企業情報オンライン（株式投資情報・PR&IR）日本インタビュ新聞

　テークスグループ＜７７１９＞（東２）は、１４日の午前１０時に今第２四半期業績予想の修正を発表した。
　同社の中国子会社で、０８年２月期に取引先の経営破綻の影響で、事業再構築引当金を計上して事業再構築を進めているが、状況の進展に伴い引当金５８００万円の戻入額を特別利益として計上した。
　また、子会社の従業員に係る傷害保険金の会社受取額１０００万円を特別利益として計上。
　一方、過年度の消費税等に不足が生じたため、不足税額２１００万円を特別損失として計上した。
　更に、仕入先への前渡金を、貸倒引当金として、１４００万円を特別損失として計上した。
　今２月期第２四半期間の業績は、試験機事業において売上高が増加し特に子会社における高粗利案件による損益改善寄与が見込まれ、デジタル事業はほぼ予想通りとなるものの、住生活事業は中国子会社の業績低迷により損益悪化となる見込みである。また、ゆるみ止めナット事業は一部の製品の形状変更により売上高が下半期へずれ込んだことにより計画未達となるが、損益への影響は少ない見込み。
　これらの結果、特別損益の発生等を含め、第２四半期連結累計期間の業績予想を修正した。
　今２月期第２四半期連結業績予想は、売上高は前回予想を１億２８００万円下回る２４億３２００万円（前回予想比５．０％減）、営業利益は前回予想を４２００万円上回る３２００万円、経常利益は２３００万円上回る△１７００万円、純利益は１２００万円上回る△７３００万円となる見込み。
　減収となるが、利益面では当初予想を上回るため、上方修正といえる。

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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:13 | ＩＲ企業情報

イワキ　第３四半期の営業利益は１２７．１％増

■第３四半期業績（６月から８月）は黒字化と業績の回復は明確

　イワキ＜８０９５＞（東１）は、１４日に今１１月期第３四半期決算短信を発表した。
　連結売上高は、３５０億３６００万円（前年同期比５．５％減）、営業利益１億５９００万円（同１２７．１％増）、経常利益△１億８８００万円（前年同期２億２６００万円）、経常利益△２億９４００万円（同３億６４００万円）と営業利益は大幅増益となったものの、持分法による投資損失４億３２００万円を計上した事により経常利益以下が大幅減益となり、赤字転落となった。
　４半期毎の業績を見ると、今第１四半期連結業績（１２月から２月）は、売上高１０８億１２００万円、営業利益△１億６３００万円、経常利益△２億２３００万円、純利益△１億９１００万円。
　今第２四半期連結業績（３月から５月）は、売上高１１９億６９００万円、営業利益１億７５００万円、経常利益△１億７２００万円、純利益△２億８２００万円。
　今第３四半期連結業績（６月から８月）は、売上高１２２億５５００万円、営業利益１億４７００万円、経常利益２億７００万円、純利益１億７９００万円。
　つまり、第１四半期は営業利益以下が赤字、第２四半期は経常利益以下が赤字であったが、第３四半期は利益面では全て黒字化しているように業績が回復しているのは明確である。
　今通期連結業績予想は、売上高４８０億円（前期比４．０％減）、営業利益３億円、経常利益５０００万円（同３１．１％減）、純利益△１億７８００万円を見込む。
　赤字転落の原因である半導体関連の業績が回復すると、医薬品関連をはじめ他のセグメントが好調であることから、業績の回復は早いと予想される。

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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 06:21 | ＩＲ企業情報

