■未経験者はもちろん、ＩＴエンジニアへのキャリアチェンジやハイクラスなスキルを

　建設技術者派遣の大手・夢真ホールディングス（夢真ＨＤ）＜２３６２＞（ＪＱＳ）は４月４日、グループ会社・夢テクノロジーが、ＩＴエンジニアにキャリアチェンジしたい方や、未経験者はもちろん、よりハイクラスなスキルを身につけたいと考えているエンジニアも対象に、日本サード・パーティ＜２４８８＞（ＪＱＳ）の協力の下、プログラミング言語「Ｐｙｔｈｏｎ（パイソン）」の研修プログラムを導入すると発表した。

　「Ｐｙｔｈｏｎ（パイソン）」は、Ｇｏｏｇｌｅ（グーグル）の検索エンジンやＧｍａｉｌアプリなど、Ｇｏｏｇｌｅがメインに使用している「Ｇｏｏｇｌｅ　三大言語」のうちの　１　つとされるプログラミング言語。

　夢テクノロジーでは、今後「Ｐｙｔｈｏｎ」を扱えるエンジニアに対する需要が飛躍的に増加する見込みであることを考慮し、資本業務提携先である日本サード・パーティに協力を仰ぎ、「実践的データ分析業務の開発技術者の育成」を目的とし、「Ｐｙｔｈｏｎ」研修プログラムを導入した。（ＨＣ）

■沖縄県では新設住宅着工棟数が４年連続増加など不動産市場が拡大中

　不動産事業を全国で展開するハウスドゥ＜３４５７＞（東１）は４月１日、連結子会社・ハウスドゥ住宅販売が、不動産賃貸を主業務とする「ＲＥＮＴ　Ｄｏ！」（レント・ドゥ！）の沖縄県では初の店舗となる「ＲＥＮＴ　Ｄｏ！那覇新都心店」を同日オープンすると発表した。

　「ＲＥＮＴ　Ｄｏ！」は、不動産賃貸ブランドとして２０１８年１月に立ち上げて事業を開始した。「賃貸オーナーの総合相談窓口」となるプロパティマネジメント型の賃貸仲介・管理を行う店舗として、現在は全国に２６店舗（２０１９年２月末時点）を展開している。

　沖縄県では新設住宅着工棟数が４年連続で増加しており（国土交通省発表）、全国的には減少傾向の中で拡大が目立っている。すでに「ハウスドゥ！那覇店」などは直営店・加盟店含め７店舗を展開している。＞＞＞記事の全文を読む

■４月１日スタート、保証業務での提携はこれで８金融機関に

　ハウスドゥ＜３４５７＞（東１）は３月２８日、連結子会社フィナンシャルドゥが足立成和信用金庫（東京都足立区）、および尾西信用金庫（愛知県一宮市）とリバースモーゲージ保証事業で提携したと発表。ともに、４月１日から、それぞれのリバースモーゲージに対する債務保証業務を行うとした。これにより、フィナンシャルドゥのリバースモーゲージ保証事業における提携は８金融機関になった。

■足立成和信金の商品愛称は「千秋万歳」、尾西信金は「びしんリバースモーゲージ」

　足立成和信用金庫のリバースモーゲージの愛称は「千秋万歳」。東京都内では第一弾の提携となる。尾西信用金庫のリバースモーゲージの愛称は「びしんリバースモーゲージ」で、愛知県一宮市を中心とする尾張地域を営業地域とし、中部圏では第二弾の提携になる。

　リバースモーゲージは、自宅などを担保に、そこに住み続けながら金融機関から融資を受けられるシニア世代向けの金融制度。毎月の返済は金利のみを支払い、元金の返済は借入人が亡くなったあとに自宅などを売却して返済に充てる。高齢化が進む日本において、様々な資金使途に活用できるシニア世代向けの資金調達方法として、大手金融機関をはじめとした取り扱い機関が増加し注目を集めている。
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■売上データがシームレスに連携され、迅速な経営状態の把握や業務効率化を推進

　ミロク情報サービス（以下「ＭＪＳ」）＜９９２８＞（東１）は、クラウドサービス連携基盤『ＭＪＳ−Ｃｏｎｎｅｃｔ』と、ｉＰａｄなどのタブレットを利用したクラウドＰＯＳレジシステムを提供するスマレジ（本社：大阪市中央区）の高機能クラウドＰＯＳレジ『スマレジ』とのＡＰＩ連携を開始した。

