に新たにＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までの機能を追加 (10/29)綿半ホールディングスの子会社「キシショッピングセンター」は「綿半フレッシュマーケット」に2016年11月09日
生化学工業はジンマー バイオメット社と３回投与の関節機能改善剤「ＶＩＳＣＯ−３ＴＭ」の米国における独占販売契約を締結
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:28
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2016年11月08日
ワイヤレスゲートはアジュールパワーとの資本提携を発表
■同日デジサーフとの資本提携も発表
ワイヤレスゲート＜９４１９＞（東１）は７日、クラウドインテグレーションを提供するアジュールパワー（東京都千代田区）と資本提携を締結し、同社が実施する第三者割当増資を総額１億円で引受けることに合意したと発表した。払込期日は、２０１６年１１月１５日を予定。また、同日、ネットとリアルを融合したサービスを多角的に展開するデジサーフ（神奈川県藤沢市）との資本提携も発表した。
アジュールパワーはＭｉｃｒｏｓｏｆｔ Ａｚｕｒｅのクラウドインテグレーション事業を展開しており、ワイヤレスゲートは、これまでＬＴＥインフラを活用したＩＯＴ事業を拡大している。今後はアジュールパワーのクラウドＩＯＴソリューションに、ワイヤレスゲートの通信ＳＩＭサービスを開始するとした。
また、ワイヤレスゲートの子会社ＬＴＥ−Ｘが提供予定のＩＯＴ向け高速通信サービスをアジュールパワーのクラウドインテグレーション事業と連携する取組みも開始する予定である。
一方、同日発表のデジサーフとの資本提携では、同社が実施する第三者割当増資を総額４９百９９２千円で引受け、払込期日は、２０１６年１１月１４日を予定するとした。
デジサーフは、レジャーテクノロジー企業として、首都圏百貨店の屋上や郊外商業施設、公園などに手ぶらで来場できるＢＢＱ施設（デジキュー）の運営のほか、今後は、民泊、キャンプ、ホテル、アクティビティなどの旅行分野への事業拡大を予定している。
ワイヤレスゲートは、今後デジサーフのＢＢＱへのＦＯＮ Ｗｉ−Ｆｉスポットの導入を進め、これにより、デジサーフのＢＢＱ施設利用者の利便性を高め、また、両社でＷｉ−Ｆｉインフラを活用したビックデータ事業の取組みも開始する方針である。
ワイヤレスゲート＜９４１９＞（東１）は７日、クラウドインテグレーションを提供するアジュールパワー（東京都千代田区）と資本提携を締結し、同社が実施する第三者割当増資を総額１億円で引受けることに合意したと発表した。払込期日は、２０１６年１１月１５日を予定。また、同日、ネットとリアルを融合したサービスを多角的に展開するデジサーフ（神奈川県藤沢市）との資本提携も発表した。
アジュールパワーはＭｉｃｒｏｓｏｆｔ Ａｚｕｒｅのクラウドインテグレーション事業を展開しており、ワイヤレスゲートは、これまでＬＴＥインフラを活用したＩＯＴ事業を拡大している。今後はアジュールパワーのクラウドＩＯＴソリューションに、ワイヤレスゲートの通信ＳＩＭサービスを開始するとした。
また、ワイヤレスゲートの子会社ＬＴＥ−Ｘが提供予定のＩＯＴ向け高速通信サービスをアジュールパワーのクラウドインテグレーション事業と連携する取組みも開始する予定である。
一方、同日発表のデジサーフとの資本提携では、同社が実施する第三者割当増資を総額４９百９９２千円で引受け、払込期日は、２０１６年１１月１４日を予定するとした。
デジサーフは、レジャーテクノロジー企業として、首都圏百貨店の屋上や郊外商業施設、公園などに手ぶらで来場できるＢＢＱ施設（デジキュー）の運営のほか、今後は、民泊、キャンプ、ホテル、アクティビティなどの旅行分野への事業拡大を予定している。
ワイヤレスゲートは、今後デジサーフのＢＢＱへのＦＯＮ Ｗｉ−Ｆｉスポットの導入を進め、これにより、デジサーフのＢＢＱ施設利用者の利便性を高め、また、両社でＷｉ−Ｆｉインフラを活用したビックデータ事業の取組みも開始する方針である。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:04
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2016年11月07日
ＣＲＩ・ミドルウェアとソフトクリエイトＨＤの子会社、ｅｃｂｅｉｎｇは、ＷＥＢ動画技術とＥＣサイト構築パッケージの連携で提携
■国内ＥＣサービス初の動画オプションサービス「ｅｃｂｅｉｎｇ 動画自動再生機能」を実現
ＣＲＩ・ミドルウェア＜３６９８＞（東マ）とソフトクリエイトＨＤ＜３３７１＞（東１）の子会社、ｅｃｂｅｉｎｇは、ＷＥＢ動画技術とＥＣサイト構築パッケージの連携で提携した。
ＣＲＩのＷＥＢ動画ミドルウェア「ＬｉｖｅＡｃｔ（Ｒ）ＰＲＯ」と、ｅｃｂｅｉｎｇ社が提供するＥＣサイト構築パッケージ「ｅｃｂｅｉｎｇ」を連携し、ＥＣサイトで手軽に動画が活用できる国内ＥＣサービス初の動画オプションサービス「ｅｃｂｅｉｎｇ 動画自動再生機能」を実現した。
「ｅｃｂｅｉｎｇ 動画自動再生機能」は、ｅｃｂｅｉｎｇの９５０社を超える既存ユーザーおよび新規ユーザーを対象に、１１月中旬から提供がスタートする。
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ＣＲＩ・ミドルウェア＜３６９８＞（東マ）とソフトクリエイトＨＤ＜３３７１＞（東１）の子会社、ｅｃｂｅｉｎｇは、ＷＥＢ動画技術とＥＣサイト構築パッケージの連携で提携した。
ＣＲＩのＷＥＢ動画ミドルウェア「ＬｉｖｅＡｃｔ（Ｒ）ＰＲＯ」と、ｅｃｂｅｉｎｇ社が提供するＥＣサイト構築パッケージ「ｅｃｂｅｉｎｇ」を連携し、ＥＣサイトで手軽に動画が活用できる国内ＥＣサービス初の動画オプションサービス「ｅｃｂｅｉｎｇ 動画自動再生機能」を実現した。
「ｅｃｂｅｉｎｇ 動画自動再生機能」は、ｅｃｂｅｉｎｇの９５０社を超える既存ユーザーおよび新規ユーザーを対象に、１１月中旬から提供がスタートする。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:58
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パシフィックネットが運営する『ジョーシス』は情シスで働く男性のための婚活合コンパーティー開催
■『ジョーシス』とＩＢＪの婚活サービス『Ｒｕｓｈ合コン』とのコラボレーション企画