共和電業　ハンディデータロガーＳＭＥ－３０Ａ/１００Ａシリーズを１０月より新発売

　応力計測で業界トップの共和電業＜６８５３＞（東１）は、簡単にひずみ計測ができ、データを集録するハンディデータロガーＳＭＥ－３０Ａ／１００Ａシリーズを１０月より新発売すると発表。
　ＳＭＥ－３０Ａは現場での持ち運びに楽な軽量４５０ｇで、誰でも簡単に計測できるようボタン操作を２タッチにした。ＳＭＥ－１００Ａは、同社新製品のネットワークターミナルボックスと接続することにより、３２チャンネルまでのデータを集録することが可能となる。
　新製品は、４５０ｇの小型・軽量で、しかも±３０００００ひずみの広い測定範囲が可能であり、データをＳＤカードに簡単集録出来る。また、単三乾電池でどこでも測定できるうえに、ＴＥＤＳに対応する等の特長がある。
　販売価格は、ＳＭＥ－３０Ａ／１００Ａシリーズ２２万２，０００円～２３万３，０００円。年間販売目標台数は１００台。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 05:08 | ＩＲ企業情報

2009年10月14日

ジー・モードは無料ゲームサービスの「ゲームバイキング」開始！

■基本料金無料のポイント課金型によるビジネスモデル

　ＮＴＴグループでモバイル公式サービスを主軸に事業展開しているジー・モード＜２３３３＞（ＪＱ）は、ＮＴＴドコモ＜９４３７＞（東１）公式サイト向けに、基本料金が無料のゲーム総合サービス「ゲームバイキング」を１３日から開始した。

　「ゲームバイキング」は、ユーザーが惑星の住人になり、植物やアイテムを育成する「エコプラネット」、実際の競馬で活躍した実在する名馬の子馬を育てる「俺の馬」、男性向け・女性向けに特化したゲームを提供する「ビジュアルゲームズ」の３つのコンテンツを複合した総合ゲームサイト。コンテンツは、ネットワークを介し、ゲーム内アイテムの定期的な追加やゲーム内イベントの定期開催なども行う。
　同サイトは、Ｇモードが得意としている「月額課金型のビジネス」とは異なる「基本料金無料のポイント課金型ビジネス」で、Ｇモードがこれまで提供してきた公式サイトサービスでは初の試みとなる。この新たなビジネスモデルに取り組むことで１人当たりの平均利用単価向上による売上拡大を図っていく。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 16:38 | ＩＲ企業情報