　『ＭＪＳ−Ｃｏｎｎｅｃｔ』は、各種クラウドサービスと連携し、財務情報や購買情報などＷｅｂサイトやクラウドサービス上で参照可能な取引情報を、ＭＪＳが開発・提供するＥＲＰシステムやクラウドサービスに自動連携するｂｉｚｓｋｙ上のクラウドサービス連携基盤。



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■操作に対応する音を機械的なアラーム音ではなく耳に心地良いサウンドで再生

　ＣＲＩ・ミドルウェア＜３６９８＞（東マ）は３月２６日、同社のサウンド再生ミドルウェアが富士フイルムＨＤ＜４９０１＞（東１）グループの富士ゼロックスのデジタルカラー複合機１６機種に採用されたと発表した。

　２７日の株価は好反応を示し、１０時にかけて６％高の３８９５円（２２０円高）まで上昇。２２日につけた２０１６年以来の高値４３００円に向けて出直りを強めている。

　採用されたサウンド再生ミドルウェア「Ｄ−Ａｍｐ　Ｄｒｉｖｅｒ」は、高品質なサウンド再生を可能にするミドルウェアソリューションで、音の再生に必要なハードウェア部品をソフトウェアと汎用的なトランジスタに置き換えることで、部品のディスコン（製造中止）に伴う設計変更や基板の作り直しのリスクを軽減する。

　これを採用したのは、富士ゼロックスのデジタルカラー複合機「ＡｐｅｏｓＰｏｒｔ−ＶＩＩＣ／ＤｏｃｕＣｅｎｔｒｅ−ＶＩＩＣ」シリーズで、セキュリティー機能を強化し、「やさしい、かんたん・あんしん、つながる」をコンセプトに基本機能とデザインを刷新し、日本およびアジア・パシフィック地域で、２０１８年１１月からから順次発売が開始されている。

　複合機のステータスやユーザーの操作に対するフィードバックを知らせる音色を、ＣＲＩ・ミドルウェアのサウンド再生ミドルウェアで実現しており、機械的なアラーム音ではなく、耳に心地良いサウンド再生を可能にした。（ＨＣ）

■既存剤より少ない投与回数で済み治療の新たな選択肢として貢献

　ゼリア新薬工業＜４５５９＞（東１）は３月２６日の夕方、鉄欠乏性貧血治療剤「フェインジェクト静注５００ｍｇ」（一般名：カルボキシマルトース第二鉄、以下「本剤」）が同日付で厚生労働省から製造販売承認を取得したと発表。既存鉄注射剤より少ない投与回数で必要な量の鉄を投与することが可能なため、治療の新たな選択肢として貢献できるとした。

　本剤は、ＶｉｆｏｒＰｈａｒｍａ社（スイス）によって開発されたカルボキシマルトース第二鉄を有効成分とするデキストラン非含有静注鉄剤で、鉄欠乏性貧血または鉄欠乏症の治療剤として、現在までに世界７６ヵ国で承認を取得している。

　日本では、２０１３年７月にＶｉｆｏｒＰｈａｒｍａとの間で締結した独占的開発・販売に関するライセンス契約に基づき、ゼリア新薬工業が国内で臨床試験を実施し、２０１８年３月に製造販売承認申請を行っていた。

　本剤は、１回あたり鉄として５００ミリグラムの静脈内注射あるいは静脈点滴投与が可能となっており、既存鉄注射剤と比べて、より少ない投与回数で必要な量の鉄を投与することが可能とした。（ＨＣ）

■１回の投与で２６週間の疼痛抑制効果を発揮

　生化学工業＜４５４８＞（東１）は、単回投与の関節機能改善剤「ＨｙＬｉｎｋ（Ｒ）（ハイリンク）」について、３月２１日（現地時間）にＭＤＭ社（イタリア ロンバルディア州）を通じてイタリアにおける販売を開始した。

　「ＨｙＬｉｎｋ（Ｒ）」は、同社独自の架橋技術を用いて創製した架橋ヒアルロン酸ゲルを主成分とし、２０１８年６月にＣＥ マーク認証を取得した単回投与の関節注射剤（変形性膝関節症を適応症とする医療機器）。高い粘弾性を持つ架橋ヒアルロン酸ゲルが膝関節腔内に長く残留するため、1回の投与で２６週間の疼痛抑制効果を発揮する。
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■「ＣＡＤＡ−ＢＯＸ」が国の診療データ共有政策の形骸化に希望の光 −「ＰＨＲ」を推進