パシフィックネット＜３０２１＞（東２）が運営する『ジョーシス』は、企業の情シスやＩＴ部門で働く方々の生活全般を応援するというコンセプトで２０１５年９月３０日にＯＰＥＮした、情報系Ｗｅｂメディア。他のＩＴ系Ｗｅｂメディアとは一線を画し、ＩＴ系情報だけではなく、グルメやヘルスケアなど生活全般に役立つ内容の情報を発信し着実にユーザーを増やしていく。
今回の婚活合コンパーティーは、『ジョーシス』とＩＢＪの婚活サービス『Ｒｕｓｈ合コン』とのコラボレーション企画で、生活全般を応援し充実した情シスライフを創出するメディアとして、普段出会いがない情シス男性の方々の悩みに応えるため、開催する。
現在、男性参加者を募集しているが、最大１５名で締切となる。
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パシフィックネット＜３０２１＞（東２）が運営する『ジョーシス』は、企業の情シスやＩＴ部門で働く方々の生活全般を応援するというコンセプトで２０１５年９月３０日にＯＰＥＮした、情報系Ｗｅｂメディア。他のＩＴ系Ｗｅｂメディアとは一線を画し、ＩＴ系情報だけではなく、グルメやヘルスケアなど生活全般に役立つ内容の情報を発信し着実にユーザーを増やしていく。
今回の婚活合コンパーティーは、『ジョーシス』とＩＢＪの婚活サービス『Ｒｕｓｈ合コン』とのコラボレーション企画で、生活全般を応援し充実した情シスライフを創出するメディアとして、普段出会いがない情シス男性の方々の悩みに応えるため、開催する。
現在、男性参加者を募集しているが、最大１５名で締切となる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:48
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2016年11月05日
加賀電子：コントロール用半導体専業メーカーセレブレクスへ出資
■低消費電力（３０％削減）実現など高技術力を評価
エレクトロニクスの総合商社である加賀電子＜８１５４＞（東１・１００株）はこのたび、ディスプレイ コントロール用半導体の設計、開発、製造及び販売を行う（株）セレブレクス（大阪市淀川区・代表者 加藤雅弘：セレブレクス社）の第三者割当増資を引き受け２億円を出資した。
フラットパネルディスプレイ市場は、ディスプレイの高精細化に伴い、より高性能、省電力のコントロール用半導体が求められている。
同社は、こうした市場のニーズに応えるために、高機能ディスプレイ コントロール用半導体の専業メーカメーであり、業界最高速のデータ転送速度を達成したコントロール用半導体を開発したセレブレクス社に注目し、今回の出資に至ったものである。
セレブレクス社が開発したコントロール用半導体は、独自のインターフェス技術「Ｃｏｏｌ Ｐａｐｐｅｒ」を用い、ディスプレイモジュールの特性を動的に制御する機能でより高画質、低消費電力（従来より２０〜３０％減）を実現している。
■内外ニーズに応えられる〜今後、協業体制でグローバル展開へ
セレブレクスについて加賀電子は「２０１２年に設立、同年に（株）産業革新機構の出資と協力体制のもとでグローバルマーケットで実力を培ってきている。高い技術力に裏打ちされた同製品は国内外問わず市場ニーズに十分応えられると考え第三者割当増資に応じた。今後、同社との強固な協業体制を構築し、グローバル展開を進める。」と同社を高く評価している。
エレクトロニクスの総合商社である加賀電子＜８１５４＞（東１・１００株）はこのたび、ディスプレイ コントロール用半導体の設計、開発、製造及び販売を行う（株）セレブレクス（大阪市淀川区・代表者 加藤雅弘：セレブレクス社）の第三者割当増資を引き受け２億円を出資した。
フラットパネルディスプレイ市場は、ディスプレイの高精細化に伴い、より高性能、省電力のコントロール用半導体が求められている。
同社は、こうした市場のニーズに応えるために、高機能ディスプレイ コントロール用半導体の専業メーカメーであり、業界最高速のデータ転送速度を達成したコントロール用半導体を開発したセレブレクス社に注目し、今回の出資に至ったものである。
セレブレクス社が開発したコントロール用半導体は、独自のインターフェス技術「Ｃｏｏｌ Ｐａｐｐｅｒ」を用い、ディスプレイモジュールの特性を動的に制御する機能でより高画質、低消費電力（従来より２０〜３０％減）を実現している。
■内外ニーズに応えられる〜今後、協業体制でグローバル展開へ
セレブレクスについて加賀電子は「２０１２年に設立、同年に（株）産業革新機構の出資と協力体制のもとでグローバルマーケットで実力を培ってきている。高い技術力に裏打ちされた同製品は国内外問わず市場ニーズに十分応えられると考え第三者割当増資に応じた。今後、同社との強固な協業体制を構築し、グローバル展開を進める。」と同社を高く評価している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:39
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ミロク情報サービスは「東京ヴェルディ」とのコラボレーションイベント『ＭＪＳ ＤＡＹ』 を１１月１２日に味の素スタジアムで開催
■会計事務所および企業の顧客（首都圏所在）約１，０００名を「東京ヴェルディ」のホームゲームに招待
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、２０１６シーズンのメインパートナーシップ 契約を締結している「東京ヴェルディ」とのコラボレーションイベント『ＭＪＳ ＤＡＹ』 を１１月１２日（土）に味の素スタジアムで開催する。
今回のイベントでは、日頃からＭＪＳシステムを利用している顧客への感謝の意を込めて、 会計事務所および企業の顧客（首都圏所在）約１，０００名を「東京ヴェルディ」のホームゲームに招待する。また、『ＭＪＳ ＤＡＹ』では子どもたちが選手と触れ合えるイベントも企画している。なお、当日は「東京ヴェルディ」を応援するファン・サポーター３，６９０名にＭＪＳと「東京ヴェルディ」の コラボレーショングッズであるオリジナルタオルマフラーをプレゼントする。
ＭＪＳは、企業理念に基づき、文化活動や環境・社会貢献活動をはじめとする ＣＳＲ活動の一環とし て、２００８シーズンから継続して東京ヴェルディとメインパートナーシップ契約を締結している。
ミロク情報サービス（ＭＪＳ）＜９９２８＞（東１）は、２０１６シーズンのメインパートナーシップ 契約を締結している「東京ヴェルディ」とのコラボレーションイベント『ＭＪＳ ＤＡＹ』 を１１月１２日（土）に味の素スタジアムで開催する。