デジタルガレージ　Ｔｗｉｔｔｅｒ連携バナー広告「Ｔｗｅｅｔｂａｎｎｅｒ」を共同開発

■公式企業アカウントの「つぶやき」をバナー広告上にも配信

　デジタルガレージ＜４８１９＞（ＪＱ）、電通＜４３２４＞（東１）、サイバー・コミュニケーションズ、アサツーディ・ケイ＜９７４７＞（東１）の４社による共同出資会社であるＣＧＭマーケティング（以下：ＣＧＭＭ）とＲＳＳ広告社は、１０月１５日より、Ｔｗｉｔｔｅｒの持つ様々な情報伝播機能を利用できるバナー広告「Ｔｗｅｅｔｂａｎｎｅｒ」を共同開発すると発表。
　ＣＧＭＭは、ＲＳＳ広告社とバナー配信技術パートナーとして提携し、ＴｗｉｔｔｅｒのＡＰＩ利用、運用ノウハウを提供する。ＲＳＳ広告社は、バナー生成技術の提供と、様々なメディアや法人ホームページへの配信プラットフォームを提供する。
　国内の「Ｔｗｉｔｔｅｒ」サイトへの推定接触者（利用者）数は、前月比２．２倍の１９３万人（ビデオリサーチインタラクティブ調べ）と、トラフィックが急増している。また、マーケティング活動の場としてのＴｗｉｔｔｅｒにも大きな注目が集まっており、企業の利用も急増している。
　企業のマーケティングとしては、Ｔｗｉｔｔｅｒ内に止まらず、情報をより広く様々な個所で発信したいというニーズが存在している。「Ｔｗｅｅｔｂａｎｎｅｒ」を利用することにより、Ｔｗｉｔｔｅｒ内の情報をバナー広告や法人ウェブサイトに簡単に配信できるようになる。法人企業はバナー広告のリーチ力を有効活用し、Ｔｗｉｔｔｅｒ外にも簡単にメッセージ（つぶやき）を配信できるようになる。
　商品の特徴は、Ｔｗｉｔｔｅｒで発言した内容が１時間以内にＴｗｉｔｔｅｒ外部にあるバナー広告へ反映される。この機能により、これまでのバナー広告では実現が困難であった広告表現が可能になる。
　更に、「Ｔｗｅｅｔｂａｎｎｅｒ」をきっかけとしたユーザーによる新規フォロー等のアクションにより、広告掲載期間終了後にも長期的にユーザーとコミュニケーションをとることができるようになる。
　また、ユーザー同士のつながりを通してさらに情報が伝搬していくため、本サービスを利用する企業サイトへのアクセス増が見込まれる。
　更には、フォロワー数の増加も期待できる。本商品は、バナーデザインに加え、バナー広告用ＴｗｉｔｔｅｒＡＰＩ利用、ｔｗｉｎａｖｉへの登録及び紹介、広告配信システム利用が含まれており、広告主へのワンストップパッケージとなっている。
　「Ｔｗｅｅｔｂａｎｎｅｒ」の対応メディア第１弾として、クライテリア・コミュニケーションズの運営するアドネットワーク「ＡＤＪＵＳＴ」で今月末を目処に販売を開始する。
　また今後の展開として、バナー上でのユーザーのアクションをＴｗｉｔｔｅｒのつぶやきと連動させるなど、Ｔｗｉｔｔｅｒの機能を最大限に活かした商品を開発予定。対応メディアの拡大に関しては、サイバー・コミュニケーションズと協力して積極的な推進活動を展開する予定。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 12:59 | ＩＲ企業情報

寿スピリッツ：２Ｑ売上高、前年同期比２ケタ増の大幅躍進

　寿スピリッツ＜２２２２＞（ＪＱ）は１３日、１０年３月期第２四半期（０９年７月～９月）の売上状況概算を発表した。
　発表によると、グループ会社別売上高でケイシイシイが５２．４％（前年同期比）と大きく増加したのをはじめ、寿製菓、九十九島グループ、販売子会社がそれぞれ増加し全体として１６．４％の増加となった。
　これは、ケイシイシイが第１四半期に引続き「ルタオ」通信販売拡大に向けテレビＣＭの全国放映、新聞広告・折込チラシの配布、フジテレビイベントの特別協賛など積極的なプロモーション活動が奏功し売り上げを伸ばした。また、直営店舗・外商部門にもその波及効果があり好調に推移した。
　その結果、第２四半期累計売上高概算は９，２１５百万円と前年同期に比べ１，０００百万円（１２．２％）の増加となった。なお、第２四半期業績並びに通期業績予想は現在精査中で確定次第適時に開示の予定。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 11:37 | ＩＲ企業情報

日本ライフライン　今３月期第２四半期の売上高速報値を発表

■１１０億３６００万円（前年同期比２１．０％増）と好調

　心臓のペースメーカー等心臓周辺機器の輸入商社である日本ライフライン＜７５７５＞（ＪＱ）は、１３日の引け後に１０年３月期第２四半期売上高速報を発表した。
　第２四半期累計の売上高速報値は、１１０億３６００万円（前年同期比２１．０％増）と好調に推移した。
　内訳を見ると、リズムディバイス５９億８０００万円（同３３．４％増）、ＥＰ／アブレーション２０億２０００万円（同２１．６％増）、外科関連８億９８００万円（同５０．０％減）、インターベンション１３億８１００万円（同１４．９％増）、その他７億５５００万円（同１００．０％増）となっている。
　外科関連だけが５０％の減収となっているが、人工血管を自社製に切り替えたため、生産体制が間に合わないことから減収となっている。しかし、既に千葉県の姉ヶ崎に新工場の建設を開始し、来年の下期には完成する予定であるため、今後売上は更に拡大すると思われる。
　また、その他の売上が今期より加わっているが、ＪＵＮＫＥＮ　ＭＥＤＩＣＡＬ社を前期にＭ＆Ａしたことにより、これまで同社が取り扱っていなかった商材の売上である。