　メディカル・データ・ビジョン＜３９０２＞（東１）は３月２０日の前場、１１９７円（１７円高）まで上げて再び出直る動きを見せた。病院向けの電子カルテ連結システム「ＣＡＤＡ−ＢＯＸ（カーダ・ボックス）」は、患者自身が診療内容（医療情報）の一部を保管・閲覧できるＷＥＢサービス「カルテコ」と、患者側が自由に支払い条件を設定できる医療費後払いサービス「ＣＡＤＡ決済」などを融合した次世代型のシステムで、国の医療行政をバックに、急速に普及拡大する可能性が出てきた。

■医療データの一元化など既に約２７００万人分の実患者データを運用の実績

　３月１４日の日本経済新聞・電子版や朝刊一面に、「診療データ共有形骸化、公費５３０億円投入」という記事が掲載され、波紋を呼んでいる。国は、医療費の適正化と患者の利便性向上を狙い、診療データを医療機関や調剤薬局等で共有する地域医療情報連携ネットワークの整備を促してきた。しかし驚くことに、５３０億円を超す公費を投じたものの、いまだにその成果が出ていないというのである。＞＞＞記事の全文を読む

■アジラの行動認識技術をエッジ端末で展開可能に

　ＰＡＬＴＥＫ＜７５８７＞（東２）は、ディープラーニングを含む機械学習アルゴリズムを用いた画像認識ＡＩシステムの開発、データ解析を手がけるアジラ(東京都町田市)と、ＦＰＧＡを活用したＡＩソリューションでの協業を開始することで合意した。今回の協業により、アジラが有するＡＩを活用した映像から人の動きを正確に認識する行動認識技術を、ＦＰＧＡを活用することで今まで搭載が困難だったエッジ端末に搭載することが可能となり、転倒事故の早期発見や屋外設置による防犯対策などの幅広い分野で展開することが可能となる。
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◆ブランドアイコンには西野七瀬さんを起用

ＫｅｙＨｏｌｄｅｒ＜４７１２＞（JQS）は、連結子会社であるFAPで進めるカラーコンタクトレンズ事業の製品のブランド名、ブランドアイコンを決定した。

　同社は、２０１８年１１月１３日付けで新事業について発表したとおり、合弁会社として設立したFAPの新規事業の第１弾としてカラーコンタクトレンズ事業を開始する。


　同事業で販売するカラーコンタクトレンズのブランド名は、“澄んだ海のように滑らかで美しい瞳”というコンセプトに基づき、「目＝me」と「海＝mar」の単語を掛け合わせた「 me me mar （メメマール）」とするほか、そのブランドアイコンには、アイドルグループ「乃木坂 ４６」でグループ最多となる７度のセンターを務めた後、２０１８年末でグループを卒業、２０１９年２月２４日の卒業コンサートをもって活動を終了したばかりの西野七瀬さんを起用することが決定した。

　今後は、製品の公式サイト開設をはじめ順次情報の公開を図り、今春の発売に向けて準備を進めるとしている。

■プレミアムキャラメルブランデーケーキを１日５０個の限定販売

　寿スピリッツ＜２２２２＞（東１）のグループ会社、シュクレイ（代表取締役：河越誠剛）は、「ＧＥＮＤＹ（ジェンディー）」２ 号店となる「ＧＥＮＤＹ 銀座」を本日（３月１２日）１３ 時にグランドオープンした。

　紳士の一級品をコンセプトに、吟味した素材とレシピでハンドメイドするプレミアムキャラメルブランデーケーキを１日５０個に限定して販売する。

　ブランデーは、レミーマルタン社のコニャックと、デュカスタン社のアルマニャックを独自の配合でブレンドして使用している。

　所在地は、中央区銀座１−４−４　ＧＩＮＺＡ１０４ビル１Ｆ（電話０３−６２６３−２１４１）。

■『初期費用なしで導入可能

　日本エンタープライズ＜４８２９＞（東１）は、子会社のプロモートが開発したキッティング支援ツール『Ｃｅｒｔｉｎｏ( セルティノ) 』を、初期費用なしで導入できる、今まで以上に利用しやすいプラン『Ｃｅｒｔｉｎｏ Ｌｉｔｅ』の販売を開始する。

　『Ｃｅｒ ｔｉｎｏ』とは、ＰＣ１台につき、最大２０台のスマートフォンのキッティングを行うことが出来る作業支援ツール。スマートフォン等のデバイスを同時に初期設定することが可能なため、生産性・正確性の向上が実現できる。デバイス毎の個別設定も可能で、ｉＯＳ、Ａｎｄｒｏｉｄ、ｗｉｎｄｏｗｓのいずれにも対応している。