今回のイベントでは、日頃からＭＪＳシステムを利用している顧客への感謝の意を込めて、 会計事務所および企業の顧客（首都圏所在）約１，０００名を「東京ヴェルディ」のホームゲームに招待する。また、『ＭＪＳ ＤＡＹ』では子どもたちが選手と触れ合えるイベントも企画している。なお、当日は「東京ヴェルディ」を応援するファン・サポーター３，６９０名にＭＪＳと「東京ヴェルディ」の コラボレーショングッズであるオリジナルタオルマフラーをプレゼントする。
ＭＪＳは、企業理念に基づき、文化活動や環境・社会貢献活動をはじめとする ＣＳＲ活動の一環とし て、２００８シーズンから継続して東京ヴェルディとメインパートナーシップ契約を締結している。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 09:57
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2016年11月04日
加賀電子：自己株式１００万株（上限）買取、８日から
■資本効率向上などと機動的資本政策実施へ
エレクトロニクスの総合商社である加賀電子＜８１５４＞（東１・１００株）は、去る１１月１日開催の取締役会で自社株式の取得を決め、１１月８日から実施する。自己株式買取の目的は、資本効率の向上と機動的な資本政策を実施するためとしている。
取得の内容は、同社普通株式を対象とし、取得株式総数（上限）１００万株、発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合３．５４％）、株式の取得価額の総額１，５００百万円（上限）とし、実施期間は２０１６年１１月８日から、２０１７年３月３０日まで。
※２０１６年９月３０日現在、発行済株式総数（自己株式を除く）２８，２５５，０３９株、保有自己株式数４４７，０７９株。
エレクトロニクスの総合商社である加賀電子＜８１５４＞（東１・１００株）は、去る１１月１日開催の取締役会で自社株式の取得を決め、１１月８日から実施する。自己株式買取の目的は、資本効率の向上と機動的な資本政策を実施するためとしている。
取得の内容は、同社普通株式を対象とし、取得株式総数（上限）１００万株、発行済株式総数（自己株式を除く）に対する割合３．５４％）、株式の取得価額の総額１，５００百万円（上限）とし、実施期間は２０１６年１１月８日から、２０１７年３月３０日まで。
※２０１６年９月３０日現在、発行済株式総数（自己株式を除く）２８，２５５，０３９株、保有自己株式数４４７，０７９株。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 20:42
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パシフィックネットは東京テクニカルセンターを１１月２８日東京都大田区内に移転
■年間生産台数は現在の１５０％への拡大を目指す
パシフィックネット＜３０２１＞（東２）は、首都圏の生産拠点である東京テクニカルセンターをセキュリティの強化と生産性の向上を目的とし、１１月２８日（月）東京都大田区内に移転する。
東京テクニカルセンターは、使用済パソコン・携帯電話・スマホ・タブレットなどのデータ消去やＩＴ機器の再生、およびＩＴ機器レンタルなど導入に伴うキッティング業務等を行っている。
今回の移転を機に、最新設備の導入によるセキュリティ体制の強化、生産性の向上、およびサービス範囲の拡大を行う。なお、年間生産台数は現在の１５０％への拡大を目指す。
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パシフィックネット＜３０２１＞（東２）は、首都圏の生産拠点である東京テクニカルセンターをセキュリティの強化と生産性の向上を目的とし、１１月２８日（月）東京都大田区内に移転する。
東京テクニカルセンターは、使用済パソコン・携帯電話・スマホ・タブレットなどのデータ消去やＩＴ機器の再生、およびＩＴ機器レンタルなど導入に伴うキッティング業務等を行っている。
今回の移転を機に、最新設備の導入によるセキュリティ体制の強化、生産性の向上、およびサービス範囲の拡大を行う。なお、年間生産台数は現在の１５０％への拡大を目指す。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:47
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インフォコムのグループ会社であるアムタスは、「めちゃコミック」の１０周年を記念してキャンペーンを実施
■キャンペーン期間中は無料コミックやボーナスポイントの増量を始めとした様々な特典を提供
インフォコム＜４３４８＞（ＪＱＳ）のグループ会社であるアムタスは、電子書籍配信サービス「めちゃコミック」が、２０１６年１１月にサービス開始から１０周年を迎えることを記念してキャンペーンを実施する。
キャンペーン期間は、１２月２６日から２０１７年１０月３１日までを予定している。なお、キャンペーン期間中は無料コミックやボーナスポイントの増量を始めとした様々な特典を提供する。
キャンペーン期間中は、無料コミックを大幅に追加し、過去１０年間、ダウンロードランキング上位に輝いたコミックが無料で楽しめる。また、ボーナスポイントを増量する。期間中、新規加入または既存会員のうちポイント追加やコースを変更した方にボーナスポイントより増量してプレゼントする。その他、「めちゃ犬」オリジナルコミックや、「めちゃ犬グッズ」応募者全員プレゼントなど、様々な企画を予定している。
＜キャンペーン内容＞
http://sp.comics.mecha.cc/anniversaries/mecha10th_index
インフォコム＜４３４８＞（ＪＱＳ）のグループ会社であるアムタスは、電子書籍配信サービス「めちゃコミック」が、２０１６年１１月にサービス開始から１０周年を迎えることを記念してキャンペーンを実施する。
キャンペーン期間は、１２月２６日から２０１７年１０月３１日までを予定している。なお、キャンペーン期間中は無料コミックやボーナスポイントの増量を始めとした様々な特典を提供する。
キャンペーン期間中は、無料コミックを大幅に追加し、過去１０年間、ダウンロードランキング上位に輝いたコミックが無料で楽しめる。また、ボーナスポイントを増量する。期間中、新規加入または既存会員のうちポイント追加やコースを変更した方にボーナスポイントより増量してプレゼントする。その他、「めちゃ犬」オリジナルコミックや、「めちゃ犬グッズ」応募者全員プレゼントなど、様々な企画を予定している。
＜キャンペーン内容＞
http://sp.comics.mecha.cc/anniversaries/mecha10th_index
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:33