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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:25 | ＩＲ企業情報

ピックルスコーポレーション　第２四半期純利益は前年同期比６８．５％増

■原料野菜の契約栽培に関する取り組みが評価される

　ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（ＪＱ）は、１３日の引け後に今２月期第２四半期連結業績を発表した。
　売上高９３億８６００万円（前年同期比０．９％減）、営業利益３億４５００万円（同３８．０％増）、経常利益３億８２００万円（同４９．８％増）、純利益２億１４００万円（同６８．５％増）と減収ながら大幅増益。
　個人消費の冷え込みや商品販売単価の下落傾向と事業環境は厳しい。その様な状況の中で、同社グループは、全国の製造・販売拠点を活用し、量販店漬物売り場向けの拡販を積極的に実施した。製品面については、大手量販店向けのプライベートブランド商品の開発のほか、ナショナルブランドキムチの開発、総菜製品等の新商品開発にも注力した。
　また、原料野菜の契約栽培に関する取り組みが評価され、「第２回国産野菜の生産・利用拡大優良事業者」の生産局長賞及び農畜産業振興機構理事長賞を受賞している。
　今通期連結業績予想は、売上高１８７億３４００万円（前期比１．３％増）、営業利益４億５２００万円（同１３．４％増）、経常利益４億８１００万円（同１６．５％増）、純利益２億４９００万円（同２３．１％増）と増収増益を見込む。

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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 04:19 | ＩＲ企業情報

2009年10月13日

スーパーバリュー　今１０年２月期第２四半期連結は増収増益

　スーパーバリュー＜３０９４＞（ＪＱ）は、１３日引け後に第２四半期連結業績を発表した。
　売上高２１１億８９００万円（前年同期比１５．７％増）、営業利益５億９７００万円（同８．６％増）、経常利益５億２０００万円（同１３．０％増）、純利益２億９０００万円（同５．０％増）と増収増益を確保。
　同社グループの所属するスーパー業界でも、大手各社による低価格戦略、小型店舗の出店加速等により、競争は熾烈を極め、厳しい経営環境である。
　同社グループでは、競争に打ち勝つために、生鮮部門強化を核とした差別化を推し進めた。特に青果部門においては、「旬な商品、鮮度の高い商品をより安く」提供するため、「契約農場から朝取り野菜を直送」し、「青果フェア」を開催する等の販促・販売強化を図ってきた。また７月１日には東所沢店をドミナント出店し、売上の拡大を図った。
　売上高を事業部門別に見ると、ＳＭ事業部の売上高は１４９億５２００万円（同２１．３％増）、ＨＣ事業部の売上高は６２億３６００万円（同４．４％増）と共に増収であった。
　今通期の業績予想は、売上高４３５億円（前期比１６．５％増）、営業利益１２億３０００万円（同１０．０％増）、経常利益１０億４０００万円（同９．１％増）、純利益５億８０００万円（同３．０％増）と最高益更新を見込む。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:36 | ＩＲ企業情報

