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フリービット＜３８４３＞（東マ）は、１日に自己株式の取得状況を発表した。１月の取得株数は、２０株、取得総額は６９１万４５００円。
同社は、昨年２月３日の取締役会で、自己株式の取得を決議している。取得株数１５００株（上限）、取得価額の総額５億円（上限）、取得期間は１２月４日から４月３０日まで。
１月末までの取得株式数は、３９０株、取得総額１億３５２０万４５００円となっている。
●［ＩＲ企業情報］の記事一覧
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(02/02)フリービット 自己株式の取得状況を発表
(02/02)京写 プロセス・ラボ・ミクロン社と２月１日付で新会社を設立
(02/01)第一実業 ３Ｄバンプ検査装置の全世界における独占販売店契約を締結
(02/01)伊藤園 自己株式の取得状況を発表
(01/31)キーコーヒー：第３四半期で営業利益以下通期業績予想の数字を超える
(01/31)エスケイジャパン：従業員持ち株会に対し１株１円で譲渡すると発表
(01/29)川崎近海汽船：３Ｑ実績計画上回り、通期業績予想を上方修正
(01/29)フライト：キャラクター時報「ときドキ時計」バージョンアップ、海外でも販売開始
(01/29)ゼリア新薬工業は株主優待の内容を一部変更
(01/29)スターティア 子会社のスターティアラボが、宝印刷と業務提携
(01/28)クラウディアの今８月期：１０期連続増収と過去最高益見込む
(01/28)インフォテリアが「ｉＰａｄ」向けアプリケーションの開発意向を表明
(01/28)ホンダは人気の原付スクーター「ディオ」のカラーリングを変更
(01/27)日立ツール：売上高回復基調に加え、構造改革が奏功し通期業績を上方修正
(01/26)インフォマート 日立情報システムズとの合弁会社インフォライズを１月２０日に設立し、同日より営業開始
(01/26)水準訂正が続くクリナップに注目！国交省建築確認手続き簡素化も支援材料
(01/25)ソフトバンク・テクノロジー 京都大学大学院医学研究科の放射線診断科に画像データの集積向け高性能ストレージを導入
(01/25)ビットアイル：自己株式取得を終了
(01/25)ピックルスコーポレーション 「なまらうまいカクテキ」を２５日より新発売
(01/24)第一実業 「ＰＶ ＥＸＰＯ ２０１０ 第３回 国際太陽電池展」に出展
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(02/02)フリービット 自己株式の取得状況を発表 (02/02)京写 プロセス・ラボ・ミクロン社と２月１日付で新会社を設立 (02/01)第一実業 ３Ｄバンプ検査装置の全世界における独占販売店契約を締結 (02/01)伊藤園 自己株式の取得状況を発表 (01/31)キーコーヒー：第３四半期で営業利益以下通期業績予想の数字を超える (01/31)エスケイジャパン：従業員持ち株会に対し１株１円で譲渡すると発表 (01/29)川崎近海汽船：３Ｑ実績計画上回り、通期業績予想を上方修正 (01/29)フライト：キャラクター時報「ときドキ時計」バージョンアップ、海外でも販売開始 (01/29)ゼリア新薬工業は株主優待の内容を一部変更 (01/29)スターティア 子会社のスターティアラボが、宝印刷と業務提携 (01/28)クラウディアの今８月期：１０期連続増収と過去最高益見込む (01/28)インフォテリアが「ｉＰａｄ」向けアプリケーションの開発意向を表明
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フリービット 自己株式の取得状況を発表
フリービット＜３８４３＞（東マ）は、１日に自己株式の取得状況を発表した。１月の取得株数は、２０株、取得総額は６９１万４５００円。
同社は、昨年２月３日の取締役会で、自己株式の取得を決議している。取得株数１５００株（上限）、取得価額の総額５億円（上限）、取得期間は１２月４日から４月３０日まで。
１月末までの取得株式数は、３９０株、取得総額１億３５２０万４５００円となっている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 05:22
| ＩＲ企業情報
京写 プロセス・ラボ・ミクロン社と２月１日付で新会社を設立
■両社が独自に進めてきた商品開発・製造ノウハウを統合
片面プリント基板の京写＜６８３７＞（ＪＱ）は、プロセス・ラボ・ミクロン社と２月１日付で新会社を設立したと発表。
同社とプロセス・ラボ・ミクロン社は、０９年１２ 月２１ 日に業務・資本提携に関する基本合意契約を締結したが、その一環として、両社の合弁により、新会社「株式会社京写プロセス・ラボ・ミクロン」を設立した。
新会社は、電子部品を基板に実装する際に使用する搬送用治具の製造を主要事業とし、これまで両社が独自に進めてきた商品開発・製造ノウハウを統合することにより、生産の効率化と研究開発の強化を進め、同事業の国内における拡大及び海外への展開を図ることを目的に設立するもの。