　今までは、大規模キッティングベンダー向けにサービス提供してきたが、今回市場のニーズに合わせ、導入のしやすさを重視したプラン『Ｃｅｒｔｉｎｏ Ｌｉｔｅ』の販売を開始する。

　『Ｃｅｒｔ ｉｎｏ Ｌｉｔｅ』は、初期費用がかからず、『Ｃｅｒｔｉｎｏ』に必要な専用ケーブルも無料レンタルとなるため、ライセンス料のみで利用できるプラン。キッティング作業の需要が高い時期のみの利用や、『Ｃｅｒｔ ｉｎｏ』の導入を検討している段階などでも、気軽に試すことが出来る。

◆個人事業主向け不動産担保付事業者ローン、円滑な与信判断などに貢献

　ハウスドゥ＜３４５７＞（東１）は３月１１日午前、同社グループのフィナンシャルドゥが大阪信用金庫の個人事業主向け不動産担保付事業者ローン「悠々自適ビジネスローン」において債務保証契約を締結したと発表した。

　金融機関の円滑な与信判断に貢献し、万が一、本件ローンの債務履行が困難になった場合でも「アセット・リースバック」（注：参照）による債務削減を前提とした経営支援などにより経営再建をサポートする。「悠々自適ビジネスローン」の取り扱い開始は３月１１日から。

　なお、ハウスドゥグループは、すでに２０１７年１０月から、大阪信用金庫が提供するリバースモーゲージ「悠々自適」に関する担保評価および保証業務の取り扱いを開始している。

【注】アセット・リースバック：企業が所有する資産、主に自社ビル、倉庫、店舗、研究所、社宅等事業用不動産を「ハウスドゥ！」グループに売却後、定期賃貸借契約を締結し、賃料を支払いながらそのまま使い続ける事ができるセール＆リースバックシステム。＞＞＞記事の全文を読む

■現地ではなく日本国内で契約でき保証残高の一層の積み上げなど期待

　Ｊトラスト＜８５０８＞（東２）は３月２日の午後、連結子会社である株式会社日本保証が、株式会社ＳＢＪ銀行（東京都港区、株式会社新韓銀行１００％出資）と提携し、２０１９年３月１日（金）より、ＳＢＪ銀行が取り扱うローン商品「海外不動産（ハワイ州ホノルル）購入ローン」にかかる保証業務の取扱いを開始したと発表。今後も、同社および提携先金融機関の特性を生かし、金融サービスの向上や多様なニーズに応えていくとした。

　このローン商品「海外不動産（ハワイ州ホノルル）購入ローン」は、ホノルルの不動産を購入する個人顧客を対象に、豪乳資金を融資するローンだ。現地金融機関のローンを利用する場合、通常は現地での英語によるローン契約となるが、このローンは日本国内で契約できる。

　日本保証では、不動産関連の保証事業に注力することを重点施策として掲げ、保証残高の増加を図っている。このたびの保証提携開始により、保証残高の一層の積み上げが期待されるとともに、今後も同社および提携先金融機関の特性を生かし、金融サービスの向上や多様なニーズに応えていく。（ＨＣ）

■重要インフラでしか用いることのできなかったレベルのセキュリティを広くＩｏＴ機器向けに提供可能に

　ＣＲＩ・ミドルウェア＜３６９８＞（東マ）は３月１日午後、資本業務提携先のＴｅｒａｆｅｎｃｅＬｔｄ．（本社イスラエル、創業者兼ＣＥＯ：ＨｅｚｉＥｒｅｚ、テラフェンス社」）および、豆蔵ホールディングス＜３７５６＞（東１）の事業会社ネクストスケープ（東京都新宿区）との３社協業により、監視カメラの不正アクセス防止からプライバシー保護までエンド・トゥ・エンドのプロセスで堅牢なセキュリティを実現したと発表した。

　３月５日から東京ビッグサイトで開催されるセキュリティ・ショー（第２７回セキュリティ・安全管理総合展ＳＥＣＵＲＩＴＹ・ＳＨＯＷ２０１９）に共同出展し、重要インフラと同等のセキュリティ環境を物理層で実現するＩｏＴサイバーセキュリティソリューション「Ｔｅｒａｆｅｎｃｅ　Ｖｓｅｃｕｒｅ（ＣＲＩ　ＤｉｅｔＣｏｄｅｒ搭載）」）および、ネクストスケープの監視カメラ映像のコンテンツを保護する暗号化ソリューション「Ｍｕｌｔｉ　ＤＲＭ　Ｋｉｔ」を展示する。