綜合臨床ホールディングス　今期も順調、営業・経常利益共２５％増

■臨床薬理センターを発足し、品質向上と事業拡大を支援

　綜合臨床ホールディングス＜２３９９＞（東マ）は、９月１０日に前９年７月期連結業績を発表しているように、売上高は対前年同期比１７．４％増、営業利益同１２．０％増、経常利益同１２．８％増、純利益同７５２．２％増と、ここまで順調に事業拡大を実現し、利益も伸びてきている。
　今期も、売上高４８億５０００万円（前期比０．５％増）、営業利益５億３０００万円（同２５．０％増）、経常利益５億２５００万円（同２５．３％増）、純利益２億５０００万円（同０．０％増）と増収増益を見込んでいる。純利益がほとんど伸びないのは、前期にハイクリップスの欠損金を活用し、税負担率が軽減したことで最終利益が増加した影響による。
　同社が属する現在のＳＭＯ（治験支援）業界の新しい流れは、製薬メーカーがこれまで数社に治験業務を発注していたが、業務の効率化とスピード化をアップするために、大手数社に絞る動きが出ている。そのため、同社も子会社４社を１社に統合する計画。具体的には、今年７月１日にハイクリップスを綜合臨床薬理研究所と統合し、綜合臨床サイエンスとして発足。今後の予定は、１１月１日にベルテールを合併し、更に、トライアルサポートを１０年８月に同社に追加統合する予定である。
　これまで、Ｍ＆Ａにより事業規模を拡大してきたことから、前期は大きくなった事業を見直し、無駄を省き、運営の効率化を実現した１年であった。今期も事業の統合等を予定しているように、益々経営の効率化は図られている。
　一方で、教育体制を整え、ＣＲＣ（治験コーディネーター）教育のレベルアップを図り、製薬企業よりＳＭＯとしてプリファード（推奨）№１に認定されるようクオリティの向上に取り組んでいる。
　また、小規模医療施設での治験実施を可能にし、治験実施期間の短縮を図るためにセントラルＩＲＢの充実を図っている。既に、８月に大阪にセントラルＩＲＢを立上げて稼働している。今後は、東京・横浜に１カ所ずつ提携する予定。
　更に、製薬メーカーは、効率性を重視し、質・量を確保できる委託者を選択しているため、ＳＭＯ競合他社との差別化、競争力が求められている。そのため、同社は４月１日に臨床薬理センターを発足し、治験事業の品質向上と事業拡大の支援を行っている。
　将来的には、売上高１００億円以上の総合企業を目指している。しかし、現在のＳＭＯ事業だけでは、売上高１００億円には届かないことから、ＣＲＯ（製薬会社が新薬開発の際必要な業務を受託する会社）の事業も視野に入れて全体の規模を拡大したいとしている。
　これまで順調にＳＭＯ事業会社として成長してきているが、更に売上規模を拡大するために、次のステップとして事業領域の拡大を視野に入れている。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:14 | ＩＲ企業情報

比較．ｃｏｍ　『国内ホテル比較』サービスをリニューアル

　比較．ｃｏｍ＜２４７７＞（東マ）は、同社が運営する総合比較サイト『比較．ｃｏｍ』の旅行に関する検索サイト『比較．ｃｏｍトラベル』内の『国内ホテル比較』サービスをリニューアルしたと発表。
　今回、「国内ホテル比較」サービスで、検索結果の表示方法をリニューアルした。日付や宿泊地を選択すると各ホテルごとに複数の宿泊予約サイトが提供する宿泊プランがまとめて表示され、簡単に各社のプランを比較、検討することが可能になった。また、ホテルの外観や室内の画像を増やし、よりユーザーがホテルを選び易いようにした。
　現在対応している宿泊予約サイトは、『じゃらん』、『楽天トラベル』、『ＪＴＢ』、『るるぶトラベル』、『マル得ホテル予約』、の計５サイト、掲載施設数は約３万件となっている。今後も順次対応宿泊予約サイト数を増やし、掲載施設、プランの増加、人気ホテルの特集やホテル検索の機能追加等を行っていく方針。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 18:11 | ＩＲ企業情報