新会社の本店所在地は京都府久世郡で、本社は埼玉県坂戸市、工場は埼玉工場、京都工場の２工場で、電子部品実装関連商品（搬送用冶具）の開発・製造を行う。事業開始日は２月１日。資本構成は、京写５１．０％、プロセス・ラボ・ミクロン４９．０％。初年度売上計画は３億５０００万円。
新会社は、商品開発及び製造に特化し、販売は基本的に両社を通じて行う。今後、両社にとっては、商品ラインナップの充実等による販売シナジーが得られるものと思われる。
＞＞京写のＩＲ企業情報
片面プリント基板の京写＜６８３７＞（ＪＱ）は、プロセス・ラボ・ミクロン社と２月１日付で新会社を設立したと発表。同社とプロセス・ラボ・ミクロン社は、０９年１２ 月２１ 日に業務・資本提携に関する基本合意契約を締結したが、その一環として、両社の合弁により、新会社「株式会社京写プロセス・ラボ・ミクロン」を設立した。
新会社は、電子部品を基板に実装する際に使用する搬送用治具の製造を主要事業とし、これまで両社が独自に進めてきた商品開発・製造ノウハウを統合することにより、生産の効率化と研究開発の強化を進め、同事業の国内における拡大及び海外への展開を図ることを目的に設立するもの。
新会社の本店所在地は京都府久世郡で、本社は埼玉県坂戸市、工場は埼玉工場、京都工場の２工場で、電子部品実装関連商品（搬送用冶具）の開発・製造を行う。事業開始日は２月１日。資本構成は、京写５１．０％、プロセス・ラボ・ミクロン４９．０％。初年度売上計画は３億５０００万円。
新会社は、商品開発及び製造に特化し、販売は基本的に両社を通じて行う。今後、両社にとっては、商品ラインナップの充実等による販売シナジーが得られるものと思われる。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 05:10
| ＩＲ企業情報
2010年02月01日
第一実業 ３Ｄバンプ検査装置の全世界における独占販売店契約を締結
■すでに複数の台湾半導体製造メーカーより受注を得る
第一実業＜８０５９＞（東１）は、１日にトプコン社と半導体市場および新たに参入したサブストレート基板市場向け３Ｄバンプ検査装置の全世界における独占販売店契約を締結したと発表。
同社は、３Ｄ検査装置の製品特性上、高度な専門知識が不可欠であることから対象製品のマーケティング企画、販売を目的とした新会社（ＤＪＫイノバリュー株式会社）を１月５日付けで設立している。
すでに複数の台湾半導体製造メーカーより受注を得ており、ハイエンド半導体、パッケージ基板の両業界において販売伸張とシェア拡大を図る。
■世界４軸体制のネットワークを利用し、販売活動を推進
３Ｄバンプ検査装置は、半導体デバイス向けにウェハ上のバンプの高さやサイズを高速・高精度に３次元検査できる装置。また、バンプとは数十から数百ミクロン程度の外部接続用突起電極のことをいう。
取り扱う商品は、３Ｄ バンプ検査装置 Ｖｉ－Ｚシリーズ、２Ｄ/３Ｄ バンプ検査装置 ＳＢ－Ｚシリーズで、全世界における総販売代理店となる。
販売目標は、Ｖｉ－Ｚシリーズを初年度に１０台としている。１台当りの販売価格は８０００万円から。もう一方のＳＢ－Ｚシリーズは初年度に２０台の販売を目標としている。販売価格は１台３５００万円から。
今後は、同社の世界４軸体制のネットワークを利用し、販売活動を推進する方針。
第一実業＜８０５９＞（東１）は、１日にトプコン社と半導体市場および新たに参入したサブストレート基板市場向け３Ｄバンプ検査装置の全世界における独占販売店契約を締結したと発表。同社は、３Ｄ検査装置の製品特性上、高度な専門知識が不可欠であることから対象製品のマーケティング企画、販売を目的とした新会社（ＤＪＫイノバリュー株式会社）を１月５日付けで設立している。
すでに複数の台湾半導体製造メーカーより受注を得ており、ハイエンド半導体、パッケージ基板の両業界において販売伸張とシェア拡大を図る。
■世界４軸体制のネットワークを利用し、販売活動を推進
３Ｄバンプ検査装置は、半導体デバイス向けにウェハ上のバンプの高さやサイズを高速・高精度に３次元検査できる装置。また、バンプとは数十から数百ミクロン程度の外部接続用突起電極のことをいう。
取り扱う商品は、３Ｄ バンプ検査装置 Ｖｉ－Ｚシリーズ、２Ｄ/３Ｄ バンプ検査装置 ＳＢ－Ｚシリーズで、全世界における総販売代理店となる。
販売目標は、Ｖｉ－Ｚシリーズを初年度に１０台としている。１台当りの販売価格は８０００万円から。もう一方のＳＢ－Ｚシリーズは初年度に２０台の販売を目標としている。販売価格は１台３５００万円から。
今後は、同社の世界４軸体制のネットワークを利用し、販売活動を推進する方針。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 22:47
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伊藤園 自己株式の取得状況を発表
伊藤園＜２５９３＞（東１）は、２月１日に１月の自己株式の取得結果を発表した。取得した株式は第１種優先株式で、１月１日から３１日までの期間に、１５万２４００株を取得した。株式の取得価額の総額は、１億３９７１万６６００円。
１２月２日開催の取締役会で、第１種優先株式の自己株式の取得を決議している。取得株式の総数は５５万株（上限）、取得価額の総額は５億円（上限）、取得期間は１２月３日から１０年２月２２日まで。