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2016年11月02日
アイビーシーは日本IBMとエンタープライズ領域のビジネス拡大に向けた技術検証を実施
■ＩＢＭクラウドの利用ユーザーへの付加価値提供が可能
アイビーシー＜３９２０＞（東マ）は、同社の性能監視ツール「Ｓｙｓｔｅｍ Ａｎｓｗｅｒ（システムアンサー） シリーズ」と、日本ＩＢＭ（東京都中央区）がエンタープライズ向けに提供するＩＢＭクラウドを組み合わせて、企業のハイブリッドクラウドへの展開を支援するため、エンタープライズ領域のビジネス拡大に向けた技術検証を実施したと発表した。
同社の「Ｓｙｓｔｅｍ Ａｎｓｗｅｒシリーズ」は、１,０００システム以上の導入実績を持ち、業種業界を問わず多くの顧客企業が利用しており、この度の検証によりエンタープライズ領域を強化し、ハイブリッドクラウド環境の運用負荷軽減と、インフラ品質の向上を実現し、ＩＢＭクラウドの利用ユーザーへの付加価値提供が可能となるとしている。
２０１６年春の米国ＩＢＭ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎと米国ＶＭｗａｒｅ, Ｉｎｃ.の戦略的な提携により、ハイブリッドクラウド環境をより簡単に、よりセキュアに構築することが可能となったが、同社はこの提携を受け、ハイブリッドクラウドを運用する上で重要な課題となるインフラ品質の可視化を実現すべく、「Ｓｙｓｔｅｍ Ａｎｓｗｅｒシリーズ」とＩＢＭクラウドとの連携ソリューションを、日本ＩＢＭの技術支援を受けて検証した。
今回の検証では、ロケーション・サービスによらないインフラ環境の一元把握はもちろん、エンタープライズで特に需要の高いＢＣＰ（事業継続計画：Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｃｏｎｔｉｎｕｉｔｙ Ｐｌａｎ）対策やＤＲ（災害復旧：Ｄｉｓａｓｔｅｒ Ｒｅｃｏｖｅｒｙ）対策、セキュリティ強化についての有効性を確認した。
今後、ＩＢＭクラウドのＡＰＩ（アプリケーションプログラミングインターフェース：Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ Ｐｒｏｇｒａｍｍｉｎｇ Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）対応による独自機能の強化や、エンタープライズ領域での販売促進など、同社は日本ＩＢＭとのパートナー関係を一層強固にしていくとしている。
アイビーシー＜３９２０＞（東マ）は、同社の性能監視ツール「Ｓｙｓｔｅｍ Ａｎｓｗｅｒ（システムアンサー） シリーズ」と、日本ＩＢＭ（東京都中央区）がエンタープライズ向けに提供するＩＢＭクラウドを組み合わせて、企業のハイブリッドクラウドへの展開を支援するため、エンタープライズ領域のビジネス拡大に向けた技術検証を実施したと発表した。
同社の「Ｓｙｓｔｅｍ Ａｎｓｗｅｒシリーズ」は、１,０００システム以上の導入実績を持ち、業種業界を問わず多くの顧客企業が利用しており、この度の検証によりエンタープライズ領域を強化し、ハイブリッドクラウド環境の運用負荷軽減と、インフラ品質の向上を実現し、ＩＢＭクラウドの利用ユーザーへの付加価値提供が可能となるとしている。
２０１６年春の米国ＩＢＭ Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎと米国ＶＭｗａｒｅ, Ｉｎｃ.の戦略的な提携により、ハイブリッドクラウド環境をより簡単に、よりセキュアに構築することが可能となったが、同社はこの提携を受け、ハイブリッドクラウドを運用する上で重要な課題となるインフラ品質の可視化を実現すべく、「Ｓｙｓｔｅｍ Ａｎｓｗｅｒシリーズ」とＩＢＭクラウドとの連携ソリューションを、日本ＩＢＭの技術支援を受けて検証した。
今回の検証では、ロケーション・サービスによらないインフラ環境の一元把握はもちろん、エンタープライズで特に需要の高いＢＣＰ（事業継続計画：Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｃｏｎｔｉｎｕｉｔｙ Ｐｌａｎ）対策やＤＲ（災害復旧：Ｄｉｓａｓｔｅｒ Ｒｅｃｏｖｅｒｙ）対策、セキュリティ強化についての有効性を確認した。
今後、ＩＢＭクラウドのＡＰＩ（アプリケーションプログラミングインターフェース：Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ Ｐｒｏｇｒａｍｍｉｎｇ Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）対応による独自機能の強化や、エンタープライズ領域での販売促進など、同社は日本ＩＢＭとのパートナー関係を一層強固にしていくとしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:47
| ＩＲ企業情報
パイプドＨＤの子会社、ゴンドラは、「第７回 ファッション ワールド 東京 秋」に出展
■ゴンドラが出展する「Ｓｐｒｉｎｋｌｒ」は、アパレル、宝飾などに採用されているソーシャルマネジメントプラットフォーム
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）の子会社、ゴンドラは、１１月７日（月）〜９日（水）に東京ビッグサイトで開催される、「第７回 ファッション ワールド 東京 秋」に出展する。
スマートフォンの普及により、すきま時間で気軽にネットショッピングを楽しめる時代が到来している。ニールセンが発表した調査データによると、２０１６年５月時点でのスマートフォンからＥコマース関連サービスを利用しているユーザーは４，８５７万人に上っており、前年同月に比べ１５％増となっている。「Ａｍａｚｏｎ」「楽天市場」「Ｙａｈｏｏ！ショッピング」が上位を占め、これら３サービスにおけるアプリの利用者数も増加している。
また、ニールセンの調査データによると、若年層スマホユーザーは画像や動画はＩｎｓｔａｇｒａｍ、最新情報はＴｗｉｔｔｅｒと、欲しい情報の種類によってサービスを使い分けながら日常的にＳＮＳで情報収集をしており、スマートフォンおよびＳＮＳを活用したＥＣ市場でのビジネスモデルが注目されている。
ゴンドラが出展する「Ｓｐｒｉｎｋｌｒ」は、アパレル、宝飾、スポーツなど幅広いファッションブランドに採用されているソーシャルマネジメントプラットフォーム。ＴｗｉｔｔｅｒやＩｎｓｔａｇｒａｍなど２０を超えるソーシャルメディアを対象に、マーケティングやカスタマーサポート、広告、リサーチ＆分析、コマースなどのソーシャルにおける事業の発展と強化を支援している。ゴンドラは「Ｓｐｒｉｎｋｌｒ」の国内認定代理店として、専任のイネーブルメントコンサルタントが運用をサポートしている。