ティムコ　フォックスファイヤー『フレアウォーマー』新発売

■秋冬トレッキングに特化した新しいコンセプトの商品

フォックスファイヤー『フレアウォーマー』新発売

　ティムコ＜７５０１＞（ＪＱ）は、トレッキング用にスカートとしても、ポンチョとしても利用できる『フレアウォーマー』を１０月中旬より発売した。
　登山やトレッキングにスカートを取り入れる女性が増えていることから、同社では秋冬トレッキングに特化した新しいコンセプトの商品を開発した。
　この『フレアウォーマー』は、保温性の高い機能繊維を利用し、腰回りの保温するスカートと、首から肩を保温するポンチョの機能を組み合わせた１衣２役の機能を持つ。
　登山やトレッキングに山スカート（俗称「山スカ」）を取り入れる女性が増えたのは、従来の山服とは異なるファッション性だけでなく、脚が動かしやすい、野外トイレが容易、着替えやすい等、利便性に優れることも大きな理由。この「山スカ」の登場により、女性のアウトドアでの障害は大きく軽減され、健康志向と相まって、これまでアウトドアとは縁のなかった２０～４０代の女性までもがフィールドへ出向くきっかけとなっている。
　『スカート』でも『ネックウォーマー・ポンチョ』でも利用できる１衣２役で、保温性に優れた高機能素材『ポーラテックサーマルプロ』を使用。軽量コンパクトで携帯するにも便利。『フレアウォーマー』は、スリッドを入れることで、脚の動きを妨げないほか、ポンチョとして利用する場合にも、着脱しやすいデザインとなっている。また良く伸縮する素材なので、動きやすく、着脱しやすいしやすいだけでなく、様々な体型にフィットする。
　『フレアウォーマー』は『ポーラテックサーマルプロ』を使用。毛足が長いシャギーフリースで、空気層を取り込みやすく保温性に優れた機能素材。
　運動すると暑く朝夕は冷え込む。こうした温度変化に、気兼ねなく携帯できる『フレアウォーマー』は役立つ。腰や首～肩周りを保温するだけで体温低下を防ぐ効果があり、速乾性があるため、濡れても、洗濯しても早く乾かすことができるなど優れた点が多い。

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提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 17:56 | ＩＲ企業情報

2009年10月12日

光波　ＬＥＤ照明製品としてシャイニングボールを開発

■白熱電球の消費電力の９分の１という省エネ製品

　光波＜６８７６＞（ＪＱ）は、ＬＥＤ照明製品としてシャイニングボールを開発している。
　シャイニングボールは、消費電力６Ｗで、白熱電球の消費電力の９分の１という省エネ製品である。しかも４万時間という長寿命で、白熱電球の２０倍の寿命である。明るさは、業界最高クラスの明るさ４００ｌｍ。
　店舗照明のほか、住宅（門灯・玄関灯・廊下）、ホテル（ロビー・廊下）、マンション（エントランス・ロビー）等に使用されるが、特に、高所など交換が困難な場所・常時点灯が必要な場所に最適。
　９月１日より、ＬＥＤ電球「シャイニングボール」がＡｍａｚｏｎから購入できる。また、９月２９日より楽天市場にＬＥＤ照明の販売店舗を開店した。
　環境の時代であり、省エネルギー商品に注目が集まることから、今後の売上に注目したい。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 08:01 | ＩＲ企業情報

セントラルスポーツ　ＪＲ尼崎駅前にウェルネスクラブをオープン

　セントラルスポーツ＜４８０１＞（東１）は、ＪＲ尼崎駅前に「セントラルウェルネスクラブココエあまがさき」を１０月１６日にグランドオープンすると発表。
　オープンに先立ち１０月１０日には北京オリンピック出場選手を招いて、模範泳法を行った。
　クラブには、マシンジム、プール、スタジオ、サウナ、スパ等の施設が揃っている。
　今期に入り、５月１日にオープンした我孫子店に続き２店舗目のグランドオープンとなる。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:57 | ＩＲ企業情報