これまでの取得株数は、３７万１７００株、取得価額の総額は３億３９４１万６８００円となっている。
＞＞伊藤園のＩＲ企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 22:01
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2010年01月31日
キーコーヒー：第３四半期で営業利益以下通期業績予想の数字を超える
キーコーヒー＜２５９４＞（東１）は、２９日に今１０年３月期第３四半期連結業績を発表した。売上高３９２億２６００万円（前年同期比５．０％減）、営業利益１１億３２００万円（同３．５％減）、経常利益１３億３９００万円（同２．７％減）、純利益６億６３００万円（同７．３％減）と減収減益。
しかし、今通期連結業績は、売上高５２６億５０００万円（前期比０．９％減）、営業利益１０億６０００万円（同７９．８％増）、経常利益１３億３０００万円（同５８．２％増）、純利益６億円（同６９．６％増）と減収ながら大幅増益を見込んでいるが、第３四半期で、既に、営業利益以下通期業績予想の数字を超えている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:40
| ＩＲ企業情報
エスケイジャパン：従業員持ち株会に対し１株１円で譲渡すると発表
キャラクターグッズの企画・販売を行うエスケイジャパン＜７６０８＞（東１）は、１月２９日に同社代表取締役社長久保敏志氏の所有する同社の普通株式を従業員持ち株会に対し、１株１円で譲渡すると発表。譲渡株式数は、１万６８００株（１会員当たり１００株）、譲渡に関する契約日は１月２９日、譲渡株式の振り替え完了予定日は２月２日。
昨年１２月１日で、創立２０周年を迎え、社員のこれまでの努力貢献の労に報いることが今回の譲渡の目的。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:08
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2010年01月29日
川崎近海汽船：３Ｑ実績計画上回り、通期業績予想を上方修正
川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）は取引終了後、１０年３月期第３四半期連結業績を発表するとともに、今期通期業績予想を売上高３６，７００百万円（前回発表比１．９％増）、営業利益１，６５０百万円（同１３．８％増）、経常利益１，５００百万円（同１５．４％増）、当期純利益１，０５０百万円（同１０．５％増）に上方修正した。修正理由は３四半期実績が計画を上回ったことから、第４四半期には内航船の入渠、フェリー部門のオフシーズン、燃料油価格の高止まりなど不透明要因があるものの、今後も計画通り推移すると見込んだもので、第２四半期業績を発表した際の「最悪期を脱した」（森原明社長）を裏付けるものとなった。第３四半期の状況は、近海部門は不定期船が市況低調の影響を受け輸送量・運賃率ともに低下、定期船は一部に緩やかな回復の兆しはあったが輸送量は前年同期実績を下回った。連結売上高９，５２１百万円（前年同期比４５．４％減）。
内航部門は、定期船で粗鋼生産量が回復基調となり鉄鋼副原料輸送も増加した。定期船は製紙メーカー向け専用船は安定した輸送量を確保した。一方、前四半期から苫小牧航路を常陸那珂港に集約、航路の効率化を図ったが、一般雑貨輸送全体の輸送量が減少した。売上高は１１，６４１百万円（同２３．１％減）。
フェリー部門は、八戸／苫小牧航路は積極的な営業展開の結果、輸送量はトラック・旅客・乗用車ともに増加したが、売上高は６，６３４百万円（同５．３％減）に止まった。
その結果、営業利益１，６３２百万円（同６９．４％減）、当期純利益１，０８６百万円（同６４．７％減）となった。
＞＞川崎近海汽船のＩＲ企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:20
| ＩＲ企業情報
フライト：キャラクター時報「ときドキ時計」バージョンアップ、海外でも販売開始
フライトシステムコンサルティング＜３７５３＞（東マ）は本日、昨年暮れの１２月１３日に販売を開始したｉＰｈｏｎｅ ３Ｇ ／ ｉＰｈｏｎｅ ３Ｇ Ｓ およびｉＰｏｄ ｔｏｕｃｈ 向け時報アプリ「ときドキ時計」を、Ｖｅｒ１．１．０にバージョンアップしたと発表した。また、昨今海外での日本文化への注目度が高いことに着目し、本バージョンより海外販売を行うことも明らかにした。
【注】「ときドキ時計」は、同社と株式会社モストカンパニー（本社：東京都新宿区、代表取締役：立石孝）、株式会社アイムエンタープライズ （本社：東京都渋谷区、代表取締役：江崎加子男）の３社共同プロジェクトで開発し、アイムエンタープライズ所属の声優を起用した時報アプリ。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:39
| ＩＲ企業情報
ゼリア新薬工業は株主優待の内容を一部変更
ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は、株主優待品の内容を一部変更し１０年３月末の基準日から実施すると発表した。同社は１９９９年９月から同社株式１，０００（１単元）以上を所有する株主に対して、年２回（配当基準日：３月末・９月末）優待品を贈る株主優待制度を実施している。