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）の子会社、ゴンドラは、１１月７日（月）〜９日（水）に東京ビッグサイトで開催される、「第７回 ファッション ワールド 東京 秋」に出展する。
スマートフォンの普及により、すきま時間で気軽にネットショッピングを楽しめる時代が到来している。ニールセンが発表した調査データによると、２０１６年５月時点でのスマートフォンからＥコマース関連サービスを利用しているユーザーは４，８５７万人に上っており、前年同月に比べ１５％増となっている。「Ａｍａｚｏｎ」「楽天市場」「Ｙａｈｏｏ！ショッピング」が上位を占め、これら３サービスにおけるアプリの利用者数も増加している。
また、ニールセンの調査データによると、若年層スマホユーザーは画像や動画はＩｎｓｔａｇｒａｍ、最新情報はＴｗｉｔｔｅｒと、欲しい情報の種類によってサービスを使い分けながら日常的にＳＮＳで情報収集をしており、スマートフォンおよびＳＮＳを活用したＥＣ市場でのビジネスモデルが注目されている。
ゴンドラが出展する「Ｓｐｒｉｎｋｌｒ」は、アパレル、宝飾、スポーツなど幅広いファッションブランドに採用されているソーシャルマネジメントプラットフォーム。ＴｗｉｔｔｅｒやＩｎｓｔａｇｒａｍなど２０を超えるソーシャルメディアを対象に、マーケティングやカスタマーサポート、広告、リサーチ＆分析、コマースなどのソーシャルにおける事業の発展と強化を支援している。ゴンドラは「Ｓｐｒｉｎｋｌｒ」の国内認定代理店として、専任のイネーブルメントコンサルタントが運用をサポートしている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:57
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ワークマンの１０月の売上高は、今期１番の伸長率の対前年同月比９．３％増
■気温の低下と共に、ワーキングウエアなど薄手の防寒衣料が好調
ワークマン＜７５６４＞（ＪＱＳ）の１０月の売上高は、今期１番の伸長率の対前年同月比９．３％増となる。客数は、同じく今期最大の伸びとなり、対前年同月比７．０％増であった。客単価は、同２．２％増。
売上増の要因は、気温の低下と共に、ワーキングウエア、長袖シャツ、ヤッケなど薄手の防寒衣料が好調であったことと、新ブランド「ＦｉｅｌｄＣｏｒｅ」で展開したベストや裏地がフリース素材のズボンが好調に推移したことが挙げられる。
新規出店に関しては、４店舗となり、１０月末の総店舗数は７８３（前期末比１７店舗増）となっている。
ちなみに、今期の出店計画は、前期の１８店舗から３０店舗に大きく増えている。新規出店の増加に加え、ＰＢ商品の売上が好調であることから、今期も最高益更新が期待できる。
ワークマン＜７５６４＞（ＪＱＳ）の１０月の売上高は、今期１番の伸長率の対前年同月比９．３％増となる。客数は、同じく今期最大の伸びとなり、対前年同月比７．０％増であった。客単価は、同２．２％増。
売上増の要因は、気温の低下と共に、ワーキングウエア、長袖シャツ、ヤッケなど薄手の防寒衣料が好調であったことと、新ブランド「ＦｉｅｌｄＣｏｒｅ」で展開したベストや裏地がフリース素材のズボンが好調に推移したことが挙げられる。
新規出店に関しては、４店舗となり、１０月末の総店舗数は７８３（前期末比１７店舗増）となっている。
ちなみに、今期の出店計画は、前期の１８店舗から３０店舗に大きく増えている。新規出店の増加に加え、ＰＢ商品の売上が好調であることから、今期も最高益更新が期待できる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:26
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2016年11月01日
カーリットホールディングスは水力発電所更新改修工事で安全祈願祭を行う
■工事完了の２０１８年は同社グループの創業１００周年
カーリットホールディングス＜４２７５＞（東１）は、かねてから子会社の日本カーリットが所有する水力発電所「広桃（こうとう）発電所（群馬県前橋市）」の大規模な更新工事を実施することを発表（２０１５年８月）しており、このほど改修工事に当たり、１０月２７日に安全祈願祭を行った。
カーリットホールディングスの廣橋社長による玉串奉奠
広桃発電所は１９５４年の運転開始以来、６０年以上にわたり日本カーリット群馬工場（同渋川市）に毎年約１,９００万ｋｗｈの電力を供給し続け、その電力をロケット用固体推進薬原料の製造などに活用している。水力発電所は再生可能エネルギーの中でも最も発電効率が安定し、二酸化炭素の排出量が少ない、環境に優しい発電方法である。同社グループは「環境保全」をＣＳＲ活動の基本方針の一つに掲げ、同発電所の活用により、二酸化炭素の発生量を年間９,０００ｔ以上削減している。
当日は、建築主、施工者併わせて３６名が参加し、工事の安全を祈願した。
なお、同工事への投資額は約２３億円を見込み、工事完了の２０１８年は同社グループの創業１００周年にあたる。
発電機
カーリットホールディングス＜４２７５＞（東１）は、かねてから子会社の日本カーリットが所有する水力発電所「広桃（こうとう）発電所（群馬県前橋市）」の大規模な更新工事を実施することを発表（２０１５年８月）しており、このほど改修工事に当たり、１０月２７日に安全祈願祭を行った。
カーリットホールディングスの廣橋社長による玉串奉奠
広桃発電所は１９５４年の運転開始以来、６０年以上にわたり日本カーリット群馬工場（同渋川市）に毎年約１,９００万ｋｗｈの電力を供給し続け、その電力をロケット用固体推進薬原料の製造などに活用している。水力発電所は再生可能エネルギーの中でも最も発電効率が安定し、二酸化炭素の排出量が少ない、環境に優しい発電方法である。同社グループは「環境保全」をＣＳＲ活動の基本方針の一つに掲げ、同発電所の活用により、二酸化炭素の発生量を年間９,０００ｔ以上削減している。
当日は、建築主、施工者併わせて３６名が参加し、工事の安全を祈願した。
なお、同工事への投資額は約２３億円を見込み、工事完了の２０１８年は同社グループの創業１００周年にあたる。
発電機
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:53
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日本エンタープライズとザイザックスは、ＶＲホラーゲームの事前登録予約を『予約トップ１０』で１０月３１日より開始