すてきナイスグループ　社有林の保全・育成を通じて地球環境保護に貢献

■利益の一部を山林取得にあてる

　すてきナイスグループ＜８０８９＞（東１）は、「木」をルーツとする企業として山林の取得と保全・育成に取り組んでいる。
　現在、同社が所有する山林は、「ナイス熊野の森」（和歌山県新宮市）、「ナイス丹沢の森」（神奈川県厚木市）、「ナイス川根の森」（静岡県島田市）、「ナイス猪苗代の森」（福島県郡山市）、「ナイス徳島の森」（徳島県那賀町）の５カ所で、総面積は１，１４０ヘクタール（東京都文京区とほぼ同じ広さ）。
　地球温暖化問題への関心が高まるなか、日本は京都議定書において１９９０年時点の温室効果ガス排出量の６％を削減することを目標としていたが、民主党政権になって、更に２５％削減すると世界に宣言する程、環境問題を重要な課題として取り上げている。
　その様な状況の中で、木や植物は、地球温暖化の原因の一つである炭酸ガスを取り込み、炭素を固定化する機能を持っており、この２５％の目標の実現には森林の蓄積増加と炭素の固定機能に大きな期待が寄せられている。
　そこで、同社は利益の一部を山林取得にあて、社有林の保全・育成を通じて地球環境保護に貢献していきたいと考え、行動している。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:51 | ＩＲ企業情報

ミサワホーム　２０年連続でグッドデザイン賞を受賞

ミサワホーム＜１７２２＞（東１）は、財団法人日本産業デザイン振興会が主催するグッドデザイン賞に応募し、木質系戸建住宅「ＳＭＡＲＴＳＴＹＬＥ－ＺＥＲＯ(スマートスタイル・ゼロ)」と耐震木造住宅「ＳｅａｓｏｎＪ（シーズンジェイ)」、「偉人筆跡カレンダー」の３点がＧマークを受賞した。これにより２０年連続、通算で１０４点が受賞したことになる。
今回受賞した環境配慮型住宅「ＳＭＡＲＴＳＴＹＬＥ－ＺＥＲＯ」は、環境性能を確保しつつ、家族構成とライフスタイルの変化にも柔軟に対応できる空間構成を備えている点が評価された。また、耐震木造住宅の「ＳｅａｓｏｎＪ（シーズンジェイ）」は、比較的コンパクトな空間の中で、夏と冬のシーズンリビングという季節に応じて快適な場所を変化させていく提案が新鮮であると評価された。
　さらに、一人の偉人の生涯と筆跡にスポットを当てた「偉人筆跡カレンダー」は、シンプルなデザインで２０年以上も継続しているが、構成をリニューアルした試みと、住まいのインテリアとして活用できるデザイン性が評価された。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:44 | ＩＲ企業情報

ＪＰホールディングス　ゆめみらい保育園を新たに運営

　保育園運営の最大手ＪＰホールディングス＜２７４９＞（ＪＱ）は、横浜市港北区の認可保育園「ゆめみらい保育園」をエキスパートシステム（横浜市中区）から１０月１日（木）付けで譲り受けた。
　また、同日、東京都大田区では初となる株式会社立の認可保育園「キッズプラザアスクうのき保育園」と、中央区に認可保育園「キッズプラザアスク晴海３丁目保育園」を同時オープンした。
　同社が全国に６２園の保育園を運営していること、またそのうち認可保育園を３１園、神奈川県には認可を含め２２園という他社にはない運営実績を有している点など、実績・管理能力・運営体制が評価され、譲り受けることになった。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:39 | ＩＲ企業情報

日本マクドナルドホールディングス　９月の月次売上高を発表

　日本マクドナルドホールディングス＜２７０２＞（ＪＱ）は、１０月９日に９月の月次売上を発表している。
　９月の全店舗の売上高は前年同月比２．３％増。内訳を見ると出店から１３カ月以上たっている既存店の売上高は同０．８％増。客数は同３．９％増と１月から９月までで最も大きな伸び率となっている。しかし、客単価は同３．０％減と逆にこれまでで最も減少した。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:30 | ＩＲ企業情報