この優待品にはＡコースからＥコースまでの５コースがあり、それぞれコースにより内容が異なり、株主はいずれか希望のコースを選択することができる。
今回変更するのは、Ａコースの製品内容を、従来の「『新健康習慣』１週間セット２箱」（税込み１０，０００円相当）から、「アルミ缶入りドリンク剤詰め合わせ１箱」（税込み７，５６０円相当）に変更するもの。
なお、その他のコースの製品内容は、Ｂコース「コンドロビー濃縮液 潤甦（じゅんこう）」２本セット（税込み７，９８０円）、Ｃコース「化粧品・ミニドリンク剤 詰め合わせ１箱」（同８，３２０円相当）、Ｄコース「コンドロイチン配合夜間集中美容液（化粧品） ＺＺ：ＣＣ（ジージー・シーシー）アドソープエッセンス１本」（同１８，９００円相当）、Ｅコース「ＩＯＮＡベーシックスキンケア３点セット１箱」（同１０，６０４円相当）。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 14:12
| ＩＲ企業情報
スターティア 子会社のスターティアラボが、宝印刷と業務提携
スターティア＜３３９３＞（東マ）は、２８日に子会社のスターティアラボが、宝印刷＜７９２１＞（東１）と業務提携したと発表。
本業務提携により、宝印刷の新たなサービスメニューとして、スターティアラボが提供を行う電子ブック作成ソフト『アクティブック』が採用された。
『アクティブック』は紙媒体を簡単に電子ブックへと変換することができ、書籍や雑誌、ＩＲ資料を電子ブック化しＷＥＢ上で閲覧出来るようにすることが可能。更に作成した電子ブックを販売、無料配布することもできる。
今回の提携は、ＩＲ関連資料の作成において、多様な顧客ニーズに答えていきたい宝印刷と、宝印刷が持つ上場企業へのブランド力・販売力を活用し、新たな販路を築きたいスターティアラボとのニーズが一致したことが背景にある。
宝印刷にとっては、サービスメニューに電子ブックを追加したことで、フラッシュや音声などのリッチコンテンツをＩＲ関連資料に利用できるなど、ＩＲ関連資料がより読み易くなるという付加価値を加えることができ、スターティアラボにとっては、業界内でも大きなブランド力を保持する宝印刷の提供サービスに『アクティブック』が採用されたことで、ＩＲ業界における電子ブック作成ソフトの更なるシェア拡大を見込んでいる。
本業務提携により、宝印刷の新たなサービスメニューとして、スターティアラボが提供を行う電子ブック作成ソフト『アクティブック』が採用された。
『アクティブック』は紙媒体を簡単に電子ブックへと変換することができ、書籍や雑誌、ＩＲ資料を電子ブック化しＷＥＢ上で閲覧出来るようにすることが可能。更に作成した電子ブックを販売、無料配布することもできる。
今回の提携は、ＩＲ関連資料の作成において、多様な顧客ニーズに答えていきたい宝印刷と、宝印刷が持つ上場企業へのブランド力・販売力を活用し、新たな販路を築きたいスターティアラボとのニーズが一致したことが背景にある。
宝印刷にとっては、サービスメニューに電子ブックを追加したことで、フラッシュや音声などのリッチコンテンツをＩＲ関連資料に利用できるなど、ＩＲ関連資料がより読み易くなるという付加価値を加えることができ、スターティアラボにとっては、業界内でも大きなブランド力を保持する宝印刷の提供サービスに『アクティブック』が採用されたことで、ＩＲ業界における電子ブック作成ソフトの更なるシェア拡大を見込んでいる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:54
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2010年01月28日
クラウディアの今８月期：１０期連続増収と過去最高益見込む
クラウディア＜３６０７＞（東１）２０１０年８月期第１四半期連結業績は、期初計画を上回る実績で前年同期比増収増益となった。また、今期通期連結業績は売上高１３，５００百万円（前期比５．４％増）で１０期連続の増収を、利益面では営業利益１，８５０百万円（同１５．０％増）、経常利益１，８５０百万円（同１０．６％増）、当期純利益１，１００百万円（同１９．０％増）を見込み、過去最高利益を予定している。第１四半期事業別売上は、ホールセール事業の製・商品が前期末受注残が寄与して１８．１％増加し、同事業全体では１，３２０百万円 （前年同期比１３．０％増）、ショップ事業は製・商品、国内・海外レンタルがともに増加し２，１６７百万円（同１２．７％増）となった。特に、０９年３月に事業譲受した株式会社ファーストウェディングの売上が寄与したことで海外レンタル収入の伸びが目立った。一方、式場事業は、前期受注の進捗遅れにより、計画は上回ったものの５８３百万円（同１０．０％減）に止まった。
第１四半期中のホールセール事業受注高（９９５百万円）と残高（１，２４４百万円）は過去３期実績を上回った。ショップ事業では国内挙式衣裳取扱い件数は株式会社クラウディアコスチュームサービス運営店舗が堅調で、全体も計画通りの実績となった。苦戦した式場事業では受注、施行件数ともに前年同期を８％強下回ったが、挙式販売単価も消費の冷え込みを反映し単価下落傾向が見られた。