■ｚｚｙｚｘの人気ゲーム『恐怖！廃病院からの脱出：無影灯』をＶＲ対応した、ホラー脱出ゲーム
日本エンタープライズ＜４８２９＞（東１）とザイザックスは、ＶＲホラーゲーム『改・恐怖！廃病院からの脱出：無影灯』(Ａｎｄｏｒｉｄ／ｉＯＳ)の事前登録予約を『予約トップ１０』で、１０月３１日より開始した。
このタイトルは、ｚｚｙｚｘの人気ゲーム『恐怖！廃病院からの脱出：無影灯』をＶＲ対応した、ホラー脱出ゲーム。舞台は、友人と肝試しにでかけた廃病院。行方不明となった友人を探すプレイヤーは、次々と起こる怪奇現象に襲われる。
ＶＲゲームならではの臨場感溢れる仕上がりとなっており、恐怖を肌で感じながら、従来のゲームでは味わえなかった体験が楽しめる。
日本エンタープライズ＜４８２９＞（東１）とザイザックスは、ＶＲホラーゲーム『改・恐怖！廃病院からの脱出：無影灯』(Ａｎｄｏｒｉｄ／ｉＯＳ)の事前登録予約を『予約トップ１０』で、１０月３１日より開始した。
このタイトルは、ｚｚｙｚｘの人気ゲーム『恐怖！廃病院からの脱出：無影灯』をＶＲ対応した、ホラー脱出ゲーム。舞台は、友人と肝試しにでかけた廃病院。行方不明となった友人を探すプレイヤーは、次々と起こる怪奇現象に襲われる。
ＶＲゲームならではの臨場感溢れる仕上がりとなっており、恐怖を肌で感じながら、従来のゲームでは味わえなかった体験が楽しめる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:53
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パイプドＨＤの子会社、カレンは国内大手のＢｔｏＣ企業を対象とした顧客分析とデジタルＣＲＭ施策の運用を支援するサービスの提供を開始
■Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｒｕｌｅ Ｆｉｎｄｅｒは大手ＢｔｏＣ事業者が保有する顧客データの活用課題を解消
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）の子会社、カレンは、国内大手のＢｔｏＣ企業を対象とした顧客分析とデジタルＣＲＭ施策の運用を支援するサービス「Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｒｕｌｅ Ｆｉｎｄｅｒ（ビジネスルールファインダー）」を本日（１１月１日）から提供開始する。
Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｒｕｌｅ Ｆｉｎｄｅｒは、大手ＢｔｏＣ事業者が保有する顧客データの活用課題を解消し、データに裏付けされた効果的な施策運用を支援するサービス。メガバンクなどの金融業界や営業・コールセンター業界での運用実績とノウハウを基にパッケージ化したサービスである。
このようなサービスが必要となる背景には、ビッグデータの活用が盛んになりつつある一方で、分析業務と施策実施については、「分析に時間もコストも費やしているが、きちんと施策に活用できていない」と課題に直面する企業が少なくないことが挙げられる。また、マーケティングオートメーションの導入が加速する中、顧客ターゲットの設定、コミュニケーションシナリオの策定がままならず、適切な施策を実施できないといったことや運用施策のひとつであるメールでの効果測定も「Ａ／Ｂテストを実施し、メールの開封率やクリック率を取得しているが、明確な効果要素が特定できない」といった課題が山積みになってきているという現状がある。
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）の子会社、カレンは、国内大手のＢｔｏＣ企業を対象とした顧客分析とデジタルＣＲＭ施策の運用を支援するサービス「Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｒｕｌｅ Ｆｉｎｄｅｒ（ビジネスルールファインダー）」を本日（１１月１日）から提供開始する。
Ｂｕｓｉｎｅｓｓ Ｒｕｌｅ Ｆｉｎｄｅｒは、大手ＢｔｏＣ事業者が保有する顧客データの活用課題を解消し、データに裏付けされた効果的な施策運用を支援するサービス。メガバンクなどの金融業界や営業・コールセンター業界での運用実績とノウハウを基にパッケージ化したサービスである。
このようなサービスが必要となる背景には、ビッグデータの活用が盛んになりつつある一方で、分析業務と施策実施については、「分析に時間もコストも費やしているが、きちんと施策に活用できていない」と課題に直面する企業が少なくないことが挙げられる。また、マーケティングオートメーションの導入が加速する中、顧客ターゲットの設定、コミュニケーションシナリオの策定がままならず、適切な施策を実施できないといったことや運用施策のひとつであるメールでの効果測定も「Ａ／Ｂテストを実施し、メールの開封率やクリック率を取得しているが、明確な効果要素が特定できない」といった課題が山積みになってきているという現状がある。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:37
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クレスコの技術研究所と名古屋市立大学大学院医学研究科は１１月１４日の電子情報通信学会で研究成果の論文を発表
■眼球内部の網膜の断層面を撮影する光干渉断層計（ＯＣＴ）の画像を人工知能で解析
クレスコ＜４６７４＞（東１）の技術研究所と、名古屋市立大学大学院医学研究科は眼科領域における画像診断の補助に活用する人工知能システムの共同研究を実施し、１１月１４日（月）の電子情報通信学会で研究成果の論文を発表する。
クレスコの技術研究では、新技術の実装に向けた取組として、人工知能ＡＩ、ＩｏＴ、ロボティクス等に関する研究を推進している。
名古屋市立大学大学院医学研究科視覚科学分野では、病院内に「アイセンター」を平成２８年４月１日に設置し、より高度な医療を提供することを目指している。
今回の共同研究は、眼球内部の網膜の断層面を撮影する光干渉断層計（ＯＣＴ）の画像を人工知能で解析し、眼底疾患に関する医師の診断の補助となる情報を提供する技術開発を目的とするもの。この技術の確立により、医師の正確かつ迅速な診断のサポートと、疾患の早期発見による患者のＱＯＬ（生活の質）向上に大きく貢献できるものと期待されている。
眼底の断層画像
クレスコ＜４６７４＞（東１）の技術研究所と、名古屋市立大学大学院医学研究科は眼科領域における画像診断の補助に活用する人工知能システムの共同研究を実施し、１１月１４日（月）の電子情報通信学会で研究成果の論文を発表する。