日清オイリオグループ　酸化ブロック製法を紹介

■酸化の大きな原因の1つである「酸素」に注目

　日清オイリオグループ＜２６０２＞（東１）は、独自製法で油の大敵である酸素をシャットアウト。作りたての鮮度を長持ちさせ、開封後もフレッシュな状態で使用できる酸化ブロック製法を開発した。
　酸化した油で料理すると、不快なニオイがしたり、料理が油っこく感じたりすることがある。そこで、油を使った調理をより快適に、よりおいしく食べるため、同社は酸化の大きな原因の1つである「酸素」に注目し、「酸化ブロック製法」を生み出した。
　酸化ブロック製法は、油を容器に充填する時、容器のヘッドスペース（容器内のキャップから液面までの空間）の酸素を追い出し、窒素を充填することで、容器内の酸素濃度を低減させる新しい製法。
　容器内の酸素濃度を減らすことで、従来品よりも開封前の酸化を抑え、開封後もよりフレッシュな状態を保つことが出来る。過酸化物価（ＰＯＶ）は、油の酸化の度合いを示す指標の1つで、数値が低い程酸化の度合が小さいことを示す。
　同社の保存試験によると、酸化ブロック製法は過酸化物価（ＰＯＶ)が、未開封４ヶ月間、開封後２ヶ月間ともに低い結果となった。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 07:21 | ＩＲ企業情報

2009年10月11日

広さ約２坪の小型植物工場「みらい畑」の実証実験開始！

■２坪のスペースで無農薬野菜を生産・販売

　三協フロンテア＜９６３９＞（ＪＱ）、三井不動産＜８８０１＞（東１）、株式会社みらい（非上場）の３社は、つくばエクスプレス・柏の葉キャンパス駅前の商業施設「三井ショッピングパーク　ららぽーと柏の葉」で、千葉大学の監修のもと、広さ約２坪の小型植物工場「みらい畑」を設置し、今年１２月末までの約３ヵ月間（予定）、レタス類・ハーブ類栽培の実証実験を行う。

　「みらい畑」の施設は幅３．４０ｍ、奥行２．００ｍ、高さ２．３５ｍで、育苗には蛍光灯、生育には赤色・青色ＬＥＤを使用し、消費電力を３０％、運用コストを８０％に抑制することが可能（想定）。栽培品目は、レタス類（レタス・グリーンレタス・サンチュ）の他、ハーブ類（バジル・からし水菜・クレソン）など。生産量は１カ月に５００～６００株を予定している。

　三協フロンテアは、目的や用途に応じて柔軟に変化させることで、最適な「機能的空間」を創りだすユニットハウスメーカー。用途は、企業の事務所や店舗、イベント施設、応急仮設住宅など幅広く利用され、ユニットハウスは、容易に移設ができる「モバイル」という機能で、必要な場所に、必要な空間を素早くご提供することが可能。環境にやさしい「動かせる建築」で、資源循環型社会の実現を目指す。

　三井不動産グループは、「都市に豊かさと潤いを」というグループステートメントのもと、各プロジェクトへの取り組みを通じて、魅力ある街づくりや住まいづくりを行っている。「環境・健康・創造・交流の街」をコンセプトとした柏の葉キャンパスエリアでは、商業施設や分譲・賃貸マンション、ホテル等の開発を推進している。また、農業や環境をテーマとした地域住民のクラブ活動をサポートするなど、今後も、行政や大学・地元関係者と連携しながら、ハード・ソフト両面から街づくりを行っていく。

　株式会社みらいは、植物工場専門会社のパイオニアとして数多くの植物工場のハードおよびソフトの技術開発、植物工場の実績としては、民間企業へのシステム導入のほか、店舗と植物工場とを一体化させた事業モデルを自社で展開、南極の昭和基地でも同技術が正式採用されている。遠隔でのコンサルティングを可能とする技術力を背景に、今後、都市部や商業施設において、採算性のある小型植物工場を展開していく。

提供日本インタビュ新聞社 Media-IR at 19:21 | ＩＲ企業情報

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