この期の総売上原価率が１．２ポイント上昇したが、特に、製・商品でメンズ中心に販売価格が下落し原価率を押し上げ全体に影響した。販管費は前期比６．５％増加したが同比率は４６．２％となり前期に比べ１．１ポイント改善した結果、経常利益、純利益ともに過去３期の実績を上回った。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:10
| ＩＲ企業情報
インフォテリアが「ｉＰａｄ」向けアプリケーションの開発意向を表明
■第１弾として「Ｈａｎｄｂｏｏｋ」の提供を計画
インフォテリア＜３８５３＞（東マ）は、２０１０年１月２７日（米国時間）に米アップル社から発表されたタブレット型端末「ｉＰａｄ」（アイパッド）用の、アプリケーションの開発・販売を行う計画であることを発表。第１弾の製品は、コンテンツ作成・配信・閲覧サービス「Ｈａｎｄｂｏｏｋ」（ハンドブック）となる予定。
インフォテリアの「ｉＰａｄ」向けアプリケーション第１弾として提供を予定している「Ｈａｎｄｂｏｏｋ」は、企業のカタログやマニュアル、学習教材や試験などのコンテンツを手軽に、「作成」・「配信」・「閲覧」できる統合サービス。既に、青山学院大学、札幌医科大学、日本電子専門学校など学校や企業で採用されている。
本日発売された、「ｉＰａｄ」は厚さが０．５インチ（約１．３ｃｍ）、重さが１．５ポンド（約６８０ｇ）と、現在販売されているラップトップやネットブックより薄くかつ軽量。ｉＰａｄには専用に設計された１２の革新的なアプリケーションが搭載され、Ａｐｐ Ｓｔｏｒｅで提供されているｉＰｈｏｎｅで動作する１４万以上のアプリケーションのほぼすべてを利用することができる。４９９ドルからという低価格で３月下旬より販売を予定している。（写真）
■「ｉＰａｄ」（アイパッド）のデモ
インフォテリア＜３８５３＞（東マ）は、２０１０年１月２７日（米国時間）に米アップル社から発表されたタブレット型端末「ｉＰａｄ」（アイパッド）用の、アプリケーションの開発・販売を行う計画であることを発表。第１弾の製品は、コンテンツ作成・配信・閲覧サービス「Ｈａｎｄｂｏｏｋ」（ハンドブック）となる予定。
インフォテリアの「ｉＰａｄ」向けアプリケーション第１弾として提供を予定している「Ｈａｎｄｂｏｏｋ」は、企業のカタログやマニュアル、学習教材や試験などのコンテンツを手軽に、「作成」・「配信」・「閲覧」できる統合サービス。既に、青山学院大学、札幌医科大学、日本電子専門学校など学校や企業で採用されている。
本日発売された、「ｉＰａｄ」は厚さが０．５インチ（約１．３ｃｍ）、重さが１．５ポンド（約６８０ｇ）と、現在販売されているラップトップやネットブックより薄くかつ軽量。ｉＰａｄには専用に設計された１２の革新的なアプリケーションが搭載され、Ａｐｐ Ｓｔｏｒｅで提供されているｉＰｈｏｎｅで動作する１４万以上のアプリケーションのほぼすべてを利用することができる。４９９ドルからという低価格で３月下旬より販売を予定している。（写真）
■「ｉＰａｄ」（アイパッド）のデモ
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 13:28
| ＩＲ企業情報
ホンダは人気の原付スクーター「ディオ」のカラーリングを変更
ホンダ＜７２６７＞（東１）は、充実装備で人気の原付スクーター「ディオ」のカラーリングを変更し２月１２日（金）に発売する。また、専用カラーを採用した「ディオ・スペシャル」を２月１２日（金）に台数限定（１，０００台）で発売する。（写真＝ディオ：キャンディーアルジャブルー）今回の「ディオ」の車体色は、新たに高級感のあるキャンディーアルジャブルーとパールキャンサーホワイトの２色を採用し、継続カラー３色と合わせ合計５色の豊富なバリエーションとしている。また、前・後ホイールをブラックとし、両サイドに新デザインの「ＤｉＯ」ロゴステッカーを採用。
「ディオ・スペシャル」の車体色は、シックで上質感のあるヘビーグレーメタリック－Ｕを採用。また、新デザインの「ＤｉＯ」ロゴステッカーは、ゴールドカラーとした。
空冷・４ストローク・単気筒５０ｃｃエンジンは、環境性能とスムーズな走りを両立させる、電子制御燃料噴射装置（ＰＧＭ－ＦＩ）を採用。このシステムは、様々な走行条件に対し、コンピューター制御で最適な燃料を供給するもので、燃費は７３ｋｍ／Ｌ（３０ｋｍ／ｈ定地走行テスト値）を達成している。また、寒冷時における始動を容易にし、スムーズな発進加速も実現。バッテリーが完全に放電した場合でも、キックによって始動ができる先進のシステムを採用している。ＰＧＭ－ＦＩと、マフラー内に触媒装置（キャタライザー）を採用することで、国内二輪車排出ガス規制に適合させている。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:47
| ＩＲ企業情報
2010年01月27日
日立ツール：売上高回復基調に加え、構造改革が奏功し通期業績を上方修正
日立ツール＜５９６３＞（東１）は本日の取引終了後、１０年３月期第３四半期の連結業績を発表するとともに、０９年４月２３日に発表した今期通期連結業績見通しを上方修正した。修正後の通期連結業績は、売上高１２，８４０百万円（前回発表比８．８％増）、営業利益８５０百万円（同１４．９％増）、経常利益５４０百万円（同２２．７％増）、当期純利益３２０百万円（同２３．１％増）。