クレスコの技術研究では、新技術の実装に向けた取組として、人工知能ＡＩ、ＩｏＴ、ロボティクス等に関する研究を推進している。
名古屋市立大学大学院医学研究科視覚科学分野では、病院内に「アイセンター」を平成２８年４月１日に設置し、より高度な医療を提供することを目指している。
今回の共同研究は、眼球内部の網膜の断層面を撮影する光干渉断層計（ＯＣＴ）の画像を人工知能で解析し、眼底疾患に関する医師の診断の補助となる情報を提供する技術開発を目的とするもの。この技術の確立により、医師の正確かつ迅速な診断のサポートと、疾患の早期発見による患者のＱＯＬ（生活の質）向上に大きく貢献できるものと期待されている。
眼底の断層画像
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:20
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ＪＰホールディングスは資生堂と平成２９年２月をめどに、事業所内保育所の運営受託を事業の柱とした合弁会社を設立
■事業所内保育所の設置を目指す企業からコンサルティングや運営を受託
子育て支援事業を展開するＪＰホールディングス＜２７４９＞（東１）は、資生堂と平成２９年２月をめどに、事業所内保育所の運営受託を事業の柱とした合弁会社を設立することを発表した。新会社設立に先立ち、本日（１１月１日）の１０時よりヴィラフォンテーヌ東京汐留の１階で、ＪＰホールディングスの代表取締役荻田和宏氏（写真＝右）と資生堂の代表取締役執行役員社長魚谷雅彦氏（写真＝左）が記者会見を開いた。
新会社の出資比率は資生堂が５１％、ＪＰホールディングスが４９％。
新会社では、事業所内保育所の設置を目指す企業からコンサルティングや運営を受託し、また資生堂が平成２９年秋に新設することを計画している事業所内保育所の運営も行う。その他、「保育の質」向上のために、同志社大学赤ちゃん学研究センターと協働しこどもの発達行動研究を行い、また、「働き方の質」向上のために、こどもの豊かな育ちにつながるような大人の生活リズムづくりに取り組む。
ＪＰホールディングスの子育て支援事業についての専門性とこれまで資生堂が蓄積してきた女性社員の働く環境づくりにおける知見を活かし、事業所内保育所に関心を寄せる企業に展開していく。
子育て支援事業を展開するＪＰホールディングス＜２７４９＞（東１）は、資生堂と平成２９年２月をめどに、事業所内保育所の運営受託を事業の柱とした合弁会社を設立することを発表した。新会社設立に先立ち、本日（１１月１日）の１０時よりヴィラフォンテーヌ東京汐留の１階で、ＪＰホールディングスの代表取締役荻田和宏氏（写真＝右）と資生堂の代表取締役執行役員社長魚谷雅彦氏（写真＝左）が記者会見を開いた。
新会社の出資比率は資生堂が５１％、ＪＰホールディングスが４９％。
新会社では、事業所内保育所の設置を目指す企業からコンサルティングや運営を受託し、また資生堂が平成２９年秋に新設することを計画している事業所内保育所の運営も行う。その他、「保育の質」向上のために、同志社大学赤ちゃん学研究センターと協働しこどもの発達行動研究を行い、また、「働き方の質」向上のために、こどもの豊かな育ちにつながるような大人の生活リズムづくりに取り組む。
ＪＰホールディングスの子育て支援事業についての専門性とこれまで資生堂が蓄積してきた女性社員の働く環境づくりにおける知見を活かし、事業所内保育所に関心を寄せる企業に展開していく。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:26
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2016年10月31日
パイプドＨＤ子会社、パイプドビッツの「スパイラル（Ｒ）」と「スパイラルＥＣ（Ｒ）」が「ＬＩＮＥ」の「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」に対応し、ＬＩＮＥ連携を強化
■ユーザーはＬＩＮＥアプリ１つで様々なサービスを簡単・便利に利用できる
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）の子会社、パイプドビッツが提供する情報資産プラットフォーム「スパイラル（Ｒ）」およびアパレル特化型ＥＣプラットフォーム「スパイラルＥＣ（Ｒ）」は、２０１６年１０月２５日よりＬＩＮＥが提供するコミュニケーションサービス「ＬＩＮＥ」の「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」に対応し、ＬＩＮＥ連携を強化した。
「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」は、企業が自社のＷｅｂサービスとＬＩＮＥアカウントを連携させ、ＬＩＮＥアカウントを起点に集客・アクション誘導・リピート促進まで、ユーザーの行動をＬＩＮＥアプリ上でシームレスに完結させることができる仕組み。これによりユーザーは他のアプリやサービスの追加インストール・利用登録を行う必要がなく、ＬＩＮＥアプリ１つで様々なサービスを簡単・便利に利用できるようになる。
「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」では、ＬＩＮＥログイン、ＬＩＮＥビジネスコネクト、プロフィール＋の３つの機能が搭載される。
ＬＩＮＥログインは、会員登録済みのＷｅｂサービスを利用する場合、ＬＩＮＥログインに同意するとＷｅｂサービスのＩＤ・パスワード入力を省略することが可能となる。
ＬＩＮＥビジネスコネクトとは、ＬＩＮＥ公式アカウントの各機能をスパイラル（Ｒ）およびスパイラルＥＣ（Ｒ）からＡＰＩで利用することで、ＬＩＮＥのメッセージ機能を使ったユーザーコミュニケーションが可能となる機能。
プロフィール＋は、商品やサービスの予約・購入・問い合わせの際に、あらかじめＬＩＮＥに登録しておいた情報をユーザーの意志に基づき簡単に利用・入力できるサポートツールである。
パイプドＨＤ＜３９１９＞（東１）の子会社、パイプドビッツが提供する情報資産プラットフォーム「スパイラル（Ｒ）」およびアパレル特化型ＥＣプラットフォーム「スパイラルＥＣ（Ｒ）」は、２０１６年１０月２５日よりＬＩＮＥが提供するコミュニケーションサービス「ＬＩＮＥ」の「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」に対応し、ＬＩＮＥ連携を強化した。