「Ｔｅｒａｆｅｎｃｅ　Ｖｓｅｃｕｒｅ」は、ＩｏＴサイバー・セキュリティに関する製品・サービスの開発を行うＴｅｒａｆｅｎｃｅ社が提供する物理層での「片方向通信」サーバーで、従来は重要インフラでしか用いることができなかった。しかし、今回の３社協業により、サイバー攻撃からの堅牢性を究極まで高め、広くＩｏＴ機器向けに重要インフラと同等レベルの安全性を提供できるようにした。（ＨＣ）

◆研究検査・分析では定番の紙ワイパー「キムワイプ（Ｒ）」の誕生50周年記念キャンペーン

　スターティアＨＤ＜３３９３＞（東１）のグループ企業であるスターティアラボのARアプリ「COCOAR2」が、研究検査・分析では定番の紙ワイパー「キムワイプ（Ｒ）」の誕生50周年を記念した「思わずほっこり！毎日キムワイプ（Ｒ）キャンペーン」に採用された。

　「キムワイプ（Ｒ）」は、産業用の紙ワイパーとして、日本をはじめ世界中の研究室・実験室・工場・病院において愛用されているベストセラー商品で、キャンペーンの期間中、ARアプリ「COCOAR2」をダウンロードしたスマートフォンを、キムワイプ（Ｒ）S-200の小箱の側面にかざすと、日替わりのキムワイプ（Ｒ）川柳（全３１種類）が出現する。さらに、モバイルスタンプラリーと連動しており、１週間に一度１ポイントが貰える仕組みとなっている。4ポイント貯めると、もれなくキムワイプ（Ｒ）グッズ１点がプレゼントされる。キャンペーンは、３月１日（金）から５月３１日（金）まで開催予定。

■ＡＩによる画像分析により不審者を発見

　トランザス＜６６９６＞（東マ）は２６日、東京都が実施する「都営地下鉄施設内における案内・警備ロボット実証実験」において、トランザスの「ＴＲＡ−ＤｅＣＡ(トラデカ)」の実証実験を行うと発表した。２月２５日〜２８日の期間中に都営地下鉄大江戸線新宿西口駅改札内で実施している。


　実証実験では、ホスピタリティーを提供する警備ロボット「ＴＲＡ−ＤｅＣＡ(トラデカ)」が都営地下鉄の施設内を自動走行による警備・巡回をしている。「ＴＲＡ−ＤｅＣＡ(トラデカ)」は前、左右に３台のカメラを搭載しており、ＡＩによる画像分析により不審者を発見するとトランザスのウエラブルデバイス「Ｃｙｇｎｕｓ」に顔写真、不審者情報のアラートを通知。今回の実験では、事前にトランザスの従業員の顔を登録しておき、警備・巡回中にその人物を検知可能かを検証する。
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■人気焼肉店「牛角」が監修

　ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（東１）の連結子会社であるフードレーベルは、「牛角 キムマヨ（Ｒ）」を３月１日に発売する。


　「牛角キムチ」をイメージしたフレーバーのマヨネーズタイプの調味料で、人気焼肉店「牛角」が監修した、にんにく、唐辛子がきいた絶妙のうま辛い味が特徴となっている。

　アレンジ自在の調味料で、お好み焼きや唐揚げ、チャーハンなど様々な料理に使える。

■生きたままで、腸まで届く植物性乳酸菌「Ｐｎｅ−１２」を配合

　ピックルスコーポレーション＜２９２５＞（東１）は、「ご飯がススム うま辛胡瓜」を３月１日からリニューアル発売する。


　香ばしいごま油の風味と甘辛濃厚だれが胡瓜ともやしに絡み、濃厚な味付けに仕上げた。

　また、同社独自の生きたままで、腸まで届く植物性乳酸菌「Ｐｎｅ−１２（ピーネ１２）」を配合している。

　販売期間は、３月から９月までの期間限定商品。

■デジタルサイネージの設計や開発で先行するクラウドポイント社が高評価

　ＣＲＩ・ミドルウェア＜３６９８＞（東マ）は２月２５日の午後、同社のデジタルサイネージ向けミドルウェア「ＡｅｒｏｐｏｉｎｔＳｉｇｎａｇｅ（エアロポイントサイネージ）」が、デジタルサイネージ（電子看板）の企画設計やシステム開発で先行する株式会社クラウドポイント（東京都渋谷区、三浦嚴嗣代表取締役）のデジタルサイネージ向けクラウドサービス「ＣｌｏｕｄＥｘａ（クラウドエクサ）」の新バージョンに採用されたと発表した。（ＨＣ）＞＞＞記事の全文を読む