同社では、特に第３四半期に入って売上高が順調に伸びたことが利益増の要因であるとともに、４工場を２工場に集約するなど構造改革の推進が奏功したと見ている。
今後については、需要全般に力強さが感じられない状況から、厳しい環境が続くと見ているが、アジアを中心とするグローバル市場へ注力と構造改革の成果を踏まえ、利益向上に取り組む。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 19:48
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2010年01月26日
インフォマート 日立情報システムズとの合弁会社インフォライズを１月２０日に設立し、同日より営業開始
■即座に正確な情報を食品卸に提供・配信
インフォマート＜２４９２＞（東マ）は、日立情報システムズとの合弁会社インフォライズを１月２０日に設立し、同日営業を開始したと発表。
インフォライズは、食品メーカーが販売促進用の商品情報（画像・データ）や商品の販売促進に役立つレシピ情報（画像データを含む）等をデータベース化し、即座に正確な情報を食品卸に提供・配信するサービスを行う。
これまで、メーカー・卸間で行われてきたデータ授受・パンフレット等の商品販促物作成に関わる業務効率を飛躍的に改善することになる。社内の販売促進情報を個々の営業担当まで共有できるグループウェアとして活用することができるよう、細やかな権限設定も可能。
また、情報提供先をメーカー側でコントロールすることができ、特定の食品卸に提供する商品・レシピ情報と、その他全ての食品卸へ提供する商品・レシピ情報などを区別して管理することもできる。
さらに、フード業界に同社がシステム提供している「ＦＯＯＤＳ Ｉｎｆｏ Ｍａｒｔ」、日立情報がシステム提供している飲食業・外食業向け「ＢｉｓｔｒｏＭａｔｅ（ビストロメイト）」へのデータ連携も行う。
インフォライズを設立したことで、食品メーカーと食品卸の間の取引が活発化し、同社が提供している「ＦＯＯＤＳ Ｉｎｆｏ Ｍａｒｔ」の利用者が更に増加することが予想される。
＞＞インフォマートのＩＲ企業情報
インフォマート＜２４９２＞（東マ）は、日立情報システムズとの合弁会社インフォライズを１月２０日に設立し、同日営業を開始したと発表。インフォライズは、食品メーカーが販売促進用の商品情報（画像・データ）や商品の販売促進に役立つレシピ情報（画像データを含む）等をデータベース化し、即座に正確な情報を食品卸に提供・配信するサービスを行う。
これまで、メーカー・卸間で行われてきたデータ授受・パンフレット等の商品販促物作成に関わる業務効率を飛躍的に改善することになる。社内の販売促進情報を個々の営業担当まで共有できるグループウェアとして活用することができるよう、細やかな権限設定も可能。
また、情報提供先をメーカー側でコントロールすることができ、特定の食品卸に提供する商品・レシピ情報と、その他全ての食品卸へ提供する商品・レシピ情報などを区別して管理することもできる。
さらに、フード業界に同社がシステム提供している「ＦＯＯＤＳ Ｉｎｆｏ Ｍａｒｔ」、日立情報がシステム提供している飲食業・外食業向け「ＢｉｓｔｒｏＭａｔｅ（ビストロメイト）」へのデータ連携も行う。
インフォライズを設立したことで、食品メーカーと食品卸の間の取引が活発化し、同社が提供している「ＦＯＯＤＳ Ｉｎｆｏ Ｍａｒｔ」の利用者が更に増加することが予想される。
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提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 19:49
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水準訂正が続くクリナップに注目！国交省建築確認手続き簡素化も支援材料
クリナップ＜７９５５＞（東１）の株価水準訂正が続いている。０８年１０月２８日、１０年来の安値２５０円を付けた後次第に下値を切り上げ、１月１３日には昨年来の高値となる７５６円をつけた。現在、７００円台でのもみ合いだが、通期業績を減収ながら最終利益を増額修正するなど同社の経営努力が実を結び始めたことを考慮すると、さらに高値が期待され、押し目は絶好の買い場となろう。本日の終値は、７０８円（前日比１２円安）、出来高２６，２００株、ＰＢＲ０．６９倍。
国交省は２２日、冷え切っている新設住宅着工戸数の増加を目指し、建築前審査期間の半減など建築確認手続を６月以降簡素化すると発表したが、住宅設備機器業界の同社にとっては支援材料だ。
キッチンのリーディングカンパニーである同社は、システムキッチン製品のリニューアル、新機能装着、値下げ実施など積極的に進め、洗面化粧台でも新製品を発売した。
また、同社が組織する「水まわり工房」加盟工務店やリフォーム需要に取り組む企業との提携を強化し、さらに同社の全国ショールームで各種フェアーを開催し積極的な販売作戦を展開し、生産面でもＶＥ活動の推進で原価低減に取り組んでいる。