「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」は、企業が自社のＷｅｂサービスとＬＩＮＥアカウントを連携させ、ＬＩＮＥアカウントを起点に集客・アクション誘導・リピート促進まで、ユーザーの行動をＬＩＮＥアプリ上でシームレスに完結させることができる仕組み。これによりユーザーは他のアプリやサービスの追加インストール・利用登録を行う必要がなく、ＬＩＮＥアプリ１つで様々なサービスを簡単・便利に利用できるようになる。
「Ｏｆｆｉｃｉａｌ Ｗｅｂ Ａｐｐ」では、ＬＩＮＥログイン、ＬＩＮＥビジネスコネクト、プロフィール＋の３つの機能が搭載される。
ＬＩＮＥログインは、会員登録済みのＷｅｂサービスを利用する場合、ＬＩＮＥログインに同意するとＷｅｂサービスのＩＤ・パスワード入力を省略することが可能となる。
ＬＩＮＥビジネスコネクトとは、ＬＩＮＥ公式アカウントの各機能をスパイラル（Ｒ）およびスパイラルＥＣ（Ｒ）からＡＰＩで利用することで、ＬＩＮＥのメッセージ機能を使ったユーザーコミュニケーションが可能となる機能。
プロフィール＋は、商品やサービスの予約・購入・問い合わせの際に、あらかじめＬＩＮＥに登録しておいた情報をユーザーの意志に基づき簡単に利用・入力できるサポートツールである。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 15:28
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パシフィックネットは「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」に新たにＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までの機能を追加
■ＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までが簡単にＷｅｂ上で行える
パシフィックネット＜３０２１＞（東２）は、無償で提供している、ＩＴ機器の回収からデータ消去までの一連の作業を大幅に効率化するＷｅｂサービス「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」に新たにＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までの機能を追加した。
「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」は、２０１４年９月より企業・団体のＩＴ機器管理部門に向けに無償で利用できるＩＴ機器処分管理のＷｅｂサービスで、ＩＴ機器の回収見積の依頼からデータ消去、証明書発行、機器処分の履歴管理が全てＷｅｂ上で完結出来ることで高い評価を得ている。
今回は、同社へのＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までが簡単にＷｅｂ上で行える機能を追加し、ＩＴ機器導入の支援を行うほか、依頼された見積の進捗確認や問合せがチャット式のやりとりで行える便利な機能も追加した。
「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」は、簡単な登録で試し利用が可能な上、同社に連絡すれば無償で全ての機能を利用することが可能である。２０１５年１０月の特許取得以降「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」は、より加速度的に利用企業数を伸ばしており、２０１６年１０ 月末には２，０００社を突破する見込み。
パシフィックネット＜３０２１＞（東２）は、無償で提供している、ＩＴ機器の回収からデータ消去までの一連の作業を大幅に効率化するＷｅｂサービス「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」に新たにＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までの機能を追加した。
「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」は、２０１４年９月より企業・団体のＩＴ機器管理部門に向けに無償で利用できるＩＴ機器処分管理のＷｅｂサービスで、ＩＴ機器の回収見積の依頼からデータ消去、証明書発行、機器処分の履歴管理が全てＷｅｂ上で完結出来ることで高い評価を得ている。
今回は、同社へのＩＴ機器レンタル見積依頼から発注までが簡単にＷｅｂ上で行える機能を追加し、ＩＴ機器導入の支援を行うほか、依頼された見積の進捗確認や問合せがチャット式のやりとりで行える便利な機能も追加した。
「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」は、簡単な登録で試し利用が可能な上、同社に連絡すれば無償で全ての機能を利用することが可能である。２０１５年１０月の特許取得以降「Ｐ−Ｂｒｉｄｇｅ」は、より加速度的に利用企業数を伸ばしており、２０１６年１０ 月末には２，０００社を突破する見込み。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:57
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2016年10月29日
綿半ホールディングスの子会社「キシショッピングセンター」は「綿半フレッシュマーケット」に
■綿半グループの一体経営を推し進める
綿半ホールディングス＜３１９０＞（東１）は、子会社のキシショッピングセンターの商号を「綿半フレッシュマーケット」に変更することを発表した。
キシショッピングセンターは２０１５年１２月に綿半グループ入りしており、今後、鮮度にこだわった品揃えをアッピールするとともに、綿半グループの一員であることを広く周知し、グループの一体経営を推し進めるために商号の変更を発表した。新商号は２０１７年１月１日変更を予定。
綿半ホールディングス＜３１９０＞（東１）は、子会社のキシショッピングセンターの商号を「綿半フレッシュマーケット」に変更することを発表した。
キシショッピングセンターは２０１５年１２月に綿半グループ入りしており、今後、鮮度にこだわった品揃えをアッピールするとともに、綿半グループの一員であることを広く周知し、グループの一体経営を推し進めるために商号の変更を発表した。新商号は２０１７年１月１日変更を予定。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:50
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