需要減退で売上が減少する中にあって、同社の主力商品であるキッチンのシェアは高級・中級・普及型各クラスとも引き続き上昇するとともに、今期の重点策である利益率向上に取り組んだ成果は今期第２四半期には最終利益１，１３４百万円を計上、通期最終利益の増額修正へ結びついた。
■洗面化粧台『Ｔｉａｒｉｓ［ティアリス］』に新サイズ追加
同社は、洗面化粧台『Ｔｉａｒｉｓ［ティアリス］』に、間口７５ｃｍサイズを追加、２／１に新発売する。昨年９月に洗面化粧台「Ｔｉａｒｉｓ［ティアリス］」３サイズ（間口９０・１００・１２０各センチ）を発売し、新素材のアクリル人工大理石「アクリストンクオーツ」が、水晶のような透明感を持つカウンターが人気を呼んでいるが、消費者から強い要望のあった間口７５ｃｍサイズを追加発売する。同商品のラインナップは４タイプとなる。また、同時にキャビネットの引き出し収納について、全サイズで機能性を向上させ、静音性の高いサイレントレールをオプションで追加発売する。
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国交省は２２日、冷え切っている新設住宅着工戸数の増加を目指し、建築前審査期間の半減など建築確認手続を６月以降簡素化すると発表したが、住宅設備機器業界の同社にとっては支援材料だ。
キッチンのリーディングカンパニーである同社は、システムキッチン製品のリニューアル、新機能装着、値下げ実施など積極的に進め、洗面化粧台でも新製品を発売した。
また、同社が組織する「水まわり工房」加盟工務店やリフォーム需要に取り組む企業との提携を強化し、さらに同社の全国ショールームで各種フェアーを開催し積極的な販売作戦を展開し、生産面でもＶＥ活動の推進で原価低減に取り組んでいる。
需要減退で売上が減少する中にあって、同社の主力商品であるキッチンのシェアは高級・中級・普及型各クラスとも引き続き上昇するとともに、今期の重点策である利益率向上に取り組んだ成果は今期第２四半期には最終利益１，１３４百万円を計上、通期最終利益の増額修正へ結びついた。
■洗面化粧台『Ｔｉａｒｉｓ［ティアリス］』に新サイズ追加
同社は、洗面化粧台『Ｔｉａｒｉｓ［ティアリス］』に、間口７５ｃｍサイズを追加、２／１に新発売する。昨年９月に洗面化粧台「Ｔｉａｒｉｓ［ティアリス］」３サイズ（間口９０・１００・１２０各センチ）を発売し、新素材のアクリル人工大理石「アクリストンクオーツ」が、水晶のような透明感を持つカウンターが人気を呼んでいるが、消費者から強い要望のあった間口７５ｃｍサイズを追加発売する。同商品のラインナップは４タイプとなる。また、同時にキャビネットの引き出し収納について、全サイズで機能性を向上させ、静音性の高いサイレントレールをオプションで追加発売する。＞＞クリナップのＩＲ企業情報
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:03
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2010年01月25日
ソフトバンク・テクノロジー 京都大学大学院医学研究科の放射線診断科に画像データの集積向け高性能ストレージを導入
ソフトバンク・テクノロジー＜４７２６＞（東１）は、京都大学大学院医学研究科の放射線診断科に、Ｉｓｉｌｏｎ ＩＱスケールアウトＮＡＳを導入した。
京都大学大学院医学研究科放射線診断科では画像診断学、いわゆる医療画像を使ったさまざまな研究を行っており、核医学研究から、陽子放射画像診断装置（ＰＥＴ）、核磁気共鳴画像診断装置（ＭＲＩ）、さらには医学工学連携による機器開発にいたるまで、広範囲にわたる研究と開発を重ねている。
その中で、京大医学部附属病院で撮影されるすべての医療画像は、ＰＡＣＳ（医用画像保存通信システム）とよばれる業務系システムで一元管理され、法的に義務付けられた５年間ＰＡＣＳの中に保管されている。その他、臨床研究に用いる画像情報は、その全ての事例の検証データを解析・研究をするためにＰＡＣＳとは別に膨大なデータを保管する必要がある。
今回、アイシロンの提供するＩｓｉｌｏｎ ＩＱスケールアウトＮＡＳを導入することにより、研究のためのデータを保護するための高い可用性や、大容量データを１つのボリュームで管理できる利便性、運用を止めずにストレージを追加できる優れた拡張性を実現することができる。
Ｉｓｉｌｏｎ ＩＱスケールアウトＮＡＳは、拡張時に運用を止める必要がなく、数分で作業が終わる点、重要なデータをロストしない高信頼性、ネットワーク上から同時に大量アクセスを可能とする高パフォーマンスを提供する製品。同社が持つ、Ｉｓｉｌｏｎ ＩＱスケールアウトＮＡＳのこれまでの導入実績に裏打ちされたノウハウにより、管理者が望むより質の高いシステム環境の提供が可能となり、研究者が安心して業務に取り組める環境を円滑かつ短期間に提供することができる。
京都大学大学院医学研究科放射線診断科では画像診断学、いわゆる医療画像を使ったさまざまな研究を行っており、核医学研究から、陽子放射画像診断装置（ＰＥＴ）、核磁気共鳴画像診断装置（ＭＲＩ）、さらには医学工学連携による機器開発にいたるまで、広範囲にわたる研究と開発を重ねている。
その中で、京大医学部附属病院で撮影されるすべての医療画像は、ＰＡＣＳ（医用画像保存通信システム）とよばれる業務系システムで一元管理され、法的に義務付けられた５年間ＰＡＣＳの中に保管されている。その他、臨床研究に用いる画像情報は、その全ての事例の検証データを解析・研究をするためにＰＡＣＳとは別に膨大なデータを保管する必要がある。
今回、アイシロンの提供するＩｓｉｌｏｎ ＩＱスケールアウトＮＡＳを導入することにより、研究のためのデータを保護するための高い可用性や、大容量データを１つのボリュームで管理できる利便性、運用を止めずにストレージを追加できる優れた拡張性を実現することができる。
Ｉｓｉｌｏｎ ＩＱスケールアウトＮＡＳは、拡張時に運用を止める必要がなく、数分で作業が終わる点、重要なデータをロストしない高信頼性、ネットワーク上から同時に大量アクセスを可能とする高パフォーマンスを提供する製品。同社が持つ、Ｉｓｉｌｏｎ ＩＱスケールアウトＮＡＳのこれまでの導入実績に裏打ちされたノウハウにより、管理者が望むより質の高いシステム環境の提供が可能となり、研究者が安心して業務に取り組める環境を円滑かつ短期間に提供することができる。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 21:16
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ビットアイル：自己株式取得を終了
ビットアイル＜３８１１＞（大ヘ）は、昨年１２月３日の取締役会で、翌４日から本年１月２９日までの期間に、自己株式を取得することを決め実施してきたが、１月２２日現在で取得予定の上限株数（２，５００株）にほぼ達したとして自己株式の取得を終了する旨、本日の取引終了後発表した。
自己株式取得期間（０９年１２月４日から１月２２日まで）に同社が取得した自己株式の累計は、取得株数２，４１５株、取得価格の総額１４７，８１８，３００円であった。
本日の終値６０，５００円（１月２２日終値比４，０００円安）、出来高３３７株。なお、自己株式取得を発表した１２月３日の終値は５１，０００円。
自己株式取得期間（０９年１２月４日から１月２２日まで）に同社が取得した自己株式の累計は、取得株数２，４１５株、取得価格の総額１４７，８１８，３００円であった。
本日の終値６０，５００円（１月２２日終値比４，０００円安）、出来高３３７株。なお、自己株式取得を発表した１２月３日の終値は５１，０００円。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:32
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ピックルスコーポレーション 「なまらうまいカクテキ」を２５日より新発売
漬物業界のトップ企業であるピックルスコーポレーション＜２９２５＞（ＪＱ）は、１月２５日より子会社「札幌フレスト」が、好評である「なまらうまいキムチ」に続く、なまらうまいシリーズの第２弾として「なまらうまいカクテキ」を新発売したと発表。
大根をざくざくと大きめにカットし、りんごの甘味と「がごめ昆布」のうま味を加えて仕上げた甘めのカクテキ。
がごめ昆布の粘りを適度にカクテキに加えることで、「魚介系のうま味」、「りんごの甘味」、「唐辛子の辛味」がバランス良く大根と合うように仕上げている。主原料の大根は１００％国産、保存料、合成着色料は使用して一切使用していない。
大根をざくざくと大きめにカットし、りんごの甘味と「がごめ昆布」のうま味を加えて仕上げた甘めのカクテキ。
がごめ昆布の粘りを適度にカクテキに加えることで、「魚介系のうま味」、「りんごの甘味」、「唐辛子の辛味」がバランス良く大根と合うように仕上げている。主原料の大根は１００％国産、保存料、合成着色料は使用して一切使用していない。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:31
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2010年01月24日
第一実業 「ＰＶ ＥＸＰＯ ２０１０ 第３回 国際太陽電池展」に出展
世界４軸体制でグローバル展開する機械商社の第一実業＜８０５９＞（東１）は、３月３日（水）から５日（金）に東京ビッグサイトで開催される「ＰＶ ＥＸＰＯ ２０１０ 第３回 国際太陽電池展」に出展する。
ＰＶ ＥＸＰＯは太陽光発電業界アジア最大の国際商談展示会として、世界各国の太陽電池メーカー、太陽光発電システムメーカーに加え、建設・住宅メーカー、環境・エネルギー関連企業が多数来場し、製造装置、部品・材料、検査測定装置などの比較検討、技術相談の場として定着している。
今回は過去最多の５７０社が出展し、前回より規模を拡大して盛大に開催する。
ＰＶ ＥＸＰＯは太陽光発電業界アジア最大の国際商談展示会として、世界各国の太陽電池メーカー、太陽光発電システムメーカーに加え、建設・住宅メーカー、環境・エネルギー関連企業が多数来場し、製造装置、部品・材料、検査測定装置などの比較検討、技術相談の場として定着している。今回は過去最多の５７０社が出展し、前回より規模を拡大して盛大に開催する。
提供 日本インタビュ新聞社 Media-IR at 10:30
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